1 0 0 0 OA 脱領域的観点に依拠した「越境文学」としてのアンデルセン研究
本研究はアンデルセン文学のなかで特にマイナーとされるジャンルを中心に、"移動"というテーマによってテクストを選別し、脱領域観点からアンデルセン文学を「越境文学」として検証することであった。空間と文化を越境しつづけたアンデルセンの流動的なマルチ芸術性に注目しつつ、アンデルセン文学が複数の文学領域、また文学以外の芸術領域と交錯するなかで「総合芸術」として創造されたことを考察した。その結果、単にロマン主義文学としての「総合芸術」の所産に留まることなく、現代においても、統合芸術として、常に新たな解釈の可能性があることが検証された。
1 0 0 0 OA 劇団「心座」(1925~1930)の上演研究
1 0 0 0 慣性核融合用ペレットインジェクターの基礎研究
本研究はレーザー核融合炉用燃料ペレットインジェクション装置を開発する上で必要な基礎技術、即ち、ペレットの正確な加速と加速されたペレットの速度、方向を正確にに評価するトレース技術の開発を目的としたものである。将来のレーザー核融合炉では直径6mm、壁厚200μm程度のプラスチック中空球に燃料である重水素、三重水素混合ガスを均一な厚さになるように容器の内面に固化したターゲットを数Hzの周期で投入し、レーザー照射し、核融合反応に導く。投入したレーザーのエネルギーと核融合で生成されたエネルギーの比、ターゲットゲインはレーザーの照射精度に大きく依存し、レーザー集光位置と照射時のターゲット位置とのずれはターゲット直径の1/100、即ち、50μm程度でなければならないと言われている。レーザー核融合炉の半径は5mm、インジェクション速度は300m/s程度と言われているので、これは方向精度において10μrad、速度において0.1μsの精度で測定・制御が必要であることを示している。試作したコイルガン方式のインクジェクション装置を用いた加速実験ではペレットインジェクション速度に対する初期位置の影響を中心に調べ、最適位置から100μmずれても出射速度は10^<-6>程度しか影響しないことが分かった。これはレーザー照射タイミングの調整範囲であるので、初期位置の精度は技術的には問題ないと言える。現時点では摩擦の影響の方がはるかに大きい。Z型に配置された3本の平らなレーザービームと、3個の検出器からなる位置、速度検出システムを考案し、ペレットの通過時間に関しては約10ns、通過位置に関しては0.01mmの精度で測定ができる可能性があることが分かった。このユニットをXY軸に対して各1セット、進行方向のZ軸に対して3セット用いれば、将来のインジェクションシステムに必要な十分な精度と応答速度をもっているといえる。
1 0 0 0 網膜電気刺激による神経保護の臨床応用
(1)網膜色素変性モデル動物に対する、経角膜電気刺激の神経保護効果。経角膜電気刺激が視細胞に対して神経保護効果があるかどうか、遺伝的に視細胞が変性するRCSラットを用いて検討した。網膜電位図(ERG)を用いて、電気生理学的に検討したところ、生後3週から1週間に1回計4回電気刺激を行った群の網膜は、電気刺激していない群の網膜に比べて、光に対する反応が大きく、網膜機能の低下が遅延していた。また、視細胞の核が存在する外顆粒層(ONL)の厚みを電気刺激群と非電気刺激群で比較した結果、電気刺激群の網膜のONL厚は、有意に厚かった。以上の結果から、経角膜電気刺激は視細胞に対しても神経保護効果があることがわかった。(2)視神経症の症例に対する経角膜電気刺激の臨床研究。経角膜電気刺激治療を行った、虚血性視神経症12例13眼、外傷性視神経症7例7眼、視神経萎縮群8例8眼に対して、擬似光覚(phosphene)閾値、電気刺激に対する瞳孔反応の起こる閾値電流量(縮瞳閾値)、視野の面積(V/4)および視力の関係を検討した。その結果、中心部におよぶphosphene閾値は視力と相関し、周辺および中心phosphene閾値は縮瞳閾値と相関した。周辺phosphene閾値は視野の面積と相関した。また、視力の改善と中心phosphene閾値は相関した。これらの事実から、視力には中心phosphene閾値に反映される中心部の網膜機能が関係し、視野の広さには、周辺phosphene閾値に反映される周辺部の網膜の機能が反映されることを示された。また、他覚的な指標として、縮瞳閾値はphosphene閾値と相関することから、自覚的応答が不明確な場合、瞳孔反応検査は有用と考えられた。
