本研究では,OPACで管理された震災関連資料(以下,資料)の利用活性を目的としている.具体的には,資料の収集・保存・公開活動とその利活用を一体的に捉えたシステムデザインに基づいて試作システムを研究開発するとともに持続可能なシステムの在り方について検討し,その運用モデルを構築していく.昨年度は,震災学習・スタディツアーの知見整理と現地調査を行った.そして,それらを踏まえて試作システムの機能改善を行い,新たな課題を抽出した.今年度は,これまでの成果を総合的に検討した上で,主に以下の2点を進捗させた.1.試作システムの改善と新資料作成WSの詳細設計昨年度新たに見出された試作システムの主な課題として,(1)現地調査時に撮影された複数画像データのアーカイビング,(2)資料へのタグ付けの効率化,がある.(1)については複数画像をスポット毎にアーカイブ可能とする改善を施し,(2)については行政資料の多くがPDF形式で公開されていることに着目し,PDFを対象としたメタデータの半自動付与機能を研究開発した.そして,新資料作成WSの詳細設計を行った.2.新資料作成WSの試行と評価及び課題抽出関係者及び対象層へのヒアリングを踏まえ,「震災を通して学ぼう!テーマ発掘プロジェクト」と題して市民及び学生参加者を募り,新資料作成WSを実施した.その結果,参加者の調べ学習の成果の他,岩手県山田町と陸前高田市を対象としたスタディツアーのレポート(行程,参加者の意見・感想,画像データ)が試作システムにアーカイブされ,同WSの最終回(振り返り)で用いられた.本試行について,参加者及び関係者からは概ね肯定的な評価を受けたが,システムを効果的に用いるためにより多くの参加者を巻き込む必要があることが明らかとなった.
1 0 0 0 Wikipedia閲覧者に対する図書推薦
日本の大学図書館では,学生はWikipediaのページを閲覧し,図書館の蔵書は閲覧せずに退館する傾向がある。Wikipediaは調べ物や学習にとって有用な情報源であるが,図書館の蔵書も利用した方がより深い知識が得られるはずである。もしWikipediaの各ページで,そのページに関連する図書館蔵書が表示されたら,学生はその図書を利用するかもしれない。そのような前提の下,本研究では図書館内のパソコンのブラウザ上でWikipedia閲覧者に図書推薦を行うアドオンを開発している。上記アドオンは,(1)各Wikipediaページの内容を把握し,コンピュータ処理可能な形で表現して,(2)各蔵書の内容とのマッチングを行い,内容の類似などに基づいて,適切な推薦図書を決定する。平成28年度には,このうち(1)に関する研究を行い,国際会議QQML 2017 (9th Qualitative and Quantitative Methods in Libraries International Conference) で発表した。具体的には“Automatic Classification of Wikipedia Articles by Using Convolutional Neural Network”というタイトルで,8ページの国際会議論文を,5月25日にアイルランドのリムリックで発表した。内容としては,Wikipediaの3,985ページに対して日本十進分類法(以下,NDC)の分類コードを付与し,300ページをテスト用,残り3,685ページを学習用とし,深層学習の畳み込みニューラルネットワークを用いて,NDCコードを付与する実験等を行った。結果,87.7%という十分な精度を得た。
1 0 0 0 OA 戦後日本における学校図書館法の成立過程に関する実証的研究
本研究は,文部官僚などが遺した一次資料に基づき,戦後日本における学校図書館法の法案作成過程の要諦を明らかにすることを目的とした。先行研究で使用されなかった新資料に依拠し,国会に上程されるまでの法案の変遷について,主な3つの諸案の特徴を摘出し,それらを比較検討した。法案上程までの過程において,文部省,全国学校図書館協議会,政党間には対立があり,紆余曲折していた。法案の作成過程において,司書教諭の免許制度が任用資格制に変更された背景には,当時の文部省の教員養成政策や高等教育政策が大きく影響していた。さらに,同省は,学校図書館法の立法化に関して,代案として「学校図書館振興法案要綱」を作成していた。
