著者
徳久 悟 吉野 弘一 小幡 光一 遠藤 志津子 岩崎 花梨 武田 港 柴崎 美奈 神山 洋一 南澤 孝太
出版者
特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会
雑誌
日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.3-14, 2015

Not only in Japan but also in other countries, there are some case studies in the museum using virtual reality and augmented reality technologies. Based on this trend, Toppan Printing Co., Ltd. developed Toppan VR which a method to show digital archive data, and have organized the Museum Theater with Tokyo National Museum (Tohaku). This research designed a service on The Great Map of Japan (Inouzu) in order to expand the user experience in the museum as well as to solve some issues extracted through operational experiences. This service designed 4 touch points on Inouzu, an interactive map viewer, a VR movie "Map of Japan created by Ino Tadataka" at Museum Theater, a workshop on pace countings, Special exhibition "Map of Japan created by Ino Tadataka" at Heiseikan Thematic Exhibition Room, and aligned them. As a result of the evaluation tests, this service changed passive experiences on the Museum Theater to more subjective experiences, and achieved more effective linkage between the Museum Theater and the exhibition.
著者
遠藤 徹
出版者
山口大学哲学研究会
雑誌
山口大学哲学研究 (ISSN:0919357X)
巻号頁・発行日
no.4, pp.1-21, 1995-09

「汝及び他のあらゆる人格における人間性を、単に手段としてのみ扱うことなく、常に同時に目的としても扱うように、行為せよ。」 カントは定言命法のこの定式(―第二定式と呼ぶことにする)をどこから、どう導き出したのか。―本稿が全体として掲げる主題はこれである。この問題に迫る一つの手だてとして、今回の稿で、我々はこの定式に含まれている、しかしカントによって表だって顕わにされていない「目的」に敢えて注目する。顕わにされている目的は言うまでもなく「目的としても扱うように」と命じられている、その目的であり、あらゆる人格の人間性がそれに当たる。これを「目的(1)」とすれば、この定式にはもう一つの目的―「目的(2)」―が伏在している。我々の見るところでは、「目的(2)」は通常の目的概念であるのに対して、「目的(1)」はそうではなく、カントが目的(2)を表立たせながら論述を行わなかったことは、その主張の理解にさまざまな困難を引き起こしている。 全体のこういう視点から、「目的」であり得るものは何か、「客観的目的」及び「自体的目的」とはそれぞれ何か、二つの異同・関係はどうか、等々を見、定式の基礎づけについて一通りの解釈を得る。我々の考察の基底に貫かれる一つの洞観は「人格」はそもそも「目的」たり得ないということである。また解釈が辿り着く重要な結論は、第二定式は基本定式を越え出ているということである。 我々の疑問・批判と関わるところの深いロスの解釈をも参考に取り上げ、カント、我々双方の主張に光を当てることを期する。
著者
川島 康洋 湯浅 敦智 遠藤 昭 伊藤 俊一 隈元 庸夫
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2006, pp.C0329, 2007

