著者
久保 栞 全 邦釘 伊藤 克雄
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)
巻号頁・発行日
vol.2, no.J2, pp.87-96, 2021 (Released:2021-11-17)
参考文献数
24

高度経済成長期に建設されたインフラ構造物の老朽化に伴い,膨大な維持管理コストが必要となっている.導水路トンネルにおいては,大型機械の投入が困難である点や点検時に断水を伴う点を鑑み,AI技術を活用した維持管理の効率化が望まれる.本研究では,そのような状況を考慮し,トンネル内壁面における変状箇所やその状態を効率よく把握することを目的として,YOLOv5を用いたチョーキング箇所の検出を行った.その結果,データ数が多く,チョーキング箇所が明瞭である場合には,高精度で検出可能であることを確認した.さらに,IoUが低い場合であっても,チョーキング箇所の一部を捉えられているため,検出結果から劣化状況やその分布を把握することで,劣化原因の究明や劣化状況に合わせた補修計画の立案が可能となろう.
著者
内山 雄介 Xu ZHANG 柳瀬 翔太
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.76, no.2, pp.I_97-I_102, 2020 (Released:2020-11-04)
参考文献数
7

世界遺産登録を目指す卓抜した自然現象・自然景観である「鳴門の渦潮」の発生メカニズムと,周辺海域環境への影響に着目し,4段ネスト高解像度海洋流動モデリング技術を用いた精緻な数値解析を行った.鳴門海峡に出現する渦潮は,紀淡海峡で分派して淡路島東岸から明石海峡を経て伝播する潮汐波と,紀伊水道北部での潮汐の位相差に伴う圧力勾配によって惹起され,2つの岬に挟まれた狭隘な海峡という独特の地形的な拘束によって強化される潮流の水平シア不安定によって発生することを明らかにした.また,渦潮域直下では海峡中央部の強流帯で沈み込むようなdipole型の鉛直循環流が発生し,極めて効率的な鉛直混合が生じていること,播磨灘から紀伊水道方向への平均海水輸送を促進していることが示された.
著者
橋本 典明 川口 浩二 河合 弘泰 松浦 邦明 市川 雅史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.50, pp.176-180, 2003-10-10 (Released:2010-03-17)
参考文献数
5
被引用文献数
1

1951~2000年の50年間に日本付近に来襲した台風データに基づいて確率台風モデルを改良した. 本研究では, 台風位置 (緯度, 経度) の時間変化量の偏差を2次元ARモデルにより季節別にモデル化した. 一方, 台風中心気圧・最大風速半径に関しては, 1次元ARモデルにより季節別にモデル化した. このモデルを用いて, モンテカルロシミュレーションを行った結果, 台風経路の再現性が改善され, 台風中心気圧の平面分布は概ね実データのそれと一致した. また, 過去50年間に伊勢湾に接近した台風の最大気圧降下量も, 実データは概ねシミュレーションの標偏差内に入っていることから, 本研究で改良・構築した確率台風モデルは妥当なモデルであると考えられる.
著者
佐藤 徹 加藤 絵万 川端 雄一郎 岡﨑 慎一郎
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.I_552-I_557, 2014 (Released:2014-10-01)
参考文献数
3
被引用文献数
2 9

港湾施設の点検診断については,施設の設置環境等から目視に頼らざるを得ない部分が多く,港湾利用の制約を伴う機器を使用した点検調査については,あまり実施されてこなかった.しかしながら,高齢化した社会資本の安全性確保や,的確な点検実施など維持管理の重要性の高まりなどを背景として,昨年,老朽化した港湾施設を主対象に,全国的な点検調査が実施された.この調査においては,はじめて全国規模で地中レーダを用いた係留施設の空洞化調査が実施された.本報告では,係留施設を対象に実施された空洞化調査の結果について整理し,空洞化と目視により判定されたエプロン舗装等の劣化度の関係等についてとりまとめた.また,これらの分析を踏まえて,係留施設に発生する空洞化に対して今後対応すべき事項等について考察した.
著者
澤田 竜希 風間 しのぶ 小熊 久美子 滝沢 智
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.77, no.7, pp.III_209-III_220, 2021 (Released:2022-03-10)
参考文献数
51

