著者
菅原 麻衣子 髙橋 儀平 野口 祐子
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.87, no.799, pp.1688-1698, 2022-09-01 (Released:2022-09-01)
参考文献数
6

According to the enforcement of the Discrimination Prohibition Act in 2016 and the amendments to the Barrier-Free Act between 2018 and 2020 in stages, the improvement of physical accessibility in cities and the promotion of social participation of people with disabilities have been expected in Japan. However, children with disabilities and their parents still often face social obstacles and the details are not clear. Therefore, this paper reveals the features of physical/attitudinal obstacles in cities and proposes methods of accessibility improvement through the analysis of a questionnaire to all the parents of three special schools in the municipality of X.
著者
上野 奨太 髙屋 成利 増田 知子 吉尾 雅春
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.49, no.5, pp.361-366, 2022-10-20 (Released:2022-10-20)
参考文献数
42

【目的】脳卒中患者の歩行練習において,長下肢装具から短下肢装具への移行に要する日数に関連する入院時因子を探索的に調べること。【方法】対象は回復期リハビリテーション病棟(以下,回復期病棟)で長下肢装具を使用して歩行練習を行った片側大脳半球損傷の脳卒中患者200名。長下肢装具を使用した練習日数を目的変数,入院時の各種評価項目を説明変数とする重回帰分析を行って関連する因子を探索した。【結果】下肢Brunnstrom Recovery Stage, Scale for Contraversive Pushing合計点,Functional Independence Measure運動項目および年齢が関連因子として検出された。【結論】回復期病棟入院時の下肢運動麻痺の回復ステージが低く,Pushingの程度が強く,機能的自立度の運動項目が低く,年齢が高いほど,長下肢装具を使用する練習期間が長期に及びやすいことが分かった。
著者
髙木 健司 高塚 直能 佐々木 翼 森 香津子 小川 直美 伊藤 慎二
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.69-75, 2018 (Released:2018-02-28)
参考文献数
14
被引用文献数
1 1

【目的】当院は精神科医が非常勤であり,患者の精神状態の評価は各医療者の主観的判断となっていた.そこで,抑うつをスクリーニングし専門医への連携に繋げる目的でPatient Health Questionnaire(PHQ)-9を導入したため,後方視的に検討した.【方法】2016年1月1日〜10月31日までに緩和ケア病棟に入院した全患者を対象とした.入院時にPHQ-9を行い,10点以上を抑うつありとした.精神科医の診断(P)と照合した.【結果】対象期間中に延べ83名が入院し,50名に施行し得た.PHQ(−)・P(-)32名,PHQ(+)・P(-)7名,PHQ(-)・P(+)2名,PHQ(+)・P(+)9名であった.P(+)11名であり,PHQ-9の抑うつに対する感度,特異度は81.8%,82.1%であった.【結論】緩和ケア病棟入院時においても,抑うつのスクリーニングとしてPHQ-9の有用性が示唆された.
著者
髙橋 未来
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.53, no.12, pp.1213, 2017 (Released:2017-12-01)
参考文献数
3

実験器具・装置は「お金のかかるもの」である.特に,質量分析装置,核磁気共鳴装置,液体クロマトグラフなど,どれも数百万から数億円と高額となってしまい,維持費も莫大である.つまり,理化学機器を使用する実験とは「お金のかかるもの」と一般的に思われている.そのようななか,お金をかけない装置の開発が注目されてきている.理化学機器のなかで,遠心分離装置は実験室になくてはならないものであり,臨床検査の分野でも多く利用されている.ヘマトクリット値を求めるため全血から血漿を分離すること,病原体や寄生虫がどのくらい含まれているのか診断することのファーストステップとして利用されている.しかし,遠心分離機は値段が高く,電力を必要とする.そのため,電力の安定供給ができない環境(野外,災害時など)では,利用できない.そこで,「電力に頼らず,人力で遠心分離ができないのか?」という課題にたどり着く.最近では,紙で作った遠心分離装置が報告されたことから,遠心分離システムを安価で,簡単かつ電力のいらない技術開発のアプローチ,そしてその応用性を紹介したい.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Bhalma M. et al., Nature Biomed. Eng., 1, 0009(2017).2) Brown J. et al., Am. J. Trop. Med. Hyg., 85, 327-332(2011).3) Wong A. et al., Lab. Chip, 8, 2032-2037(2008).
著者
東野 真志 西原 賢在 蘆田 典明 橋本 公夫 石原 美佐 髙原 佳央里 篠山 隆司 甲村 英二 細田 弘吉
出版者
一般社団法人日本脳神経外科コングレス
雑誌
脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.119-124, 2020 (Released:2020-02-25)
参考文献数
11

