1 0 0 0 先進国における対内直接投資に関する研究-日米独国際比較-
1.対内直接投資が政策論議の対象となった背景が日米独では異なっている。米国では経常収支の赤字が背景であったのに対し、ドイツにおいては産業立地国としての自国の競争力の喪失の有無とそれへの対応策が背景となっている。米国の貿易指向性に対し、ドイツは雇用指向的といえる。日本の政策論議に関してはドイツとの類似性が高いことがその特徴である。2.日本の直接投資における内外不均衡問題に対する従来の分析視点は二つの意味で問題がある。第一に対内直接投資を重視し、日本企業の対外直接投資行動に見られる問題性への言及がないこと。第二に企業行動の能動性が十分明示的に示されていないことがそれである。3.ミクロの行動原理の基となるものとして企業統治に注目する、との分析視点をとるとこうした問題点を改善でき、直接投資をめぐる政策論議に建設的な貢献を行なうことが可能となる。従って、現在日本で問題となっている対内直接投資の不均衡問題の分析に当たっては、従来一般的であったマクロ的接近方法や、企業戦略に重点を置いたミクロ的接近方法に加えて企業統治の視点からの分析も行うべきである。4.日本の対内直接投資政策に関しては、精査的対応の対象となる領域は企業の直接投資行動に影響を及ぼす制度的条件が中心となるべきである。環境変化への迅速な対応をやりやすくするためのリストラ促進政策や、新規事業への参入のための事業連結をしやすくする制度的枠組の整備といった範囲での対応策が有効であるだろう。
1 0 0 0 OA インフルエンザ菌の感染性免疫寛容に伴う慢性炎症化機序の解明
耳管閉塞およびインフルエンザ菌による慢性中耳炎症マウスモデルを用いて、中耳慢性炎症病態における IL-17 産生 T 細胞の動態につき検討した。BALB/cマウスを用いて、中耳炎モデル作成後3日目、14日目、2ヶ月目に中耳貯留液、中耳粘膜および側頭骨を採取し、中耳貯留液中の IL-17 濃度の測定、中耳粘膜下のリンパ球のフローサイトメトリーによる解析および IL-17mRNA の発現につき解析を行った。中耳粘膜において、Th17 細胞および IL-17 産生γδT 細胞の増加を急性期から慢性期に認め、中耳貯留液中の IL-17 濃度においても2週間目から2ヶ月の慢性期に至るまで、明らかに対照群と差を認めた。中耳粘膜の単核球細胞の IL-17mRNA の表出も、対象群と比して明らかな強発現を認めた。 中耳粘膜における Th17 細胞や IL-17 産生γδT 細胞が中耳局所の慢性炎症に関与している事が推測された。
1 0 0 0 OA 可視化によるインフルエンザウイルス出芽過程の動的解析
1 0 0 0 OA IFN・サイトカインシステム検討による新型インフルエンザ重症化ハイリスク群の検証
新型インフルエンザ等易感染性疾患や重症化しやすい疾患、またその病態とIFN システムにつ いて検討する計画をたてた。しかしながら、新型インフルエンザは2010 年以降大きな流行が なく、当初計画した研究を遂行できなかった。そこで感染重症化リスクの高い、糖尿病、MPO-ANCA 腎炎、慢性閉塞性呼吸器疾患(COPD)患者と健常人のIFN 産生能を比較、これら疾患患者では健 常人に比べて有意に低下している事、MPO-ANCA 腎炎患者ではプラズマサイトイド樹状細胞数の 著しい低下や血中IFN の存在を明らかにした。COPD 患者では、憎悪回数とIFN 産生能との関連 性は認められなかったが、糖尿病患者では、歯周病罹患群でIFN 産生能が特に低下していて、 IFN システムは易感染性と関連している指標として有用である可能性が示唆された。
1 0 0 0 OA 新型インフルエンザに続発する市中感染型MRSA感染症の病態解析と治療戦略
A(H1N1)pdm09を用いて市中感染型MRSA(ATCC BAA-1680:USA300)、院内感染型MRSA(ATCC BAA-1699:USA100)のMDCK細胞への侵入性について検討した結果、ATCC BAA-1680の侵入性はATCC BAA-1699よりも高いこと、いずれもA(H1N1)pdm09の先行感染存在下で侵入率が増強していたことが判明した。本研究により、A(H1N1)pdm09先行感染後のCA-MRSA感染のメカニズムを解明する上で、その一つとして侵入性がかかわることを示唆する重要な知見を得た。
1 0 0 0 OA 児童生徒の通学形態が心身機能および身体活動に及ぼす影響
1 0 0 0 直系制家族の世代継承と相互扶助関係:長期反復調査による実証研究