海水淡水化は,渇水に影響されず安定した水供給が可能な技術であるが,設置・運転管理の費用や技術の要求水準が高く,開発途上国における有効性の評価は定まっていない.そこで本研究は,世界の人口10万人以上の都市について,インターネット上の約75,000サイトから,web scrapingの手法を用いて世界の淡水化施設情報を収集し,データベースを作成した.その結果,稼働中157,計画中27,建設中1都市の合計185都市の情報が得られた.さらに,このデータベースを用いて世界銀行の1,386の国別指標から,海水淡水化施設の設置に適した都市に関わる4つの指標を選定した.これらの指標をもとに,今後,海水淡水化施設の設置可能性の高い開発途上国の都市人口を推計したところ,24ヶ国で約5,400万人と推計された.これらの結果から,本研究で用いたweb scraping手法の有効性が確認された.
著者
平澤 匡介 齊田 光 高田 哲哉 石田 樹
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.I_981-I_992, 2017 (Released:2017-12-27)
参考文献数
14

我が国の高規格幹線道路は限られた期間や費用で整備を進めるために,交通量が少ない区間は4車線のうち,2車線のみを暫定的に供用する方法を採用した.暫定2車線区間は大半がラバーポールと縁石による簡易分離であり,正面衝突事故が起きた場合は重大事故に至りやすい.寒地土木研究所では,2車線道路の正面衝突事故を防ぐために,支柱が細く,設置幅が少ない緩衝型のワイヤロープ式防護柵を開発した.本稿は,高規格幹線道路暫定2車線区間の中央帯にワイヤロープ式防護柵の導入を検討するため,暫定2車線区間の道路構造を試験道路で再現し,大型車のすれ違い走行試験や試験参加者の主観評価を行い,さらに,車両衝突時のはみ出し量を低減させるロープ連結材の開発について報告するものである.
著者
宮田 康人 本田 秀樹 薮田 和哉 林 明夫 山本 民次
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.I_394-I_399, 2011 (Released:2011-12-08)
参考文献数
20

海域環境修復材として製鋼スラグ製品を組み合わせた製鋼スラグマウンドの適用性を検討するため,実海域試験を実施した.設置15ヶ月までの調査の結果,ミルが繁茂し11ヵ月後の被度調査において100%近い被度であったこと,クロダイ,メバルなどの魚類の蝟集が観察されたこと,底生生物の個体数や湿重量が砂泥質の原地盤よりも多くメバルなどの摂餌対象の種が多く認められた.以上より,製鋼スラグマウンドの藻場・魚礁としての有用性が示唆された.今後,効果の継続性を明らかにする必要がある.
著者
佐溝 昌彦 渡邉 諭 杉山 友康 岡田 勝也
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.69, no.3, pp.237-249, 2013 (Released:2013-09-20)
参考文献数
31
被引用文献数
4 8

鉄道橋梁では河川増水時に橋脚基礎周辺の河床が洗掘されて安定性が低下し,橋脚が傾斜・転倒することがある.こうした災害から旅客や列車を守るため,ハード対策に加えて,ソフト対策として河川水位に応じた運転規制を行っている.こうした措置を合理的に実施するためには,橋梁の状態を詳細に調査したうえで実施する必要があるが,膨大な数の橋梁すべてを対象に行うことは困難である.このため,洗掘被害を受ける恐れのある橋梁をより簡便な方法で的確に抽出することが重要となる.本論文では,日常の検査業務で得られる種々のパラメータと過去の被災データに基づく多変量解析により,現状の被災危険性と将来的な洗掘危険性を推定する手法を検討した.その結果をもとに,増水時に被災を受ける恐れのある注意すべき橋脚を抽出する手法を提案した.
著者
鳥居 将太郎 片山 浩之
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.76, no.7, pp.III_423-III_429, 2020 (Released:2021-03-17)
参考文献数
26
被引用文献数
1 1

