著者
鈴木 一男 スズキ カズオ
雑誌
樟蔭国文学
巻号頁・発行日
vol.17, pp.11-21, 1979-10-10
著者
加藤 章信 鈴木 一幸
出版者
日本静脈経腸栄養学会
雑誌
静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)
巻号頁・発行日
vol.25, no.5, pp.1051-1056, 2010 (Released:2010-10-25)
参考文献数
17

肝硬変の栄養代謝異常として蛋白質・エネルギー栄養不良が特徴的である。このうち蛋白アミノ酸代謝異常には経口分岐鎖アミノ酸製剤が用いられ、栄養学的効果とともに有害事象の減少を含めた予後に対する有用性が明らかになっている。
著者
鈴木 一史
出版者
千葉大学大学院人文社会科学研究科
雑誌
千葉大学人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書 (ISSN:18817165)
巻号頁・発行日
no.175, pp.54-90, 2008-02-28

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書第175集『表象/帝国/ジェンダー --聖戦から冷戦へ』
著者
冨田 尚吾 鈴木 一 秋山 一男
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.51, no.5, pp.430-438, 2002
参考文献数
22
被引用文献数
2

成人気管支喘息患者127名においてコマーシャルベースの4種のゴキブリ抗原液を用いて皮内テストを行った.またCAP-RAST法にてゴキブリ特異的IgE抗体を測定した.使用したゴキブリ抗原液に対する即時型皮内反応陽性率は10.2〜12.6%であり,CAP-RAST陽性率は12.6%であった.ゴキブリに感作された喘息患者6名にゴキブリによる抗原吸入誘発試験を施行したところ2名に即時型気道反応,1名に遅発型気道反応を認めた.末梢血白血球ヒスタミン遊離試験においても陽性例を認めた.RAST抑制試験にて2種のゴキブリ(American cockroach, German cockroach)の間には共通抗原性の存在が示唆された.またダニ抗原によってもゴキブリRASTは抑制される例がみられ,一部ダニとの共通抗原性も示唆された本邦においてもゴキブリアレルゲンの関与した喘息症例は少なからず存在し,注目すべきと思われた.
著者
中澤 圭二 鈴木 一久 志岐 常正
出版者
地学団体研究会
雑誌
地球科学 (ISSN:03666611)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.139-154, 2011
参考文献数
28

1874年デ・レーケにより南山城の不動川上流に作られた石積み堰堤は1953年の南山城水害の際決壊し,下流に大災害をもたらした.その時池を埋積した78年間の地層の露頭が出現し,翌年京都大学学生実習として実測地形図と柱状図が作成された.その資料を検討し,埋積過程を考察した.堆積層は下位よりユニットI〜Vに区分される.ユニットIは堰堤建設以前に堆積した土石流堆積物である.ユニットIIは堰堤建設直後,池上流の浅い水域を急速に埋め立てた含礫粗粒の花崗岩質砂質堆積物が主体である.前端が急斜し段丘状地形を作るが,ユニットIIIはその下流側の深い水域を埋め立てたシルト・細粒砂などの細粒堆積物が主体である.顕著な2枚の礫質粗粒砂層が含まれるが,これらはユニットIIの砂層と同様洪水に伴う水中重力流堆積物と考えられる.ユニットII,IIIの堆積により池の奥行きは70mに減少し,当初200mあった池の6割が10数年で埋め立てられた.これは1887年頃の古い見取り図とほぼ一致する.この上を覆う2回の洪水堆積層がユニットIVである.この堆積層は縮小した水域ではデルタの前置層,底置層的な堆積に移化する.その後堤体は破損し,木製用水樋の腐朽と相まって漏水により水位は1m以上低下した.段丘化した埋め立て地は侵食の場となった.この時期の顕著な洪水堆積層は連続性の悪いユニットVの細〜中粒砂層のみである.池はシルト・極細粒砂でゆっくり埋め立てられ,堰堤決壊時には奥行きは2-30mになっていたが,集中豪雨により右岸の用水樋付近が決壊した.また粗粒砂層と過去の洪水との比定も試みた.ダム湖の6割近くが埋積された1887年ごろまでに発生した大きな洪水は4〜5回であり,粗粒堆積層とおおむね対応する.
著者
嶋田 誠一郎 佐々木 伸一 井村 慎一 鈴木 一弘
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
理学療法のための運動生理 (ISSN:09127100)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.75-80, 1988 (Released:2007-03-29)
参考文献数
10