神経Sweet病は典型的には皮膚病変の特徴や皮膚生検によって診断されることが多い疾患である. われわれは頭部MRIで, 周囲に浮腫を伴い, 造影される脳実質内斑状病変の1例と, 広範囲のleptomeningeal enhancementを呈した1例を経験した. いずれも皮膚病変を認めず, 脳原発悪性リンパ腫を疑って腫瘍摘出術と生検術を施行した. 両疾患ともにステロイドが著効し, 画像所見も似ることがある. 神経Sweet病はまれな疾患だが, 悪性リンパ腫が疑われる症例では鑑別診断として本疾患や血管炎などの炎症性疾患を挙げ, 疑わしい場合はヒト白血球抗原検査を施行するとよい. また, 手術に際してfluorescenceを用いたところ, 病変同定に有用であり, 併せて報告する.
著者
秀熊 佑哉 宮下 剛 髙森 敦也 奥山 雄介 大垣 賀津雄 長谷 俊彦 原田 拓也
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.5, pp.22-00136, 2023 (Released:2023-05-20)
参考文献数
20

本研究では,鋼トラス橋の斜材や弦材に適用されている溶接箱形断面に着目し,溶接近傍の腐食が圧縮耐荷力低下に及ぼす影響の検討と,炭素繊維シート接着による圧縮耐荷力回復を目的とし,局部座屈先行の短柱と全体座屈先行の長柱を用いて圧縮試験を行った.その結果,溶接近傍の腐食であっても溶接ビードが残っていれば耐荷力は大きく低下しないものの,溶接切れを起こした場合は著しく耐荷力低下を起こすことが明らかとなった.しかし,溶接近傍の腐食および溶接切れを起こした場合であっても,軸方向に炭素繊維シート,周方向にアラミド繊維シートを貼り付けることにより,健全時に近い耐荷力まで回復することができた.また,溶接近傍の減厚や溶接切れ,補修後の耐荷力の評価方法について検討を行った.
著者
三木 竜介 髙原 大樹
出版者
一般社団法人 日本薬剤疫学会
雑誌
薬剤疫学 (ISSN:13420445)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.25-33, 2022-06-25 (Released:2022-07-25)
参考文献数
5

神戸市では,科学的根拠に基づく保健事業の推進による市民サービスの向上を目指し,医療・介護のレセプトデータや健診データ等を連結・匿名化した「ヘルスケアデータ連携システム」を新たに整備し,2020年11月に運用を開始した.本システムには,国保・後期高齢者・生保医療レセプトデータ,国保・後期高齢者・生保健診データ,介護レセプトデータ,介護認定調査票,予防接種データ等,市民約60 万人分の公的データが,個人単位で連結された状態で格納されている.これらの連結されたデータは,研究目的であれば,学術機関に限定して無償で利用可能である.データ利用にあたっては,神戸市の倫理審査委員会の審査で承認を得る必要がある.提供されるデータセットは,研究内容に応じて必要最小限に形成され,個人が特定できないように匿名化処理が施されている. 神戸市はヘルスケアデータ連携システムに格納されたデータを,二つの用途で利用している.一つ目は,市民全体の健康状態や課題の把握,保健事業の効果検証である.比較的悉皆性の高いデータであることと,既存事業で収集されるデータであることが,市民の健康状態を永続的に追跡していく運用を可能にしている.二つ目は,学術機関へのデータの研究利用目的での無償提供である.公益性の高い研究が神戸市のデータを元に実施されれば,結果から得られる新しい知見を保健事業に反映させることができる.ひいては,科学的根拠に基づく保健事業の推進につながり,更なる市民サービスの向上が期待される.
著者
藤田 真帆 波留 健一郎 岩松 友里香 小濱 顕士 志戸岡 茜 渡辺 將平 髙田 和真 川元 大輔 長津 秀文 横山 尚宏
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0851, 2017 (Released:2017-04-24)

