著者

幸塚 広光

出版者

関西大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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自然骨に近いヤング率と曲げ強度をもつ材料の実現を目指し、アセチルセルロース(AC)/シリカ複合体をゾルーゲル法によって作製した。Si(OCH_3)_4(TMOS)-AC-H_2O-HNO_3-THF-CH_3OC_2H_4OH溶液をゲル化させ、30-70℃の種々の温度で乾燥させ、複合体を得た。モノマー換算のモル比AC/TMOS=0.5及び1.0の溶液から作製した複合体においては、ACに富むマトリックス中にミクロンオーダーのシリカリッチの粒子が分散していることがわかった。一方、モル比AC/TMOS=2.0の溶液から作製した複合体では、ACリッチマトリックスとシリカリッチ粒子の界面が明瞭でなかった。AC/TMOS比にかかわらず、複合体はマシナビリティーを示し、電気ノコギリによって5mm×2mm×4.4mmの直方体の試片に成形することができた。成形した試片を用いて3点曲げ試験によって力学的性質を評価したところ、出発溶液中のAC/TMOS比の増加とともに塑性変形の程度と破断歪みは増大し、ヤング率と曲げ強度は減少した。ゲルを乾燥させる温度を高くするとヤング率と曲げ強度は増大した。AC/TMOS比と乾燥温度を変化させることによって、ヤング率1.8-3.9GPa、曲げ強度48-100MPaの複合体を作製することができた。

著者

原田 奈名子

出版者

佐賀大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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高齢者の身体的自立を促す指導プログラム開発のために、佐賀県内の60歳以上高齢者約500人を対象に股関節と膝関節の解剖学的な知識と、椅子に座位する際の体幹部と脚部の境界認識と、階段昇降時の身体の使い方についての意識について調査行った。その結果、股関節位置の正解率は2.3%、膝関節位置の正解率は13.8%、(p<0.01)だった。椅子に座位する際の脚部の位置認識について約65%が解剖学的に正しく認識していた。しかし、約65.0%が「脚は胴体部を挟むように位置する(という図を選択)と正しく認識していたにもかかわらず股関節について、身体図に書き入れるという方法から正しい知識を有していたと判断できたのは1.9%だった。逆に、股関節について正しい知識を有していた1.9%は椅子に座位する認識も正しかった。これより、多くの人が、椅子に座位する図を正しい知識に基づいて選択したのではないことがわかる。これらから、骨格構造に依拠した「からだの使い方」に関して、股関節や膝関節についての誤認・無知や、知識と自分の行為についての認識との間に齟齬があることが明らかになった。本調査では身体の使い方の意識や認識を明らかにするために提示した図を選択するという方法をとった。しかし必ずしもこの方法によって意識や認識の実態を正確に把握したとは言えない。しかし、知識について正確に実態を把握するためには、選択肢方式ではなく、図に直に書き入れる方法が妥当であると判断できた。この方法によって、高齢者特有の丸背(猫背)の誘因である肩関節や環椎後頭関節や環椎軸椎関節の位置に対する知識の実態も把握できる見通しが持てた。本研究期間中に高齢者向けに高齢者の身体の使い方に関する自主学習用テキストを作成することが最終目的であったが、さらに調査を経てから作成することとした。

著者

寺重 隆視 田邊 喜一

出版者

広島国際大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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1.小型飛行船を誘導するための顔位置推定法の提案飛行船型ロボットによる非接触、無拘束型のバイタルサインセンシング方式では,室内画像から推定された顔位置に飛行船を誘導する方式を想定している。このとき,就寝者、飛行船間距離による顔さいず変化や,飛行船の姿勢等による顔の回転に頑健な顔位置推定法が必要とされる。これまでの手法は前髪が眉部にかかっている場合には適用できないなど,いくつかの制約条件がある。そこで,両目の中点から外側回から放射状の周辺分布を特徴量として用い,顔の大きなスケール変化や,顔の回転に頑健な顔位置推定法が必要とされる。これまでの手法では前髪が眉部にかかっている場合には適用できないなど,いくつかの制約条件がある。そこで、両目の中点から外側に向かう放射状の周辺分布を特徴量として用い,顔の多きなスケール変化や,顔の回転に頑健な顔位置推定法を提案した。予備的実験の結果,周辺歩布の半径比で〜1程度の小さい顔画像の位置を推定できることが確認された。今後は,より多数の被験者による就寝状態での検証を重ね,本手法の有効性を実証する予定である。(日本人間工学第48回大会にて発表,2007年6月)2.小型飛行船の自律充電小型飛行船は機動性を確保するため自律的に3次元空間を移動する必要がある。動力源としてモータ及び電池を用いる場合,電池内に残存する電気量を自ら感知し,残存電気量が少なくなった場合には充電場所に自動的に移動することが求められる。さらに充電は無線方式によることが望ましい。本研究成果では,小型飛行船の上面にフィルム型太陽電池を貼り付け,残存電気量の低下を検知すると飛行船が自律的に照明器具の直下に移動し,その照明光のエネルギによって充電する方法を考案した。さらにその動作が可能であることを実証した。(一部を電気学会情報システム研究 IS-07-28にて発表,2007年9月)

