著者

関 和俊 石田 恭生 小野寺 昇 田淵 昭雄

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.113-119, 2007

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高所において生体は,いわゆる急性高山病(Acute Mountain Sickness ; AMS)症状に悩まされることが少なくない.動脈血酸素飽和度(SpO_2)を簡易に測定ができるパルスオキシメータは,酸素不足と高所順応の状態を的確に把握し,ヘモグロビンの透過率を測定できる機器であり,最近の登山には必要不可欠な装備とされている.富士山は,海抜3,776mの日本最高峰であり,低圧低酸素環境下にある.本研究では,心拍数,SpO_2およびAMSスコアを用い,富士登山における生体変化を明らかにすることを目的とした.被験者は健康な成人男女26名(男性15名,女性11名)であった.登山中の心拍数およびSpO_2の測定にはパルスオキシメータを用いた.AMSスコアの事後アンケート調査を実施した.心拍数は五合目登山前(88.8±11.8bpm;beats per minute)と比較して,富士山頂(101.2±19.3bpm)において有意に上昇した(p<0.05).SpO_2は,五合目登山前(91.4±2.0%)と比較して,富士山頂(82.1±6.5%)において有意に低下した(p<0.05).AMSスコアは「頭痛」および「めまい及び/またはふらつき」に関して山頂時に有意に高値を示した(p<0.05).このことから,富士登山においても心拍数やSpO_2は高所順化の指標となることを示唆する結果となった.また,SpO_2の測定は富士登山における高所順応が順調に獲得されているかどうかを知るための適切な指標であることが示唆された.心拍数,SpO_2およびAMSスコアを用いることによって,富士登山における急性高山病を事前に防ぐことが可能であると考えられた.

著者

伊関 友伸

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.502-507, 2020-07-01

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●新型コロナウイルス感染症(以下,COVID-19)の蔓延は,国が進めてきたこれまでの医療政策に対して大きな変更を迫る.●COVID-19の蔓延に対して,感染症指定医療機関が十分に配置できていない.●これまでの地域医療計画において,新興感染症への対応はほとんど考慮されていない.●感染症専門医の数や医師の集約化のメリットを考えれば,都市部の自治体・公的病院を統合・再編して機能向上を図る必要がある.

著者

杉本 薫 崔 英善 江戸谷 智章 関 聡介 スギモト カオル チェ ヨンソン エドタニ トモアキ セキ ソウスケ Sugimoto Kaoru Youngsun Choi

出版者

東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター

雑誌

シリーズ多言語・多文化協働実践研究

巻号頁・発行日

no.8, pp.6-25, 2009-12-05

著者

上田 哲史 吉永 哲哉 川上 博 陳 関栄

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.83, no.10, pp.1141-1147, 2000-10-25

参考文献数

10

被引用文献数

5

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自律系にみられるリミットサイクルにおいて,パラメータの変化により特性乗数が複素単位円を横切る場合,Neimark-Sacker分岐を生じる.本論文ではこの分岐パラメータ値を求める新しい計算方法を提案する.固定点条件,Poincaré断面条件に加えて,共役複素数の特性乗数を代入した特性方程式を実部と虚部に分離し,それぞれを独立した条件として採用する.これら条件式を連立させ,ニュートン法により解く.新たな独立変数として,共役複素な特性乗数の偏角を用いた.ニュートン法のヤコビ行列の各要素は,複素数演算,数値微分を用いることなく,変分方程式の解と行列操作によって求めることができるため,ニュートン法の収束性もよい.例として8次元自律系のリミットサイクルのNeimark-Sacker分岐の計算結果をあげる.

著者

関場 香 小林 純郎 山本 文雄 吉田 英明

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.22, no.8, 1970

著者

丹田 勝敏 富樫 正樹 竹内 一郎 力石 辰也 小柳 知彦 金川 匡一 平野 哲夫 関 利盛 坪 俊輔

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.83, no.12, pp.1970-1977, 1992

