著者
小西 文雄 古田 一裕 斉藤 幸夫 片岡 孝 柏木 宏 岡田 真樹 金澤 暁太郎 菅原 正 篠原 直宏
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.27, no.3, pp.789-796, 1994 (Released:2011-06-08)
参考文献数
30
被引用文献数
1

直腸癌に対する術前放射線化学治療において, 温熱療法を加えることによる腫瘍壊死効果の増強について検討した.A群 (18例) では放射線温熱化学併用治療を, B群 (18例) では放射線化学治療を施行した.放射線照射は総量40.5Gy, Whole Pelvisの照射野で施行した.温熱療法は, 8MHzRadiofrequencyを用いて1回50分計5回施行した.また, 5-nuorouracil坐薬1日200mg計3,400mgを投与した.治療前後で施行した下部消化管注腸造影における腫瘍の縮小率の平均値は, A群では31.8%, B群では18.2%であり, A群において有意に縮小率が高かった.切除標本の病理組織学的所見における治療効果を, 胃癌取扱い規約の規準に従って評価した結果, A群ではB群と比較して有意により高度な腫瘍の変性や壊死が認められた.以上より, 温熱療法を併用することによって治療効果が増強されることが示され, 放射線温熱化学併用治療は直腸癌の術前治療法として有用であろうと考えられた.
著者
鯵坂 秀之 坂東 悦郎 安居 利晃 藤田 秀人 加治 正英 木村 寛伸 前田 基一 薮下 和久 小西 孝司
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.189-193, 2002-02-01
参考文献数
11
被引用文献数
3

1995年4月〜2000年9月の虫垂炎手術390例中, 虫垂切除術(以下虫切)の既往のある4例(1.0%)を経験した.内訳は(1)53歳男性(44歳時虫切), (2)42歳女性(8歳時虫切), (3)52歳女性(22歳時虫切), (4)58歳男性(40歳時虫切)である.全例右下腹部痛で発症し, 初診時保存的加療で経過観察されていた.手術適応決定には全例CTが用いられ, 術前診断は症例(2)の遺残虫垂炎以外回盲部膿瘍であった.発症から手術までは症例(1)から順に1か月, 3日, 10日, 17日で, 全例回盲部切除術が施行された.切除標本の病理検索にて虫垂切除術の遺残虫垂炎と診断された.虫垂切除術の既往のある急性腹症に遭遇した場合遺残虫垂炎も鑑別診断にあげるべきであるが, その確定診断は炎症が虫垂に限局している時点では困難である.初回虫垂切除術で遺残虫垂をなくし遺残虫垂炎を予防することが重要であると考える.
著者
杉山 貢 徐張 嘉源 山中 研 Keiichi WATANABE 施 清源 山本 俊郎 門口 幸彦 片村 宏 佐藤 芳樹 土屋 周二
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.19, no.10, pp.2129-2133, 1986 (Released:2011-03-02)
参考文献数
22

胃切除後の107例に対して無選択的にmicrodensitometry法による骨塩量の測定を行い, 胃切除後骨障害の発生頻度をまたCa infusion試験によりその病態を研究した.胃切除後骨障害の発生率は38%であり, 術後5年以上経過すると, 胃全摘後では62%に, 胃部分切除後では55%に骨代謝異常を認めた.胃切除後, 骨障害度の初期になるのにかかる期間は胃全摘後で1年6ヵ月, 胃部分切除後では5年であった.Ca infusion試験によると, 胃切除後の骨障害例とくに重症例の多くは, Nordinの基準による28%以下で骨軟化症を呈していた.
著者
松本 文夫
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.19, no.8, pp.1743-1752, 1986-08-01