著者

山口 朗 勝部 憲一 坂本 啓

出版者

東京医科歯科大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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本研究では種々の魚類、両生類、爬虫類、哺乳類の骨格を解析することにより、"軟骨内骨化部は脊椎動物が上陸して獲得したカルシウム貯蔵庫である"という我々の仮説を検証し、脊椎動物の進化における骨格形成の変遷に関する研究の端緒を開くことを目的とした。本研究の推進により以下の結果を得た。1.カエルの後鰓体(カルシトニンを分泌する器官)を除去すると傍脊椎石灰嚢(脊椎周囲にみられる炭酸カルシゥムからなる石灰化物で骨とは異なるカエル特有の骨組織)の石灰化物が急激に減少することが知られている。もし、カエルの骨組織がカルシウムの貯蔵庫として機能しているのならば、後鰓体除去により骨組織の吸収像が碓認できるという仮説のもとで、トノサマガエルの後鰓体を除去し、その後の骨組織の吸収像を走査電子顕微鏡により解析した。その結果、後鰓体除去を行なったカエルの大腿骨表面における吸収窩は偽手術を行なったカエルと有意な変化が認められなかった。また、後鰓体除去を行なったカエルにカルシトニンを投与して場合の吸収窩も偽手術を行なったカエルと有意な差が認められなかったこれらの結果より、カエルの骨組織はカルシウムの貯蔵庫として機能していないことが示唆された。2.哺乳類の骨組織がカルシウムの貯蔵庫として機能しているのかを確認するために、8週齢ラットを正常食または低カルシム食で飼育し、マイクロCTで骨組織の動態を解析した。その結果、低カルシム食で飼育3日目のラット大腿骨の軟骨内骨化部の骨量は正常食飼育ラットに比べて有意に低下していることが明らかとなった。この結果は、哺乳類で軟骨内骨化部がカルシウムの貯蔵庫として機能していることを示している。以上の結果より、カエルの骨組織はカルシウム貯蔵庫としては重要機能を担っていないが、哺乳類の骨組織、特に軟骨内骨化部はカルシウム貯蔵庫として重要な機能を担っていると考えられた。

著者

山森 良枝

出版者

神戸大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2002

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平成16年度は、<日本語の複数>表現の記述と仕組みの究明を目的に、アトムを基本単位とする意味対象領域を仮定し、質量性と複数性を連続的なものとみなす理論的立場から分析を試みた。その結果、以下が明らかになった。(1)一般的に、名詞述語には、quantized述語とcumulative述語がある。前者は可算名詞に対応し、非等質的集合に属する非連続的部分を増加して得られる外部複数を形成する。一方、後者は質量名詞に対応し、等質的集合を内的に分割して得られる連続的部分の範囲を複数として捉える内部複数を形成する、とされる。(2)しかし、日本語の普通名詞は質量性をその意味特徴とする。そのため、日本語ではquantized vs.cumulativeの対立ではなく、数量詞が結合する名詞の表す集合が等質集合か非等質集合かに応じて、前者の場合に外部複数、後者の場合に内部複数が形成される。(3)内部複数を作る典型的な装置には、単一の単位を表す類別詞、計量句や(計量単位として使用される)容器名詞がある。他方、区分を表す名詞、組織の下位区分を表す名詞は外部複数の装置である。(4)日本語では稀な数詞が直接普通名詞と結合される可算名詞構造は、当該名詞が予め規定され、前提された集合の最大範囲を表す場合にのみ使用される。(5)本質的に可算的アトムとして認定される集合名詞を除けば、日本語では、名詞の表す集合のサイズが規定されている場合には、それを内的に分割した部分の範囲を表す可算名詞構造によって、また、集合が規定されていない場合には、類別詞などを介して、(どちらの場合にも)内部複数を形成し、(可算性を特徴とする英語などの普通名詞と同じ)、アトム・レベルでの複数化を実現している。(6)以上から、日本語のような質量性を特徴とする名詞をもつ言語でも、計算のより容易なアトム・レベルでの計量が選好されていることが裏付けられる。

