著者

関口 仁子

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.70, no.12, pp.912-920, 2015-12-05 (Released:2017-10-05)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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2体力は2粒子の間に働く力であり,古典論,量子論問わず基本的な力である.また,それがわかれば2粒子(2体系)系の運動は完全に理解することができる.では多粒子系(多体系)の運動ははたしてその2体力の積み重ねだけで説明できるのであろうか?あるいは,3体力といった3粒子以上の系になって初めて効果が現れるような力が存在するのであろうか?近年,原子核物理学ではこの「3体力」の存在が注視されている.原子核の中では数多くの陽子と中性子(これらを核子と呼ぶ)が一辺が1兆分の1cm(1^<-14>m)程度の非常に狭い空間に閉じ込められている.その中で働く核力と呼ばれる力は,湯川秀樹の中間子交換理論に基づき,2つの核子の間に中間子という粒子を交換することで説明される"2体力"として考えられてきた.その一方,2体力の和で表せないような3体力(3体核力)の存在も長らく予想されてきた.一般に3体力は2体力に比べて小さく,実験的な検証は難しい.1990年代,この事情が変わってくることになる.豊富な核子-核子散乱データを精度よく記述する2体の核力が確立し,コンピュータの高速化を背景にその2体力を厳密に用い3核子系以上の原子核を記述するような第一原理計算が実現され始めた.原子核物理は模型を経ることなく核力から原子核・核物質を理解する道具を得たともいえる.その結果,原子核の構造や,中性子星に代表される核物質,また3核子系散乱において,2体力のみでは理論計算と実験・観測値との間に思いのほか大きな差が生じ,3体力を考慮することによって初めてその差が説明できるということが明らかになってきた.これより3体力は原子核の性質を理解する上で欠かせない力である,という新たな視点が生まれることとなった.3核子系散乱である核子-重陽子散乱は3体力の状態依存性(運動量,スピン,荷電スピン)を明らかにする上で有効なプローブである.この系における3体力の最初の明らかな証拠は,高精度実験と3核子系を厳密に記述するファデーエフ理論計算との比較から,核子あたりの入射エネルギーが100MeV付近の散乱微分断面積に見つかった.これをきっかけに,核子-重陽子散乱の高精度測定が理化学研究所のRIBF,大阪大学RCNPのリングサイクロトロン施設をはじめ世界中の実験施設で精力的に実施され,理論との直接比較による3体力効果の定量的な議論が始まった.その結果,現在理論計算で考慮されている3体力(藤田・宮沢型が主要成分)の大きさは基本的には正しいものの,スピン観測量の実験結果から3体力のスピン依存部の記述が不十分であること,また,比較的高いエネルギーにおける後方角度散乱の実験値から,核子の運動量移行が大きい領域で更に新たに短距離型の3体力を考慮する必要がある,などの指摘がされるようになった.核力によって原子核,核物質を統一的に理解しようという研究が進みつつある中,核子-重陽子弾性散乱から得られた結果は,今後,3体力をも含めた核力の解明により精度を高めた議論が必要であることを強く示唆している.

著者

渡邊 貴洋 大端 考 佐藤 真輔 高木 正和 伊関 丈治 室 博之

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.73, no.8, pp.2087-2092, 2012 (Released:2013-02-25)

参考文献数

39

被引用文献数

1 4

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症例は16歳,男性.平成18年頃から腹部膨満感を自覚しており,平成23年6月腹痛にて近医を受診し,腹部エコー検査で腹腔内腫瘤を認め当科へ紹介受診された.造影CT検査で腹腔内正中に最大径13cm大の造影効果のない多房性嚢胞性腫瘤を認め,一部低濃度成分と高濃度成分がfluid-fluid-levelを形成していた.また,腹部MRIではT1・T2強調像でともに低~高信号域が混在していた.以上から出血を反復した腸間膜リンパ管腫と診断し開腹手術を施行した.術中所見では,Treitz靱帯近傍の空腸間膜に10cm大の腫瘍を認め,近接した空腸の部分切除を伴う小腸間膜腫瘍切除術を施行した.術後病理組織学的に腸間膜リンパ管腫の診断を得た.小腸間膜リンパ管腫は比較的稀な疾患であり,自験例を含めた本邦報告30例について文献的検討を加え報告する.