閉塞性黄疸27例につき PTCD 後の胆汁中胆汁酸を測定し, 10例につき胆汁酸 (CDCA) 負荷試験を行って, 減黄効果や臨床経過と比較検討した. 胆汁中総胆汁酸排泄量は, 黄疸例は非黄疸例にくらべ低値をとり, また, 減黄効果および胆汁中ビリルビン量と正の相関がみられた. 胆汁中胆汁酸が 0.5mg/ml以下, 300mg/day 以下では予後不良で, 重篤な肝障害が示唆された. 胆汁酸負荷による血中消失曲線をみると, 非黄疸例, 減黄良好例, 減黄不良例の相違が的確にとらえられ, 減黄不良では抱合型胆汁酸の直線的増加が特徴で, 肝からの排泄障害の残存が推測された, PTCD 後の減黄効果を早期に予測するうえで, 胆汁酸負荷試験の成績は良い指標となること考えられた.
著者
神津 照雄 村島 正泰 村岡 実 宮崎 信一 坂口 文秋 菱川 悦男 有馬 美和子 田中 元 石島 秀紀 佐久間 洋一 小野田 昌一 平島 毅 磯野 可一
出版者
The Japanese Society of Gastroenterological Surgery
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.23, no.10, pp.2447-2451, 1990

われわれの開発した, 内視鏡ガイド下に食道筋電図, 内圧, pHを同時に測定する方法で, 63例を対象に食道胃接合部病変とくに逆流性食道炎の病態について検討した.その結果, 食道粘膜に酸性化を関知する受容体が存在すると仮定すると, 正常例, 食道炎 (-) 例, および食道炎 (+) でも, その程度の軽いI型ぐらいまでの症例においては, 逆流した酸に対する排出機能が残存していると筋電図の解析からはいえる.しかしそれ以上の進行した食道炎の形態を示す症例ではその機能は消失していると推定される.この一度消失した, 逆流した酸に対する食道の排出機能がどの程度, 可逆性なのかは今後の検討課題である.<BR>この点が解明されると逆流性食道炎に対する外科手術の適応が明確になると考えられる.
著者
世古口 英 近藤 真治 徳丸 勝悟
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.40, no.5, pp.661-664, 2007 (Released:2011-06-08)
参考文献数
10

術後直腸膀胱窩膿瘍に対し, 経皮経膀胱膿瘍穿刺吸引が奏功した1例を報告する. 症例は84歳の男性で, 腹痛, 嘔吐を主訴に来院した. 小腸腫瘍による不全イレウスと診断し小腸部分切除術を施行した. 術後第17病日, 下腹部不快感と血液検査上炎症所見の増悪を認めたため腹部造影CT を施行し, 術後腹腔内膿瘍が疑われた. 経皮経膀胱的に膿瘍を穿刺し十分洗浄後穿刺針は抜去した. 処置翌日より臨床症状の改善を認め, 術後第30病日, 処置後第14病日退院となった. 術後直腸膀胱窩膿瘍は具体的報告例が少なく, 文献的考察を加え報告する.
著者
谷脇 聡 伊藤 寛 全並 秀司 山下 年成 寺下 幸夫 本多 弓尓 江口 武史
出版者
The Japanese Society of Gastroenterological Surgery
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.34, no.11, pp.1675-1679, 2001
被引用文献数
2

Hirschsprung病(以下, 本症)は, ほとんど, 乳児期までに腹満, 高度の便秘を契機に診断され, 根治手術が施行される. 今回, 我々は本症成人例の2例を経験した. 症例1は23歳の男性. 便秘・腹満の増悪と腹痛により来院. 症例2は47歳の女性. 主訴は発熱, 下痢, 食欲不振. 体重減少(9kg/2か月)を伴い, 来院時, 貧血と, 糞便貯留による閉塞性腸炎の所見が著明で, 他の炎症性腸疾患との鑑別を要した. 2例とも, 幼児期より高度の便秘がみられ, 浣腸, 下剤によりコントロールされていた.注腸造影X線検査で直腸下部にcaliber changeを認め, 直腸肛門管内圧検査では内括的筋弛緩反射は見られなかった. 手術は, Duhamel-池田法を行い, 術後, 症状は著明に改善した. 小児外科が確立された現在, 成人まで本症と診断されない症例は稀であるが, 小児期から持続する難治性の便秘と巨大結腸像を認める症例では, 本症を念頭においた検索が重要であると考えられた.
著者
成田 匡大 花田 圭太 松末 亮 畑 啓昭 山口 高史 大谷 哲之 猪飼 伊和夫
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.50, no.7, pp.513-520, 2017-07-01 (Released:2017-07-26)
参考文献数
15
被引用文献数
3