著者

正保 正惠

出版者

福山市立女子短期大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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現在進行している保育の社会化を社会全体で支援する社会を「子育て支援社会」ととらえると、支援の方向性として、(1)施設型保育:a 保育所の量の充実、b 保育所の質の充実(1)=生活空間化(幼保一元化を考えるときに問題となる給食システム、生活の見通しを考えることができ、また保育士の労働環境の改善にもつながる食寝分離、子どもの自己決定能力を高めるためのコーナー保育等) c 保育所の質の問題(2)=保育内容の現代化(女性労働の一般化、国際化、消費社会化など新しい保育ニーズに応えられるような保育内容の充実) (2)家庭型保育:a 保育ママ制度の充実 b ベビーシツター制度の充実、(3)(直接)・子育て支援:a 子育て支援センター等の相談事業等の充実 b 子育て支援組織のネットワーキングに整理することができる。このなかで、保育所の食寝分離については、日本では同じ教室で食事の後布団を敷いて寝るのが一般的であり、現在問題が気づかれ始めている段階である。アメリカでは簡易ベッドが用いられ、デンマークでは、乳児は乳母車・幼児はお昼寝をしないというそれぞれ別の方法ではあるが保育士の過重労働は避けられている。24時間保育については、今後圧倒的に増加していくという状況は考えにくいが、それでもそこに預けられて生活をしていく子どもたちが今よりは増加していくに違いない。そのためにも保育所の「生活空間化」は重要なタームとなるであろう。しかしながら、24時間保育は世界の保育の潮流とは逆行するものである。欧米では女性たちは社会進出を果たしつつも生活者として親として保育をする権利も捨てることなく職業生活についている。また、中間施設として保育ママ制度も活発に機能している。メインストリームとしては保育所の「生活空間」化を重視すべきであるが、補助的な支援のバリエーションを揃える必要がある。

著者

藤田 浄秀 谷口 英樹

出版者

横浜市立大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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幹細胞アッセイ法の一つであるin vitroコロニーアッセイ法を用いて、顎下腺に幹/前駆細胞が存在するか否かを検証した。ラット新生仔顎下腺細胞の低密度培養(200cells/cm^2)により、単一細胞由来のコロニーを形成させることが可能な培養系を確立した。コロニーを構成する細胞のDoubling timeは平均24.7時間(S.D±7.02時間)と増殖能が旺盛であった。Epidermal growth factor(EGF)、hepatocyte growth factor(HGF)を添加して培養する事で、培養7日目においてコロニー構成細胞数が100個以上の大きなクローン性コロニーの形成数が13.2個(S.D±4.18個)と、何も添加せずに培養した場合の4.5個(S.D±1.73個)より2.93倍に増加した。RT-PCRにより様々な唾液腺細胞の分化マーカーの発現を検証した結果では、唾液腺を構成する三つの細胞系列の分化マーカーを発現しているクローン性コロニーが88.9%(8/9)と高頻度に存在し、免疫染色による検証では、腺房細胞マーカーであるAquaporin5(AQP5)、導管細胞マーカーであるNa+K+ATPase(Na-K)、cytokeratin19(CK19)、S100、筋上皮細胞マーカーであるα-smooth muscle actin(α-SMA)の分化マーカーの発現がコロニー中の細胞に見られた。また、成体ラット顎下腺中にも増殖能と多分化能を兼ね備えた細胞が、新生仔顎下腺よりも低い頻度ながらも存在していることが明らかになった。本研究により、高い増殖能と多分化能を兼ね備えた唾液腺幹/前駆細胞が新生児ならびに成体ラットの顎下腺中に存在することが明らかになった。

