著者
村井 妙 金地 裕美 代田 欣二
出版者
日本獣医皮膚科学会
雑誌
獣医臨床皮膚科 (ISSN:13476416)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.95-95, 2006 (Released:2006-10-11)
参考文献数
2
著者
武藤 智則 谷川 英徳 大熊 一成 金村 尚彦 高柳 清美
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【目的】変形性膝関節症により人工膝関節全置換術(TKA)を施行した患者の動的バランスの回復は重要でありその経過についての報告は散見されるが,術後早期における動的バランスの指標である姿勢安定度評価指標(IPS)に関連する因子について検討した報告はない。本研究はTKA後3ヶ月におけるIPSに関連する因子を明らかにすることを目的とする。【方法】対象は当院にて変形性膝関節症により人工膝関節全置換術を施行した患者(男7名,女26名,33膝,年齢72.0±7.3歳,体重63.4±11.0kg)とし,神経疾患及び脊椎疾患,関節リウマチ患者は除外した。すべてのTKAは使用機種をZimmer NexGen LPS-Flex Mobile(PS type)とし,皮切はMidvastus法とした。評価項目は,動的バランスの指標としてIPS,術側への立位重心移動時の前額面上での姿勢戦略(Postural Strategy on frontal plane=PSFP)(画像解析ソフトToMoCo-Liteにて両肩峰・両大転子・両外果の中央点を結ぶ線分のなす角度を算出),膝関節角度の再現誤差としての膝関節固有感覚(KP),膝関節痛(Visual Analog scale=VAS),TUG,10m歩行速度(10mWS),膝関節伸展角度,膝伸展筋力(KES)および膝屈曲筋力(KFS)(Biodex System3を使用しIsokinetics 60deg/secでの体重比トルク(%BW)の最大値)とした。測定時期は術後3ヶ月とした。IPSの評価はAMTI製FORCE PLATFORMを使用し取込周期は60Hzとした。膝関節固有感覚と膝伸展筋力の測定には等速性運動装置(BIODEX system3)を使用した。統計解析はIPSと各項目との関連をSpearmanの順位相関係数による単変量解析で求め,従属変数をIPS,独立変数を単変量解析で有意であった項目とし,ステップワイズ法による重回帰分析にて分析した。有意水準を5%未満とした。データの集計と解析は,Dr. SPSSIIfor Windowsを使用した。【倫理的配慮】本研究はさいたま市立病院の倫理委員会にて承認を受け,十分な説明のもと同意の得られた患者を対象とした。【結果】IPSと各項目の関係性は,PSFP(r=0.596),TUG(r=-0.643),10mWS(r=-0.497),KFS(r=0.577)の間に有意な相関を認めた(p<0.05)。ステップワイズ法による重回帰分析の結果,TUG(p=0.001),PSFP(p=0.007),重相関係数(R=0.71),自由度調整済み重相関係数の二乗(R<sup>2</sup>=0.47)であった。【考察】TUGは歩行という動作に加え,立ち上がる,方向を変える,腰掛けるといった一連の動作能力や動的バランス能力を評価できる指標であり,加えて下肢・体幹の筋力やその協調的な筋活動,スムーズな方向転換に必要な立ち直り反応や下肢支持力の状態を評価することも可能なテストであるとされている。また膝伸展筋力が高いだけでは相関せず,バランスや調整能力などの要素を含む(山本ら:2010)ことが報告されており,動的バランスの指標であるIPSにTUGが関連しているという本研究の結果を支持しているものと考えた。木藤(2008)は運動器疾患患者の立位前額面上での身体重心を側方に動かす動作戦略について,頭部・体幹・上肢(Head・Arm・Trunk:HAT)を安定させ骨盤(Pelvic)を動かす動作戦略(立位Pelvic戦略)から,腹部からHATを大きく揺さぶることで足圧中心(Center of Pressure:COP)と身体重心(Center of Gravity:COG)を安定させ,同時に,股関節外転位で膝の内反を生じさせ,COGを支持基底面内に収める動作戦略(立位HAT戦略)への動作対応の変化が多く観察されるとしている。本研究ではIPSとPSFPは正の相関を認め,PSFPの数値が高くなる,すなわち立位Pelvic戦略に近づく程IPSとの関連が認められることを示唆している。Horakら(1986)は矢状面上の動作戦略において,よいパフォーマンスは股関節戦略より足関節戦略に関連した予測的姿勢制御(anticipatory postural adjustment)を使用すると報告している。本研究で測定した前額面上での姿勢戦略は,先行研究で報告された矢状面上の姿勢・動作戦略とは相違するもので,本研究の結果である動的立位バランスと前額面上での姿勢戦略(立位Pelvic戦略)の関連について報告したものはなく,本研究結果は新たな知見といえる。【理学療法学研究としての意義】TKA後早期の動的バランスの指標であるIPSに関連する因子を明らかにした報告は見当たらない。本研究ではIPSとTUG,IPSとPSFPに関連を認めた。TKA後早期において,多関節運動連鎖としての前額面上での姿勢戦略に注目した理学療法プログラムの立案などを考慮していく必要性が示唆された。
著者
木藤 伸宏 新小田 幸一 金村 尚彦 阿南 雅也 山崎 貴博 石井 慎一郎 加藤 浩
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.23, no.5, pp.633-640, 2008 (Released:2008-11-21)
参考文献数
28
被引用文献数
2 2