【はじめに,目的】握力は容易に測定できる上肢機能の重要な指標の一つである。先行研究で高齢者の体力測定の結果から,握力と大腿四頭筋の筋力との関連や,スポーツ選手は握力と下肢筋力に相関があるとの報告をしている。四肢周径は骨格筋の肥大や萎縮を簡易に評価でき,筋力との関係性があると述べている。InBody570を用いた身体組成計は骨格筋量や脂肪量などを簡便に計測することが可能であり,測定器の妥当性や信頼性に関する報告は散見される。しかし,握力と四肢周径,骨格筋量との関係性は一定の見解が得られていない。我々は運動習慣のない若年者を対象に3者の関連性を分析し,臨床的意義があるか検討した。【方法】対象は運動習慣のない健常成人男性20名(年齢:20.8±1.7歳,身長:169.5±5.5cm,体重:62.9±12.6kg,利き側:右)とした。全対象にInBody570(BIOSPACE社製)を用い,右腕(RA),左腕(LA),右脚(RL),左脚(LL)の筋肉量を測定した。握力はデジタル握力計(竹井機器工業社製)を使用した。肢位は立位で,左右の上肢を体側に下垂させた状態で最大握力を測定。四肢周径はメジャーを使用,仰臥位で計測した。前腕周径は最大膨隆部(FC),上腕周径は肘屈曲位で最大膨隆部(AC),大腿周径は膝蓋骨上縁10cm(TC),下腿は最大膨隆部(CC)を測定した。統計処理は左右別に握力と四肢周径,部位別筋肉量との関連についてピアソンの相関係数を用いて分析した。有意水準は5%未満とした。【結果】左握力(39.7±6.5kg)はLA(2.6±0.4kg),LL(8.2±0.9kg),左FC(25.3±2.4cm),左AC(28.2±3.9cm),左TC(44.6±4.4cm),左CC(35.7±2.8cm)とすべての項目で有意な相関を示さなかった。右に関しては握力(41.4±6.5kg)と右FC(25.6±2.1cm)(r=0.45,P<0.05),握力と右AC(29.0±3.8cm)(r=0.45,P<0.05),握力とRA(2.6±0.5kg)(r=0.47,P<0.05),握力とRL(8.2±0.9kg)(r=0.58,P<0.01)に有意な相関が認められた。握力と右TC(45.1±4.4cm),握力と右CC(35.9±2.9cm)において,有意な相関が見られなかった。【結論】右握力は,右FC,右AC,RA,RLで相関を認めた。周径は筋肥大の指標となることが知られており,利き手に関しては握力で上肢の筋量と筋力を予測できる可能性が示された。右TC,右CCとは相関を認めなかった。これは握力が下肢の筋肥大に必ずしも反映されない事が考えられた。さらに先行研究では,筋量よりも筋力の方が相対的に低下するとの報告があり,右握力はRLとの相関を認めたが,右TC,右CCと相関がなかったと考える。左の握力は全項目で相関がなかった。利き手に関する研究で,握力は上肢周径など軟部または機能的測度では利き手優位の傾向が現れやすいと報告しており,そのため相関がなかったと考える。これらの結果から,運動習慣のない若年者は握力が下肢筋力を測る指標になりえない事が示唆された。
著者
落合 明子 飯田 桂 髙部 浩行 川村 恵里 佐藤 康彦 加藤 保富 大熊 盛之 檀上 和美
出版者
公益社団法人 日本薬剤学会
雑誌
薬剤学 (ISSN:03727629)
巻号頁・発行日
vol.70, no.6, pp.324-331, 2010 (Released:2019-03-08)
参考文献数
18

Latanoprost tends to degrade in an aqueous solution, and also adsorbs to the plastic containers. Moreover, the latanoprost content of the formulation can easily degrade, depending on the storage temperature, because of the very low drug concentration in the eye drops. Therefore, Xalatan® Eye Drops should be stored at 2-8°C (in the refrigerator)for the reasons described above.In this study, we investigated ways to improve the stability of latanoprost in aqueous solution in order to develop a formulation of latanoprost eye drops that can be stored at room temperature (1-30°C). Excipients used for opthalmological preparations were examined. The stability at 60°C was evaluated after 4 weeks in model formulations that included the excipient, which enables sterile filtration. As a result, the latanoprost content was not decreased in formulations that included polyoxyl 40 stearate and polyethylene glycol monostearate 25 at suitable concentrations. Then, we established a formulation of latanoprost eye drops that could be stored at room temperature. It was assumed that both the degradation of latanoprost and adsorption to the plastic containers were depressed by these excipients.The formulation developed in this study would not need to be stored in the refrigerator either during the medication period of the patient or during distribution and storage at medical sites. It was also predicted that instructions on the use of these drugs would be simplified. Therefore, the latanoprost eye drops developed in this study would be very useful for patients and health care professionals.
著者
髙木 美紀 中埜 粛 大塚 寿子
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.190-199, 2022-04-25 (Released:2022-06-02)
参考文献数
22