被引用文献数

3

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CYAの適正な投与法が移植成績の向上に重要と考え, 移植後早期3ヵ月間の急性拒絶反応とその後の graft の予後に影響を及ぼすと思われる諸因子について retrospective に検討した.<br>対象は1986年3月から北大泌尿器科・市立札幌病院腎移植科及び関連病院にて, CYA中心の免疫抑制法 (2剤: CYA+PRD 10例, 3剤: CYA+PRD+AZAまたはMIZ 44例) で治療した生体腎移植患者54例である. 各症例を治療期間 (1期: 移植日~15日, II期: 16~30日, III期: 31~60日, IV期: 61~90日) に分け, 急性拒絶反応の有無とその後の graft の予後との関係を, CYAの副作用軽減を目的とした併用薬剤 (AZAまたはMIZ) の有無, CYAの初期投与量, CYAの血中 trough level の3項目を中心として検討した.<br>各治療期間においてAZAまたはMIZの有無, CYAの初期投与量は急性拒絶反応出現頻度と有意な関係を認めなかった. しかしCYA trough level がI期で150ng/ml未満, またIII期で100ng/ml未満の場合に有意に急性拒絶反応の発症頻度が高かった (p<0.01).<br>graft の予後については, CYAの初期投与量は有意な関係を認めなかった. また, AZAまたはMIZの併用も2剤治療群と比較して graft 生着率に有意差を認めなかった. 一方CYA trough level がI期で150ng/ml, III期で100ng/ml以上の至適レベル到達症候群の graft の生着率はそれ以外の群と比べ有意に高かった. (p<0;05).<br>以上より特に移植後早期3ヵ月以内のCYA trogh level は移植成績の向上に重要と思われた.

著者

関沢 まゆみ

出版者

日本民俗学会

雑誌

日本民俗学 (ISSN:04288653)

巻号頁・発行日

no.168, pp.p30-46, 1986-11

著者

長澤 孝真 田中 裕有 関本 征史 根本 清光 出川 雅邦

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第39回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.P-162, 2012 (Released:2012-11-24)

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【目的】CYP3A4遺伝子の発現はプレグナン X受容体(PXR)やビタミン D受容体(VDR)により、それぞれ正の制御を受けることが報告されている。しかし、CYP3A4遺伝子発現におけるこれら受容体の相互作用については未だ明確にされていない。最近、我々はPXRやVDRの活性化を介してLuciferaseを発現するHepG2由来レポーター細胞株(HPL-A3)の樹立に成功した。そこで、本研究では樹立したHPL-A3株を用い、PXR活性化剤とVDR活性化剤のそれぞれ単独、あるいは複合処理によるCYP3A4遺伝子発現への影響を検討した。【方法】PXR活性化剤としてRifampicin(RIF)を、また、VDR活性化剤として1,25-dimehydroxyvitamin D3(VD3)を用いた。HPL-A3細胞に対し、RIF(1 µM)とVD3(0.1 µM)をそれぞれ単独あるいは複合処理し、PXR/VDR活性化(CYP3A4プロモーター活性化能)への影響をLuciferase assayおよびReal time RT-PCR法を用いて測定した。【結果】RIF単独処理では72時間まで経時的に、またVD3の単独処理では24時間をピークとして、LuciferaseおよびCYP3A4遺伝子の有意な発現誘導が観察された。また、これら発現量はRIFとVD3を24時間複合処理することで相加的に増加した。【考察】以上の結果より、PXRリガンドとVDRリガンドの複合暴露により、CYP3A4プロモーター活性化が相加的に増強されることが明らかとなった。CYP3A4酵素は異物(医薬品を含む)の代謝に関わる主要酵素であり、その発現変動は異物の薬効・毒性発現に大きな影響をもたらす。したがって、適切な薬物治療や人の健康維持(異物の安全性・毒性評価)を考える上で、環境化学物質(医薬品を含む)のPXR活性化能やVDR活性化能について検索・評価し、さらに、その相互作用についても考慮することが重要であると考えられた。

著者

酒井 晴香 関 玲

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.21-29, 2020

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<p>本研究は、大学生のアカデミック・ライティングの運用能力について、レポートの文末モダリティ表現(「と考えられる」等)に焦点を当てて問題を明らかにするものである。文末に出現する推量、蓋然性、証拠性に当たるモダリティ表現を分析対象とし、学術論文と大学生のレポートを収集して作成したコーパスを用いて調査を行った。</p><p>その結果、1)動詞の形態に関して、学術論文ではラレル形が多く使用される一方、レポートではル、タ、テイル形の使用が多いこと、2)レポートでは漢語動詞のバリエーションが少なく、また学術論文には出現しない「と考察される」が特異的に使用されていること、3)「のではないか+と考える」のようなモダリティ重複表現がレポートに多く出現していることが明らかとなった。さらに、この結果から、学術論文では文末モダリティ表現がより広範な用法で使用されていること、レポートではモダリティ重複表現が定型化している可能性を指摘した。</p>

著者

国士舘大学法学部最先端技術関連法研究所 [編]