〔目的〕本研究は足踏み動作時の外部膝関節内反モーメントを内側型変形性膝関節症(膝OA)群と健常群で比較した。さらに膝OA群の外部膝関節内反モーメントと疼痛,身体機能との関係を明らかにすることを目的とした。〔対象〕被験者は内側型変形性膝関節症と診断された女性30名(膝OA群),健常女性18名(対照群)であった。〔方法〕動作課題とした足踏み動作を,3次元動作解析装置と床反力計を用いて計測した。疼痛と身体機能に関してはWOMACを用いて評価した。〔結果〕外部股関節内転モーメント,外部膝関節内反モーメントは膝OA群と対照群で有意な差はなかった。外部膝関節内反モーメント比率は,片脚起立期では膝OA群は対照群より有意に大きかった。片脚起立期の外部膝関節内反モーメントは,疼痛に影響を与える要因である可能性が示唆された。疼痛は身体機能に影響を与える要因であった。〔結論〕膝OAの理学療法では外部膝関節内反モーメントを減少させる治療戦略が重要であることが示唆された。
著者
金 龍郎
出版者
日本大学
雑誌
日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.39-51, 2006

中国伝媒大学にてマスコミと人権をテーマにした講義を行った際、日本のマスコミ及び日本大衆には品性が欠落しているのではないかとの問題提起を受けた。品性の有無が報道の優越を分ける決定的な要因であるとは言えないだろう。が、我々日本人は、特に脱亜入欧を意図した明治期と修身教育が否定された戦後において、儒教を土台としたそれまでの道徳的価値観を崩壊させており、その影響から、品性そのものが育まれにくい社会になったとは言えるのかも知れない。また、近年の報道不信にしても、マスコミ関係者の道徳的価値観そのものに対する不信が露呈したものと捉えられる。報道への信頼を取り戻すためには、個々の報道人が特定個人となって国民の批判や称賛を直接的に受ける著名報道が求められるだろう。国民との密接な関係性の中で、職務とその重責を再認識していく必要がある。
著者
上本 健治 甲斐 博文 金岡 泰保 富田 真吾 岡田 敏彦
出版者
山口大学工学部
雑誌
山口大学工学部研究報告 (ISSN:03727661)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.p315-317, 1982-03

In syntactic pattern recognition, the grammatical inference is the process that characterizes a pattern class by a grammar. So establishment of grammatical inference procedure is very important. In this paper, for the purpose of the recognition of hand-written Katakana characters, we suggest a grammatical inference algorithm for context free grammar. Our inference is developed by selecting sample patterns from original set of sample patterns according to a criterion, and classifying the production rules previously.
著者
藤野 武彦 藤井 丕夫 張 興 丸山 徹 加治 良一 高柳 茂美 金谷 庄藏 大楠 丹
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.163-169, 1999-03-01

「気」情報系の実験モデルとして大村のBi-Digital O-Ring Test(ORT)を用い、「意識」が「気」情報系に及ぼす影響を検討した。若年女性3名において、3種の物質(テトロドトキシン、煙草、健康食品)を入れた紙容器を触れているときにORTを行った。また各物質のORTは二重盲検テスト、単盲検テスト、オープンテストの三つの方式で実施した。致死的毒物であるテトロドトキシンの場合のみ、二重盲検テスト、単盲検テスト、オープンテストによるそれぞれのORTは一致したが、他の二つの物質では二重盲検テスト結果と他の二つのテスト結果との間に乖離が見られた。これらの結果は「気」情報系に及ぼす「意識」の重要性と、ORTの「気」情報系実験モデルとしての有用性を示唆する。
著者
金城 敬太 海老名 剛
出版者
Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.690-700, 2013
被引用文献数
1