四カ年を通して、北はモンゴルから南は東ティモールにいたる北東及び東南アジアの全域を射程として、現代女性史に関する調査・研究を実施した。日本国内はもとよりモンゴル、中国(大陸)、台湾、韓国、ベトナム、カンボジア、タイ、ビルマ、フィリピン、インドネシア、東ティモールにおいてフィールドワークを行い、資料を収集した。軍事主義が女性に与えて影響を明らかにするための研究計画に基づいて、戦争・軍事政権・外国軍隊の駐留のインパクトを調査した。第一に朝鮮戦争・ベトナム戦争、またベトナムとカンボジアの紛争、カンボジア内戦・フィリピン内戦といった戦争下における女性の経験、第二にタイ・ビルマ・インドネシア・台湾などの軍事政権が女性に与えた影響、第三に駐韓米軍・在日米軍・米比一時駐留協定・モンゴルにおけるPKO訓練基地をめぐる地域女性史に焦点をあてた。これらの調査を通して、戦争・軍事政権・外国軍隊の駐留といった状況が女性に対する性暴力を構造化させ、人身売買・性的搾取構造を確立させていった過程を明らかにした。また、このような軍事主義的・暴力的構造に対してアジアの女性たちがんなる受動的な被害者であったのではなく、果敢に抵抗し、人権と平和が尊重される秩序を構築するために力を発揮したことをも明らかにした。このような研究成果を発表するために研究代表者・研究分担者はそれぞれに機会あるごとに学会における発表、学術誌への投稿、図書の刊行などに取り組み、また研究組織として『アジア現代女性史』全十巻の刊行に取り組むとともに、年報『アジア現代女性史』を日本語版・英語版で創刊し、それぞれ四号まで発行した。
1 0 0 0 OA 組織における環境リスク管理のための知識モデルの構築とナレッジベースの開発
1 0 0 0 OA 適応方略から超越へ:高齢期の心理的適応プロセスの移行に関する調査研究
本研究は、高齢期におけるサクセスフルエイジングを達成するためのモデルが加齢に伴って、機能維持方略から論理的心理的適応方略、そして非論理的超越方略へと移行するという仮説に基づき実証研究を行ったものである。70 歳、80 歳、90 歳の地域在住の高齢者 2245 名を対象に会場招待調査を実施しそれぞれ関連する指標を収集した。その結果、高い年齢群ほど身体機能、認知機能の低下が顕著である一方で、非論理的適応方略の指標である老年的超越の得点は上昇しており、高い年齢になるほどサクセスフルエイジング達成のために非論理的適応方略が有効であることが示唆された。
1 0 0 0 公共空間における警告信号音の認知に関する国際比較研究
- 著者
- 桑野 園子 難波 精一郎 FLORENTINE M FASTL Hugo SCHICK Augus
- 出版者
- 大阪大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 1998
公共空間において,突発的な危険を知らせる警告信号音が具備すべき条件として,(1)種々の騒音下において検知されやすいこと,(2)高齢者など広い年齢層を対象にしても検知されやすいこと,(3)音が検知された場合,それが何らかの警報であることが容易に認知されること,(4)この音の認知は文化の相違を超えた普遍性があること,すなわち警報としての機能がある特定の文化圏に限定されないこと,などが挙げられる。これらの諸条件を考え,SD法による危機感を与える音の検討,連続判断実験による種々の背景条件下で特に判断時点を定めない場合の検知実験,さらにSD法に関してはドイツ(オルデンブルグとミュンヘン),アメリカ(ボストン)で実験を行った。また,日本における実験には海外からの研究者の参加を得て相互比較の信頼性を高めるべく努めた。これらの実験の結果,早い速度で周波数変化を反復する音が検知の面でも危機感の面でも警告信号音として適当であるとの結論が得られた。またこの結論は海外の実験でも確認された。この反復する周波数変化音は広い周波数範囲を含む音なので,高齢者のように高音部の聴力が低下している場合でも,低音部の成分が検知の手掛かりを与える。今後,国際会議などでもこの結果を紹介し,ISO(国際標準化機構)における警告信号音の標準化の資料としても貢献できるように努めたい。
1 0 0 0 マグマ発泡現象の4次元観察とそのメカニズムの研究