著者

平野 久 川崎 博史

出版者

横浜市立大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、遺伝子組換え食品の安全性を評価するため、遺伝子組換え生物におけるタンパク質の変動を漏れなく解析することができるプロテオーム解析技術を確立することを目的とする。本年度は、質量分析装置によって定量的にディファレンシャルディスプレイ分析ができるiTRAQ法を用いて形質転換体で特異的に発現するタンパク質を効率的に検出できるかどうかを調べた。まず、ベニザケのI型成長ホルモン(GH)遺伝子をマイクロインジェクション法によってアマゴに導入し、体長が非形質転換体の約10倍になった形質転換体を得た。このGH遺伝子組換えアマゴのF1及びF2個体を作出し、外来GH遺伝子が生殖細胞に取り込まれた個体を育成した。このGH遺伝子組換えアマゴとその兄弟にあたる非組換え体のタンパク質組成の違いをiTRAQ法で調べた。iTRAQ法は、質量の異なるタグを含む試薬を異なる個体から抽出したタンパク質のプロテアーゼ消化物に別々に標識した後、各個体からの標識ペプチドを混合し、MS/MSモードの質量分析装置で分析する方法である。タグの質量スペクトルから異なる個体の特定のタンパク質の量比を、また、ペプチド部分のMS/MS解析によってアミノ酸配列を明らかにすることができる。そして、アミノ酸配列からデータベース検索によってタンパク質を同定することができる。iTRAQ法による分析の結果、形質転換体において転写・翻訳などのタンパク質合成に関わるタンパク質複合体やペントースリン酸経路の酵素群の発現が上昇していること、また、解糖系酵素群の発現が低下していることを確認することができた。iTRAQ法は、形質転換体におけるタンパク質発現の質的及び量的変動を容易に捉えることができる優れた方法であると考えられた。

著者

市原 学 那須 民江 上島 通浩 前多 敬一郎 束村 博子

出版者

名古屋大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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18匹の雄F344ラットを6匹ずつの3群にわけ、それぞれに1-ブロモプロパン1000ppm、2-ブロモプロパン1000ppm、新鮮空気を8時間曝露した。16時間後に断頭し、精巣を取り出し、液体窒素で急速凍結した。液体窒素にて冷却しながら凍結精巣をハンマーにて粉砕し、凍結粉末からRNA抽出キットを用いてRNAを抽出した。電気泳動にてRNAの分解がないことを確認し、ラット精巣用DNAマイクロアレイ(DNAチップ研究所)を用いて遺伝子発現の変化を調べた。5082遺伝子中、263の遺伝子が1-ブロモプロパンと2-ブロモプロパンの曝露で共通して抑制されており、それには、S100,Creatinine kinase、glutathione S transferaseが含まれていた。37の遺伝子は1-ブロモプロパン曝露のみによって抑制され、119の遺伝子は2-ブロモプロパン曝露によってのみ抑制されていた。選択した遺伝子の遺伝子発現変化をリアルタイムPCRにより確認した。また、アロマターゼ遺伝子は1-ブロモプロパン,2-ブロモプロパンの曝露により発現が抑制されていた。1-ブロモプロパン曝露によって、ナトリウムチャンネル関連遺伝子の誘導、ATP結合、イオンチャンネル系の抑制、2-ブロモプロパン曝露により、DNA損傷関連遺伝子が誘導されており、1-ブロモプロパンが神経毒性が強く、2-ブロモプロパンが精租細胞アポトーシスを誘導するという過去の実験結果を説明するものであった。

著者

飯島 淳一 包 捷

出版者

東京工業大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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テキストマイニングとは,テキストデータの特徴ベクトルにもとづくクラスタリングや自動分類を行うことであり.その中核となる技術として,特徴ベクトルの抽出やクラスタリング,パターン認識,情報推薦などがあげられる.これらの技術を様々なストリームデータに適用し,新たな知見を得ることが本研究の目的であり,それに関連する今年度の研究実績は大きく3つに分けられる:1.平成15年度の音楽データに続き,平成16年度では,クリックストリームデータ(ユーザがWebページ間で遷移する履歴)のマイニングを試みた.クリックストリームデータから,ユーザの情報探索行動のパターンを発見するために,同じ話題に関するWebページ間での移動回数など,独自な特徴ベクトルを用いた分析手法を提案した.この分析手法を,個人のウェブサイト,企業の公式ウェブサイト及びポータルサイトのクリックストリームデータに適用し,ユーザの行動パターンを明らかにすることによって,Webサイト運営の担当者が直観的に感じていたことを裏付けるとともに,Webサイト改善の方向に示唆を与えることができた.(文献1)2.マイニング技術を利用した情報推薦システムで試みされてこなかった「意外性」のある情報の推薦に注目し,利用者の新しい発見に繋がる情報,言い換えると意外性のある情報を推薦するために,マイナーグループと呼ぶ推薦者のグループを構成し,このグループから情報提供を受ける推薦システムを提案し,実装を行った.実装したシステムを利用し,学生を被験者として,映画作品推薦の実験を行った結果,意外性があり,且つ興味・関心を持て情報を提供できることを確認できた.(文献2)3.2001年から2003年に新品種として登録された272品種のバラの52週間の売上データを対象に,各週の売上を特徴ベクトルとして用いてクラスタリングを行った結果,バラ新品種が市場で受け入れられていく4種類のパターンを明らかにすることができた.(文献3)