書籍などの財の購買行動は,ランキングや全体の販売数といった外部の情報(外部性)に強く影響される.口コミなどの小さな準拠集団による外部性に関する研究は多く行われてきたが,上記のような大きな準拠集団による外部性が購買にどれくらい影響するのかについて,あまり研究が行われてこなかった.本研究では,上記の外部性を組み込んだ階層ベイズモデルを提案した.その上で,書籍に関してコンジョイント分析に用いられる調査を行い,調査データを用いてモデルのパラメータを推定した.加えて,推定結果を用いて販売数のシミュレーションを行った.結果,外部性がどのような分布になっているか,さらには外部性に関連する属性を明らかにした.特に,書籍市場で,性別では女性,また年齢としては高齢になるほど,外部性が高くなる傾向にあることを示した.加えて販売数のシミュレーションにより,最終的な需要量が外部性によって一定程度の影響を受ける可能性があることを示した.
著者
金政 祐司
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.11-20, 2009-08-31 (Released:2017-02-20)
被引用文献数
1

This study was conducted to reveal the commonality between mother-child and romantic dyads in early adults, based on the relationships between early adult attachment dimensions, emotional experiences in the relationships, and evaluation of the relationships. Participants were 209 pairs of early adults and their mothers, and 103 romantic couples in early adulthood. The main results were as follows: in both relationships, attachment anxiety was positively correlated to one's own and one's partner's negative emotion in the relationship and negatively related to one's own and one's partner's evaluation of relationships. But attachment avoidance was only related to one's own negative and positive emotion in those relationships. Moreover, the relations between attachment anxiety and one's own and one's partner's evaluation of relationships were mediated by one's own and one's partner's negative emotion respectively in both relationships. The results were discussed in terms of the self-fulfilling prophecy of attachment styles.
著者
金子 寛
出版者
東北大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

エリスロポエチン(EPO)は赤血球造血を亢進させるサイトカインであり、低酸素刺激に応答してその発現量は増強される。しかし、近年、上皮系細胞の一部では、EPO遺伝子の発現がGATA転写因子群によって抑制されていることが示された。本研究では、遺伝学的および薬理学的手法によるGATA因子の機能抑制が、EPO発現の抑制を解除し、酸素濃度に依存せずに、異所性にEPO発現を誘導することを明らかにした。本研究成果は、EPO産生量低下に起因する腎性貧血治療の新しい創薬標的を切り開くものである。
著者
沼倉 彬雄 加藤 成将 佐藤 和幸 富沢 武弥 三好 扶 明石 卓也 金 天海
雑誌
第77回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, no.1, pp.993-994, 2015-03-17

本稿では,木構造を用いた階層型学習器である力学系学習木を提案する.力学系学習木は力学系の挙動の階層的な関数近似を行う.水面上での船体の運動など,力学的挙動の数式表現が困難な場合には,実機データの関数近似が有効である.力学系学習木は実機データを階層的に整理して学習することで,データ密度に合わせた適応的な汎化(A)を実現できる.また,データのノイズ除去(B)やオンライン学習(C)も同時に実現できる.振り子の運動や船体運動の学習で力学系学習木を評価した結果,機能A,B,Cが確認できた他,船体運動の外乱推定にも応用できることが分かった.力学系学習木は任意の連続力学系に適用できるため,今後は様々な力学系への応用を試みたい.
著者
金岡 晃
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2017-IOT-39, no.7, pp.1-4, 2017-09-22

SOUPS (Symposium On Usable Privacy and Security) はセキュリティとプライバシのユーザビリティに特化した内容を扱う国際会議である.2017 年 7 月 12 日から 14 日に米国サンタクララで開催された SOUPS2017 (Thirteenth Symposium On Usable Privacy and Security) では,パスワード,IoT,モバイル端末での支払い,開発者向けユーザビリティ,ユーザの振る舞い,フィッシングなど多岐にわたる発表がされた.本稿では SOUPS2017 の概要や発表された論文についての概要を報告する.
著者
金杉 高雄
出版者
太成学院大学
雑誌
太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.51-60, 2011-03