膝蓋腱反射を通して運動が筋緊張に与える影響を推察する事を目的とし、以下の研究を行った。研究は、健常者23例、膝蓋腱反射亢進を示す症例8例に対し膝関節屈曲伸展の交互等速度運動を行わせ、膝蓋腱反射に与える影響を経時的に測定した。その結果、等速度運動終了後、健常者で運動開始前との間に運動終了後1分、同3分、同5分で有意な振幅の増加が認められた。症例では、運動終了後1分および同3分で運動開始前との間に有意な増加が認められた。本研究により理学療法を試行する際、筋緊張を考慮したい症例の場合は、運動の強度やインターバルを調節する必要性が示唆された。
著者
渡辺 和美エリゼッテ 鈴木 一臣 山下 敦 繁田 真人 今井 誠 矢谷 博文 中井 宏之
出版者
一般社団法人 日本歯科理工学会
雑誌
歯科材料・器械 (ISSN:02865858)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.187-191, 1996
参考文献数
16
被引用文献数
5

歯質被着面に一定期間作用した仮着材は, 接着における阻害因子になることが懸念されている.そこで, 仮着材を作用させた象牙質に対する接着性レジンセメントの接着強さを測定し, 残留仮着材が接着に及ぼす影響について検討した.すなわち, ウシの歯象牙質に種々の仮着材を24時間作用させた後, エキスカベーターを用いて仮着材を肉眼的に付着していない状態まで除去し, この被着面と接着材(パナビア21, クラレ)との接着強さの測定および接着界面の形態をSEM観察した.その結果, コントロールの接着強さは6.9MPaであったが, ハイボンドテンポラリーセメント作用面に3.6MPa, フリージノールテンポラリーパック作用面に4.9MPaおよびテンパック作用面に5.3MPaの値を示し, いずれの仮着材においても低い値を示した.一方, 接着界面のSEM像から, コントロール試料においては約0.5μmの樹脂含浸層が確認されたが, 仮着材を作用させた後の接着界面には樹脂含浸層が生成されていなかった.
著者
周東 寛 柳沢 尚義 外丸 輝明 金重 博司 和田 育穂 刑部 義美 国枝 武文 中神 和清 鈴木 一 野口 英世 小林 瑛児
出版者
特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会
雑誌
気管支学 (ISSN:02872137)
巻号頁・発行日
vol.4, no.3, pp.281-287, 1982

近年, 空気銃モデルガンが出回っており, 男子小学生や中学生のこれによる事故のニュースもあり, 同プラスチック製空気銃弾丸による気管支異物が数例報告されている。今回我々は, 右下気管支に嵌頓密着したプラスチック製弾丸(写真1)を, 全身麻酔のもとで経気管支鏡的に除去術を行ない, 鉗子の改良により2度目に除去しえた8歳男児の1症例を経験したので報告する。
著者
綿引 政俊 赤井 昌紀 中井 宏二 家村 圭輔 吉野 正則 平野 宏志 北村 哲浩 鈴木 一敬
出版者
Atomic Energy Society of Japan
雑誌
日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)
巻号頁・発行日
pp.1111290028, (Released:2011-11-30)
参考文献数
9
被引用文献数
1

Gloveboxes used for plutonium fuel development and fabrication are eventually dismantled for replacement. Since equipment interior and the inner surface of gloveboxes are contaminated with radioactive materials, glovebox dismantling is performed by workers wearing an air fed suit with mechanical tools in a plastic enclosure system to control the spread of contamination. Various improvements of the enclosure system are implemented including the modification of the rooms to decontaminate and undress the air fed suit and the introduction of an inflammable filter and a safety film near the size reduction workspace against fire. We describe the countermeasures deployed in the enclosure system against potential hazards and how these devices work in the real dismantling activities.
著者
長尾 有佳里 鈴木 一弘 新保 暁子 坂堂 美央子 齋藤 愛 廣村 勝彦 安藤 智子
出版者
日本産科婦人科内視鏡学会
雑誌
日本産科婦人科内視鏡学会雑誌 (ISSN:18849938)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.399-405, 2016 (Released:2016-05-17)
参考文献数
10