著者

中條 拓伯 城 和貴

出版者

東京農工大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2004

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平成18年度は量子コンピュータの命令セットについて,シミューレータによる動作検証を進めるとともに,FPGAによるエミュレータテストベッドボードの実現を試みた.また,国内外の旅費を中心に用いてさまざまな研究者の意見や成果発表を行った.申請者はすでに,ShorやGroverのアルゴリズムを解析し,汎用量子コンピュータに必要とされる具体的な命令について検討を行い,従来の計算機アーキテクチャの観点から量子コンピュータの持つべき命令セットを洗い出している.さらに,その命令セットを実現する汎用の量子コンピュータアーキテクチャの内部ブロックの仕様を確定し,データパスはそれぞれのユニットの制御信号の設計を行った.ここで提案するアーキテクチャは,まずShorの因数分解アルゴリズムに代表される数種の量子アルゴリズムを検証した結果より抽出された量子命令セットを含む.そして,進展が目覚しい量子通信分野において,その基礎理論となる量子テレポーテーション理論を用いてコンポーネント間の情報伝達を行い,さらに量子コンピュータにユニークな,量子初期化レジスタ,量子が絡み合った状態のEPRペアから構成されるEPRレジスタ,量子ALUをコンポーネントとして含む量子ユニットと従来のモデルとしてのフォンノイマン型ユニットを融合した形態のハイブリッドアーキテクチャである.また,これまでのプログラム内蔵方式とソフトウェアを柔軟に継承することが可能になる.本アーキテクチャが,大規模な量子計算を量子ワイヤリングで全て構成された量子回路で処理するような完全な量子コンピュータが数十年後に実現されるであろうその一歩手前のプロトタイプとして位置付けられるという点で意義高いものと考える.

著者

田中 統治 藤田 晃之 根津 朋実 井上 正允

出版者

筑波大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2004

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最終年度に当たる18年度は、才能教育とリーダー育成の両面において大きな教育効果が期待される文化祭の行事をカリキュラムとして単元開発することを試みた。まず、文化祭の運営を通じたリーダー育成の機能を明確にするため、各参加団体の企画と運営を担った在校生の「デコ責(デコレーション責任者)」に対して集団面接を行い、彼らが獲得している能力要素を検討した。次に、とくに起案力と調整力について職種や分野による有用性の違いを確認するため、卒業生(平均年齢45.3歳)に対し集団面接を実施した。これらの調査結果をもとに18年度の文化祭ではその単元を改善する形で試行してみた。すなわち、学級別による高2生の参加形態を「組」別に再編し、選択性と専門性をより高めて、そのカリキュラムとしての評価を教員への質問紙調査によって実施した。教員からの評価によれば、先を見通す力、事務処理能力、および問題処理能力の発揮において「組」の間で大きな差異が生じていた。そして、この差異を生み出す要因として、とくに信頼関係を築く上でリーダーの必須条件である「丁寧な合意形成」の重要性が確認された。3年間に及ぶ本研究の成果として、中高一貫校における才能教育とリーダー育成に向けたカリキュラム開発の条件が次のように導き出された。すなわち、(1)生徒の自主的な活動が展開されるように学習環境を整えるとともに、(2)リーダー経験の機会を豊富にして、より多様な役割を経験させ、(3)仲間との間で粘り強く合意の形成を求めて活動する経験内容を充実することなどが必要である。

