著者

髙野 越史 山田 一夫 一谷 幸男

出版者

筑波大学心理学系

雑誌

筑波大学心理学研究 (ISSN:09158952)

巻号頁・発行日

no.44, pp.17-22, 2012-08-10

著者

永田 龍世 稲森 由恵 髙田 良治 池田 賢一 渡邊 修 髙嶋 博

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.146-150, 2014-02-01 (Released:2014-02-28)

参考文献数

16

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症例は80歳男性である.両側性末梢性顔面神経麻痺,四肢筋力低下,四肢末梢・会陰部の感覚障害,尿閉,便秘,四肢腱反射消失をみとめた.バゾプレシン分泌過剰症(syndrome of inappropriate antidiuretic hormone secretion; SIADH),脳脊髄液細胞増多・蛋白上昇をみとめ,セフトリアキソンおよびステロイドパルス治療にて神経症状はすみやかに改善した.脳脊髄液CXCL-13上昇,血清抗ボレリアIgM抗体陽性より神経ボレリア症と診断した.経過中,SIADHの再燃と全身状態の悪化をみとめ,骨髄検査でT細胞型悪性リンパ腫が判明した.近年,ボレリア感染とリンパ腫の関連が報告されており,本例においてもボレリア感染がリンパ腫の発症機序に関連した可能性が考えられた.

著者

樋髙 想士 山之上 卓 小田 謙太郎 下園 幸一

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2014-IOT-24, no.3, pp.1-5, 2014-02-20

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携帯端末利用者のための会議・授業の支援システム,ポータブルクラウド,について述べる.これは持ち運び可能なケースにコンピュータクラスタと無線 LAN アクセスポイントとネットワーク機器などのハードウェアを組み込み,これに,ルータ,ファイル共有システム,実時間画面共有システム,双方向実時間スライド共有システムなどのソフトウェアを導入したものである.本システムを研究会や勉強会や我々のゼミで半年以上運用し,改良を続けている.

著者

髙山 巖

出版者

埼玉大学教養学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教養学部 (ISSN:1349824X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.95-118, 2006 (Released:2007-06-18)

著者

辻 雅善 各務 竹康 早川 岳人 熊谷 智広 日髙 友郎 神田 秀幸 福島 哲仁

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.B12008, (Released:2013-02-05)

被引用文献数

3 8

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目的:福島原発事故発生以降,毎日約3,000人の作業員が事故収束のために従事している.通気性の悪い防護服を着用した作業員に熱中症の頻発が懸念された.今後の原発作業員における熱中症予防対策の一資料とすべく,原発事故以降に発生した熱中症について分析を行った.対象と方法:福島労働局で把握した福島原発事故収束作業員の2011年3月22日から9月16日までに発生した熱中症事案43例を対象とした.熱中症発生数を年齢,発生月,発生時刻,気温,湿度毎に検討し,また熱中症の重症度の検討も実施した.重症度をⅠ度とⅡ度以上の2群に分け,年齢,気温,湿度に対してMann-Whitney U検定を行い,さらに,年齢(<40歳,40歳≤),気温(<28℃,28℃≤),湿度(<75%,75%≤),クールベスト着用の有無に対してχ2検定およびロジスティック回帰分析を行った.検定は両側検定,有意水準5%とし,統計ソフトはSPSS statistics 17.0を用いた.結果:熱中症が最も多く発生した年齢は40代(30.2%),次いで30代(25.6%)であり,発生月は7月(46.5%),発生時刻は7時から12時(69.8%),気温は25℃以上(76.7%),湿度は70%から80%(39.5%)であった.重症度Ⅱ度以上の者は10例,内5例が6月に発生していた.統計解析の結果,全因子において重症度の違いに有意差は認められなかった.考察:一般労働者の熱中症の好発年齢は45歳から60歳であるが,原発事故収束作業員では30・40代に相当数が認められており,比較的若年齢層においても熱中症予防対策が重要であることが示唆された.また,厚生労働省により夏季の午後は原則作業を中止する措置がとられたが,原発作業員の熱中症の好発時刻は午前中に集中しているため午前中の予防対策も必要である.重症度Ⅱ度以上が10例中5例も6月に集中していることから,6月から熱中症予防対策を実施すべきであると考える.今回,発生因子において重症度の違いに有意差が認められなかったのは,他の要因が関与している可能性,あるいは例数が少なかったためと考える.本研究結果の特徴を踏まえ,今後,原発事故収束作業員の熱中症予防対策を実施することが必要である.

