著者
高田 学也
出版者
日経BP社
雑誌
日経パソコン (ISSN:02879506)
巻号頁・発行日
no.441, pp.108-119, 2003-09-15

24Mサービスが始まり、項目がまた一つ増えたプロバイダーのADSL料金表は今やぐちゃぐちゃ。おまけに無料キャンペーンを各社が乱発し、正規料金はあってないようなもの。まるで国際線の航空チケットのようでわけが分からない。どこのどのサービスが今どき一番お得なのか。既にADSLを使っていても、とっても気になる話だ。安くてナイスなADSLサービスを選ぶコツを伝授しよう。
著者
緒方 英彦 高田 龍一 鈴木 哲也 山崎 大輔 佐藤 周之
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.78, no.5, pp.405-409,a2, 2010 (Released:2019-01-08)
参考文献数
4

農業水利施設の機能保全では,それぞれの施設で異なる構造形式,供用される環境条件に応じた変状発生パターンに基づいて機能診断が実施され,施設特有の変状に即した対策工法が実施されなければならない。そのためには,表面変状だけでなく内部変状を的確に見極める変状認知力を持つことが必要になる。本報では,寒冷地にあるRC開水路を対象に,凍害による内部変状の発生パターンを採取したコアから考察するとともに,現地踏査(概査)でこの内部変状を推測する手段を述べる。また,RC開水路の凍害ひび割れ発生形態に基づいた対策工法について提言を行う。
著者
高田 義久 藤田 宜治
出版者
公益財団法人 情報通信学会
雑誌
情報通信学会誌 (ISSN:02894513)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.53-65, 2013-09-25
参考文献数
21

スマートフォン保有者を対象にしたアンケート調査の結果、サービス利用の決定には利用者が利用について肯定的な評価を有していることが最大の要因であり、その評価にはスマートフォンを用いたサービスが有用であるという認識が最も影響を与えていた。また、周囲の意見や利用者の属する集団での習慣や規範といった社会的影響も影響を与えていた。<br>本研究では、この分析結果からのスマートフォン利用者のモバイルデータサービス受容行動の特徴を明らかにし、それによる利用者・事業者への示唆を述べる。
著者
嶌田 知帆 長島 啓子 高田 研一 田中 和博
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.422-428, 2013 (Released:2014-12-11)
参考文献数
24
被引用文献数
1 2

本研究では,先駆種,遷移中・後期種の混植を用いた通称自然配植技術による植栽が行われた法面(奈良県岩井川ダム道路の採石場跡法面)において,先駆種が優占する初期緑化目標群落が形成されているか,及び階層構造が発達しつつあるかを確認するためのモニタリング調査を行った。現地調査はH18~H19 年にかけてヤマハゼ,エドヒガン,ハゼノキ,ヤマザクラ,ケヤキ,イロハモミジ,モミ,ヤブツバキ,モチノキ等の植栽が実施された防鹿柵内の全ての木本植物43 種を対象にH23 年に行った。H23 年調査時の生残率は66.1%であった。調査は過去にH21 年にも行われ,樹高階別本数分布をH21 年のモニタリングデータと比較すると先駆種と中期種は全体的に樹高階の高い方へ移行していた。一方,後期種は両年とも低い樹高階に分布していた。また,樹冠面積割合では先駆種が59.0% と最も大きく,中期種は36.1%,後期種は4.9% と,遷移段階の間に差がみられ,樹冠投影図では主に先駆種が林冠を占めていた。以上のことから,対象地が初期緑化目標群落を形成し,複層林化が進んでいることが示された。
著者
高田 珠樹
出版者
理想社
雑誌
理想 (ISSN:03873250)
巻号頁・発行日
no.639, pp.p110-115, 1988-08
著者
高田 真寸子
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会学術総会抄録集
巻号頁・発行日
vol.57, pp.48, 2008