著者

戸川 達男

出版者

早稲田大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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恒温動物の精密な体温調節が進化したのは、聴覚による周波数弁別機能が適応度に寄与し、聴覚が温度依存性を持つことによるという仮説を裏付けるため、絶対音感保持者の音感の体温依存性を調べることを計画した。音感の測定のため、レバーで周波数が可変できる音源(2台)を用い、7名(男性1名、女性6名)の絶対音感保持者を被検者とし、A音(440Hz)を決定させ、決定周波数を0.1Hzの精度で測り、測定直後の体温を耳式体温計で計測した。測定は最長2ヶ月間毎日2回行った。その結果、若干例において決定周波数が体温に依存する傾向が認められたが、体温の上昇時に周波数が低下する例(最大約4HZ/℃)が多かったものの、逆の傾向を示した例もあり、現時点ではまだ結果をまとめる段階に至っていない。短期間の体温の増減と決定周波数の変動には相関が見られることから、体温と音感には何らかの関係があることが示唆されている。被検者の中には5Hz(半音の約1/5)以下の誤差でA音を決定できる者がおり、周波数および体温の測定精度も十分であったが、大きな体温変動が見られなかったため、聴覚の温度依存性を裏付けるに十分なデータを得るには至らなかった。短時間では周波数決定の再現性が高いことから、計測精度は十分であるが、体温以外に周波数決定に影響を与えている要因がある可能性が高いので、その要因を特定することも今後の課題である。今後さらに例数を増すとともに、体温変化の大きい場合の観察を期待しており、十分なデータを得た時点で発表する予定である。

著者

北村 彰 竹俣 一也 直江 伸至 南出 章幸

出版者

金沢工業大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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本研究の目的は、生徒・学生が地域にいながらその発達段階に応じて1)職業観・勤労観、2)技術者倫理観・環境倫理観、3)共同作業をするためのコミュニケーション能力を育むことができる地域連携キャリア教育システムを開発するための調査である。平成18年度は以下の通り実施した。(1)大学生に対するキャリア支援体制についての調査金沢工業大学におけるキャリア支援体制について調査し、本研究で企画しているキャリア教育システムの展開の規模を検討した。求人情報からその会社の情報を得るには限界があることが分かった。また、インターネット上の就職活動サイトはある程度自分のキャリアデザインができている者でないとその活用が難しいことが分かった。(2)キャリア教育支援システムの構築就職を希望する生徒・学生と求人を募集する企業とがWeb上で情報交換しながら、生徒・学生が自らの就きたい職業を見つけていくシステムを構築した。ある程度の匿名性を保ちながら公開を原則として運用できるようになっている。インターネットの特性を生かし,地方の大学生が別の地方の企業と情報交換する場合に効果を発揮するシステムである。そのため,本システムの運用は地域に密着した潜在求人の発掘に効果が期待される。また、やりたい仕事と希望している会社とが一致しない場合に早期退職者が発生するが、本システムの運用はこのような事態を回避することに貢献するものと思われる。

著者

三浦 徹 安田 次郎 神田 由築 新井 由紀夫 菅 聡子

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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本研究は、アジア(日本を含む東アジアと中東・イスラーム世界)の社会文化の特性を、比較研究を通して明らかにし、人類文化におけるアジアの可能性を見いだすことを目的とする。同性愛というテーマを主題にとりあげたのは、当該社会のなかで、両義的なイメージを賦与されていた現象を、比較文化の視点から研究することにより、新たな分析観点を探るためである。16年度は、以下の研究を実施した。1.韓国での調査・研究会(2004年9月23-25日) 男寺党(ナムサダン)とよばれる芸能集団の調査を、国立文化財研究所朴原模研究員の協力をえて実施し、同研究所と淑明女子大学で研究会を開催した。一般に儒教文化の影響で性についてのタブーが強いとされる韓国においても、日本と同様の性の役割に関わる問題群があることが確認された。2.基本資料の収集と文献データベース作成 15年度までに収集した文献データベース4000件に500件の追加を行い、全体の校正・整理を行った。なお、当初大学のホームページに公開を予定していたが、インターネットのセキュリティ管理が強化され、その技術的な問題が解決するまで公開を延期することとした。3.2年間の研究成果を問うために『越境する性:同性愛の比較文化史』(山川出版社)を刊行する。5名の研究分担者が執筆し、ヨーロッパ、イスラーム世界、日本中世、日本近世、日本近代の同性愛の文化を、比較の観点からとりあげ、アジア社会の柔軟な性文化とその変容が明らかにされる。