目的:インスリン療法中の患者を特定施設入居者生活介護対象軽費老人ホームで受け入れる際の問題点を明らかにする.方法:特定施設入居者生活介護対象軽費老人ホームで初めてインスリン療法中の糖尿病患者を受け入れる際に職員の糖尿病に対する意識アンケートを行った.患者受け入れ後,回答を参考に職員対象糖尿病教室を開催するなど現場の要望に応じた受け入れ体制の整備を行った.6カ月後にアンケートを実施し受け入れに対する職員の意識を再度確認した.結果:受け入れ前の初回アンケートで看護師は受け入れに消極的,介護士は積極的であった.患者は入居後低血糖や虚血性心疾患を疑わせる多様な訴えを頻発し対応に難渋した.患者の快適な生活を実現するために職員の糖尿病知識教育が必要と考えられたため介護士対象に糖尿病専門医による糖尿病教室を行ったところ,徐々に適切な生活介護が可能となり施設内の医療介護連携体制が整えられた.入居6カ月後に行ったアンケートでは,介護士の根拠なき過度な楽観的意見は減少したが,看護師は受け入れに消極的で介護士が積極的であるという傾向は初回同様に認められた.結論:介護施設のインスリン療法中患者受け入れに対する看護師と介護士の認識の差異が明らかになった.患者が安心して施設生活を送れる支援を実現するためにはこの差異を埋め,患者の安全を確保する必要がある.本症例では糖尿病専門医による介護士対象の医学知識教育がある程度有効であったが,依然として両者の認識の差異は大きかった.対策として,介護施設での糖尿病教育制度を設けること,教育を受けた介護士の血糖測定を可能にすること,各施設で対応可能な治療方針の患者を適正に選定すること,入居後の医師による医療指示を単純化すること,施設内コミュニケーションを促進してよりよい医療介護連携体制を構築することを提案する.
著者
道祖尾 弦 隈上 秀高 髙橋 晴雄
出版者
一般社団法人 日本めまい平衡医学会
雑誌
Equilibrium Research (ISSN:03855716)
巻号頁・発行日
vol.73, no.6, pp.528-532, 2014-12-31 (Released:2015-02-01)
参考文献数
18

We hereby report on our experience regarding a case of rotatory vertigo exhibiting vestibular disorder-like findings accompanying normal pressure hydrocephalus (NPH). The case pertains to a 60-year-old man. Gait disturbance, dysuria, and so on, appeared from around 2007, and he was diagnosed as having NPH by the Department of Neurology of our hospital?. Rotatory vertigo suddenly appeared in October 2011, and he was admitted to the Department of Neurology and subsequently referred to our department on the 2nd sick day. Third degree of horizontal rotatory nystagmus to the left was observed, with no difference between the left and right observed upon a hearing test, and although he was observed with an increased threshold in the high sound area appropriate to his age, no other neurologic symptoms were observed. An equilibrium test was carried out at a later date under the suspicion of right vestibular neuronitis, however, no decline in semicircular canal function was observed upon caloric testing, with no difference between the left and right observed as well upon vestibule-ocular reflex (VOR), and so a follow-up was carried out with a diagnosis of vertebrobasilar insufficiency. The symptoms subsequently rapidly improved, however, nystagmus to the left at III° appeared again one week later, with the same nystagmus appearing again two months later. Lightheadedness was prolonged when rotatory vertigo attacks were not observed and so the patient consulted the Department of Neurology and underwent a tap test taking into consideration his dizziness caused by NPH, as a result of which his dizziness rapidly disappeared compared to the day prior, along with the other symptoms including improved gait disturbance and dysuria, which all continued to improve further. Subsequently, all dizziness disappeared after undergoing an endoscopic third ventriculostomy.
著者
高橋 順一 加藤 啓一 工藤 孝志 一瀬 悦史 竹澤 雄基 髙間 晶子
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.597-601, 2017-08-31 (Released:2017-08-31)
参考文献数
8
被引用文献数
1

背景:日本赤十字社は効率的にBLS教育を実施できる学校向けのプログラムとして,『救急蘇生法の指針2010(市民用・解説編)』 1) で設定された「入門講習」などに基づき,「児童・生徒のための救命手当短時間プログラム」を新設した。目的:本プログラムの受講者である小学生の受講前後の救助意欲とBLSに関する知識の変化について,比較評価を行うことである。方法:秋田県と大阪府の小学生に対して本プログラム(1単元:45分間)を開催し,受講児童に対し講習前後に同じアンケート調査を行った。結果:秋田県が286名,大阪府が405名の総計691名の小学生全員から調査票を回収し得た。救助意欲の変化は受講前の68%から97%となり,救助知識においても受講前に比べて,受講後は全体的に向上した。考察:小学生に対して45分間のBLS教育を行うことにより,BLSに関する基本的な知識を習得すること,救助意欲を向上させることは可能である。