1 0 0 0 OA 戦後日本における図書館職員養成教育の成立過程について
東京大学大学院の図書館情報学研究室には初代教授であった裏田武夫が残した戦後の図書館職員養成教育の成立に関わる資料が残されていたが、劣化が進み、利用及び保存が難しい状況にあった。科研費によってこの資料を保存するための処理と、電子データ化を進め、資料の利用及び分析を可能とした。この資料に含まれていた、初期の司書講習に関する記録を用い、戦後公共図書館員の現職者教育として始まった司書講習について調査を行った。当時5年間で講習によって現職者の再教育と資格付与を行う計画が完了しなかった原因を分析し、今後学校司書資格が設けられた場合必要となる、学校図書館職員の現職者教育に対する提言をまとめた。
1 0 0 0 OA 専門図書館職員のキャリア形成に関する研究
1 0 0 0 OA 公共図書館と大学図書館での「ゆるやかな機能連携」と「場」の階層性認知に関する研究
地域再生の視点から「島まるごと図書館構想」など住民に読書習慣を根付かせている海士町の中央図書館と各分館で調査を行い、中央館と分館を図書だけでなくセルフカフェなどで使い分ける充実利用など多様な利用が見られた。図書館を含む複合施設を対象に、図書館や他の施設、共用部の利用状況から利用者属性別に施設内での居場所や利用行動を調査し、属性別で図書館と共用部で行為に差が生じ、機能や空間のつながりによって各属性で居場所を使い分けていた。大学図書館では、個室やラーニングコモンズ、グループ室といった学習環境の座席選択利用から、学習環境としての場として6段階程度に分けて認識して利用していると整理した。
1 0 0 0 近現代移住漁民による技術移動と都市部への定住に関する民俗学的研究
本研究は、近現代の移住漁民集団の移動と定住について、アワ船団、遠洋カツオ・マグロ船団,潜水器漁民集団、一本釣り漁民集団の4つの漁民集団に属する漁民に着目して、その実態を明らかにし、それぞれの漁民集団の比較研究を行うことを目的としている。平成29年度には、次のとおり現地調査及びアンケート調査を行い、調査データを得た。①4月から6月にかけて、以西底曳網漁業の船員経験者に対するアンケート調査を長崎市及び福岡市において実施した。28年度に計画していたものであるが、29年度に実施することができた。あわせて、データの集計、分析についても行った。②5月には福岡市において以西底曳網漁業(アワ船団)の経験者を対象に聞き取り調査を実施した。また、以西底曳網漁船の漁労長による漁撈日誌に関する調査も行った。③12月には以西底曳網漁業を行っていた福岡市の水産加工会社において、社史編さん事業等に使用された以西底曳網漁業に関する文献調査を行った。④12月には以西底曳網漁業の関係者が同郷者集団として実施している長崎市における阿波踊りに関する聞き取り調査を実施した。唐津市では一本釣り漁民等として鳴門市堂浦から移住した漁民を対象として聞き取り調査を実施した。なお、本研究の成果について、『生活文化研究』(大韓民国国立民俗学博物館)『徳島地域文化研究』(徳島地域文化研究会)誌上に論文等2本を執筆し、9月にソウル市で、10月に徳島市で、3月に佐倉市で口頭発表等3回行った。
1 0 0 0 北海道における海女出稼ぎ漁と磯まわり漁業の関係史研究
本研究は、明治期から昭和戦前期の北海道利尻島・礼文島、松前小島における海女の活動に焦点を当てて、海女出稼ぎ漁の歴史、および海女の道具・技術、さらには海女が採取した海産物の流通・利用、資源保全の実態などを、歴史学・民俗学の双方向から調査・分析を行う。その上で、北海道における海女出稼ぎ漁の歴史を明らかにするとともに、磯まわり資源の保全を取り巻く様々な環境の変化と、こうした状況への対応を考察することを目的としている。平成29年度は、研究代表者が勤務する北海道博物館において、同館所蔵の磯まわり漁具の再調査を実施して、それぞれの資料が有する特徴などの整理を行った。また、明治期から大正期の『小樽新聞』、『樺太日々新聞』掲載のコンブやアワビ、テングサなどの磯まわり資源に関する記事を収集・整理するとともに、記事内容のデータベース化を行った。新聞資料調査から、明治期から大正期の北海道日本海沿岸地域、樺太亜庭湾沿岸地域における採取物の種類・採取期ごとの漁況や、採取物の加工商品の流通・販売、道内外の商況など、海女出稼ぎ漁を取り巻く環境を再検討する作業を進めることができた。『小樽新聞』の調査は、主に小樽・積丹半島を中心とする地域の磯まわり漁や海産物の加工・販売、商況、北海道利尻島・礼文島の海女出稼ぎ漁に関する情報を収集するためのものである。『樺太日々新聞』の調査は、樺太亜庭湾沿岸地域の磯まわり漁などに関する情報を収集するためのものである。今後も引き続き新聞資料調査を継続して、海女出稼ぎ漁に関する記事の収集を続ける必要がある。