1:JA茨城みなみ管内の概要<BR>時はさかのぼって平成元年8月1日。県内3番目の広域合併JAとして、組合員の多様化するニ-ズに応えるため、5つの市町村単位JAが広域合併し「JA茨城みなみ」は誕生しました。<BR>管内は、県最南端(首都圏40km)に位置し、豊かな水と緑があふれ、住宅地や商業地、田園地帯が混住する地域です。利根川や小貝川の水源に恵まれ、県内有数の米の産地としても知られています。<BR>交通網は、管内を南北に走る「国道6号線」を軸に、「常磐自動車道」の谷和原インタ-をはじめ、取手駅の「JR常磐線・営団地下鉄千代田線・関東鉄道常総線」を拠点に、都心や県内への玄関口になっています。<BR>また平成17年8月に「首都圏新都市鉄道つくばエクスプレス」が開業し、管内2カ所に駅が設置され、守谷駅から秋葉原駅間が32分(快速)で結ばれました。新たな交通として、利便さがさらに増しています。<BR>組合員数は、平成20年1月末現在9462人(正組合員6674人:准組合員2788人)。都市近郊農業や地産池消、食農教育などを積極的に進め、次世代に「農」を伝えるために担い手の育成や支援に取り組んでいます。<BR>2:助け合い組織の設立<BR>地域で高齢化が進む中、JA茨城みなみ女性部(部員:平成20年1月末現在870人)は立ち上がりました。地域農業を守り、農業基盤を存続させていく上で、高齢者や女性の担っている役割は、とても大きなものがあるからです。<BR>このようなことから、高齢者が生活しやすい環境を整備し、生きがいのある生活が送れるよう平成10年5月、助け合い組織「いなほ会」が発足しました。<BR>介護保険制度の導入が2年後に迫り、高齢者福祉制度がスタートします。しかしながら、問題がすべて解決されたわけではありません。むしろ、制度の外枠では「心の介護(話し相手・ミニデイサービスなど)」ささいで身近な生活の支援が必要だと考えました。<BR>3:「いなほ会」のこれまでと今後<BR>設立当初は、組織への理解と協力を呼びかけるため、JA関係組織や組合員に対し、PRを強化してきました。地域の老人ホームを訪れ、施設でのボランティア活動などと共に、数々の介護研修会を開き、目標としていたミニデイサービスの立ち上げに全力を尽くしました。<BR>努力の甲斐もあり翌年6月、谷和原地区をモデル地区に、おおむね65歳以上のお年寄りを対象に、初のミニデイサービスを開くことができました。しかしながら初回の参加者は12人。決して満足な内容だとはいえない、規模もかなり小さいものでした。<BR>その後、反省会や企画会議、外部研修などを進め、毎月1回1会場で実施していたミニデイサービスは、現在、毎月3会場で開くまでに大きく成長しました。高まる利用会員の声に応えることができたのも、女性部の熱い想いと、行動力、なんといっても仲間の「輪」の賜物です。<BR>今では、約150人ものお年寄りが、この日を楽しみに待っていてくれます。お世話をする協力会員は100人(内ホームヘルパー50人)を超えました。送迎から始まり、血圧測定などの健康チェック、手芸や作品作り、ゲームや体操の実施など、月ごとに思考を凝らした充実した内容です。お昼には、同加工部会が心を込めて作る、季節感あふれるお弁当も大好評です<BR>ここまで定着すると、部員からも色々な発想や可能性について、活発な意見が寄せられるようになりました。ここ最近の傾向は、型にはまらない柔軟さを大切にしています。お年寄りの「これがしたい」というような自主的な意見を取り入れ、自分たちから行動してもらいます。普段の生活の中では、自分から楽しみを見出すという力も大切なことだからです。<BR>女性部の活動の拠点のひとつに「活き粋きセンター」があります。センターでは、これまでの活動をふまえ、お年寄りが自主的に気軽に立ち寄れ、お茶を飲みながら楽しく交流することのできる「ふれあいの場」のようなものを作ろうと計画が進んでいます。きっと笑顔の絶えない素敵な憩いになることでしょう。<BR>これからも「ありがとう」の5文字を心の励みに、「人が元気」「組織が元気」「地域が元気」となる助け合いの輪を広げていきます。まずは、自分たちができることから取り掛かり、少しずつ協力しながら、夢は大きく!<BR>
著者
二宮 周平 立石 直子 金 成恩 嘉本 伊都子 高田 恭子 梅澤 彩 松久 和彦 松村 歌子 佐々木 健
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

3つの研究チームを設け、第1に「子の養育保障システム」として、①離婚後の親権・監護権の共同化、②面会交流の継続的実施を保障する仕組み、③養育費の分担と履行確保の仕組みを取り上げ、第2に「子の意思反映システム」として、④子の意見表明の保障、⑤子への情報提供、⑥子どもの手続代理人の活用を取り上げ、第3に「合意解決促進システム」として、⑦協議離婚、家事調停各段階の合意解決の促進、⑧DV事案への対応、⑨国際離婚とハーグ条約への対応を取り上げ、実務や隣接諸科学等からの検証を受け、現実的な「親の別居・親の離婚における子どもの権利保障システム」を構築する。
著者
汪 発武 高田 渉 松本 樹典
出版者
公益社団法人 地盤工学会
雑誌
地盤工学研究発表会 発表講演集 第39回地盤工学研究発表会
巻号頁・発行日
pp.2127-2128, 2004-03-05 (Released:2007-01-18)

崩壊誘起土石流の運動範囲予測は斜面防災の分野で重要な課題である。Sassa(1988)及びWang & Sassa (2002)によって提案された地すべり運動予測プログラムは計算結果の可視化機能などが加わり,実務適用可能の段階まで至っている。本報告は,簡単化した数値模型斜面を用いて,地形条件及び土質パラメータの影響を確認し,プログラムの有効性を確認した。さらに,崩壊土砂の衝撃による河床堆積物の流動化過程の数値実験を行った。これらに基づいて,1934年に発生した白山別当崩れを対象に,事例研究を行った。別当崩れは崩壊後,土石流となり,手取川に沿って,70kmも流下し,日本海まで達した大災害である。
著者
竹田 伸也 田治米 佳世 酒田 葉子 谷口 敏淳 西尾 まり子 高田 知子
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.205-212, 2010