本研究の目的は直系制家族に焦点をあて、どのように世代継承と世代間相互扶助が行われ、バランスを保っているかを明らかにすることであった。ここでは、直系制家族の世代継承はどのようであるか、子育てや老人介護はお互いに世代間で支えあい、衡平性を保っていると言えるのか、を探ってきた。その結果、(1)世代継承に関しては、少子化のため、若い世代ほど長男が跡を継いでいることが明らかになった。「家」を継承するのは長男と決まっていた時代から誰でも可能な時代になったにもかかわらず、長男である重みが現実にはある。また、土地の相続は制度的には均分であるが、一括相続がほとんどであった。このような状況のなかで、地域社会では集団営農、農業の起業化が進められてきている。家族、世帯の持続を地域全体で継承するという方向である。(2)相互扶助関係について、親は子どもが学校へ行き、結婚、独立していく過程において、どのような援助をしているか、を調査した。その結果、男女、きょうだい数に関係なく、親は子どもへの必要な援助を行っている。子どもはどの程度の経済力が親にあるかをわきまえ、援助を得ている。親は誰が老後の面倒をみてくれるかを見極めながら、援助の度合いを調整している。子どもも自分の人生の歩みと親からの援助とがどの程度マッチするかの折り合いをつけ、親子関係の調整を図っている。親子の相互扶助により、親子で衡平性を保っている。それは親の最期の看取りの時期においても同様な世代間相互扶助関係が保たれている。(3)直系制家族は相互扶助を実現しやすい家族形態であるが、住まい方に大きく規定される。屋敷内別棟同居よりも上下階別同居の方が介護は可能である。家族内での世代間の経済援助はお互いに年金、給料を出し合い、助け合う姿があった。世代間衡平性は生活構造的に長期的な見通しの検討が必要であることが示された。
1 0 0 0 OA J.S.ミルにおける自由と正義と宗教-現代的課題の先駆-
- 著者
- LOPEZ Larry 町村 尚
- 出版者
- 北海道大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2005
森林群落は、季節的に融解層を深くしないというプロテクトの役目を果たしている(カラマツ林と白カンバ林の場合)。森林群落下の気温はアラスより低い。しかし、この研究の結果によると湿潤草地の活動層は森林の深さと同じである。土壌水分が多いので、冬に凍った水は春になると水分の熱伝導度と潜熱の関係で解けにくくなる。カラマツ林の土壌断面の結果を見ると、活動層の塩分濃度は低いが、永久凍土に入ると急に高くなる。現在のアラスは永久凍土が破壊されてからできたものである。それで、今でも中央ヤクチアの永久凍土の塩分濃度が高いので、数センチの凍土がこの地域にとても大きな影響を与えると考えられる。その上で、森林は気候変動の関係で耐塩性草原になると二酸化炭層の吸収力75%下がることが明らかになった。現在、森林の蒸発散量はOverstoryとUnderstoryとがそれぞれ50-50%に分かれている。それで森林がなくなると水収支が徹底的に変化すると恐れがある。最後に、森林火災が起きる後進林生態に対しては大きな影響があるが,15年間ぐらい経つと森林と永久凍土が復活することを明らかにした。
二次イオン質量分析計(SIMS)によるホウ素同位体比の基礎的な分析手法の検討を行い、標準試料(NIST951)と併せ幾つかの実試料(海水、温泉水、大気の凝縮水)のホウ素同位体比の測定を行った。SIMS(使用機器はNanoSIMS)の測定にはシリコンウェハー上で試料溶液を赤外線ランプで乾固したものを供した。その際、従来は測定試料中のホウ素の散逸を防ぐため、ホウ素を除去した海水の添加を行う手法が推奨されてきた。しかし、NanoSIMSによる分析においては海水を標準試料や温泉水に添加するとホウ素のビーム強度はむしろ何も添加しない場合に比べ著しく低下し、この手法は必ずしも有効ではないことが示された。海水試料については単に乾固したものとその上に金の蒸着を行ったものの分析を行った。金の蒸着を行っていない海水のδ^<11>B値を直近のNIST951の測定値を用い計算すると+32〜+73となり、推奨値の+39.5とは異なる値となった。一方、金の蒸着を行った海水のδ^<11>B値を同様に金の蒸着を行ったNIST951の測定値を用い計算すると+44〜+46となり、より推奨値に近い値となった。金の蒸着にはブランクめ問題が懸念されるものの、確度の高い分析を行う上では有効かもしれない。温泉水試料のδ^<11>B値は+2.6と+5.6となり、Kanzaki, et. al.(1979)やNomura, et. al.(1979)やNomura, et. al.(1982)による日本の火山ガスの値の範囲(+2.3〜+21.4)の値となった。また、大気試料のδ^<11>B値(+1.7)は、Miyata, et. al.(2000)により報告されている東京大学海洋研究所周辺で採取した大気試料の分析値(-5.1、-1.8、+5.0)と大きくは異なっていない。これらの事実は、NanoSIMSは天然試料のホウ素同位体比の分析に十分堪えうることを示している。