出版者

最先端技術関連法研究所

巻号頁・発行日

2002

著者

関彪, 片倉健四郎 共編

出版者

芳文堂

巻号頁・発行日

1925

著者

吉田 未来 磯田 恭子 白澤 麻弓 萩原 彩子 中島 亜紀子 石野 麻衣子 関戸 美音 三好 茂樹 河野 純大

出版者

筑波技術大学学術・社会貢献推進委員会

雑誌

筑波技術大学テクノレポート (ISSN:24354856)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.29-35, 2020-12

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筑波技術大学に事務局を置く,日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク(以下,PEPNet-Japan)では年に3回,運営委員会を開催している。2020年度,第1回目となる「第41回運営委員会」は新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響で,オンライン会議での開催となり,情報保障も遠隔で行うこととなった。本稿ではこうした実践を元にオンライン会議実施時の情報保障事例について報告する。

著者

中島 亜紀子 白澤 麻弓 萩原 彩子 磯田 恭子 石野 麻衣子 吉田 未来 関戸 美音 三好 茂樹 河野 純大

出版者

筑波技術大学学術・社会貢献推進委員会

雑誌

筑波技術大学テクノレポート (ISSN:24354856)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.1-6, 2020-12

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新型コロナウイルス感染症の拡大防止対策として,2020 年度から全国の多くの大学等高等教 育機関でオンライン授業が導入されたことに伴い,聴覚障害学生の授業参加における合理的配慮のあり方や情報保障支援の方法に大きな変化が生じた。本学障害者高等教育研究支援センターでは,2020年度4月以降,全国の高等教育機関における聴覚障害学生支援の総合的相談窓口として,オ ンライン授業に関わる情報保障支援や支援体制についての相談に対応してきた。本稿では,2020年度 4 月から9月における,聴覚障害学生支援に関わる相談対応の状況,及び支援に関する新たなコンテンツをまとめ,発信に取り組んできた活動状況について報告する。

著者

関戸 知雄 ヌア・ファジリ アリフィアニ スリ マリアティ 土手 裕

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集

巻号頁・発行日

vol.24, 2013

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近年、東南アジアでは、Waste Bank(ごみ銀行)と呼ばれる、資源回収方法の導入が報告されている。市民等が資源物をごみ銀行のオフィスに持ち込み、その代金を銀行のように預金できるシステムである。本研究では、インドネシア・マラン市での廃棄物資源回収に関する実態調査と、参加・非参加者の特性の違いを明らかにするためのアンケート調査を実施した。マラン市のBSMは、持ち込む資源物の内容や由来となるごみなどが、参加形態によって異なる特徴が見られた。現状では、このBSMによって回収されているごみ量は、埋立処分されている量のわずか0.3%以下である。しかし、参加者の割合から考えると、家庭での資源回収の仕組みが定着すれば、この量は大きくなり、埋立処分量削減に寄与するだろう。

著者

島田 淳子 関本 美貴 Atsuko Shimada Miki Sekimoto

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.827, pp.12-36, 2009-09-01

著者

小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本健康心理学会

雑誌

Journal of Health Psychology Research (ISSN:21898790)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Special_issue, pp.89-94, 2017 (Released:2017-02-24)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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Support provided in the field of education that contributes to the empowerment of health psychology was investigated by examining concrete examples illustrating the practice cognitive behavioral therapy in educational settings. Among these, practices conducted with children include class-wide interventions, efforts in special needs education, and individual case studies. Moreover, practices for parents consist of parent training. Furthermore, practices for teachers consist of behavioral consultations. Results of analyzing these practices suggest the need for developing concrete support strategies for children, parents, and teachers. In particular, it was indicated that functional assessment is important for all cognitive behavioral therapy approaches. Moreover, there are certain commonalities, or agendas in these strategies.

著者

竹田 宣典 石関 嘉一 青木 茂 入矢 桂史郎

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 = Concrete journal (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.17-22, 2011-12-01

参考文献数

8

被引用文献数

1 3

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コンクリートの使用材料として海水や未洗浄の海砂を用いることにより,高い緻密性をもつ"海水練り・海砂コンクリート(人工岩塩層)"を開発した。海水練り・海砂コンクリートは,特殊混和剤の使用により真水を用いた通常のコンクリートに比べて内部組織が緻密になり,水密性が向上し,さらに早期強度のみならず長期強度も増大することが明らかになった。また,真水や陸砂の入手が困難な離島や沿岸地域でのコンクリート工事に適用した場合,材料の地産地消化を図ることができ,建設コストと建設時のCO₂排出量を削減できることを確認した。本文では,海水練り・海砂コンクリートの性質およびコンクリート構造物への適用に関して検討した結果について述べる。

著者

関根 政美

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.329-346, 2005-09-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