目的:慢性疼痛は,成人鼠径ヘルニア術後晩期合併症として認識されてきているが,その治療法は確立していない.本研究の目的は,当科にて作成したアルゴリズムを用いて難治性慢性疼痛の治療を行い,その妥当性を実際の治療成績を下に検証することである.方法:2013年3月から2016年8月の間に,術後3か月以上たっても鎮痛剤内服でコントロールできない疼痛を有する難治性慢性疼痛症例に対して当科で作成したアルゴリズムに従って治療を行った.結果:体性痛6例,神経因性疼痛4例,精巣痛1例の11症例に対してアルゴリズムに従って治療を行い,8症例で疼痛が消失した.8症例のうち5例はトリガーポイントもしくは腸骨鼠径および腸骨下腹神経ブロック注射による侵襲的内科的治療で治癒し,3例は手術にて治癒した.結語:鼠径ヘルニア術後難治性慢性疼痛の治療では,疼痛の種類(体性痛と神経因性疼痛)を診断し,積極的な治療介入を行うが重要である.当科で作成したアルゴリズムを使用することにより,複雑な病態である鼠径ヘルニア術後難治性慢性疼痛症例に対しても外科医主導で治療することが可能である.
著者
古賀 明俊 城戸 英希 藤堂 省 川上 克彦 中山 文夫
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.13, no.4, pp.285-294, 1980

15例の膵のインスリン産生腫瘍を報告した.12例はインスリノーマでこのうち1例は異所性で, すべて単発性で, 良性であった.2例は過形成, 1例は組織学的に異常所見はなかった.全例にWhippleの三主徴があり, 血中高インスリン値, 種々の誘発試験を組合わせることにより診断が確実になる.選択的血管造影は72.7%に陽性であった.逆行性膵管造影も間接的診断法になる.手術は膵尾部切除2例, 膵体尾部切除2例, 膵頭十二指腸切除1例, 異所性腫瘍摘出1例, 腫瘍核出術9例である.術中血糖値の測定は腫瘍摘出成功の判定に有効で, 30分以上の持続的上昇を確認する必要がある.手術成績は14例が治癒し, 1例は術後肝不全で死亡した.
著者
江川 新一 北村 洋 坂田 直昭 乙供 茂 阿部 永 赤田 昌紀 元井 冬彦 力山 敏樹 片寄 友 海野 倫明
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.42, no.5, pp.466-472, 2009-05-01 (Released:2011-12-23)
参考文献数
6
被引用文献数
2 2

背景と目的:Frey手術は慢性膵炎に対して膵頭部芯抜きと膵管空腸側々吻合を行う侵襲が少なく疼痛改善効果の高い術式であるが,まれに再燃して再手術を要する.教室で行ったFrey手術後の長期経過中に慢性膵炎再燃に対して再手術を必要とした症例から適切な手術手技ならびに術後管理のあり方を考察する.対象と方法:1992年3月から2008年4月までの間に当科において慢性膵炎に対してFrey手術を施行した66例.術後早期合併症,再燃の形式と頻度,再手術までの時間,禁酒の有無,再手術手技を検討した.結果:術後早期の合併症発生率は10例(15.2%)で,1例は術後消化管出血のため再手術による止血を要した.術後在院日数中央値は19.5日であった.追跡対象62例(観察期間中央値45.5か月,追跡率83.9%)のうち慢性膵炎再燃による再手術は8例に施行され,1例に胆管十二指腸吻合,1例に膵頭十二指腸切除術が施行された.膵尾側の膵炎再燃・仮性嚢胞形成が最も多く,5例に膵尾部切除,1例に嚢胞空腸吻合が施行された.晩期の再手術例は特発性膵炎の1例を除き全例禁酒できない男性であり,再手術までの平均期間は約2年であった.膵尾部切除後に膵断端を空腸脚で被覆することが有効だった.考察:Frey手術後の再手術原因は膵尾部の炎症再燃が多く,飲酒と有意に相関する.炎症再燃を繰り返す場合は有効な再手術が必要である.
著者
井沢 邦英 瀬川 徹 門原 留男 岩田 亨 山本 正幸 佐々木 誠 矢次 孝 松元 定次 江藤 敏文 元島 幸一 角田 司 土屋 涼一
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.23, no.12, pp.2757-2763, 1990-12-01
被引用文献数
10