【目的】近年,急性期から実行可能なエクササイズとして腰部安定化エクササイズがあり,世界的トピックとなっている.McGillらは筋電図学的検討結果から腰部安定化エクササイズの一つとしてサイドブリッジを推奨している.しかし,本邦においてサイドブリッジの筋活動を詳細に検討したものは見られない.本研究の目的は,サイドブリッジ時の体幹筋群筋活動量と体幹筋持久力を筋電図学的に解析し,腰痛症者に対するより効率の良い筋力強化法の一助を得ることである.<BR>【方法】対象は,健常男性10名(年齢25.6±4.5歳,体重58.3±6.8kg)とした.表面筋電図の測定には,Noraxon社製筋電計Myosystem2400を用い導出筋は,左右内腹斜筋,左右外腹斜筋,左右多裂筋,右腹直筋,右脊柱起立筋の8筋とした.測定肢位は右側臥位から右肩90度外転・内旋位,肘90度屈曲位,左上肢は右肩を把持し,股関節中間位,膝90度屈曲位にて体幹を中間位で保持(以下膝屈曲位),上肢の肢位は変えず股関節中間位・膝関節伸展位にて,体幹を中間位で保持(以下膝伸展位)の2肢位とし各試行を3秒間保持させた.また,DanielsのMMTの抗重力肢位で各筋の最大等尺性収縮を施行しMVCを算出した.持久力における測定課題は膝伸展位肢位での保持とし,背部が真っ直ぐ保持できなくなったところで終了とした.表面筋電計から測定したデータはNoraxon社製筋電計MyoSystem2400 EM224にてサンプリング周波数1,500HzでA/D変換し,解析用パーソナルコンピューターに取り込んだ.波形解析はNoraxon社製MyoResearchEM123にて解析し,バンドパスフィルターは35~500HZとした.これらのデータより各筋の中間周波数と(MF)と,筋積分値(%MVC)を算出した.MFは開始後3秒後からの3秒間を初期,持続中間の3秒間を中期,終了前3秒間を終期とし経時的変化を検討した.<BR>なお統計処理には,Wilcoxonの符号順位和検定を用いて有意水準を5%未満とした.<BR>【結果と考察】サイドブリッジにおける筋活動量に関して,膝伸展位では右内腹斜筋,右外腹斜筋において50%MVC以上の高い筋活動を認めた.また膝屈曲位と比較し,膝伸展位の方が右内腹斜筋,両側外腹斜筋の有意に高い筋活動を認めた.持久力に関して,MFにおいては腹斜筋群で初期と比べて終期で有意な低下を認めた.なお,保持時間は平均90秒以上の保持が可能であった.本研究の結果,腹斜筋群の筋力訓練としてサイドブリッジは有用であると考えられる.また,腹斜筋群に対する持久力評価としても有用となる可能性が示唆された.今後,筋電図学的検討を加え,腰痛症者でも検討することでより効率の良い評価・治療方法の選択肢となる可能性があると考えられる.<BR><BR><BR>
著者
遠藤 康裕 中澤 理恵 坂本 雅昭
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.Ca0937, 2012

【はじめに、目的】 中学生年代の野球選手では,骨端線の存在や骨の成長が筋・腱に比べ早いといった特徴があり,身体が解剖学的に未熟で成人より脆弱である.これらの特徴より,Little leaguer's shoulder,Little leaguer's elbowなど上肢の障害が多くみられる.また,投球肩障害の評価項目の一つとして,座位での徒手的肘関節伸展筋力の評価が行われており,これにより体幹・肩甲帯のインナーとアウターの筋機能バランスを評価することができると考えられている.臨床でも肩甲帯,体幹の機能低下により肘関節伸展時,脱力現象がみられるものが少なくない.そこで今回は,姿勢による等尺性肘関節伸展筋力の違いと体幹機能との関連を検討し,体幹機能評価としての肘関節伸展筋力測定の有用性を明らかにすることを目的とした.【方法】 対象は中学校軟式野球部に在籍する男子中学生1・2年生23名(年齢:13.2±0.8歳,身長:157.3±8.6cm,体重:49.6±9.9kg)とした. 測定項目は,等尺性肘関節伸展筋力,体幹stability endurance test(以下,stability test)とし,等尺性肘関節伸展筋力については椅子座位,立位の2条件で測定を行った.等尺性肘関節伸展筋力の測定肢位は壁に正対し,肩関節屈曲90度,肘関節屈曲90度位とし,前腕遠位部の高さに合わせて壁に設置した等尺性筋力測定機器μ-tas(ANIMA社製)に5秒間最大努力で肘関節伸展運動を行った.測定された筋力(N)を体重で除し,肘伸展筋力体重比(以下,肘伸展筋力)を算出した.尚,体幹・下肢の固定は行わなかった.Stability testはサイド右・左,体幹伸展・屈曲の4項目とした.サイド右(左)は右(左)側臥位にて右(左)on elbow,体幹伸展はpuppy positionを開始肢位とし,肩関節・股関節・膝関節・足関節が一直線となるように保持させた.体幹屈曲は,膝立て位から体幹と床面が45度となる姿勢を保持させた.全ての項目で姿勢が保持できなくなった時点の時間を計測した. 統計学的解析においては,肘伸展筋力について各条件内の投球側と非投球側間,および各条件間での比較をWilcoxonの符号付順位検定により検討した.また,各条件の肘伸展筋力とstability test間の関連性の検討のために,Spearmanの積率相関係数を求めて,相関分析を行った.危険率5%未満を有意差ありとした.【倫理的配慮、説明と同意】 対象者全員およびチーム責任者に本研究内容,対象者の有する権利について十分に説明を行い参加の同意を得た.【結果】 肘伸展筋力の測定結果は,座位において,投球側172.7±28.7(N/kg),非投球側164.9±24.9(N/kg),立位において投球側142.1±31.3(N/kg),非投球側133.8±22.9(N/kg)であった.Stability testの結果,サイド右は52.5±23.9 sec,サイド左は55.7±31.4 sec,体幹伸展は103.3±44.1 sec,体幹屈曲は35.5±23.1 secであった.各条件内での投球側・非投球側間の肘伸展筋力の比較では,両条件とも投球側が有意に大きかった.2条件間での肘伸展筋力の比較では,投球側・非投球側とも座位が有意に大きかった.肘伸展筋力とstability testの相関関係は,座位の投球側肘伸展筋力とサイド右,体幹伸展,および非投球側肘伸展筋力とサイド右で有意な正の相関が認められた.【考察】 投球動作の運動連鎖について,先行研究では全身を使って投げた場合に比べ,腕だけで投げる場合約50%の速度しか出ないとされおり,下肢・体幹から上肢への効率のよいエネルギーの伝達が重要であると考えられている.しかし,今回肘伸展筋力については,立位よりも座位の方が大きな結果となった.立位では,肘伸展運動時にエネルギーが放散され,座位に比べ筋力が小さくなったと考えらえる.また,肘伸展筋力と体幹stabilityの関連では座位でのみ有意な相関が認められた.立位時には,下肢・骨盤帯が影響するため,体幹stabilityと相関が認められなかったと考える.本研究より,座位での肘伸展筋力の測定により体幹機能の評価が可能であることが示唆された.【理学療法学研究としての意義】 肘伸展筋力の評価が体幹機能の評価として有効であることが示唆された点,中学生野球選手では下肢・骨盤帯の機能低下が上肢機能発揮低下の要因となることが示唆された点で,成長期の投球障害に対する理学療法評価,アプローチにおける提言として大変意義のあるものであると考える.
著者
宇賀 大祐 遠藤 康裕 森本 晃司 福原 隆志 中澤 理恵 坂本 雅昭
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48101342, 2013