ウイルスの遊離塩素耐性は水質に依存し,不活化に必要なCT値が水温,pHごとに定められてきた.近年,同じウイルス種内でも塩素耐性に違いがあることが示された.本研究は,高耐性株の存在が実際の浄水の塩素処理効率に及ぼす影響を評価することを目的とした.多摩川,相模川のF特異RNA大腸菌ファージGI型の塩素耐性を評価し,同種内の遊離塩素耐性のばらつきを考慮した不活化モデルを作成した.GI型野生株の86%(30/35株)で,実験室株MS2, frより塩素耐性が高かった.また,MS2の8 log不活化が期待できるCT値では,GI型野生株の全体不活化率が,5.3-5.6 logにとどまると算定された.環境水中におけるウイルスの消毒効果の推測では,実験室株によって代替するのではなく,種内の遊離塩素耐性のばらつきを算入した不活化モデルを採用すべきである.
著者
長林 久夫 平山 和雄 堀川 久仁彦
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.67, no.4, pp.I_1573-I_1578, 2011 (Released:2012-03-14)
参考文献数
9

This paper analyzes blooming mechanism of freshwater red-tide in an abolished-river which eutrophicated by seventy-years. Outbreaks of red tide of the river is depend on two phenomenon; the first one is the effect of secondary current generated by the wind along with the temperature rise, the second is the flow for the downstream by the release discharge from the power generation-dam in the downstream. Euglena spp. in euglena and Uroglena spp. in yellow-zooxanthellas is clarified to be the dominant species of the freshwater red-tide.
著者
田邊 将一 浅井 光輝 宮川 欣也 一色 正晴
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.I_329-I_338, 2014 (Released:2015-02-20)
参考文献数
18

東日本大震災から数年が経過した今,今後危惧される巨大津波に備えて橋梁の津波対策が積極的に議論されている.実寸大での橋梁流失実験が現実的に困難であるため,数値シミュレーションによる橋梁の流失被害予測が期待されている.本研究では,流体解析分野だけでなく破壊を考慮した固体解析分野での利用も注目されている粒子法を解析手法として採用し,これまで粒子法の中で提案されてきた流体剛体連成解析の定式化を整理した後,主に用いられている2つの定式化(速度ベースと外力ベース)による差異を検証することにした.この際,外力ベースの定式化においては近年開発された高精度な境界処理法を採用した改良法を提案している.最後に,簡単な橋梁流失問題を通して両定式化による結果を比較検討した.
著者
久保田 恭行 矢吹 信喜 福田 知弘
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)
巻号頁・発行日
vol.78, no.1, pp.21-34, 2022 (Released:2022-07-20)
参考文献数
38

シールドトンネルの工事では,計画線形に沿う掘進が基本であるが,実績との間に偏差が生じる.この際,生じた偏差を緩やかに計画線形に戻す目標線形を描き,これに沿って掘進する必要がある.これらの作業は熟練者の経験や試行錯誤の操作によりシールドマシンを制御しており,省力化が課題である.また,熟練した技術力を有する掘進管理者とオペレータは高齢化し,そうした技術力が失われることが懸念される.このため,機械学習によりシールドマシンの操作を自動化することが求められるが,関連研究の手法では目標線形に沿って掘進する操作パラメータを自動算出できなかった.そこで,本研究では,機械学習を用いて,計画線形が直線である区間を対象に,操作パラメータの最適値を自動算出する手法である自動操縦モデルを開発することを目的とする.
著者
伊豫岡 宏樹
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
河川技術論文集 (ISSN:24366714)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.321-326, 2018 (Released:2022-03-31)
参考文献数
8

In Hii River modification (2010-2015), the nature oriented methods such as the slide down dredging which does not change the cross profile and gradient of the river, removal and decentralization of the weirs and returning coarse sediment components to the riverbed after the dredging were adapted. Though some reports showed the positive effects to fish habitats such as more fishes migrated to the upstream of the modified area,the effects of this modification was not assessed enough especially in the downstream and estuarine area. In this study, we focused on the Ice goby (Leucopsarion petersii) which specifically uses the cobble environment of the upper estuarine area as its spawning habitat.The influence of the river modification to the spawning habitat were investigated.
著者
大中 臨 赤松 良久 河野 誉仁 山口 皓平
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.75, no.1, pp.260-269, 2019 (Released:2019-12-20)
参考文献数
16