肝細胞癌自然破裂18例について病態, 治療法, 予後を検討した. 教室経験した肝細胞癌の 7.1% を占め, このうち11例 (61%) が出血性のショック状態を呈していた. 治療法は, 1期的根治的肝切除が5例で, 1例が術死の外は, 4例が1年以上生存し, そのうちの1例は7年3ヶ月の現在生存中である. 姑息的治療は6例で, 破裂部肝部分切除あるいは破裂部縫縮が3例, 肝動脈塞栓術 (以下 TAE) 2例, 肝動脈枝結紮1例で, すべてが両葉多発であった. 術死が2例, 最長生存期間は5ヶ月18日であった. 全身管理のみで, 破裂に対し処置が出来なかったものは7例で, 自然止血後の2ヶ月目肝不全死が最長生存であった. 検査値ではコリンエステラーゼ, 血小板数, プロトロンビンタイムで肝切除群と姑息的治療群, 無治療群の間に有意差がみられた. 切除可能であるならば可及的に切除することにより長期生存が期待されると考えられた.
著者
朴 秀吉 福永 潔 小林 昭彦 小田 竜也 村田 聡一郎 佐々木 亮孝 大河内 信弘
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.16-22, 2012-01-01 (Released:2012-01-21)
参考文献数
22

はじめに : アルブミン製剤は術後患者や重症患者に広く使われているが,近年,適正使用が勧められている.そこでわれわれは肝細胞癌切除術後患者を対象にアルブミン製剤の使用指針を厳守し,術後経過に与える影響について検討を行った.方法 : 対象は2005年9月から2010年5月までに肝細胞癌に対して切除術を行った72例である.2008年9月以降,使用指針を厳守し,アルブミン製剤使用を制限した.症例を制限前の36例と制限後の36例に分け,患者背景因子,手術因子,術後アルブミン製剤使用量と術後血清アルブミン値,大量腹水発症率,在院死亡率,術後在院日数について比較検討を行った.結果 : 制限後群は男性が多く,ICG-R15が高値であったが,それ以外の患者背景因子,手術因子に有意差を認めなかった.術後1週間のアルブミン製剤使用量は制限後群で有意に少なく,それに伴い血清アルブミン値は有意に低値であった.大量腹水は制限前群に3例(8.3%),制限後群に5例(14%),在院死亡は制限後群に1例(2.8%)認めたが,これらの術後因子については術後在院日数を含めて両群間に有意差を認めなかった.考察 : 肝細胞癌切除術において術後にアルブミン製剤の使用を制限し,血清アルブミン値が低値であったが,術後経過に有意な悪影響を及ぼさなかった.さらなる検討が必要であるが,肝細胞癌切除術後にアルブミン製剤の使用量を節減できる可能性がある.
著者
三澤 一成 加藤 知行 金光 幸秀 小森 康司 平井 孝
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.39, no.12, pp.1787-1796, 2006 (Released:2011-06-08)
参考文献数
32
被引用文献数
2 2

