著者

望月 崇 島 正之 篠田 裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

no.18, pp.545-552, 1998

被引用文献数

1

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The Sumida River, running through the eastern basin of Tokyo, used to be one of the main traffic means and often caused flood damages such as inundation, flood tides and so On.<BR>During our highly rapid economic growth, We had constructed perpendicular banking along the river, which was named on &ldquo;KAMISORT TEIBOU&rdquo;, to protect against these to damages.<BR>In this reports_we will investigate each case of Perpendicular Banking along the Sumida River in viewpoints of both histories and technologies, and will finally find out why so-called KAMISORI TEIBOU was established.

著者

宮崎 雅徳 尻無濱 昭三 秋吉 卓

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.53-56, 1999 (Released:2010-06-04)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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1996年に改訂された気象庁震度 (計測震度) と物理量の関係について科学技術庁防災科学研究所の強震ネット (K-NET) の強震記録を用いて検討する。対象とする地震は1996年10月から1998年12月までに九州および周辺地域で観測された159地震、3167記録 (マグニチュードM: 3.2~6.6、震度I:0.0~5.9) を、物理量としては最大加速度および最大速度を用いた。物理量をマグニチュード別に分類して回帰分析を行うことで、中小規模の地震まで適応可能な新たな計測震度と最大加速度および最大速度の関係式を提案した。

著者

竹田 聖二 井手 喜彦 児玉 充由 橋本 典明 山城 賢

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.I_907-I_912, 2021 (Released:2021-09-30)

参考文献数

9

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地球温暖化に伴う台風の強大化等により高潮災害の激甚化が懸念されていることから,台風が来襲する数日前に高潮の規模及び発生時刻を予測するリアルタイム高潮予測の研究が行われている.しかし,台風時の気象予測は不確実性が大きく,気象外力に起因する高潮の正確な予測は難しい.不確実性を考慮した検討にはアンサンブル実験の実施が求められるが,膨大なケースの数値シミュレーションをリアルタイムで行うことは計算コストの観点から現実的ではない.そこで本研究では,ニューラルネットワークを用いて,台風予測の不確実性を考慮した確率論的リアルタイム高潮予測システムを開発した.本システムでは,生じうる高潮偏差を信頼区間とともに導出でき,自治体が住民に適切な行動及び対策を呼びかける際の新たな指針となり得る情報の提示が可能となる.

著者

延藤 安弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究 (ISSN:09150390)

巻号頁・発行日

no.24, pp.495-502, 1996

被引用文献数

1

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Why have our public environment become hard and banal blandscape? How important is an aesthetically pleasing public environment to personal well-being? It emphasizes linkages between vitalization of people's life and life's fulfillment of environment, which I call creative community design.<BR>This article describes the meaning of environment learning through creative community design with an analysis of the building and management process of Nekojyarashi Park. It is located in Setagaya ward. The site's size is 2700 After resident's movement for 5 years, they participated in planning process of the park.<BR>As a communal task of a series of workshop, the community-build project has many benefits, that are often the oppsite to conventional building methods.<BR>It can provide a place with special landscape taste and an interesing and worthwhile experience for those participating, and also an opportunity to produce a good and open human network in the neighbourhood.<BR>Creative community design with a participatory design and management is a totally situated environment learning process. In such circumstance's work, it produces not only an aesthetically nourishing environment, but also inspiring the human spirit and relation.

著者

田中 皓介 森口 颯人 佐藤 俊一 寺部 慎太郎 栁沼 秀樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集H(教育) (ISSN:18847781)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.37-45, 2021 (Released:2021-10-20)

参考文献数

6

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土木の社会的な印象の悪化に対し,土木業界では「土木」という言葉そのものを避ける事例も見られる.特にそれが顕著なものとして,多くの大学において学科名称から「土木」という言葉がなくなりつつある.しかし,現状では名称の変更が,学科の人気や所属する学生の意識に対してどのような影響を及ぼすのか,実証的な分析は行われておらず,名称変更の是非について建設的な議論ができない状況となっている.そこで本研究では,その影響を明らかにするために,複数の大学の土木系の学科に属する学生に対するアンケート調査,入試データや在学生属性のデータに基づき,学科名称が及ぼす影響を実証的に分析する.分析の結果,土木改名によって,女性比率の向上,建築学科との混同,土木志望度の低下などが生じうることが明らかとなった.