【はじめに、目的】 野球選手において,肩関節障害はパフォーマンス低下や選手生命を左右する問題であり,その予防が重要となる.障害発生要因の一つとして,肩関節内外旋筋力バランスの不良があり,特に肩関節外旋筋力低下が問題になる.また,回旋筋腱板の付着部位である肩甲骨の安定化が重要視されているが,肩甲骨周囲筋の筋活動を報告したものは上肢挙上運動時のものがほとんどであり,外旋運動時の筋活動を報告したものは少ない.さらには,異なる上肢挙上角度における肩関節外旋運動時の肩甲骨周囲筋や棘下筋の筋活動特性を報告したものはほとんどないため,本研究では,表面筋電図を用いて,それらを明確にすることを目的とした.【方法】 肩関節に整形外科的疾患を有さない健常男性20名(年齢22.4±1.5歳,身長172.9±4.4cm,体重67.1±5.8kg)40肩を対象とした.表面筋電図の記録および解析は,能動電極(DL-141, S&ME Inc.),データ収録システム(Powerlab 16/35, AD Instruments),解析ソフトウェア(LabChart7,AD Instruments)を使用し,サンプリング周波数1,000Hz,デジタルフィルタは10-500Hzの帯域通過とした.被検筋は棘下筋,僧帽筋上部線維,僧帽筋中部線維,僧帽筋下部線維,前鋸筋の5筋とした.測定課題は,肩関節最大等尺性外旋運動とし,上肢下垂位,肩甲骨面45度,90度,135度挙上位の4肢位で実施した.体幹部をベルトで固定した椅座位にて,肘関節90度屈曲位,肩関節内外旋中間位とし,上腕遠位部は安定した台の上に設置させた.測定は5秒間実施し,中3秒間の各筋の波形の実効値を算出し,肩関節外旋運動時の筋活動量を求めた.筋活動量は,最大等尺性随意収縮(Maximum Voluntary Contraction:MVC)時の筋活動量で正規化し,%MVCとした.各肢位3回ずつ測定し,その平均値を算出した.算出項目は,各肢位における5筋の筋活動量および棘下筋の筋活動量に対する各肩甲骨周囲筋の筋活動量(以下,筋活動比)とした.統計学的処理は,IBM SPSS Statistics 21.0を使用し,各肢位における同筋の筋活動量および筋活動比の比較を,Friedman検定を行った後, Bonferroniの方法に基づいて有意確率を調節したWilcoxonの符号付き順位検定を用いて多重比較を行った.有意水準は5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には本研究の目的および内容, 対象者の有する権利について十分な説明を行い, 参加の同意を得た上で測定を実施した.【結果】 各肢位における筋活動量の比較では,棘下筋は97.3~64.8%MVCと挙上角度増加に伴い有意に筋活動が減少した.僧帽筋上部線維は,いずれの肢位においても有意差は認められなかった.僧帽筋中部線維および僧帽筋下部線維は,それぞれ59.1~41.0%MVC,70.9~54.7%MVCと,挙上角度増加に伴い筋活動が緩やかな減少傾向を示した.前鋸筋は,22.7~59.4%MVCと挙上角度増加に伴い筋活動が増加傾向を示した.各肢位における筋活動比の比較では,僧帽筋中部線維および僧帽筋下部線維は,それぞれ0.63~0.78,0.81~0.93と全挙上角度においてほぼ一定した筋活動比を示したが,僧帽筋上部線維および前鋸筋はそれぞれ0.31~0.65,0.24~0.99と挙上角度増加に伴い筋活動比が増加した.【考察】 肩関節外旋筋である棘下筋の効率的な外旋トルク発生のためには,付着部位である肩甲骨の安定化が重要であり,肩甲骨周囲筋の協調的な作用が重要となる.今回の結果から,僧帽筋中部線維および下部線維は,全挙上角度において,棘下筋に対し中等度以上の一定した活動をすることが分かった.また,挙上角度増加に伴い前鋸筋の貢献度が大きくなった.僧帽筋中部線維および下部線維は,棘下筋や前鋸筋による肩甲骨外側偏位力に抗して常に内側に引きつける作用として重要と考える.今回の測定方法では,挙上角度増加に伴いゼロポジションに近似した肢位となる.ゼロポジション肢位は,筋線維の配列から,本来上腕骨の回旋が生じないとされているため,外旋トルク発生には肩甲骨の後傾運動も必要となる.前鋸筋は肩甲骨後傾作用を有する唯一の筋であるため,挙上角度増大に伴い筋活動が増加したと考えられ,肩甲骨安定化,外旋トルク発生の両方の働きを担ったと考えられる.肩関節は可動範囲が大きく,特に野球などのオーバーヘッドスポーツにおいては,挙上位での動作が要求される.このような対象者のより動作を想定した評価およびトレーニングを実施するためには,一定の角度のみでなく,様々な挙上角度で実施することが重要であると考えられる.【理学療法学研究としての意義】 肩甲骨安定化には多数の筋が貢献するが,上肢挙上角度の変化に伴いそれらの筋の貢献度が異なり,また回旋トルクの力源にもなりうるため,様々な上肢挙上角度での評価の重要性や,目的動作に応じた挙上角度を設定してトレーニングすることの重要性が示された.
著者
佐原 亮 遠藤 和博 五十嵐 絵美 浜田 純一郎 矢野 雄一郎
出版者
日本肩関節学会
雑誌
肩関節 (ISSN:09104461)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.758-761, 2014