Anti-N-methyl-D-aspartate (NMDA)-receptor encephalitis is a paraneoplastic encephalitide that causes various symptoms. It occurs especially in young women, with about 60% of cases being associated with ovarian teratoma.   We report two cases of emergency laparoscopic surgeries for anti-NMDA-receptor encephalitis associated with ovarian teratoma.Case 1: A 17-year-old woman had headache, fever and vomiting. A week later, she also had abnormal behavior and hallucination and entered hospital. CT scan detected left ovarian teratoma. As anti-NMDA-receptor encephalitis was suspected, she underwent laparoscopic left ovarian cystectomy. She needed post-operative respirator management for 2.5 months. Although discharged after 4.5 months, she was sent to a psychiatrist after 7 months because of domestic violence. The pathological diagnosis was an immature teratoma, but there is no sign of recurrence.Case 2: A 26-year-old woman had fever, headache and fatigue. A few days later, she also had memory disorder and entered hospital. CT scan detected right ovarian teratoma. As anti-NMDA-receptor encephalitis was suspected, she underwent single incision laparoscopic right salpingo-oophorectomy. She needed post-operative respirator management for 9 months and left hospital after 1 year. The pathological diagnosis was a mature teratoma.  Antibodies against NMDA-receptor were positive in both cerebrospinal fluids.  Early diagnosis and surgery are important for quick recovery of anti-NMDA-receptor encephalitis associated with ovarian teratoma. Even so, patients don't necessarily recover quickly without aftereffects. We should review operative methods, because the patient is young and cannot agree and immature teratoma prevalence is high. Whether a tumor is benign or malignant, it is important to prevent leakage of tumor contents whenever possible.
著者
鈴木 一永
出版者
早稲田大学法学会
雑誌
早稻田法學 (ISSN:03890546)
巻号頁・発行日
vol.90, no.3, pp.169-210, 2015-10-10
著者
鈴木 一郎
出版者
恵泉女学園大学
雑誌
人文学部紀要 (ISSN:09159584)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.43-67, 1993-01
著者
川崎 浩司 鈴木 一輝
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_144-I_149, 2012 (Released:2012-09-18)
参考文献数
5

東北地方太平洋沖地震以降,東海・東南海・南海三連動型地震がM9クラスで発生する可能性が指摘されている.そこで,本研究では,M9.0の地震規模を仮定した東海・東南海・南海三連動型巨大地震を対象に津波伝播予測を実施した.従来の想定であるM8.7の三連動型地震津波との比較から,地震規模の違いによる津波高および津波到達時間への影響を検討するとともに,太平洋沿岸および内湾における三連動型巨大地震津波の津波伝播特性について考究した.その結果,M9.0の場合,太平洋沿岸では,その津波高がM8.7と比べ約2倍となること,波源域から離れた沿岸では,津波到達時間が早まることが明らかとなった.さらに,内湾では,津波の高さが太平洋沿岸部に比べ小さいものの,湾口部が狭く外洋に津波が出にくいために,水位の高い状態が長時間続くことが判明した.
著者
鈴木 一義
出版者
日本比較法研究所 ; [1951]-
雑誌
比較法雑誌 (ISSN:00104116)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.145-185, 2013