平成30年7月豪雨において山口県の島田川水系東川が流れる岩国市獺越地区では土石流と河川氾濫が発生した.本研究では,獺越地区を対象に被災直後から踏査による被災状況の記録とUAVを用いた現地調査を行った.また,災害時のオルソ画像を作成し,獺越地区の土石流解析,流出解析および洪水氾濫解析を行った.その結果,獺越地区の河川氾濫は土石流によって運ばれた土砂・流木が河川に流入したことによる河床の著しい上昇と,橋脚に流木が挟まったことによる流水の阻害によって引き起こされたことが明らかとなった.また,土石流の発生が無ければ河川氾濫は発生しなかった可能性が極めて高く,土石流が直接河川に流入することが想定される河川区間では大量の土砂・流木が流入することを想定した河川管理が必要であることが示唆された.
著者
中川 啓 河村 明
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.I_131-I_140, 2017 (Released:2018-01-15)
参考文献数
18

地方都市であるU市では,今後の良好な環境の保全と創造に向けた環境行政を推進するため,環境行政の基本的な方向性を示す環境基本計画の策定に向けて,計画策定の前提となる現状把握に関する調査の手段として,市民に対するアンケート調査を実施している.本研究では,このアンケート結果を入力とした自己組織化マップによって,市民の環境に関する意識を分析した.その結果,関心がある環境問題,環境への取り組み,環境政策の満足度および重要度についての市民の意識構造が明らかになった.またアンケート結果の分類の一手段として,自己組織化マップが有効であることが確認された.
著者
西村 和記 東 徹 土井 勉 喜多 秀行
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.75, no.5, pp.I_809-I_820, 2019 (Released:2019-12-26)
参考文献数
26
被引用文献数
1

利用者の減少等から地域公共交通の維持が困難な状況となっているため,行政から補助金等の財政支出がなされている.しかし,これまで企業として独立採算で運営されていた交通事業者に補助金を継続して投入することに対しては,行政側の財政難からの否定的な意見なども少なくない.一方,地域公共交通の価値や必要性を重要視する声も多数あるが,これまでは定性的に述べられていることが多く,収支率以外に定量的に評価されたものが残念ながら少ない状況である.そこで本研究では,クロスセクター効果の考え方から,地域公共交通の定量的な価値算定を試みるものである.このことを通じて「公共交通の赤字」という意味を改めて考え直し,地域公共交通への支援は赤字補填ではなく,地域を持続するための必要な支出であることを考察するものである.
著者
北田 祐平 安室 喜弘 檀 寛成 西形 達明 石垣 泰輔 井村 誠孝
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.I_257-I_264, 2014 (Released:2015-04-08)
参考文献数
21

レーザスキャナは詳細で広範囲の3次元座標データを取得できるため,多くの現場で導入されCIM(Construction Information Modeling)の普及においても有効な手段として期待されているが,現実的な作業量で実用的なデータを取得するには計測位置の選択が難しく,専門作業者の経験に任されることが多い.本研究ではSfM(Structure from Motion)を導入することにより,通常のカメラで現地を撮影するだけで,詳細な植生や地形等を考慮した最適なレーザスキャン計画を立案する手法を提案する.また,本手法による計画に基づいた実地計測を行い,GSA(General Service Administration)ガイドラインで定義される計測漏れを可能な限り防ぎ,最小回数で計測できる最適な計測計画を立案できることを示した.
著者
谷辺 徹 小澤 満津雄 鎌田 亮太 内田 裕市 六郷 恵哲
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造) (ISSN:21856567)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.104-117, 2014 (Released:2014-03-20)
参考文献数
44
被引用文献数
1 1

本論文では,高温環境下での高強度コンクリートの耐爆裂性評価における爆裂発生指標を提案した.すなわち,拘束リングにコンクリートを打設した供試体の一面加熱試験を実施した.この試験により,拘束条件下のコンクリートの爆裂規模を評価できた.拘束リングの円周方向ひずみの計測値から,円筒モデルよりコンクリートの拘束応力分布を推定した.その結果,加熱面からの断面深さ方向の温度分布に比例した応力分布が得られた.爆裂発生指標では,引張破壊のひずみ限界値を用いたひずみ破壊指数と爆裂破壊指数を提案した.本論文では,ひずみ破壊指数に着目した.試験で得られた爆裂進行深さの経時変化とひずみ破壊指数で評価した爆裂進行深さを比較した.その結果,爆裂開始時間と爆裂進行過程を評価可能であることがわかった.