平成29年度は当該研究の2年目として、平成28年度に行ったシンポジウムの成果を活かして、さらなる研究の深化を期した。具体的には国語科の文部科学省検定済教科用図書及びその教師用指導書に徴して、「伝統文化」教材の扱われ方と指導書における指導法への言及の分析を進めた。なお、平成29年告示の『小学校学習指導要領』では、従来の学習指導要領における国語科の「3領域及び1事項」という区分が見直された。従来の1事項が〔伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項〕であったものが、今次の学習指導要領では大きく〔知識及び技能〕〔思考力、判断力、表現力等〕〔学びに向かう力、人間性等〕の3本の柱が立てられ、その中の〔知識及び技能〕が「(1)言葉の特徴や使い方に関する事項」「(2)情報の扱い方に関する事項」「(3)我が国の言語文化に関する事項」に分かたれ、その(3)が従来の〔伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項〕の前半「伝統的な言語文化」部分に相当するものと見られる。この間の学習指導要領の推移、変化の分析に多くの努力を行った。これらは生野金三・香田健児・湯川雅紀・高木史人編『幼稚園・小学校教育の理論と指導法』(平成30年2月、鼎書房刊、206ページ)にまとめられた。また、高木は「社会的・共=競演的でひろい悟り」へのアプローチ―小学校教育史、国語科教育史との係わりから―」(『口承文芸研究』第41号、平成30年3月、日本口承文芸学会刊)において平成29年12月に行った科研費メンバーによるシンポジウムの概略を紹介しつつ、現行の伝統文化教育の根拠となっている平成18年改教育基本法第2条第5項の淵源が、昭和16年3月改正の小学校令第1条第3項にあることに触れて、日本の長い教育史の中ではこれは伝統的でなったことと結論づけた。伝統という語じたいが昭和初期の流行りであった。
1 0 0 0 美容整形の受容と拡大が照らし出す日本社会と韓国社会
本研究は,日韓の美容整形の展開を政治経済の文脈に位置づけ,日本の「普通」感覚・理想美の変化,及び90年代以降の韓国における美容整形展開の経緯を明らかにすることを目的としている.29年度,日本では,明治以前にさかのぼって医療史,美の変遷を概観し,文献,関係者への聞き取りから医療行政の面について考察を行った.医療観光のコンテンツとしては,消極的なクリニックの方が多いと考えられる.整形経験者には,極めて限られた人数ではあるが,継続して聞き取り調査をしている.90年代末には,美容整形のブレーキでもあった「普通」文化は,既に,反転して美容整形促進に向いているように思われる.歴史と突き合わせると,儒教規範は,近代的身体観と伝統的規範の橋渡しという役割と終えたと見ることはできるが,相変わらず日本の整形経験者の秘匿意識は高いので,さらなる考察が必要である.韓国については,関係学会への聞き取りから,日本同様の形成外科とそれ以外の医師による組織的な対立が顕在化しつつあるのが明らかになった.また美容整形をテーマにしている研究者と意見交換を行った.29年度から加わってもらった研究分担者を介して,韓国の美容整形クリニック院長への聞き取りを行った.韓国,日本,中国の患者の差異については,30年度に外科医及び経験者の聞き取りを加えて分析する.韓国における医療観光政策は,同じく29年度から加わってもらった研究分担者に協力を依頼している.30年度に,共同で聞き取り調査を実施して,まとめに入る予定である.なお,英国Palgrave Macmillan社の「Palgrave Studies in Fashion and the Body」シリーズ刊行を目標とする国際共同研究に加入した.成果の英文発表,ネット公開の着手を始めた.