目的: 直腸癌局所再発は, 根治のためには外科的切除しかないが, その侵襲に見合った治療効果の得られない例も少なくない. 術前の進展度別に当院での治療成績を解析し, 外科的治療の意義を検討した. 対象と方法: 1981年から2002年に直腸癌局所再発に対し, 治癒切除目的で手術が行われた84例を, 術前画像診断から腫瘍進展の局在より, A 群: 再発腫瘍が内閉鎖筋, 梨状筋に浸潤または接する, または第2以上の仙骨に接するもの, B群: 第3以下の仙骨や, 子宮, 精., 膀胱などの骨盤内臓器に浸潤または接するもの, C群: 吻合部周囲に限局するものの3群に分類. また, 同時期に直腸癌局所再発病変の進展が高度であることを理由に非切除・手術非適応となった19例を非手術群として, 治療成績を比較検討した. 結果: 治癒切除率は全例61.9%, A群31.8%, B群80.6%, C群81.3%. 再発切除術後5年生存率は, 全例30.0%, A群5.9%, B群32.7%, C群67.0%であった. 術後局所再々発や遠隔転移について, A群で有意に早期に認められた. A 群と非手術群の比較では, 再発後生存期間に有意差を認めなかったが, 局所再発から遠隔転移が起こるまでの期間は中央値でA 群8.4か月, 非手術群18.0か月と有意差を認めた. 結論: A群では治癒切除率が低く, 早期に局所再々発や遠隔転移を来し予後不良であった. 今後, 手術適応や術式, 補助療法などの再検討が必要であろう.
著者
本橋 英明 小畑 満 森本 慎吾 加藤 俊介 桑山 隆志 岡本 直子 石田 孝雄 杉原 健一
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.37, no.12, pp.1939-1943, 2004 (Released:2011-06-08)
参考文献数
8
被引用文献数
1 2

症例は86歳の女性で, 腹痛を主訴に外来受診し, 腹部単純X線検査にて腸閉塞と診断され入院となった. ガストログラフィン注腸検査ではS状結腸に高度の狭窄が見られ, 腹部造影CTで同部位に浮腫性変化による壁肥厚と憩室を認めたため, 憩室炎による腸閉塞と診断した. 大腸内視鏡は, 腸の屈曲が強く病変部まで挿入できなかった. 開腹するとS状結腸周囲は炎症が激しく, 強固に癒着していたが剥離可能であった. 口側の大腸は著しく拡張していたため大腸亜全摘を施行した. 切除標本の肉眼所見ではS状結腸は約6cmの壁肥厚を伴う狭窄が見られた. 病理組織学的所見では異型性のない大腸粘膜と, 筋層の肥厚, 著しい炎症細胞浸潤が認められ, 憩室による筋層の肥厚に, 浮腫性の変化が加わって狭窄がおきたと考えた. 悪性所見は認めなかった. 大腸憩室症の合併症は多彩であるが, 腸閉塞となり, 手術を要した症例の報告は少ないことから, 文献的考察を加えて報告する.
著者
古澤 毅 松本 興三 藤富 豊 穴井 博文 友成 一英 柴田 興彦 内田 雄三
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.21, no.7, pp.1953-1959, 1988 (Released:2011-03-02)
参考文献数
42

若年者胃癌22例23病巣について胃癌取扱い規約に基づいて臨床病理学的検索を行った. 年齢は20歳から29歳, 平均26.3歳で, 男女比は1.4: 1であった. 頻度は切除胃癌の2.9%で, 初発症状では消化性潰瘍を示唆するものが多かった. 占居部位はMが78.3%を占めた. 肉眼型分類では0型が52.2%で, 3, 4型は合計30.4%と低率であった. 組織学的分類では低分化型が87%と多かった. 組織学的進行程度はstage Iが50%, IVは13.6%と低率であった. 手術成績は切除率100%, 治癒切除率86.4%であり, 遠隔成績は切除例の実測5生率は76.5%で, 治癒切除例のそれは92.9%であった. 若年者胃癌治癒切除例の予後は一般胃癌よりも優れた成績であった.