肩疾患では屈曲と比べ外転しづらい.本研究の目的は屈曲と外転を比較することである.健常者11名22肩を対象とし,三次元動作解析を用い安静下垂位から屈曲・肩甲骨面挙上・外転し,上腕外旋角度,水平肩甲上腕角度,肩甲骨内旋角度を算出した.屈曲の上腕外旋角度は55&deg;であり直線的に増加し,外転では挙上初期から外旋角度が大きく100&deg;まで屈曲より多かった.屈曲では肩甲骨はまず内旋しその後外旋したが,外転は常に外旋した.水平肩甲上腕角度は外転で常に大きい.肩甲骨の外旋制限のある肩関節疾患では外転しづらい.屈曲では僧帽筋を弛緩し前鋸筋を収縮するが,外転では両筋を同時に収縮させる.棘下筋・小円筋も外転では筋長の短い状態での筋収縮が必要である.屈曲に対し外転は,(1)挙上初期から上腕外旋角度が大きく,(2)肩甲骨は常に外旋し,(3)水平肩甲上腕角度は常に大きい.
著者
宮内 真人 下村 輝夫 興梠 政広 原 真二 遠藤 剛
出版者
一般社団法人 照明学会
雑誌
照明学会誌 (ISSN:00192341)
巻号頁・発行日
vol.84, no.11, pp.832-837, 2000-11-01 (Released:2011-07-19)
参考文献数
12