著者

泉 翔太 堀 太成 山根 達郎 全 邦釘 藤森 祥文 森脇 亮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.398-405, 2020

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<p>災害時におけるソーシャル・ネットワーキング・サービスへの投稿には救助や避難に有効な情報が含まれているが,情報収集における活用は未だ十分なされていないといえる.本研究では,様々な投稿の中から災害に関連するキーワードを含む投稿を取得し,有効な情報が含まれているかを判別するDeep Learningモデルを構築し,モデルが着目している単語を可視化した.さらに,投稿から位置情報を抽出することでマッピングを可能にした.構築したDeep Learningモデルは高い精度で投稿を分類できることが示された.また,位置情報も概ね正しく抽出することが示された.これにより,災害時の投稿の分類における有効性が示唆された.</p>

著者

渡辺 幸三 大村 達夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G (ISSN:18806082)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.94-104, 2006 (Released:2006-02-21)

参考文献数

41

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ダム湖は河川水生昆虫の幼虫と成虫の移動を阻害し,ダム上下流間の遺伝的分化やそれに伴う遺伝的多様性の低下を引き起こす恐れがある.本研究は湛水面積が異なる複数のダム湖周辺でヒゲナガカワトビケラ,ウルマーシマトビケラ,クロマダラカゲロウの3種の水生昆虫地域集団のRAPD解析を行った.解析の結果,ヒゲナガカワトビケラの遺伝的分化は6つのダム湖のうち湛水面積が 3.27 km2 以上の2つの大きなダム湖で遺伝的に分化していたが,ウルマーシマトビケラは湛水面積が小さい場合でも分化することがあった.また,ウルマーシマトビケラの遺伝的多様性の低下要因として,集団サイズの低下とダムによる生息地分断化の2因子が働くが,残り2種は集団サイズの低下のみが主に働いていることが明らかになった.

著者

仲座 栄三 津嘉山 正光 清家 邦宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1026-1030, 1994-10-30 (Released:2010-03-17)

参考文献数

4

著者

伊藤 寿宏 押木 守 小林 直央 加藤 毅 瀬川 高弘 幡本 将史 山口 隆司 原田 秀樹 北島 正章 岡部 聡 佐野 大輔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_305-III_313, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

25

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本研究では、流入下水中のヒト腸管系ウイルス濃度分布、及びWHOが推奨する許容年間疾病負荷(10-6 disability-adjusted life years per person per year)に基づいて、定量的微生物リスク評価(quantitative microbial risk assessment: QMRA)の手法を用いて下水再生水の利用用途ごとにウイルス除去効率の目標値を算出する手法を構築・提案する。代表的なヒト腸管系ウイルスとしてノロウイルスに着目し、流入下水中のノロウイルス濃度モニタリングデータを使用することで、6種類の下水再生水利用シナリオにおけるノロウイルスの下水再生水中許容濃度及び除去効率の目標値を試算した。本研究で提案した方法により算出したヒト腸管系ウイルス除去効率目標値を使用する際には、下水再生システム稼動後においても未処理下水中のヒト腸管系ウイルス濃度をモニタリングすることが求められる。また、用量反応モデル情報の更新と、下水再生利用が行われる地域の状況に基づいた曝露シナリオとパラメータの更新についても継続して取り組むことが重要である。

著者

鶴田 舞 中村 圭吾

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

河川技術論文集 (ISSN:24366714)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.323-328, 2021 (Released:2021-11-05)

参考文献数

16

著者

鬼束 幸樹 秋山 壽一郎 山本 晃義 渡邉 拓也 脇 健樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.296-307, 2009 (Released:2009-11-20)

参考文献数

32

被引用文献数

5 6

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魚が魚道内を遡上できる条件として,魚道内の流速が魚の突進速度以下であることが挙げられる.突進速度とは1秒∼数秒間しか維持できない魚の最大遊泳速度である.突進速度に関する既往のデータは極めて少なく,しかも,同一魚種で同一体長であっても研究者によって提示している値が異なっているのが現状である.よって,魚道設計に採用すべき突進速度が不明確という問題点がある.本研究では多くの河川に生息するアユ,オイカワ,カワムツおよびギンブナを対象として,流速および体長別の突進速度を実験的に求めた.その結果,上記の魚種については,流速および体長に基づき突進速度を求めることが可能となった.また,突進速度に達するまでの時間および遊泳距離を解明した.