著者

髙田 幸宏

巻号頁・発行日

2012

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Thesis (Ph. D. in Sciences)--University of Tsukuba, (A), no. 6017, 2012.3.23

著者

髙田 邦夫

出版者

航空医学実験隊

雑誌

航空医学実験隊報告 (ISSN:00232858)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1-15, 2024-03-01 (Released:2024-03-31)

参考文献数

57

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Global warming is a major threat affecting “increasing heat stroke” and “chronic inactivity related to summer heat (Natsubate (summer fatigue))”. Numerous review articles have described heat stroke in detail, however to our knowledge, there is no review article on the prevention of both heat stroke and Natsubate. In this paper, we speculated on the pathophysiology of Natsubate with reference to findings of heat stress, exercise, and water regulation. Subsequently, a balanced heat stroke and Natsubate prevention methods is discussed based on the pathophysiology of heat stroke and the inferred pathophysiology of Natsubate. Heat stress due to summer heat can lead to leaky gut and also dysautonomia via the brain-gut axis. On the other hand, intensified drinking behavior to reduce heat stress (overhydration, rapid rehydration, and extreme internal cooling) also leads to water intoxication and dysautonomia. Water intoxication and dysautonomia due to these factors are assumed to be the pathophysiology of Natsubate. If too much focus is placed on heat stroke prevention, healthy lifestyle and heat acclimatization may be impaired, and the body and mind may become more susceptible to heat stroke and Natsubate. In order to prevent both of heat stroke and Natsubate, it is thought that by daring to improve maximal oxygen intake and heat acclimatization even under summer heat, we can create a body and mind that prevents heat stroke and Natsubate. On the other hand, these efforts under summer heat may lead to heat stroke and Natsubate, making it difficult to strike a balance. The key to this balance is to refrain from raising the body core temperature too high and engaging in too strenuous activities, and to practice proper hydration.

著者

田中 伸彦 梶田 佳孝 平沢 隆之 髙橋 美里 霜田 孝太郎 中村 麟太郎

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.245-249, 2023-09-07 (Released:2023-09-07)

参考文献数

12

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日本の地方におけるMaaSシステムの高度化を念頭において、高知県室戸地域の9市町村を対象に、「ある地域の来訪目的地(destination)と宿泊地(accommodation)の集積状況は地理的に異なる部分がある」という操作仮説を置いて、5×5フィルタリング法を用いた分析を行った。その結果、操作仮説は支持され、両者のメッシュ得点の相関係数は0.041と低い値になることを示すことができた。ただし、この相関関係の低さは、宿泊地(accommodation)の集積地は来訪目的地(destination)の集積地と対応するが、逆は真ならずという関係性にあることに起因することが示唆された。つまり、地方におけるMaaSを高度化するためには、導線としての二次交通(transportation)について、この様な地理的分散に配慮した計画が必要であるということが提言できた。

著者

羅 力晨 パラディ ジアンカルロス 髙見 淳史

出版者

公益社団法人 日本交通政策研究会

雑誌

交通政策研究 (ISSN:27584186)

巻号頁・発行日

vol.2023, pp.34-35, 2023 (Released:2023-11-24)

著者

髙橋 秀子

出版者

修紅短期大学

雑誌

修紅短期大学紀要 (ISSN:13498002)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.23-30, 2022-09-01 (Released:2022-10-06)

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L-アスコルビン酸は熱に対して安定で、酸化型のデヒドロアスコルビン酸は熱に対して不安定で分解 されることが報告されている。本研究は、L-アスコルビン酸の熱に対する安定性を詳しく調べることを 目的とし、4mg/ml L-アスコルビン酸標準溶液とレモン果汁を試料として、40℃・60℃・80℃・水の 沸騰温度において、加熱をはじめてから90分間あるいは120分間までのL-アスコルビン酸濃度の経時 変化を調べたものである。両試料とも40℃および60℃で120分間加熱ではL-アスコルビン酸濃度に有 意な減少はなく、80℃ 90分間加熱では両試料とも緩やかな減少がみられた。沸騰温度90分間加熱で有 意に減少し、4mg/ml L-アスコルビン酸標準溶液とレモン果汁で加熱前よりそれぞれ47.8%と40.0% に減少した。なお、レモン果汁の減少率が高かった。L-アスコルビン酸は熱に対し60℃までは120分 間の長時間加熱でも安定であること、沸騰温度では90分間加熱で半分以下になると判明した。