1 0 0 0 「両墓制」及び火葬墓制の仏教民俗学的研究
2017年度の本研究は、前年度2016年度に行なった調査・研究を継続し、本研究のために3地域でフィールドワークを行ない、また、研究成果を発信するための単著の執筆と国際会議での発表を行なった。フィールドワークについて。三重県における両墓制と火葬墓制、また、三重県に隣接する滋賀県における両墓制と火葬墓制の調査・研究を行ない、遺体埋葬の両墓制と遺体火葬の火葬墓制との間の同質性を抽出するための作業を行なった。また、滋賀県から北側に隣接する福井県では、その越前地方では火葬墓制が、その若狭地方では両墓制が顕著であるので、福井県でもその同一県内での両墓制と火葬墓制の調査・研究を行なった。これらによって、両墓制と火葬墓制ともに、仏教民俗としての性格が色濃い墓制であることが確認できた。従来の研究では、両墓制は仏教的性格のない「固有信仰」とされてきたが、そのような従来の通説とは異なる調査・研究を行なうことができた。単著の執筆について。2017年度は、上記の調査・研究の成果として、単著の執筆を行なった。『日本鎮魂考―歴史と民俗の現場から』(2018年4月刊行、青土社。四六版上製363頁)、および、『火葬と両墓制の仏教民俗学』(仮題。2018年6月刊行予定、勉誠出版。A4版上製330頁予定)の2冊を執筆した。学会発表としては、2017年11月9日―10日国際会議、The Death of Funeral Rites in Est Asia(韓国、The Academy of Korean Studies) で″The Tomb of the Tenno in Modean Japan″を行なった。
1 0 0 0 民俗芸能における共同的創造のプロセスに関する実証的研究
平成29年度は、一般理論研究に関しては、前年度に収集した論文等を読み込んだ。とくにアメリカ民俗学における個の創造性への着目に対して、ヨーロッパの民俗学に集合的創造(collective creation)に関する議論の展開があることがわかった(ヴァルディマル・ハフステイン、レギナ・ベンディックス等)。実証的調査研究に関しては、岡山県の備中神楽に関して成果があった。若い神楽太夫たちが行っている稀少演目の復活上演や神楽を広めるための活動は、電子メディア上でのやりとりも含む共同的創造の様相として捉えることが可能であり、その一端について他の研究課題のテーマとも関連させて一編の論考を著し、来年度に刊行される予定である。また必ずしも本研究課題の期間中の調査に基づくものではないが、以前の調査成果を本研究課題のテーマに沿った問題設定も踏まえて新たに論じた2本の論文が刊行された(業績①②)。さらに本研究課題の着想にいたる背景の一つであった国際的な無形文化遺産保護の取り組みについてこれまで論じてきた論考をまとめた単著を刊行した(業績③)。さらに、前年度に行った本研究課題の中心的テーマであるアートの民俗学的理解に関しての座談会の記録も刊行された(業績④)。総じて今年度は、本研究課題に関連してこれまで行ってきた業績の刊行という面で成果が多かった。業績 ①「伝承の「舞台裏」─神楽の舞の構造に見る、演技を生み出す力とその伝えられ方」飯田卓編『文化遺産と生きる』(臨川書店、2017) ②「「正しい神楽」を求めて―備中神楽の内省的な伝承活動に関する考察―」『日本常民文化紀要』33(2018) ③『文化財/文化遺産としての民俗芸能―無形文化遺産時代の研究と保護』(勉誠出版、2018) ④小長谷英代・原聖・俵木悟・松本彰「特集討論「アート」:社会実践と文化政策」『文化人類学研究』18(2017)
1 0 0 0 民俗文化の継承におけるコストとモチベーションに関する基礎的研究