The National Police Agency has yet to propose detailed specifications for preventing signal head phantoms; they are currently being examined by the agency. The pedestrian signal head developed by our project satisfies the standard for the luminous intensity distribution specified by the agency. With this film type of pedestrian signal head, the ratio of signal light to sun phantom was found to be three times as that of much as current pedestrian signal heads.
著者
岡元 翔吾 齊藤 竜太 遠藤 康裕 阿部 洋太 菅谷 知明 宇賀 大祐 中澤 理恵 坂本 雅昭
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【はじめに,目的】投球障害後のリハビリテーションでは,病態の中心である肩甲上腕関節への負担を最小限に抑えることが不可欠であり,肩甲胸郭関節や胸椎の動きを十分に引き出し良い投球フォームを獲得する練習として,シャドーピッチング(以下,シャドー)が頻用される。しかし,硬式球を用いた投球(以下,通常投球)時の肩甲胸郭関節と胸椎の角度については過去に報告されているが,シャドーに関しては明らかにされていない。本研究では,シャドー時の肩関節最大外旋位における肩甲上腕関節,肩甲骨および胸椎の角度を明らかにし,運動学的観点より通常投球との相違を検証することを目的とした。【方法】対象は投手経験のある健常男性13名(年齢24.9±4.8歳,身長173.9±4.3cm,体重72.1±7.3kg,投手経験11.2±5.2年)とした。測定条件は通常投球とタオルを用いたシャドーの2条件とし,いずれも全力動作とした。動作解析には三次元動作解析装置(VICON Motion Systems社製,VICON 612)を使用し,サンプリング周波数は250Hzとした。反射マーカーはC7,Th7,Th8,L1,胸骨上切痕,剣状突起に貼付した。また,投球側の肩峰,上腕遠位端背側面,前腕遠位端背側面に桧工作材を貼付し,その両端にも反射マーカーを貼付した。得られた三次元座標値から肩関節最大外旋位(以下,MER)時の肩関節外旋角度(肩全体の外旋角度),肩甲上腕関節外旋角度,肩甲骨後傾角度,胸椎伸展角度を算出した。また,非投球側足部接地(FP)~MERまでの時間と各関節の角度変化量を算出した。尚,各条件とも2回の動作の平均値を代表値とした。統計学的解析にはIBM SPSS Statistics ver. 22.0を使用し,対応のあるt検定を用い,有意水準は5%とした。【結果】肩関節最大外旋角度は,通常投球145.4±14.2°,シャドー136.4±16.8°と有意にシャドーが小さかった(p<0.01)。その際の肩甲上腕関節外旋角度は,通常投球98.4±16.7°,シャドー91.8±13.1°と有意にシャドーが小さかった(p<0.01)が,肩甲骨後傾角度と胸椎伸展角度は有意差を認めなかった。FP~MERの時間は,通常投球0.152±0.030秒,シャドー0.167±0.040秒と有意にシャドーが長かった(p<0.05)が,角度変化量は有意差を認めなかった。【結論】シャドーは通常投球に比して,MER時の肩甲骨後傾角度や胸椎伸展角度に差はないが,肩甲上腕関節外旋角度が小さくなったことから,関節窩-上腕骨頭間での回旋ストレスが軽減する可能性が示唆された。また通常投球では,重量のあるボールを使用する上,短時間に同程度の肩甲上腕関節での外旋運動を求められるため,上腕骨回旋ストレスが大きくなる可能性が考えられる。投球障害後のリハビリテーションにおいて,シャドーは肩甲胸郭関節や胸椎の動きが確保され障害部位への負担が少ない動作となることから,ボールを使った投球動作へ移行する前段階での練習方法として有用であると考える。
著者
吉田 実 遠藤 義雄
雑誌
情報処理学会研究報告ソフトウェア工学(SE)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.29(2004-SE-147), pp.113-120, 2005-03-18