1 0 0 0 膨潤性粘土鉱物の生成機構の解明とシラス崖崩壊予知の研究
鹿児島県内の多くのシラス崖の表面からシラス試料を採取し、どのような粘土鉱物が生成しているかを調べた。その結果、比較的最近崖が崩れた場所での崩落したシラス中の粘土鉱物はスメクタイトと10Å-ハロイサイトが認められ、その含有量は、崩落しないで残っている崖の部に含まれている粘土鉱物の含有量に比べてはるかに多量であることがわかった。出水市の針原地区え大規模な地すべりが起こったが、この地域から採取した土砂中にも多量の10Å-ハロイサイトが含まれていた。また、最近大規模な地すべりを起こした鹿児島県吾平町で採取した土砂中のも多量の10Å-ハロイサイトが含まれていた。このように崖崩れを起こした土砂中には膨潤性粘土鉱物が例外なく含まれたいた。このことは、多くの雨が降った後、膨潤性粘土鉱物の層間に水が入り、粘土鉱物が膨潤したためにそれまで土砂中の粒子と粒子がくっついていたものがはがされ、土砂中に割れ目が生じると同時に水を含んだために重量が増し、崖の崩壊が起こったものと思われる。大分県湯布院花合野では大規模な温泉地すべりがみられるが、この地域の土砂中にはスメクタイトが多く含まれていた。このスメクタイトも膨潤性粘土鉱物であり、この粘土鉱物が地すべりを起こしている要因になっていることがわかる。以上のように膨潤性粘土鉱物の存在が地すべりや崖崩壊の原因になることがわかったので、天然のシラスを出発物質にして、シラスからどのようにして膨潤性粘土鉱物が生成するのかを調べるために、合成実験を行った。天然でシラス崖の表面に生成している膨潤性粘土鉱物は、それほど温度も高くなく、大気圧下で生成しているので、低温低圧の条件下での合成実験を試みた。その結果、200℃以下での水熱条件下でスメクタイトの合成に成功したし、大気圧下でのスメクタイトの合成にも成功した。今後この実験を継続して行っていくと同時に、シラスの崖崩壊を起こすのは、どのくらいの膨潤性粘土鉱物が含まれていると危ないかを予知できるように、膨潤性粘土鉱物の含有量と崖崩壊の関係をさらに詳細に検討する予定である。
グリーン・ツーリズムでは、地域の自然・文化・生業を地元の人たちから直接学ぶ「体験学習」が目玉になっており、その体験できないことを自分の身体で体験するということは、これまでの学校教育の枠にはとどまらない新しいかたちの「知」を自主的に獲得していくことにつながり、自立していく能力を養っていくことになる。これは、まさに「総合学習」の趣旨にかなっているが、その身体で体験する「総合学習」はどのような知の形態を特徴とするのだろうか。本研究では、高知県四万十川中流域(四万十市一帯)を調査フィールドとしてとりあげ、自然と生活・生業および文化との多様なつながりを学習できる「体験学習」を分析する。それによって、身体的行為を媒介させた生活体験を基点にして意味の連関が果てしなくつなげられていくという体系化された「知」を掘り起こすこと、およびそうした身体を基点に広げられた意味連関から生まれる臨機応変な対処能力・問題解決能力こそが「生きる力」であることを明らかにしていった。そうした「知」は、具体的には中山間地域が現在置かれている状況や都市部にはない「豊かさ」を支えている自然環境に関するものであり、それを体験的に理解することによって自らのライフスタイルを見直し、また社会と自分との関わりを考えていけるような可能性を内包する知なのである。