本研究は、民俗文化を当事者に種々の負担を強いるコストとして把握し、そのコストとモチベーションという観点から実態を捉え直すと共に、その調整過程を明らかにしようとするものである。対象地域は、東北、関東、中部、近畿と広く設定し、その事例も民俗文化財や世界遺産として登録された内容をも含み、民俗学・宗教学・歴史学の知見を生かし横断的な解明を試みる。継承された民俗文化の再評価については、文化資源や観光の文脈で注目されてきた視角であるが、それが時に当事者にとっては重い負担となることは従来重視されてきたとは言いがたい。本研究は、まずは民俗文化が当事者においてこうした重いコストであり得ることを改めて強調し、その上でコストを引き受けることの有意性を明らかにし、民俗文化の再評価における新たな知見を加えようとするものである。本年度は二回の打ち合わせ会議、研究会を開催し、設定した対象地域内における民俗文化の実態とそのコストについての意見交換を行うと共に、コストを核に据えた研究方法の深化と課題について討論した。また、メンバー各自の調査地域における調査研究を遂行し、関連する資料の発掘・蓄積を行うと共に、日本民俗学会における発表を通し個々の研究成果を公表した。加えて、年末に行った研究報告会において個々の成果を共有した。本年度の成果として、共著における民俗継承に関する研究論文を寄稿し、新たな知見を学会に提供することができた。
1 0 0 0 祭礼の脱「暴力」化に関する民俗学的研究
平成29年度は、本研究において事例として取り上げる3つのけんか祭りの現状を把握するために、富山県高岡市の伏木曳山祭を5月14日~16日に、兵庫県尼崎市の築地だんじり祭り9月15日~19日、静岡県周智郡森町の森の祭り11月3日~6日に、それぞれ参与観察を行った。その結果、各祭礼が現在「穏やかに」運営されていることを確認した。また、伏木曳山祭が脱「暴力」化していった過程を明らかにするための聞き取り調査および新聞記事収集を、9月4日~11日に実施した。これによって、当祭礼が高度経済成長期に変容していったプロセスをより詳細に明らかにすることができた。また、戦後の日本の社会的・文化的状況や、その当時の地域社会の実態を理解するために、関連文献の収集・精読を行った。この作業を通して、各地のけんか祭りが似たような時期に脱「暴力」化していった理由を分析する際に必要となる、基礎知識を獲得することができた。さらに、最先端の研究動向を把握するために、日本文化人類学会第51回研究大会(5月27日~28日)ならびに日本民俗学会第69回年会(10月14日~15日)に参加した。なお、日本民俗学会では、研究発表も行った(発表タイトル:「批判されるけんか祭り ―高度経済成長期の伏木曳山祭(高岡市)を事例として―」)。加えて、祭礼研究を精力的に進めている江戸川大学の阿南透教授や、長野大学の中里亮平講師などと研究会を行ったり(4月29日、10月13日)、祭礼をテーマとした各種研究会、具体的には、第148回歴史地理研究部会(5月20日)、遠州常民談話会(9月30日)、第4回山鉾屋台研究会(10月13日)、現代民俗学会第40回研究会(12月17日)にも参加したりし、本研究のさらなる深化に努めた。こうした研究成果の一部を、論文「伏木曳山祭 ―熱狂と信仰と―」(阿南透(他・編)、『富山の祭り』、桂書房、2018年3月、pp.79-94)にまとめた。