著者

植村 守 加藤 健志 三宅 正和 宮崎 道彦 関本 貢嗣

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.10, pp.393-405, 2018 (Released:2018-10-25)

参考文献数

16

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StageIII結腸癌に対する術後補助化学療法は,種々の臨床試験を経て意義が確立され,本邦のガイドラインにも標準治療として明記されている.治療レジメンに関してはオキサリプラチン(OX)の上乗せ効果が示されて以降は,ベバシズマブやセツキシマブといった分子標的治療薬の上乗せ効果が否定され,新たな治療レジメンの早期確立は難しい現状である.OX併用レジメンの有用性が示された一方,末梢神経障害の発現が臨床上大きな問題になっており,補助化学療法の有効性を担保しつつ,治療期間を短縮し有害事象の負担軽減のためにIDEAが計画され,補助化学療法が開始より3ヵ月経った時点で,治療レジメンや再発リスクによっては,治療を終了させたり,OXを中止させたりする根拠になり得る結果であった.また,IDEA試験の結果に示されたように,結腸癌術後補助化学療法における個別化医療の重要性が明らかになってきている.

著者

髙﨑 健二 齋藤 勉 大関 芳沖 稲掛 伝三 久保田 洋 市川 忠史 杉崎 宏哉 清水 収司

出版者

一般社団法人 水産海洋学会

雑誌

水産海洋研究 (ISSN:09161562)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.89-99, 2020-05-25 (Released:2022-03-17)

参考文献数

11

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本研究では,灯火を用いない漁業の観測が可能な合成開口レーダを用いて2そうびき漁船の検出を行った.2そうびき漁船の自動検出は,画像からすべての船舶を抽出した後,それぞれの船舶において周辺船舶との距離を調べ,船舶間距離が最小となる組み合わせを漁船ペアとすることで可能となった.漁船ペアが間違っているものについては,組み合わせの修正方法を提示した.また,対象海域における2そうびき漁船の活動を把握するため,2そうびき漁船の密度と船舶間距離を求めた.本研究により,漁期中に十分な画像データが得られれば,漁獲努力量を推定できる可能性が示唆された.

著者

関屋 保憲 野村 靖夫

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.102-103, 1956 (Released:2010-10-27)

参考文献数

13

著者

和田 久泰 藤井 秀比古 清島 満 斉藤 邦明 山田 泰弘 関川 賢二 和田 久泰

出版者

岐阜大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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動脈硬化病巣にはコレステロールの蓄積を中心として,マクロファージ,平滑筋細胞,Tリンパ球などが存在しており,これらの細胞群は種々のサイトカインを分泌している.従って,これらのサイトカイン,とりわけproinflammatory cytokineであるTNF-α(tumor necrosis factor-α)は動脈硬化の発症,進展に深く関与していると想定される.しかし,現在までのところ動脈硬化に対するTNF-αの関与を直接的に証明した成績は認められない.本研究では,TNF-αノックアウトマウス(TNF-αKO)とアポリポ蛋白E(ApoE)ノックアウトマウス(ApoE KO)を交配させることによって樹立したダブルノックアウトマウス(TNF-α/ApoE KO)を用い,動脈硬化発症におけるTNF-α.の役割を直接的に証明した.ApoE KOとTNF-α/ApoE KOの血清コレステロール値はWild-type(C57BL/6J)に比べて著明に上昇し,超低比重リポ蛋白(VLDL)コレステロールがその主体を占めていた.しかし,ApoE KOとTNF-α/ApoE KOとの間に有意な差を認めなかった.一方,大動脈基部における動脈硬化病変の大きさを比較すると,TNF-α/ApoE KOはApoE KOに比して動脈硬化病変が有意に減少していた.さらに,大動脈におけるRT-PCR分析および免疫染色により,接着因子(ICAM-1,VCAM-1)やケモカイン(MCP-1)の発現が,ApoE KOに比べTNF-α/ApoE KOにおいて有意に少ないことを認めた.以上の成績より,TNF-αは接着因子やケモカインの発現を誘導してマクロファージの接着・遊走を促進し,動脈硬化病変の形成に促進的に働いていることが示された.