犯罪が増加し、処理すべき事案が増大すると、法執行機関は、被告人と協議し、刑事事件を迅速に終結させることによって裁判所の負担を軽減しようとする。アメリカ合衆国においては、大多数の刑事事件で有罪答弁によって迅速に科刑が行われているが、大陸法系諸国においても、答弁取引類似の制度が導入されており、アメリカ合衆国の影響はあるけれども、その度合いは各国毎に異なっていると指摘されている。かかる各国毎の差異は、当該国において、いわゆる「司法取引」というものに対して如何なるメリットが求められているかを反映したものと評することも可能であろう。この点、例えば、国際刑事裁判所(ICC)においては、有罪であることを認める被告人に対して、コモンロー・英米法系と大陸法系モデルの中間的なアプローチを採用していると指摘されているが、国際刑事裁判が各国内の刑事裁判とは異なる特色を有している以上、そこにおいて求められる有罪答弁についてのメリットというものも一定の特色を持ったものになることが予想されよう。本稿では、かかる関心から、国際刑事裁判における有罪答弁は、アメリカ合衆国に典型的に見られるような有罪答弁とどこが違うのか、違うならば何故なのかといった論点について検討を試みることにより、我が国が仮に有罪答弁・答弁取引を導入するとすれば、どのような点に力点を置くべきなのかという課題に示唆が得られないかを探りたい。本「国際刑事裁判における司法取引(2)」では、3においてICTY(旧ユーゴスラヴィア国際刑事裁判所)、4においてICTR(ルワンダ国際刑事裁判所)における司法取引に相当すると言える手続について検討を加える。
著者
鈴木 一義
雑誌
比較法雑誌 (ISSN:00104116)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.159-185, 2012-09-30

犯罪が増加し、処理すべき事案が増大すると、法執行機関は、被告人と協議し、刑事事件を迅速に終結させることによって裁判所の負担を軽減しようとする。アメリカ合衆国においては、大多数の刑事事件で有罪答弁によって迅速に科刑が行われているが、大陸法系諸国においても、答弁取引類似の制度が導入されており、アメリカ合衆国の影響はあるけれども、その度合いは各国毎に異なっていると指摘されている。 かかる各国毎の差異は、当該国において、いわゆる「司法取引」というものに対して如何なるメリットが求められているかを反映したものと評することも可能であろう。この点、例えば、国際刑事裁判所(ICC)においては、有罪であることを認める被告人に対して、コモンロー・英米法系と大陸法系モデルの中間的なアプローチを採用していると指摘されているが、国際刑事裁判が各国内の刑事裁判とは異なる特色を有している以上、そこにおいて求められる有罪答弁についてのメリットというものも一定の特色を持ったものになることが予想されよう。本稿では、かかる関心から、国際刑事裁判における有罪答弁は、アメリカ合衆国に典型的に見られるような有罪答弁とどこが違うのか、違うならば何故なのかといった論点について検討を試みることにより、我が国が仮に有罪答弁・答弁取引を導入するとすれば、どのような点に力点を置くべきなのかという課題に示唆が得られないかを探りたい。 本「国際刑事裁判における司法取引(1)」では、かかる検討の前提として、まず司法取引に関する動向についてコモンロー系諸国の流れと大陸法系諸国の流れに分けて大まかな描写を行った上で、国際刑事裁判所設立に至る動向について簡単に概説する。
著者
佐藤 慎一郎 稲葉 宏次 小穴 修平 三浦 雅憲 近藤 公亮 滝川 康裕 鈴木 一幸 上杉 憲幸 増田 友之 久喜 寛之
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.102, no.5, pp.595-599, 2005 (Released:2005-06-14)
参考文献数
15

症例は68歳男性.1996年より無症候性原発性胆汁性肝硬変の診断で通院中であった.2002年10月麻痺性腸閉塞の診断で入院,内科的治療で改善したが同時に四肢,体幹の筋萎縮と四肢の筋力低下を認めたため精査を行った.筋生検でragged-red fiberを認め,ミトコンドリア脳筋症の診断となった.原発性胆汁性肝硬変とミトコンドリア脳筋症の合併は過去に報告はなく極めてまれである.両者の合併に関連性があるかは不明であるが,抗ミトコンドリア抗体(anti-mitochondrial antibody;AMA)がミトコンドリア脳筋症の発症やその後の経過に影響を与えた可能性は否定できず,AMAの病因論的意義を考える上で興味深い症例と思われた.