本研究は、戦時体制下にさしかかる1930年代後半を中心に、生活習俗に関わる改善指導が、どのような文脈のもとで策定されていたかを検討するものである。特に農山漁村経済更生運動における更生計画書に与えた生活改善事項記述の影響を考察することを中心に行った。そのため、生活改善同盟会が刊行した指導書について、分析を行っている。本年度は昨年度に引き続き、通俗教育の官製運動である生活改善運動のなかで刊行された『生活改善の栞』および『農村生活改善指針』に記載された衛生および衣食住に関わる生活改善指導の記述について考察を行った。『生活改善の栞』はおもに、都市部に居住する中産階層を対象とした生活のあり方を示したものであり、例えば衣食住に関わる記述において、特に婦人服、児童服の奨励と指導、また食に関しては、例えば食べきれない食事の提供をやめることを提唱、住環境については、下水関係のあり方と間取りについて詳細に改善事項を提案している。『農村生活改善指針』でも、そのような衣食住の生活改善について記されているが、特に衛生面での記述に紙幅を割いている。例えば寄生虫が堆肥を経由して野菜などの収穫物により蔓延しないよう、堆肥のあり方と便所の改善(内務省式改良便所)については詳細に記している。いわゆる不衛生から来る病気(回虫、トラホームなど)の予防のあり方について詳細に記している。本年度は、両指導書に見られる「衛生」に関わる記述を中心に比較して、人々の日常生活に「衛生思想」が埋め込まれる感覚について、および「衛生的」とされることばの受容について、あわせて考察を行った。また生活改善同盟会設立の趣旨の中に「国民の覚醒を促し思想を善導する」と記されているが、「思想を善導」することと、旧来より人々が行ってきたさまざまな民俗慣行との関わりについて衛生思想の観点から分析を行った。
1 0 0 0 OA アトピー性皮膚炎発症におけるキチナーゼ様タンパク質の役割の解明
- 著者
- 吉田 尚弘 安田 琢和
- 出版者
- 独立行政法人理化学研究所
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2009
我々が発見したアトピー性皮膚炎モデルマウスの表皮において疾患発症前にキチナーゼ様タンパク質Chi3l1の発現が認められる。そこでChi3l1を表皮で過剰発現したTGマウスを作製すると、尻尾の表皮構造が破壊され、魚鱗癬様の外見を呈した。アトピー性皮膚炎モデルマウスをコンベンショナル環境で飼育すると同様の魚鱗癬様外見を呈した。同皮膚ではTight Junction構成タンパクが発現低下し、この分子が表皮バリア形成に関与することが示唆された。
本研究は、日本語の単語間の連想関係をマッピングして語彙知識の特徴を検討するものである。そのため、本研究の中心は、大規模日本語連想語データベース(JWAD)の構築を継続している(Joyce,2005a,2005b,2005c,2005d,2005e,2006,2007;Joyce&Miyake,2008)。連想語に関する質問紙調査を行って連想反応を収集し、連想反応の適切さによってコード化して、ターゲット単語に対して集合での延べ数・異なり数を集計するなどのような整理して漣想反応データをJapanese word association databaseの第一版(JWAD-V1)として公開した(Joyce,2005;2006;2007)。JWAD-V1は、反応者の50名、2,099のターゲット単語に対して、合計104,800の連想反応からなっている。複雑な連想ネットワークを明確にすること及び意味空間での階層構造を視覚化することの方法として、本研究は、大規模日本語連想語データベース(JWAD)に基づいた語彙連想マップの作成、または、JWADの連想ネットワーク表象にグラフクラスタリング方法を発展させた(Joyce&Miyake,2007,2008;Miyake&Joyce,2007a,2007b,in press;Miyake,Joyce,Jung,&Akama,2007)。グラフ理論やネットワーク分析結果、JWADの連想ネットワーク表象は、スケールフリーとスパース性の構造的な特徴を持っていることが明らかになった。