著者

横地 穣 関本 幸一 井上 京

出版者

公益社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)

巻号頁・発行日

vol.90, no.1, pp.I_45-I_52, 2022 (Released:2022-02-18)

参考文献数

20

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石狩川下流域に位置する篠津泥炭地に敷設された農業用管水路を対象に,縦断的な変状の実態把握と不同沈下の定量的な評価を行った.管水路敷設から調査時までのおよそ20年間における管水路の沈下量は5 ~ 44 cmであった.道路横断部や水管橋接続部など特殊な敷設環境にある区間を除き,沈下は管路全体で一様に生じていた.一方,管体にかかる荷重が増加する道路横断部や,杭基礎によって管体が拘束されている水管橋との接続部分では,管路に大きな不同沈下が生じていた.不同沈下によって生じた管路の変状には設計上の許容量を上回るものもあり,漏水事故等の発生が懸念され,実際にもこれまでに漏水事故の起きた箇所があった.不同沈下の発生が見込まれる箇所では,継続的に管路の状態の監視を行い,漏水等の事故を防ぐ対策を立てる必要がある.

著者

廣瀬 立朗 小山 桂史 桜井 智野風 関根 豊子 島崎 あかね 坂手 誠治 勝亦 陽一 星 秋夫

出版者

桐蔭横浜大学スポーツ健康政策学部・スポーツ科学研究科

雑誌

桐蔭スポーツ科学 = Toin sport sciences = Toin Sport Sciences (ISSN:24335177)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-6, 2022-03-03

著者

関屋 俊彦

出版者

関西大学国文学会

雑誌

國文學 (ISSN:03898628)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.375-394, 2007-03-01

著者

福山 勝彦 小山内 正博 関口 由佳 二瓶 隆一 矢作 毅

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.31 Suppl. No.2 (第39回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0282, 2004 (Released:2004-04-23)

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【はじめに】骨折や変形性関節症術後などの骨関節疾患において、部分荷重が増加すると両松葉杖から片松葉杖に移行させる。通常、片松葉杖は健側上肢に持たせるが、時として健側上肢機能が低下していることで患側上肢に松葉杖を持たせることを余儀なくされる場合がある。今回の研究は、健側に片松葉杖を持ったときと、患側に片松葉杖を持ったときの歩行時筋活動量を比較しその特徴を調べ、早期にどの筋を優先的にトレーニングしなければならないかを検討することを目的とした。【対象・方法】健常成人女性15名(20~27歳、平均21.5歳)を対象とした。右側を患側と設定し、全荷重歩行(自由歩行)、左手に松葉杖を持った片松葉杖歩行(Lt松葉杖)、右手に松葉杖を持った片松葉杖歩行(Rt松葉杖)をメトロノームを用い、同じ歩行スピードで歩行させた。片松葉杖歩行の前に部分荷重2/3の練習を行わせ、十分歩行練習をさせた後に測定を行った。 筋電計(Mega electronics社製ME-3000P)を用い、右側大殿筋(G-max)、中殿筋(G-med)、大腿四頭筋(Quad)、外側ハムストリングス(L-ham)、内側ハムストリングス(M-ham)、下腿三頭筋(Gastro)、前脛骨筋(TA)、股関節内転筋群(Add)を導出筋とし、電極を運動点中心に20mm幅で貼付した。立脚相における各筋活動量の積分値を求め、全荷重歩行を100%として正規化し、Lt松葉杖、Rt松葉杖における筋活動量について比較検討した。【結果】全荷重歩行とLt松葉杖歩行の比較において、Quad、L-ham、M-ham以外の筋で有意に筋活動量の低下がみられた。(p<0.01) Lt松葉杖歩行とRt松葉杖歩行の比較においては、G-max、G-med、Gastroの筋活動量が有意に増加し、全荷重歩行時以上の筋活動がみられた。(p<0.01) その他の筋において有意差はみられなかった。【考察】Pauwelsの式を応用すれば、患側に松葉杖を持ったときの中殿筋は、健側に持ったときよりも3倍以上の筋力が必要であると考えられる。しかし実際には、骨盤を患側に傾斜し体幹を側屈した、いわゆるDuchenne-Trendelenburg徴候様の歩行となり、重心の患側移動が起こることでいくらかは軽減される。今回の実験では、約1.5倍程度の増加であった。股関節伸展モーメントは、床反力による上体の崩れ防止と支持機能のために作用する。患側に松葉杖を持つことは、支持基底面を減少させ、バランスが崩れやすい状態となっている。これをコントロールするために、大殿筋の筋活動が増加したものと推察する。 これらのことから患側に松葉杖を持った場合、立脚相後期において、より強い推進力と足関節制御機構が必要となり、下腿三頭筋の筋活動が増加したものと思われる。 以上の結果から、患側上肢に片松葉杖を持つことを余儀なくされる場合には、早期より中殿筋、大殿筋、下腿三頭筋を中心とした筋力トレーニングを行う必要性が示唆された。