著者

佐藤 理史

出版者

名古屋大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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本年度は、オンラインニュースの見出しを詳細に分析し、以下のことを明らかにした。1.日本語で、ニュース記事が伝えるような情報を短い見出しとして要約する場合、10文字台前半(12から15文字)が目安となる。この分量のテキストで、読者が記事を取捨選択できるだけの情報を伝達することができる。2.1つのコト(事態)を伝える見出しのほとんどは、見かけ上は体言で終わる場合でも、動作性を有する述語または述語相当語を持つ。また、その末尾に、モダリティを表す特殊な表現を伴うこともある。すなわち、見出しは、短くするために特殊な形式を取っているが、通常の文とほぼ同じ構造を有する。3.見出しを構成する文節数は2から4である。文節の平均文字数は、前から単調減少する。たとえば、3文節であれば、最初の文節の文字数が多く、最後の文節(述語)の文字数が少ない。これは、情報量の多い文節を前方に配置する原則が働いているものと見なすことができる。4.見出しの短さは、つぎの4つの合わせ技で達成されている。(1)単文要約:複雑な内容の情報も、その中核的内容は単文に要約できる。(2)プロトコル化:比較的よく現れる情報タイプに対しては、見出しの定型化(プロトコル化)が進む。(3)省略:重要な要素を優先して残し、それ以外は思い切って省略する。(4)縮約:述語、連用修飾語、補足語、連体修飾語のそれそれに対して、長さを短くする(縮約する)ための機構が存在する。

著者

増田 泰三

出版者

県立広島大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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1.カキ生産の副産物であるカキ殻を石灰質肥料資材として用いると、葉菜類の生育や根の伸長促進が認められた。そこで、根の伸長領域を二つに分けた根箱を用い、一方を炭酸カルシウム(炭カル)で、他方をカキ殻で、pH5.79の土壌を中和し、中央にホウレンソウまたはコマツナの耐暑性品種を播種して栽培を行った。地上部生育はカキ殻施用で増大し、根はカキ殻側に多く伸長して炭カル側への分布はわずかであった。カキ殻には植物の必須栄養素が多種含まれ、特に微量必須栄養素のホウ素(B)が多く含まれている。栽培後土壌のBはカキ殻側で多く、植物体B吸収はカキ殻施用で増加した。そこで、炭カル側にカキ殻と等量のB添加を行ったところ、生育はさらに促進され、炭カル+B側にもカキ殻側と同等の根の分布が認められた。カキ殻のB栄養で根の伸長が促進され、他の必須栄養素吸収も増加し、生育が促進されたと考えられた。この効果は、ホウレンソウにおいて顕著であった。2.B栄養に対する高い生長利用効率を持つ葉菜類の応答反応機構について、反応性が顕著なホウレンソウを用い、生育培地へのBの添加や欠如を行って、現在、分析を進めている。今後は、根の伸長促進や停止での形態的な変化の特徴についても様々なレベルで調査し、タンパク質の発現や消失との関連を詳細に検討して行く。3.カキ殻等の数種石灰質資材を生育培地として、1/10,000aポットでホウレンソウを栽培した。カキ殻100%培地では、発芽も生育も良好で、土壌を各石灰質資材で中和して栽培した対照区とほぼ同等に生育し、根の伸長も良好であった。他の貝殻や石灰等の資材では、アルカリ過剰によると考えられる障害で発芽や生育は不良であった。石灰質資材の中で、なぜカキ殻だけが植物の生育が可能なのかは、現段階では不明である。今後、カキ殻に含まれるカルシウム等の成分の存在形態や溶出についての解明を行う。

著者

赤星 琴美 赤星 哲也

出版者

別府溝部学園短期大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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本研究ではインターネット対応型携帯電話による情報提供を行う【子育て支援携帯ネット】の「メール配信自動化システム」および「携帯電話への配信メール画面」「携帯電話向けWebサイト情報内容」について検討を行った。0〜3歳児を持つ母親を対象にシステムのプレゼンテーションとデモを行い、メール配信自動化システム、携帯電話への配信メール画面、携帯電話向けWebサイト情報内容の3項目にわたる情報収集を行った。<Webサイトを利用した予防接種保健情報の提供の有効性>場所、時間の制約を受けず情報の入手できるということ、いつでも好きな時間帯に内容を読むことができるという評価を得た。個別に情報を提供することにより、個人レベルで予防接種時期などが把握でき、予防接種に関する情報がタイムリーに携帯電話のメールに届くことにより、適切な対処行動がとれるようになると思われる。<行政サービスとしての役割>【子育て支援携帯ネット】は、子育て中の母親に対して、コミュニケーション不足を解消し、さらに、予防接種に関する知識を手に入れるツールとして有効である。より有意義なWebサイトにするには身近な地域情報の提供も欠かせない。今後も多くの方の要望に対応できるよう、更なる内容の充実、システムの自動化を図っていきたいと考えている。予防接種に対する過度な不安や不適切な情報の氾濫は保護者に混乱を招き、その結果、接種率低下を招いていると考えられる現在、定期的に電子メールを配信し、適切な情報を提供するという新しい形での育児支援は有効な手段である。