48

被引用文献数

2 2

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現在, 経済グローバリゼーションを促進する「新自由主義経済イデオロギー」が国境の開放・自由化を求めている.他方で, 国民国家政府は, 人の自由な移動を厳しく制限・管理しようとしている.本稿ではこれを「移民 (入国管理) 政策のジレンマ」として考察する.そのためまず, 近代の人口移動のグローバリゼーションの歴史を探り, 次に, 入国管理規制の変遷について概観し, 最後に, 近年先進諸国では新自由主義経済イデオロギーのもとで移民制度の整備と入国管理規制強化が進められ, 管理能力を一段と高めていることを明らかにする.その影響としてまず第1に, 下積み職種労働者・家族呼寄せ移民の入国が困難になり, 逆説的な結果として, 難民申請者や非合法入国者が増大していることを明らかにする.また第2に, 非合法滞在者・外国人犯罪増加による社会的不安が先進諸国に醸成されるとともに, 戦後の大量移民が先進諸国の多文化社会化を促進した結果生まれた「文化戦争」状況を, 極右政党の台頭を例にみる.最後に, こうした社会・文化変動のなかで「多文化主義」の変容が進み, 新自由主義経済イデオロギーにより合致した移民政策と多文化主義が登場し, 社会的弱者の多い移民・難民は, 一度は人道主義観点から入国を許可され社会に包摂されるが, 結果的には, 社会的に排除・周辺化される傾向にあることを指摘する.

著者

木村 昌美 関 昭夫 前田 英児

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.F0610, 2004

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【はじめに】 前腕骨折において,ギプス除去後の上肢全域にわたる腫脹は,理学療法を行う上での阻害因子であり大きな問題点である.今回,前腕骨折(尺骨・橈骨の両骨骨折)の症例に対して高周波治療を行ったところ,上肢,特に前腕部の腫脹が軽減する現象が見られたので,ここに報告する.<BR>【症例】 76歳の女性.平成15年8月16日に転倒し,左前腕両骨末端骨折と診断.約3週間のギプス固定を行った後,同年9月5日より理学療法開始となる.<BR> 開始時より前腕の腫脹が著明で,渦流浴などの温熱療法を行ったが腫脹の変化は見られなかった.3週間後に再評価を行った結果,肩甲帯周囲筋の緊張が高く,特に僧帽筋,菱形筋群に著明であった.<BR>【方法】 高周波治療器はテクノリンク社製スーパーテクトロンHP400を用いた.この機器にはマイナス導子(青導子)とプラス導子(黄導子)がある.導子の装着部位は,左僧帽筋中部線維上に青導子,三角筋中部線維に黄導子と,左菱形筋群に青導子,右菱形筋群に黄導子の計4箇所とした.波形は同機にプリセットされているDモードで,筋のリラクセーションが得られる波形にて施療した.また同機独自のシステムであるハンマーモードを併せて用い,モードは LIGHTにて行った.治療時間は10分間とした.<BR> 腫脹の測定は,前腕の遠位端の最小周径測定部位を,治療の前後にメジャーにて測定した.<BR>【結果】 施療開始初日に測定した前腕部の腫脹は18cmであったが,施療後には17cmに低下.その後は来院時には腫脹の憎悪を認めるも,施療後は16.5cmを示した.健側である右前腕も周径が16.5cmであり,施療開始4日目から施療後は16.5cmを維持.8日後には施療前後とも16.5cmとなった.<BR>【考察】 高周波は深部筋刺激に優れており,低周波や干渉波などに比べて電気刺激が深部に到達しやすく,通電においても皮膚への電気刺激が小さい.筋のリラクセーションを得て,末梢循環を改善するには適していると考え,施療にあたった.<BR> 今回の症例は肩甲帯周囲の筋緊張が亢進しており,長期化する腫脹はこれによる循環不全と推測した.肩甲帯周囲の筋である僧帽筋・回旋腱板・三角筋・菱形筋群は共に筋連結がある事は知られている.今回これらの筋に対して高周波刺激を行った結果,導子をあてた筋群,そして筋連結のある肩甲帯及び上肢全域の筋にリラクセーションが得られたと考えられる.体幹近位の筋にリラクセーションが得られたことにより,末梢循環つまり静脈還流やリンパ還流が改善され,腫脹の軽減が得られたと考えられる.<BR> 今後の課題として,他の症例でも同様の施療を行い,効果の信頼性を探る必要がある.一方でサーモグラフィー等のパラメータを用いて体表面の温度変化を追い,この現象を科学的に捉えてエビデンスを追求していきたいと考える.

著者

関東出版社 編

出版者

関東出版社

巻号頁・発行日

vol.第1輯, 1930