著者

外井 哲志 大塚 康司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.319-324, 2008

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道路案内標識で表示される地名を運転者が情報として十分に利用するためには,案内標識の情報を記載した地図を用いて自らが経路と地名の関係を事前に学習しておく必要がある.また,この地図を利用することで,案内標識が設置された経路を選定するなど,地図と連携した案内標識の積極的活用が可能になる.本研究では,こうした観点からシミュレータを用いた室内実験によって,案内標識情報を記載した地図を用いた事前学習の効果を分析した.その結果,地図を用いた事前学習により,地名情報の利用が増加し,予定経路どおりに走行できる割合が向上するばかりでなく,予定経路以外の経路を走行する距離,心理的負担が軽減することが明らかとなった.

著者

阿保 勝之 樽谷 賢治 原田 和弘 宮原 一隆 中山 哲厳 八木 宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_1116-I_1120, 2012 (Released:2012-11-15)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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The production of Nori (Pyropia yezoensis) in the Seto Inland Sea is getting lower because of the bleaching of Nori which is caused by nutrient deficiency. In this study, we examined effects of nutrient discharge on Nori aquaculture area in Kako River estuary. In the aquaculture area, nutrient discharge from the river, sewage treatment plant and industrial effluent sustained the Nori production in the winter season. A numerical simulation estimated the behavior of the riverine water and revealed the effects of nutrient discharge on the nutrient environment of the aquaculture area. We also evaluated the effects of moderate operation of the sewage treatment plant on the nutrient environments. We demonstrated the increase of nutrient flux in the aquaculture area and figured out the effective area of the moderate operation.

著者

渡邉 賢三 横関 康祐 坂田 昇 坂井 悦郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造) (ISSN:21856567)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.83-92, 2012 (Released:2012-03-19)

参考文献数

14

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コンクリートの耐久性向上を目標として低熱ポルトランドセメントにγ-2CaO.SiO2と各種ポゾランを混入して炭酸化養生することによって空隙を小さくする手法を検討した.実験的手法によって空隙率の経時変化と化学分析に基づく組成評価を行った結果,ポゾラン物質を含有することにより,前養生終了時の空隙が増大しCO2の移動量が大きくなること,およびγ-2CaO.SiO2と炭酸の反応性が促進されることの相乗効果によって空隙が著しく減少していることを明らかにした.

著者

川端 祐一郎 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_123-I_142, 2014

被引用文献数

4

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物語(narrative, story)の性質は,人文科学において古くから論じられてきたが,近年,社会学・政治学・社会心理学・経営学などの社会科学諸分野においても,人間のコミュニケーション能力や認知能力の本質を理解するための手がかりとして,物語の概念が注目を集めている.しかし,公共政策の策定及び遂行の場面で,物語の性質を実践的に利用する方法が十分に明らかにされているとは必ずしも言い難い.<br>本研究では,とりわけ公共政策におけるコミュニケーションに応用しうる理論や発見に焦点を当てて,既往の物語研究の成果をレビューするとともに,物語が公共政策における実践活動をどのように改善し得るかについて考察し,今後行われるべき実証的研究の方向性を提案する.

著者

橋本 成仁 厚海 尚哉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_567-I_576, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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本研究は,高齢者の幸福感を向上させる要素として余暇活動に着目し,高齢者の余暇活動が幸福感とどのように関わっているのかについて検討を行った.回答者を取り組んでいる余暇活動を元に類型化したところ,「多彩型」「平均型」「消極型」の3つの余暇活動タイプに分類された.また,幸福感を表す指標として主観的幸福感尺度(LSI-Z)を用い,この値と各余暇活動タイプとの関係について検討した.高齢者の幸福感の要因分析の結果,余暇活動タイプや経済状況の満足度,総合的な余暇活動満足度などが重要な要素となっていることが示された.総合的な余暇活動満足度を向上させるためには本人の健康状態とともに,一緒に活動できる仲間の存在や時間的余裕が重要な要素となることが明らかになった.