著者

濃沼 信夫 伊藤 道哉

出版者

東北大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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最近の癌治療は、初期治療に加えて長期フォローアップの重要性が増している。技術進歩等で長期生存者が増加し、失われた機能の回復や再発の防止が大きな課題になってきたためである。しかし、フォローアップの方法や有効性について、経済面からの検討はほとんどなされていない。本研究は、癌手術後のフォローアップ体制や投じる資源の妥当性を、医療経済の観点から検証することを目的とする。大腸癌の術後ファローアップを類型化し、再発形式、生存予後、患者QOL、医療費を比較するシステムモデルをMarkovモデルに準じて開発した。モデルのパラメータの算出には、大腸癌術後フォローアップ研究会に登録されたデータ(大学病院を中心とする全国16施設、結腸癌3,092例、直腸癌2,507例、観察期間5年)を用いた。モデルにこれらパラメータを投入して、費用便益分析等を実施した。Stage Iの結腸癌は814例、直腸癌は785例である。これらの癌の術後フォローアップによる救命数増加は各4.0%、5.5%であり、純便益は各9,221万円、1億6,396万円、医療費の減少は各768万円、1,056万円、費用と便益の差額は各3億5,943万円、1億2,735万円である。再発後生存率は、現在、結腸癌15.0%、直腸癌33.3%である。すなわち、医療経済の観点からは、結腸癌ではファローアップ費用の低減が絶対条件となり、直腸癌では再発後生存率を改善することが重要と考えられる。一方、Stage IIの結腸癌は1,270例、直腸癌は790例である。このうち再発は各170例、180例、再発後の生存数は各47例、35例である。フォローアップの平均費用を、平成16年の医科診療報酬点数表をもとに算出すると、再発1人発見に要する費用は、結腸癌195万円、直腸癌132万円である。また、1人救命に要する費用は各704万円、679万円であり、これは社会的に支出を容認されうる水準と考えられる。フォローアップによる救命数増加は、結腸癌18.5%、直腸癌13.0%である。大腸癌術後フォローアップの経済的効果は十分高いと考えられる。

著者

小野 崇人 江刺 正喜

出版者

東北大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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本研究では、テラヘルツ波を発生検出するデバイスをMEMS技術で作製し、ナノメートルの分解能をもつ顕微鏡に応用する。テラヘルツの発生と検出を半導体技術で小型、集積化することで、余計な光学系が不要で、自由度が高い計測システムが実現できる。熱型センサの最小検出能は、検出する輻射光の揺らぎによるショットノイズ、センサから恒温浴への熱伝導に起因する熱揺らぎ、センサ自身の熱機械ノイズなどによって制限され、原理的に理論的な限界が存在する。このため、高感度な熱型の輻射センサは液体窒素や液体ヘリウムで冷却して利用する。一方、熱量の変化を機械的なそりとして変化として検出するバイメタル式センサが知られている。しかし、この場合も同様に周囲の熱による熱機械ノイズが最小検出感度を制限する。そこで、本研究では、レーザー光を利用した光熱力を利用し、応答を増幅して高感度化を図った。テラヘルツ波の発生と検出のため、スパッタZn0を用いた光導電性アンテナを開発した。Siの上にアンテナ構造を作製するため、Siと相性のいい、Zn0をスパッタにより作製した光導電性アンテ光伝導層として利用した。このZn0膜上に金属のパターンを形成し、光導電性アンテナを形成した。作製したアンテナを評価した結果、Zn0膜がTHz波の検出および発生に使えることを示した。また、THzの近接場を形成するため、THzアンテナ上に金属で覆われたシリコンの探針を形成し、微小な開口を設けた。この近接場プローブにて信号が検出できることを確認した。