1.調査し得た対象校は、北海道で13工業高校中10校、東京地区で9工業高校、東北地区で5校であり、そのほか工業高等専門学校、ポリテクカレッジ、職業訓練校、都立科学技術大学、教育行政諸機関なども訪ねた。さらにアメリ力との比較研究のためオレゴン州の高校および関連諸施設・機関を調査した。2.研究成果については折に触れ論文等にしたが、それらについては別紙を参照してほしい。成果の発表の場は、日本教育学会第57大会のほか、文部省主催の全国フォーラム、北大教育学部創設50周年記念国際シンポ、北海道工薬高校校長会などの場で報告発表しれた。そのほか『調査報告・資料集』を3分冊(No.1〜3)にして刊行し、関連機関に配布した。また研究代表者の小出は、この間文部省産業教育審議会や北海道教委教育計画推進会議の委員を果たし、その点でも研究成果を社会に還元できた。3.工業高校の改革を推進する上での二つの仮説はほぼ論証し得た。仮説は、(1)地域連携の強化、(2)高等教育機関との接続の強化、の二つであるが、いずれも不可避の課題として自覚化されつつあるし、また実現の条件もできつつある。とはいえ日本の場合は遅れており、オレゴンの高校改革ほどには進展していない。4.今後は、本調査研究で得た諸事実を理論化することが課題となるが、その際本研究の理論的シューマである、平等性、差異性、責任性の4改革原理を中心にまとめることになる。
1 0 0 0 近世近代移行期における大規模豪農と地域社会構造に関する総合的研究
以下の3つの柱を立てて研究調査活動をおこなった。主な内容の概略をまとめる。I 豪農経営間の相互関係に着目した地域社会構造に関する実証研究まず、(1)大規模豪農-中小豪農の経営間の階層的関係に関する研究、を実施した。大規模豪農の金融を受けながら中小豪農が商業金融や地主経営の回転資金や村役人としての活動資金を得て自己の豪農経営を存立させる形で、豪農間にヒエラリッシュな関係構造が存在することを実態的に研究した。つぎに、(2)山形城下町商人の経営構造に関する研究、おこなった。山形城下町巨大商人の経営実態を新史料を発掘して考察し、幕末期に村山郡はもちろん南奥羽をおおう経済活動を展開し大規模豪農とも金融関係を強化していく彼ら巨大商人の蓄積様式について考察を進めた。II 幕末期地域社会の政治的経済的文化的ヘゲモニーの関係構造に関する研究まず、(1)大規模豪農-中小豪農の間の諸ヘゲモニー関係に関する研究、を実施した。大規模豪農の金融力を基礎とした経済的なヘゲモニーの傘下に、村役人や組合村惣代の各管轄地域における政治的ヘゲモニーが位置付いていることを検証した。中小豪農による政治的活動は普段は独自なものだが、緊急危機時や大規模豪農の経営発展に関わる局面などにおいては大規模豪農のヘゲモニーに編成される傾向にあることを指摘した。また、(2)大規模豪農と地域社会の宗教民俗文化動向との関係に関する研究、をおこない、大規模豪農が契約講や伊勢講の整備に尽力し居村や地域の宗教文化的な諸活動を支援し、自己の地域基盤を強化し農兵組織化などの基盤を培っていった動向を考察した。III 近世近代移行期における地域社会のヘゲモニー構造の変動過程に関する総括的研究まず、(1)幕末〜明治前期における地域社会のヘゲモニーと政治情報に関する研究、を実施した。激動する政治情報の入手ルートを、豪農間の思想文化的ネットワークや本家-分家関係に基づく神職の江戸派遣などの新史料により検討した。また、(2)大規模豪農-中小豪農・村役人の間の諸ヘゲモニー関係に関する研究、を総括的におこない、小作争議に直面した中小豪農が大規模豪農に連携し地主講が支配領域を越えて組織されるとともに、大規模豪農の強力なヘゲモニーのもとで農兵組織がつくられた過程を考察した。この過程で培われた豪農間の関係性は維新後の養蚕振興を中核とする地域の殖産勧業の推進主体に確実に帰結し、同時に県会議員ネットワークの基礎ともなることを展望した。
1 0 0 0 OA 漢代五言詩歌の伝播とその文学的昇華の過程に関わる研究
1 0 0 0 岐阜県下における出土文字資料の基礎的研究
平成9・10年度の二カ年にわたり、岐阜県内の各遺跡において出土している古代の文字資料(墨書土器・ヘラ書き土器)の調査・検討を試みた結果、約180点の資料を見出すことができた。それらのうち三分の一程は、報告書等に未掲載のものである。岐阜県の出土文字資料の特色は、次の二点である。(1)、美濃須衛窯に代表されるように、有力な古代の窯があり、土器の生産地側の資料が比較的多く見られること。(2)、官衙・集落からの出土例は数少ないが、それでも8世紀後半から9世紀の資料が比較的多く、吉祥語句を書くものがしばしば見られる。(1)については、とくに各務原市・関市の資料に注目でき、焼成前にヘラ書きで人名を記す例として、関市の榿ノ木洞窯出土の「御使連」「馬使貞主」などがある。土器の製作主体となったと思われる氏族の居住が判明した。(2)については、美濃国府(垂井町)・推定武義郡衙(関市)などからそれぞれ数点、「里刀自」墨書土器が東山浦遺跡(富加町)、「東」墨書土器が三井遺跡(各務原市)が出ていることに注目できる。研究報告書においては、榿ノ木洞窯の「馬使貞主今日卅上」から、律令制以前に美濃に置かれた馬飼の存在を想定し、灰釉陶器が焼かれた時期である9世紀後半頃に、中央政府との結びつきからこの地に官営工房的な施設が設けられていたこと、また、三井遺跡の「東」については、住居の竈にこの墨書土器が置かれていたことから、大陸伝来の道教的な思想から竈の祭祀がなされていた可能性があること、さらに、御嵩町の「岡本」銘須恵器から、尾張からのヘラ書き土器の流入について論じた。