本研究は、火山爆発の原因であるマグマ発泡現象のアナログ実験として含水珪酸塩ガラスの加熱発泡実験をおこない、高分解能X線CT装置によるマイクロトモグラフィーを用いた3次元構造の時間発展(4次元構造)の観察法と解析法を確立し、さらにこれにより発泡過程とそのメカニズムを理解しようとするものである。平成17年度に含水流紋岩質ガラス(黒曜石)を用いて確立した観察法・解析法を、本年度は含水玄武岩質ガラスに適用した。天然物には実験に適したサンプルがないので、サンプルは内熱式高圧炉で合成した。これをステンレス製の字具に固定し、一定温度(675,700℃)で一定時間(5〜20分)加熱後冷却しCT撮影をおこなうというサイクルを繰り返した。CT撮影はSPring-8のBL20B2においておこなった(25keV、画素サイズ:3.14μm1344x1344マトリクス)。これにより、従来知られていない発泡様式を発見した。玄武岩質ガラスではサンプルの壁などから不均一核形成が始まり、数100ミクロンの泡へと成長していく。やがてサンプル壁のある場所より、多数の微細な泡(1ミクロン程度)が発生し、この泡に富む部分がシャープな境界を持ちながらサンプル内部に向かって一定速度で進行し、やがて発泡は停止する。流紋岩質ガラスでは均一核形成・成長によってのみ発泡を続けたのと対照的である。多数の微細な泡の生成によって、効率的に水を系外に逃がすことができるので、非爆発的な噴火が予想される。実際の高温での減圧発泡においても、この発泡様式がおこるとすれば、玄武岩質マグマの非爆発的な噴火を、今回新しく発見した発泡様式で説明することができる。今後、さらなる超高分解能でのCT撮影や、条件を変えた実験、また天然の玄武岩の組織観察などにより、これを検証することが必要である。
1 0 0 0 OA デジタル時代の放送法制の憲法学的考察
- 著者
- 鈴木 秀美 山田 健太 砂川 浩慶 曽我部 真裕 西土 彰一郎 稲葉 一将 丸山 敦裕 杉原 周治 山本 博史 本橋 春紀 岩崎 貞明 笹田 佳宏
- 出版者
- 大阪大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2006
日本の放送法は, 放送事業者の自律を前提としているため, 放送事業者が政治的に偏った番組や虚偽の事実を放送して番組内容規制(番組編集準則)に違反しても, 放送法には制裁がなく, 電波法による無線局の運用停止や免許取消は強い規制であるためこれまでに適用されたことがない。結果として, 違反があると, 行政指導として, 実質的には行政処分である改善命令に近い措置がとられているが, このような手法には表現の自由の観点からみて重大な問題があることが明らかになった。日本では現在, 通信・放送の融合に対応するため通信・放送法制の総合的な見直しが行われている。本研究は, 現行法制が内包している憲法上の問題を新しい法制に積み残さないために, 問題点を整理・分析したうえで, ありうる改善策を提示した。
1 0 0 0 OA 細胞死を制御するマイクロRNAの同定とその癌化における役割
がん細胞で高発現し抗アポトーシス機能を果たしているWT1遺伝子が,抗癌剤ドキソルビシン処理によるアポトーシス誘導時に、その濃度依存的に発現抑制をうけることを見出した。次に、抗癌剤誘導性アポトーシス時に発現が亢進し、WT1の発現を抑制することによりアポトーシス経路を活性化しうるmicroRNA(miRNA)の同定を試みた。低分子RNAクローニング法により、抗癌剤処理により発現誘導をうける低分子RNAを22種同定し、それらのなかからmiR-A(仮称)がWT1を標的としアポトーシスを制御しうることを明らかにした。さらにmiR-Aは肺癌患者の予後マーカーになりうることを明らかにした。
1 0 0 0 OA 熱中症に対する新たなる臓器障害戦略:骨髄間質細胞移植の有効性
開放系の境界条件を設定した量子格子気体オートマトン(QLGA)法を微細電子デバイスの解析に応用した。QLGAは時間依存Schrodinger方程式をセルオートマトンにより解くシミュレーション方式で、量子コンピュータ上のアプリケーションとして期待されている。我々は本手法を古典計算機上でエミュレートしその有効性を探ってきた。特に本年度は、これまでに我々が考案した吸収境界条件アルゴリズムを利用して、ナノスケールMOSFET中の2次元または3次元電子波伝播の可視化ならびに透過係数計算を行った。まず、薄膜SOI内における電子波伝播解析を行った。ボディ部の厚みが5nm以下の薄膜MOSFETにおいては、Si/SiO_2界面の凹凸スケールがデバイスサイズに近づくため、その揺らぎによる影響が平均化されず、ドレイン電流特性のばらつきとなって顕在化する可能性があることがわかった。そのほか、極薄ゲート絶縁膜を透過する漏れ電流の界面凹凸依存性の解析も行った。ゲート面積の小さな10nm級の微細素子においては、凹凸が漏れ電流値の素子間ばらつきに大きな影響を及ぼすことが判明した。さらに、凹凸による散乱のため、透過係数が界面横方向の電子運動量成分にも依存することを示した。このようにQLGAの応用例を示すことで、本方式が今後重要となるナノデバイス中の電子伝播シミュレーションに対しても有効な手段となりうることを実証することができた。