列車統合管理システム(Train Integrated Management Systems TIMS) は冗長構成の分散監視制御システムで,営業運転中でもシステムの構成が変更される.本論文では,以下の特徴を持つTIMS のソフトウェアプロダクトライン化手法を提案する.(1) 冗長構成、かつ、動的再構成に容易に対応可能な列車および機器の構成方式を持つ.(2) 冗長系システムの無矛盾性を実現するためのソフトウェアアーキテクチャを持つ.(3) 制御ソフトウェアモジュールの入出力から通信と機器の配置などを隠蔽したデータアクセス機構により,制御ソフトウェアモジュールが機器の配置と個数の影響を受けない.(4) 設計支援ツールにより,通信パケットのデータフォーマット,制御ソフトウェアモジュールの配置とデータ参照に関するプログラムの生成が可能である.以上により,制御ソフトウェアモジュールの再利用性を高めるとともに,動的なシステム再構成に容易に対応できる.
著者
澤崎 夏希 遠藤 聡志 當間 愛晃 山田 孝治 赤嶺 有平
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.668-677, 2020

<p>深層学習によって様々な分類問題が解決されているが,分類カテゴリ毎のデータ量が不均衡な問題を扱う場合,多くの課題がある.不均衡データへの対策として,少量カテゴリのデータ量を増加させ均衡化する手法がある.これをかさ増しと呼び画像処理分野ではノイズの付与や回転による方法が一般的である.最近ではGenerative Adversarial Network: GANによる画像生成手法を用いる場合がある.一方で,自然言語処理の分野では有効なかさ増し手法はいまだ確立されておらず,人手によるかさ増しが行われている.人手によるかさ増しではルールの設計など負担が大きく,機械的なかさ増し手法が必要となる.しかし,文章生成における機械的なかさ増しは画像生成に比べ不安定である.これは文章の特徴獲得の難しさが原因だと考えられる.そこで本論文ではグラフ情報に注目した機械学習による文章生成手法を提案する.CaboChaによって生成されたグラフ情報をGraph Convolutionにより畳み込み処理する.提案するGANにより生成されたかさ増し文章を3つの計算実験により評価し有効性を示した.</p>
著者
遠藤 薫
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.13, no.11, pp.29-34, 2008-11-01 (Released:2012-10-30)
参考文献数
7
著者
遠藤 泰志
出版者
Japan Oil Chemists' Society
雑誌
日本油化学会誌 (ISSN:13418327)
巻号頁・発行日
vol.48, no.10, pp.1133-1140,1201, 1999-10-20 (Released:2009-11-10)
参考文献数
28
被引用文献数
2 2

食用油脂の主な臭気成分は, 脂肪酸ヒドロペルオキシドの分解で生じるアルデヒドやケトン, アルコール, 酸炭化水素である。含硫化合物や含窒素化合物もゴマ油やオリブ油の臭気成分となる。臭気成分の分析法には官能検査, 比色法, 臭いセンサー, クロマトグラフィー法があるが, ガスクロマトグラフィー法が最も良く用いられている。食用油脂の構成脂肪酸だけでなく, 温度, 酸素, 水分, 光, 酸性物質や, 酸化防止剤, 光増感剤, 金属といった微量成分も臭気成分の生成に影響する。
著者
澤崎 夏希 遠藤 聡志 當間 愛晃 山田 孝治 赤嶺 有平
出版者
Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.668-677, 2020-04-15 (Released:2020-04-15)
参考文献数
23

深層学習によって様々な分類問題が解決されているが,分類カテゴリ毎のデータ量が不均衡な問題を扱う場合,多くの課題がある.不均衡データへの対策として,少量カテゴリのデータ量を増加させ均衡化する手法がある.これをかさ増しと呼び画像処理分野ではノイズの付与や回転による方法が一般的である.最近ではGenerative Adversarial Network: GANによる画像生成手法を用いる場合がある.一方で,自然言語処理の分野では有効なかさ増し手法はいまだ確立されておらず,人手によるかさ増しが行われている.人手によるかさ増しではルールの設計など負担が大きく,機械的なかさ増し手法が必要となる.しかし,文章生成における機械的なかさ増しは画像生成に比べ不安定である.これは文章の特徴獲得の難しさが原因だと考えられる.そこで本論文ではグラフ情報に注目した機械学習による文章生成手法を提案する.CaboChaによって生成されたグラフ情報をGraph Convolutionにより畳み込み処理する.提案するGANにより生成されたかさ増し文章を3つの計算実験により評価し有効性を示した.
著者
遠藤 和博 佐原 亮 小出 将志 五十嵐 絵美 浜田 純一郎
出版者
日本肩関節学会
雑誌
肩関節 (ISSN:09104461)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.487-490, 2016 (Released:2016-10-07)
参考文献数
7