著者

布下 裕基 曽山 明彦 福本 将之 原 貴信 丸屋 安広 松島 肇 今村 一歩 足立 智彦 日髙 匡章 金高 賢悟 岡野 慎士 江口 晋

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.19-24, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

11

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2019年末に中国武漢で報告され,流行した新型コロナウイルス(以下COVID-19)感染症により,移植医療はレシピエントのCOVID-19感染,移植のための人の往来による感染伝播,移植後患者のCOVID-19感染のリスクなど様々な問題に直面した.実際に,それらの問題のため,COVID-19流行前の2019年と流行後の2020年以降2022年末までの臓器提供数,脳死肝移植症例数を比較すると,減少している.今回COVID-19感染下に発症した急性肝不全患者に対して,診断早期から多職種間,施設間で連携をとり,適切なタイミングで脳死肝移植を施行した一例を経験したので,文献的考察を加えて報告する.

著者

高田 真也 峯藤 健司 大野 髙裕

出版者

JAPAN SOCIETY FOR BUSINESS EHICS

雑誌

日本経営倫理学会誌 (ISSN:13436627)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.201-214, 2023-03-30 (Released:2023-05-04)

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This study uses a survey of previous research and case studies to examine the process of social impact evaluation for developing startups in Japan. First, we discuss the characteristics of domestic and international impact investment markets and evaluation methods. Next, we discuss the effects of investment from prior studies, characteristics of impact investment destinations by developmental startups, and their evaluation methods, comparing them with examples from previous studies. The case of Ashirase, Inc. is examined to illustrate whether a social issue can be examined in an exploratory manner. Accordingly, a medium-term goal of supporting the visually impaired is set along with the short-term goal of promoting outings using a navigation system.

著者

増野 雄一 三好 麻希 前田 明信 福本 和生 髙石 義浩

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.48, no.11, pp.627-634, 2015 (Released:2015-11-27)

参考文献数

28

被引用文献数

2 1

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慢性維持透析患者の高齢化, 透析期間の長期化が進んでおり, 透析患者の健康状態の維持・向上させるための一つの手段として運動療法の重要性が高まっている. 一般的な血液透析の場合, 透析日は時間的制約や透析後の疲労感により身体活動量が低下するため, 透析施行中の運動療法の必要性は高い. 透析施行中の自転車エルゴメーターやゴムチューブなど運動器具を用いた運動療法により透析患者の運動機能やquality of life (QOL) が向上すると報告されている. 本研究では当院外来血液透析患者23名を対象とし, 運動器具を用いない簡便な方法で下肢の筋力強化運動をセルフトレーニングにて12週間実施し, 移動能力・QOLの効果を検討した. 歩行・立ち上がり能力, 膝伸展筋力の向上など移動能力が改善し, 日常役割機能の向上やQOLの改善を認めた. われわれが施行した運動療法においても移動能力やQOLの向上が示唆された.

著者

髙栁 なな枝

出版者

子どもの日本語教育研究会

雑誌

子どもの日本語教育研究 (ISSN:27582787)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-11, 2022-12-28 (Released:2023-01-31)

著者

髙尾 昌樹 美原 盤 新井 康通 広瀨 信義 三村 將

出版者

認知神経科学会

雑誌

認知神経科学 (ISSN:13444298)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3+4, pp.158-163, 2017 (Released:2018-04-12)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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【要旨】110歳以上(超百寿者)4例の脳病理所見を検討した。アルツハイマー病の変化は、3例ではintermediateレベルにとどまり、十分な老人斑と神経原線維変化の存在を認めた症例はなかった。1例はprimary age-related tauopathyであり、老人斑はほとんど無く、神経原線維変化が優位であった。パーキンソン病やレビー小体型認知症病理は認めなかった。高齢者認知症の原因疾患として注目されている海馬硬化症は認めなかったが、一部の海馬でTDP-43沈着を認め、“cerebral age-related TDP-43 pathology and arteriolosclerosis” (CARTS)の初期ともいえる状態であった。近年注目される、aging-related tau astrogliopathy (ARTAG)という、加齢に関するアストロサイトのタウ沈着が全例でみられた。脳血管疾患は軽度であった。加齢とともにアルツハイマー病は増加するとされているが、超百寿者まで検討すると、そういった予想は当てはまらないかもしれない。また、アルツハイマー病以外の加齢に関する病理学的変化も目立たず、脳における加齢変化を検討する上で、超百寿者の脳を解析することは重要である。