著者

島田 静雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

電算機利用に関するシンポジュウム講演集 (ISSN:09134018)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.45-52, 1985 (Released:2010-06-04)

参考文献数

2

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幾何学は本質的に代数学とは異なった数学であって、人間の感覚に訴えて理解することが極めて多い。幾何学的性質をコンピューターで処理させようとすると、座標系の定義や種々の約束事を定めて計算に乗せるのであるが、解が一つとは限らないし、解の性質それぞれに幾何学的な意味を伴う。我々が幾何の命題を言葉 (言語) で表現することを、コンピューターも解読して必要な処理流を施すようなプログラム言語をGEOMETORYと呼ぶことにした。例えば、「2点A, Bを結ぶ直線と、C, Dを結ぶ直線との交点Eを求める。」という命題を記述するとき L1=A@B: L2 =C@D: E=L1&L2, または一行で E= (A@B)&(C@D) のように書いてみようというのである。このような表現を可能とする言語の開発は、コンパイラーを開発することと同じである。この場合、データのタイプとして実数型、整数型という考えを拡張して、ベクトル、直線、平面、マトリックスなども含めることが必要になる。代入則や演算則は当然のことながら代数計算とは異なった定義とした。

著者

鬼塚 克忠 原 裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.621-632, 2012 (Released:2012-10-19)

参考文献数

39

被引用文献数

1 2

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吉野ヶ里遺跡の墳丘墓(B. C. 150年頃)は主に層築で構築された我が国最古の巨大盛土構築物である.盛土の構築技術は,レベルの低いものから,堆築,層築,版築の3段階に分類できることを示し,吉野ヶ里墳丘墓の構築技術のルーツであると考えられる中国江南地方の土□墓(西周~戦国時代),と山東半島の墳墓(前漢~後漢時代)と吉野ヶ里墳丘墓の埋葬物の墳墓内の位置など様々な実態の比較,ならびに上記3段階の構築技術のこれら墳墓への適用についての検討を行った.墳丘墓以外の文化・技術のルーツや伝播も考えた結果,江南の土□墓もしくは山東半島の墳墓の構築技術が,朝鮮半島経由ではなく海を経て直接,北部九州の吉野ヶ里に伝播したことを結論とした.

著者

岡村 健志 筒井 啓造 熊谷 靖彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

no.23, pp.717-724, 2006

被引用文献数

2

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高知県においては安全島がなく道路上に直接戦を引いたノーガード電停が多く存在し, 日常的に路面電車利用者やドライバーが危険を感じている. このノーガード電停においてIT技術を用いた安全対策を行なった.この対策によって以下のような結果が得られた1. ドライバーの運転挙動は夜間において大幅に改善された2.モニタードライバーのアンケート調査からドライバーの安全運転意識の改善が見られた3.利用者が安心感を持って乗降できるようになった4.アンケートの結果利用者のほぼ全員から本対策の継続を望む声がよせられた

著者

森田 綽之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.203-216, 2011

被引用文献数

1

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日本の「道路構造令」に関わる解説書である「道路構造令の解説と運用」は初版の昭和35年から3回改訂されている.本稿ではその変遷の経緯,位置づけ,解釈を整理,体系化している.その結果,道路の構造の全国的統一を意図した当初の趣旨から地域に適した道路構造を実現するために政令の規定を弾力的に適用する思想へ変遷していること,道路分類において必ずしも階層性が明確でなく,利用者に提供すべき目標サービス水準やこれを実現する具体的な設計法が未確立であること,日交通量で需要と容量を取り扱うことで生じる矛盾を解消する必要があること,車線幅員や設計速度などの設定の経緯やその意味を改めて確認し,現在の道路の作り方や運用に対して適切な基準を検討する必要があることなどを明らかにした.