著者

藤井 哲之進 豊村 暁 川端 康弘 関 あゆみ 横澤 宏⼀

出版者

北海道心理学会

雑誌

北海道心理学研究 (ISSN:09182756)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.31, 2022-03-31 (Released:2022-03-31)

著者

堀 清純 若生 俊行 岩田 洋佳 清水 徳朗 磯部 祥子 関根 大輔 石本 政男

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

pp.24.W02, (Released:2022-04-16)

被引用文献数

1

著者

佐藤 勝重 中村 清一 小関 隆 山内 富美子 馬場 美智子 三上 正志 小林 龍一郎 藤川 晃成 長岡 滋

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.29, no.8, pp.1037-1041, 1991-08-25 (Released:2010-02-23)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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56歳女性. 右耳痛・右顔面痛を主訴に当院耳鼻咽喉科を受診, その後右耳介及びその周囲に水疱形成がみられ, 急性呼吸不全を呈して当科に紹介された. 血中抗帯状疱疹ウイルス抗体価は1,024倍と上昇, 神経学的に多発性脳神経麻痺を呈し, 胸部X線写真上右下肺野に浸潤影が見られた. 多発性脳神経麻痺を合併した Ramsey Hunt 症候群と診断, 急性呼吸不全の原因は反回神経麻痺による中枢部気道閉塞と嚥下性肺炎によるものと考えられた. 抗生剤と抗ウイルス剤 (アシクロビル) の併用により著明な改善がみられた. 文献的検索では, 下部脳神経麻痺を合併した Ramsey Hunt 症候群の報告は比較的少なく, さらに, 呼吸器合併症を呈した症例は稀であった.

著者

横関至

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌

巻号頁・発行日

vol.2001年(9月), no.514, 2001-09-25

著者

山本 晃弘 関村 直人

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.119-138, 2017 (Released:2017-08-15)

参考文献数

59

被引用文献数

2 1

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The enhancement of safety culture is an issue for both plant operators and regulators working in fields related to the safety management of nuclear power plants. Plant operators have been collecting safety culture data through a broad range of tools and methods such as observations, interviews and other surveys. However, many issues remain regarding the effectiveness of safety culture activity. A new regulatory authority was established in 2012 after the Fukushima Dai-ichi accident to enforce nuclear safety regulations but its activity is still weak in terms of monitoring the performance of plant operators’ safety culture. In order to promote and strengthen safety culture, plant operators need to collect detailed event information, even when events do not directly affect plant safety, and accumulate information related to human, organizational and technical factors through dialogue among the parties responsible for coping with events. Both operators and regulators should all be working in the same direction to assess information that will help their periodic reviews, and the involvement of local government is a key to enhancing their safety culture.

著者

関根 俊一

出版者

帝塚山大学

雑誌

日本文化史研究 (ISSN:03860205)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.27-44, 1998-03-10

著者

関東都督府陸軍部 編

出版者

民友社

巻号頁・発行日

1916

著者

土田 幸男 宇野 智己 米須 諒 関 あゆみ

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第81回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.2B-038, 2017-09-20 (Released:2020-03-27)

著者

成瀬関次 著

出版者

昿台社

巻号頁・発行日

1924

著者

関水 信和

出版者

千葉商科大学国府台学会

雑誌

千葉商大論叢 (ISSN:03854558)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.61-134, 2018-07-31