語彙連想マップの開発にとって、連想反応の集合とグラフクラスタリングから得られる単語のクラスタリングは、有益な比較材料となりうる。語彙マップの発展・応用を検討する研究として、専門語の学習方法におけるバイリンガル語彙マップの有効性を示唆する結果が得られた日本語習得の研究(Joyce,Takano,&Nishina,2006;Takano,Joyce,&Nishina,2006,2007)、日本語辞書編集の研究(Joyce,2005b,2005d,2006;Joyce&Srdanovic,accepted)、日本語文字体系の研究(Joyce,2007)など行った。
1 0 0 0 日本産イセエビの個体群維持機構解明のための基礎的研究
いせえび類の中で、わが国で最も多く漁獲されるイセエビ(Panulirus japonicus)の海洋における生活史を理解し、個体群維持機構を解明することを目的として、イセエビ親個体群の生息域からのフィロソーマ幼生の漂流経路、輸送先と分散状況を調査するための漂流ハガキを用いた現場実験(3年間継続)を行った。1. 漂流ハガキの放流実験:一昨年度、昨年度に引き続き、長崎県五島列島福江島の南東、崎山沖において、漂流ハガキを連続して6回(1998年7月1日、6、14、20、27、30日、合計6000枚)放流した。放流点と放流方法は一昨年、昨年と同様である。漂流ハガキは、放流翌日〜195日(五島列島北部)までに380枚、ほぼ全てが海岸に漂着して回収された(回収率6.3%、昨年度に比べ0.3ポイント上昇)。漂着地域は、昨年度同様にほとんどが福江島あるいは五島列島内で、五島列島周辺の海水の滞留傾向が継続していることが示唆された。2. 五島列島南東部でふ化した幼生の行方:本研究を開始した96年度以降3年間にわたり、幼生のふ化時期に放流した漂流ハガキがl年以上経過後も五島列島内の海岸に漂着していることから、五島列島南部の滞留傾向の強い流動環境によって、イセエビ幼生は自らがふ化した沿岸へ回帰する可能性がかなり高いものと考えられる。つまり、この3年間は五島列島南部でふ化した幼生が出生地へ回帰するために都合の良い流動環境であったといえる。今後は、92年にみられた流動環境のように、漂流ハガキが太平洋沿岸へ輸送されやすい状況が生じるメカニズムについて検討して行きたい。
1 0 0 0 老人性白内障に対する自己免疫機構の関与に関する研究
老人性白内障の成因として、水晶体に対する自己抗体が水晶体上皮細胞を障害するのではないかという自己免疫機構の関与を解明することを目的とした。平成8年度において、マウスで作成された、水晶体上皮細胞の特異蛋白であるベータ・クリスタリンに対する抗体が、補体の存在下で30%の細胞死をもたらし、水晶体線維細胞への形質転換も阻害すること、また、本抗体が水晶体上皮細胞の細胞表面に結合することを明らかにした。平成9年度は、白内障患者血清中に水晶体上皮細胞に対する自己抗体が存在するか否かを検討するために、白内障患者血清と正常者血清の培養ヒト水晶体上皮細胞に及ぼす影響を調べた。その結果、10倍希釈の患者血清では55%の水晶体上皮細胞死が認められるのに対し、正常者では同希釈濃度でも数%しか細胞死は認められなかった。患者血清が水晶体上皮細胞死に与える影響は、濃度依存性があった。また、血清を熱処理し、補体を不活化させるとその影響は半減し、補体の関与が示唆された。本研究で得られた、水晶体上皮細胞の特異蛋白に対する抗体(ベータ・クリスタリン抗体)が水晶体上皮細胞に結合し種々の障害を与えるという事実と、白内障患者血清そのものが水晶体上皮細胞に障害を与えること、これらの影響は補体の存在が必要であるということから、水晶体に対する自己免疫機構が老人性白内障の成因の一つであることが強く示唆された。