アルツハイマー病(Alzheimer'sdisease:AD)患者の主観的な記憶障害の訴えのほかに、情緒面や意欲面についても評価できる認知症情緒活動性評価尺度(EmotionandActivityScaleforDementia:EASD)を作成し、信頼性と妥当性について検討した。対象は、AD群61人と健常群62人の計123人であり、両群とも65歳以上を対象とした。因子分析の結果、感情変調、活動性減退、記憶低下の3因子計18項目が抽出された。Cronbachのα係数は尺度全体で91、感情変調で.89、活動性減退で.85、記憶低下で.86、CDRとの相関係数は.70であった。また、AD群と健常群のEASD得点の比較では、総得点および下位尺度得点とも、AD群のほうが有意に高かった。以上より、EASDは軽度AD例の情緒や意欲の問題をとらえる際に有用な尺度であり、認知機能の評価と併せて用いることで軽度ADに対する介入効果を多面的に評価することが可能になると思われる。
著者
川岸 佑衣果 高田 暁
出版者
人間‐生活環境系学会
雑誌
人間‐生活環境系シンポジウム報告集
巻号頁・発行日
vol.44, pp.59-62, 2020

夏季の室内で人体が湿度による不快を感じる条件を明らかにするため、住宅内の居室における暑さ、ジメジメ感、ムシムシ感の有無の調査を行った。一方、人工気候室で、気温 28~31℃の範囲で複数の相対湿度条件に被験者を曝露する実験を行い、温冷感、快適感、乾湿感、ジメジメ感、ムシムシ感、ベタベタ感について申告させた。被験者実験で申告された不快感は温冷感に必ずしも相関せず、PMV が 0~+0.5 の環境であっても不快感、ジメジメ感、ムシムシ感の申告がみられた。気温 28~29℃の範囲の高湿度条件では、暑さを伴わない不快感が発生する可能性があることが分かった。
著者
斎藤 達哉 王 伸子 高田 智和
出版者
専修大学日本語日本文学文化学会
雑誌
専修国文 (ISSN:02863057)
巻号頁・発行日
no.105, pp.1-41, 2019-09

In this paper, we have discussed Japanese language textbook for the second period among those compiled and published over three periods by Hawaii Kyoikukai (Educational Association) after World War ll.We have sorted out Japanese language textbook for the second period based on official records of Hawaii Kyoikukai. As a result, it has been clarified regarding the following items:(1) Situation from planning to completion of Japanese language textbook for the second period;(2) Status of remaining bibliography and characteristics of the contents of Japanese language textbook for the second period;(3) Environment where Japanese language textbook for the second period was used; and(4) Points subsequently indicated to be required for improvementJapanese language textbook for the postwar second period is not evaluated well as a material to teach Japanese as a foreign language. The reason is that compiling method of Hisaharu Kugimoto was intended to create a national language textbook for native Japanese children. However, Kugimoto is not solely responsible for the result. Hawaii Kyoikukai which had made a request of the compilation also did not have any clear answer for what was necessary for shifting learning of Japanese as a mother tongue to that as a foreign language. Interactions regarding Japanese language textbook for the postwar second period between Kugimoto and Hawaii Kyoikukai should be interpreted as a case example showing how difficult it was for teachers as a native Japanese speaker to cope with the rapid change occurred in native language on students' side.Besides, Japanese language textbook for the postwar second period is now out of print completing its role as a Japanese language textbook. However, this textbook is available for research of Japanese language education history because it is possible to highlight difference between national language education and Japan education by comparing it with other textbook. We have planned to make comparison of the following items as our research subjects in the future:(1) Comparison with "spoken language" for which Hisaharu Kugimoto was involved in its compilation in 1940's;(2) Comparison with elementary school national language textbook (Osaka Shoseki Co., Ltd.) for which Hisaharu Kugimoto was involved in its compilation in 1950's;(3) Comparison with Japanese language textbook for the postwar first period in 1950's;(4) Comparison with Japanese language textbook for the postwar third period compiled by Jiho Machida et al. in 1980's; and(5) Comparison with textbooks ("Minna No Nihongo", etc.) which are mainstream of current Japanese language education.
著者
高田 則幸
出版者
公益社団法人 日本薬剤学会
雑誌
薬剤学 (ISSN:03727629)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.112-116, 2009 (Released:2019-03-31)
参考文献数
13
著者
高田 恒郎 吉住 昭
出版者
新潟医学会
雑誌
新潟医学会雑誌 = 新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)
巻号頁・発行日
vol.110, no.9, pp.369-370, 1996-09

As a member of the medical aid staff of Niigata prefecture, I stayed and worked for the children physically and mentally damaged by the devastating disaster in Nagata-ku, Kobe, from January 31 to February 7, 1995. There were few patients in a critical condition, because it was two weeks after the disaster, when I arrived there. However, there were adverse influences on children's psychosomatic states. Some children apeared apathetic and wouldn't smile, and great anxieties against coming aftershocks and irregularities in daily life were observed in other children. Several schools were partially reopened on February 4. Children complaining PTSD (psychological post-traumatic stress disorders) like symptoms just after the disaster, gradually got better after resuming their school life and begining to play as vigorously as before in the ground. It was impressed that resuming school life as soon as possible might be important for suffering children.