1 0 0 0 類似語数効果と単語の形態情報・音韻情報・意味情報との関連について
漢字二字熟語の認知過程に,その類似語(当該単語と一文字だけが異なる単語)が影響を及ぼすことが示されているが,漢字二字熟語においては,その類似語との間に形態的類似のみならず,意味的類似をも想定することができる.漢字二字熟語の類似語間の意味類似性の高低が,漢字二字熟語の類似語間で認められる促進的効果に影響を及ぼすか否かを検討するためには,当該漢字二字熟語の類似語間での意味類似性に関するデータベースが必須となる.本研究では,こうした類似語を対にして被験者に呈示し,その意味類似性に関して被験者の主観的評定を求めることにより,類似語間の意味類似性データベースを作成した.天野・近藤(2000)のデータベースから,JIS一種に含まれる2,965字のうちの二文字によって構成され,かつ普通名詞であると見なされている漢字二字熟語を頻度順に上位1,000番まで抽出し,これを基本語彙と見なした.これらを,まず前漢字を共有する熟語群に分類した.こうした熟語群は前漢字を共有する類似語群ということになる.同様の処理を後漢字の共有に注目しても行った.これらの熟語群内で,熟語二個のすべての組合せ(熟語対)が作成され,その結果2,530組の熟語対が作成された.これらを23種類のリストに分割し,質問紙調査の形式で類似性についての主観的評価を求めた.被験者として大学生1,133名(男子387名,女子745名,不明1名)が調査に参加した.被験者の平均年齢は19.5歳(SD=2.4)であった.各漢字二字熟語について,その類似語間での平均意味類似性評定値が算出された.この結果は報告書としてまとめ,また第3回日本認知心理学会において発表した.今後こうしたneighbor間の意味的類似性が,実際に当該漢字二字熟語の処理過程に影響を及ぼしているのかどうかを,実験的に検討することが望まれる.
1 0 0 0 OA 地域生活支援を利用する精神障害者に見られる主観的生活意識に関する日瑞の比較研究
- 著者
- 石橋 正浩 二文字 理明 岩切 昌宏 石田 晋司 ベンクト G・エリクソン キルスティ クウセラ
- 出版者
- 大阪教育大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2008
精神障害者の地域生活を支える支援,とりわけサービス利用者と援助者との間でおこなわれる共同意思決定のプロセスについて,スウェーデンの専門職であるパーソナル・オンブズマンの制度と役割を整理し,その機能を日本で展開する可能性について,相談支援専門員を対象にした調査をもとに考察した。両国とも利用者の主観的ニーズと自己決定を最大限尊重しようとする援助者の姿勢は共通であるが,利用者の自己決定を支えるセーフティネットの広がりには違いがある。
1 0 0 0 OA スウェーデンの道徳教材を活用した根源的価値形成の授業に関する臨床的・実証的研究
1 0 0 0 OA 1990年代以降のインクルーシブ教育の展開に関するスウェーデン・モデルの解明
- 著者
- 二文字 理明 INGEMAR Emanuelsson JAN-AKE Klason BENGT Eriksson
- 出版者
- 大阪教育大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2006
スウェーデンにおけるインクルーシブ教育はノーマライゼーション思想に発する「人間としての尊厳」および「すべての者のための一つの学校」という理念を掲げて展開されてきた。「場の統合」を経て「個の統合」を実現してきた。しかし、1990年時点でも「個の統合」の実現の割合は、養護学校の全児童生徒の8.7%に留まる。1990年以降は、社会民主労働党の弱体化と連動して、インクルーシブ教育を支持する言説にも陰りがみられる。カールベック委員会の基本的な構想の破綻はその象徴であろう。理念の標榜と、学校における障害者の処遇の実態との乖離に悩む現実が改めて明らかになった。