肩疾患では関節可動域制限を有することが多く,上腕の回旋制限とも捉えられる.本研究の目的は,肩屈曲90度での上腕回旋角度を計測し,肩関節疾患別の可動域制限と上腕回旋制限の関係を調査することである.健常群10名20肩,症候性腱板断裂群(RCT群)9名10肩,凍結肩群(FS群)14名15肩を対象とした.肩屈曲90度の前腕回外,中間,回内位の3肢位で水平面を0度として各上腕回旋角度を計測した.前腕中間位での上腕回旋角度においてRCT群は健常群より14.4度有意に外旋していた.中間位と回外位間の上腕外旋角度は,健常群39.5±7.3度と比較しRCT群,FS群ともに有意に低下し,中間位と回内位間の内旋角度は健常群18.0±8.7度であり,FS群と有意差を認めた.RCT群は上腕が外旋方向にシフトし内旋可動域制限を生じ,FS群では上腕の内・外旋角度ともに制限が強いためすべての可動域制限が起こる.
著者
中村 麻子 楠見 ひとみ 遠藤 英子
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.28, no.6, pp.355-360, 2013 (Released:2014-02-05)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

本研究は,助産所における分娩時の血液・体液曝露の実態と個人防護具(PPE)の着用状況,および着用に関する意識と関連要因を明らかにすることを目的とした.   全国の分娩を取り扱う助産所342施設の助産所開設者を対象に,2009年に郵送法による無記名の自記式質問紙調査を行い,139名から有効回答が得られた(回収率42.1%).血液・体液の曝露経験者は125名(90.0%)であった.曝露部位は,顔面がもっとも多く(77.6%),ついで上肢(75.2%),手指(67.2%),大腿部,胸部,頭部の順であった.また最近1年間に素手による分娩介助を経験した助産師は25名(18.0%)であり,このうちの5名は素手による分娩介助を常態としていた.分娩介助時に手袋とガウンを着用する助産師は80名(57.6%)と最も多く,手袋のみが42名(30.2%)であった.52名(40.3%)の助産師はPPEの必要性が理解できないと回答した.分娩介助時に手袋とガウンを併用する群と手袋のみを着用する群を比較したところ,助産師の年齢,助産師経験年数,施設の開業年数と従業員数,および年間分娩取扱い件数は,PPE着用状況とは関連性が認められなかった.   本調査より,助産所における分娩時の血液・体液曝露予防対策は標準予防策としては十分とは言い難い状況であることが明らかになった.
著者
藤田 克英 丸 順子 遠藤 茂寿 小原 佐和枝
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本毒性学会学術年会 第46回日本毒性学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.S6-1, 2019 (Released:2019-07-10)

新素材として多様な応用が期待されるセルロースナノファイバー(CNF)の社会実装化を加速させるためには、CNFの安全性の評価が求められるが、その有害性試験手法が未確立である。ナノマテリアルの吸入影響に関する有害性評価として、げっ歯類を使った吸入暴露試験があるが、多大な費用と時間が必要となるため多くの被験材料について実施することは困難である。そのため、簡易な器具と少量の被験材料で実施可能であり、肺への投与量を厳密に設定できる気管内投与試験は、多様なCNFの吸入毒性試験として有効な手法と考える。しかしながら、CNFを被験材料とした気管内投与試験の報告はこれまでなく、また、CNFはゲルとゾルの中間的な性質を持ち、粘度が時間経過やせん断応力とともに変化する(thixotropy)ことから、適切な気管内投与手法の確立が必要と考える。本発表では、現在以下の目的に従い実施中のCNFの気管内投与手法の開発について紹介する。(1)スラリー状のCNFの物理化学的特性を損なわない状態で分散調製する技術を確立する。(2)気管内投与後、CNFの粘性等により、げっ歯類に窒息や行動異常などが引き起こされ、気管内投与後の適切な有害性評価ができない場合が予想される。このため、CNF試料を投与後、数日間のラットの状態を観察し、気管内投与が可能なCNF試料の濃度や投与条件を確立する。(3)気管内投与後の肺各葉でのCNFの抽出と分析を実施し、気管内投与後の肺に被験材料が一部に偏在せず、一様に分布することを検証する。本発表は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託業務「非可食性植物由来化学品製造プロセス技術開発/CNF安全性評価手法」の結果から得られたものである。