著者

髙井 裕之

出版者

日米法学会

雑誌

アメリカ法 (ISSN:05699215)

巻号頁・発行日

vol.2023.1, pp.1-12, 2023-11-30 (Released:2023-12-19)

著者

大谷 卓史 芳賀 高洋 池畑 陽介 長尾 憲宏 佐藤 匡 髙木 秀明 山根 信二

雑誌

情報教育シンポジウム2015論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.73-78, 2015-08-10

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筆者らは,スマートフォン(スマホ)やソーシャルネットワーキングサービス(SNS)などを活用する情報安全リテ ラシーを定義し,地域社会におけるこの向上を図るため,地域の情報通信技術(ICT)の利用状況と情報安全リテラ シーの実態を調査し,調査にもとづき,地域の生徒・児童の保護者および社会人を対象として,スマホおよび SNS の情報安全リテラシーの基本的知識を提供する講演会を開催した.上記調査結果の概要と実践活動を報告する.

著者

髙田 賢 市川 勝弘 坂野 信也 乙部 克彦

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.315-325, 2018 (Released:2018-04-20)

参考文献数

31

被引用文献数

9 4

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The aim of this study was to inspect the usefulness of relative artifact index (AIr), which divided artifact index (AI) by standard deviation of the noise image for noise-independent evaluation of the streak artifact in computed tomography images. A water phantom without/with a cylindrical phantom filled with diluted contrast medium was scanned with different tube voltages (100/120/140 kV) and radiation doses (5/10/20 mGy), then images were reconstructed with different kernels (B10/30/50f). AI, location parameter in Gumbel method and AIr were measured in each condition and compared. The higher tube voltage or radiation dose or lower spatial resolution kernel, the lower quantitative values were presented by both AI and Gumbel method. AIr showed quantitative values independent of radiation dose and kernel, and substantial artifact amounts affected only by tube voltage. Our results showed AIr can evaluate quantitative artifact amount independent of image noise.

著者

髙村 竜平

出版者

日本村落研究学会

雑誌

村落社会研究 (ISSN:13408240)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.19-30, 2004 (Released:2013-09-18)

参考文献数

35

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This paper aims at examining the historical background and the social implications of “public cemeteries” in Korea. The colonial government of Japan introduced such cemeteries to Korean society in 1912, and the post-independence Korean government also has been promoting the similar policy, especially since the 1970s. The purpose of those policies was to control the location and size of cemeteries for land use planning. In Jeju province, the biggest island of Korea, graves traditionally located by Pungsu (Feng-sui), and it did not mattar whether the burying place was on burier’s own land or not. However, from the 1980s, local residents started to use maul cemeteries built in the 1970s. This change was due to the shortage of space for burial land, because the expansion of citrus cultivation as well as the introduction of tourism changed the agricultural land use system and increased the price of land. In the death study, scholars have proposed a hypothesis that the modernization of any societies is accompanied by the concealment of death. This hypothesis could apply to the development process of public cemeteries in Jeju province. However, this process occurred not only by the government policies implying the concealment of death but also by the changed conditions on land use, which force residents to use cemeteries separated from their settlement.

著者

大髙 理生 中島 健 吉田 晶子 鳥嶋 雅子 川崎 秀徳 山田 崇弘 和田 敬仁 小杉 眞司

出版者

一般社団法人 日本遺伝性腫瘍学会

雑誌

遺伝性腫瘍 (ISSN:24356808)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.84-93, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)

参考文献数

22

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遺伝性腫瘍診療では,診断後発端者に血縁者への情報共有を推奨するが,困難な場合がある.欧米では受診勧奨の研究があるが,本邦の実態は不明である.2020年より遺伝性乳癌卵巣癌(hereditary breast and ovarian cancer;HBOC)は遺伝学的検査が保険収載され,血縁者への対応も求められる.本研究はHBOC患者血縁者への情報共有と受診勧奨の施設での課題抽出を目的とし,乳房悪性腫瘍の治療実績国内上位100施設を対象に質問紙調査を行った.初回調査で回答を得た44施設(44%)のうち5例以上のHBOC診断数の31施設を対象とし29施設(94%)から二次調査回答を得た.26施設(90%)で血縁者のリスク説明は実施だが,発端者家系に特化した資料配布は17施設(59%)で未実施であった.課題は,「未発症血縁者のサーベイランスが保険適用外」「血縁者と疎遠な関係性」であった.受診勧奨支援は施設間差を認め,その解決には多角的な検討が必要と考えられた.