言語学の発展は現代の科学技術の進歩と切り離すことはできない。意味を中心とする言語学ではメタファー、メトニミーの研究がより活発に進められてきた。この分野ではGeorge Lakoff が最も重心的な研究者である。しかし、言葉の意味を研究する上で必要に迫られるのが、言語学以外の隣接分野の知見である。Lakoff は自分の言語理論をより包括的に発展させるために、Mark Johnson (シカゴ大学)という哲学者を招き、共同研究をし、研究書を発表している。あまりにも有名な「Metaphors We LiveBy」である。この著作を発表した後、彼らは再び、「Philosophy in the Fresh」を世に出しその研究成果を問うている。この2 作目の共著では「Philosophy」という言葉がタイトルに取り入れられ言語学と哲学的思考の関係の深さが全面に出ている好例であるといえる。さらに、認知文法(CognitiveGrammar)を提唱する Ronald Langacker は哲学者、Heidegger の影響を大きく受けていることは周知の事実である。彼はHeidegger の思想に基づいて数多くの認知モデルを提出している。言語学がいろいろな形で姿を変えて進展するのには興味が引かれる。そのような動向の中で、特にここ10 年の間に注目されてきた分野として語用論と歴史言語学とを体系的、有機的に組み合わせた「歴史語用論」がある。この言語学は文法化、主観化、間主観化をキーワードに研究が進められてきている。言語学の新しい方向性である。言語学と隣接分野との組み合わせ、そして従来の歴史言語学と比較的目新しい語用論との組み合わせによる研究方法に加えて、認知言語学と歴史語用論とを組み合わせた研究方法に関してのその輪郭について日本語を中心にして、その意味変化を取り扱いながら試論を行うものである。
著者
井田 明男 金田 重郎 熊谷 聡志 矢野 寛将
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.57, no.5, pp.1399-1410, 2016-05-15

近年では,スコープを細分化して,小さなリリースを繰り返す開発スタイルが広がりをみせているため,見積りの頻度も高くなる傾向にある.ソフトウェアの機能規模の測定方法として国際規格のCOSMIC法がある.この方法は,認知された測定手法であるが,正確な測定のためには,すべての機能プロセスにおけるデータの移動を計測しなければならないため,利用者機能要求が機能プロセスを取り出せるほど詳細でない場合には適用が難しい.それに対して,業務アプリケーションの要求記述は,機能に関する記述の網羅性は概して高くない.なぜならば,要求記述は,何を管理したいかに主眼が置かれ,どのように管理するかについては,あえて捨象されるからである.そうであるなら,要求記述から直接的に機能プロセスを網羅的に抽出することはできないと考えるのが妥当であろう.そこで,本稿では,COSMIC法をベースに,業務で扱うエンティティの存在従属性に着目した機能規模の測定法を提案する.要求記述から先にエンティティの存在従属グラフを作成し,そこから機能プロセスを抽出して測定を実施する.そのため,利用者機能要件の取りこぼしが少なく,正確な機能規模の測定が行えると期待される.確認のため,宿泊予約サイトの要求記述について,提案手法による測定結果とCOSMIC法による測定結果を比較した結果,それらの間には高い一致性が得られたため,提案手法は有効であると判断する.In late years the frequency of the estimation tends to rise because we subdivide a development scope, and agile development-style to repeat small release. Method for measurement of the functional size of the software includes the COSMIC method of the international standard. This method is superior measurement technique, however, an application is difficult because we must measure the movement of the data in all functional processes for the accurate measurement when it is not detailed so that a user functional requirement can extract a functional process. In contrast, generally the demand description of the business application is not high in the inclusion characteristics of the description about the function. Therefore, it will be proper to think that we cannot extract a function process from a requirement description directly. Therefore, in this paper, we propose the measurement of the functional size that based on the existence dependency of entities and the COSMIC method. We construct the existence dependency graph of the entities from a requirements description earlier and we extract the functional processes from there and carry out the measurement. Therefore there is little defeat of the user functional requirement and is expected when it is possible for the measurement of an exact functional size. Because as a result of having compared the result of a measurement by the COSMIC method with the result of a measurement by the proposed technique about the requirement description of the room reservation site for inspection, high agreement characteristics were provided between them, we judge the proposed technique is effective.