次期X線天文衛星ASTRO-H搭載X線CCDカメラ(SXI)の信号処理用アナログASICを開発した。CCD素子行とASICとを接続して試験を行った結果、現在軌道上のX線天文衛星搭載のCCDカメラに匹敵する低雑音性能を実現した。軌道上での長期正常動作を保証するために放射線耐性試験を行った。ガンマ線・陽子ビーム・鉄イオンビームを用いた試験の結果、蓄積効果については軌道上で約200年分の放射線を浴びた後でも正常に動作することを実証した。一方確率的現象については、破壊的な損傷を受けることはなかったが、データの一部が異常値を示した。この結果を受け、確率的現象に対する耐性を向上させたASICを試作した。今後この新しいASICを用いて、さらに詳細な放射線耐性試験を行う予定である。X線天文衛星すざくを用いて、天の川銀河内にある超新星残骸(SNR)「はくちょう座ループ」を観測した。SNR中心部に近い領域において、星間物質が掃き集められたと考えられる比較的低温なプラズマと、超新星爆発を起こした恒星の内部物質と考えられる比較的高温なプラズマの2つの成分でX線放射が説明できることを示した。特に後者のプラズマにおいて、はくちょう座ループの他の領域に比べてケイ素や硫黄といった重元素が多く分布していることを発見した。また視野内のX線放射強度が明らかに非一様を示しており、はくちょう座ループの超新星爆発における非対称性を示唆する結果を得た。
1 0 0 0 OA 仏教美術における絵画と彫刻
今回の調査研究の目的は、高知県香美郡物部村に伝承されている陰陽道の末流「いざなぎ流」の宗教者たちの諸儀礼とくに村野年中行事としての性格をもつ儀礼およびかれらの日常生活を調査するとともに、その様子を映像に記録することであった。「いざなぎ流」の宗教者たちは調査されることを嫌うという傾向が強かったが、その態度が、この数年大きく変わり、積極的に調査を期待するようになってきていた。今回の調査は、これに応える形で計画されたものであった。宗教者たちの協力もあって、当初から予定していた「七夕まつり」と「盆行事」については、その一部始終をビデオに収録することができ、また、宗教者たちの日常生活についても、同様の成果を上げることができた。さらに、「七夕の祭文」など多くの祭文や年中行事についての聞き取り調査も、十分に行うことができ、その様子もビデオに収録した。しかしながら、調査を予定していた村内の高坂山の「峰入り」行事や旧家で行われるとされていた「家祈祷」については、残念ながら、目的を達成することができなかった。いずれも祭りが行われなかったことがその理由であるが、前者について言えば、昭和天皇の病気による自粛として一昨年の祭りが中止となったあと、諸般の事情で祭りの廃絶に至ったからであった。この背景には高度成長以後始まった過疎化がいまや最末期の状況を迎えて、集落の消滅や高年齢化したという事情がある。いざなぎ流の宗教者たちが調査に協力的になったのも、「いざなぎ流」が近いうちに消滅することを感じ取っているからである。「いざなぎ流」の諸儀礼が行われる機会は、ますます減るであろう。その消滅を目前にして、諸儀礼の映像記録の作成は、急務の課題であろう。ここしばらく、引き続き調査・研究を行っていくつもりである。なお、これまでの調査で集積した映像記録は、編集のうえ、来年度の映像民族学の会の年会で、発表する予定である。
1 0 0 0 ナノ結晶組織材料の破壊現象に関する原子構造論的研究
結晶粒をナノメートルオーダまで微細化したナノ多結晶材料は、結晶粒を構成する原子の数に対して粒界を構成する原子の割合が高く、その構造は不規則である上に十分に構造緩和しておらず準平衡な状態にある。本研究では、ナノ結晶材料の強度を律している一般的な動的組織要因を明らかにする目的で、原子モデルを用いた大規模コンピュータ・シミュレーションを実施して、つぎのような結果を得た。(1)材料強度が粒径の減少に伴って低下する、結晶粒微細化に伴う軟化現象(逆Hall-Petchの関係)が見出される.この関係は、強さと欠陥体積率の関係として整理することができ、ナノ多結晶材料の強度は粒界領域で生じる原子構造変化により律される。(2)結晶粒径が非常に小さいナノ多結晶材料では,粒内に転位が安定して存在することは出来ず,Frank-Read源のような転位源を粒内に持つことはできない。しかし,積層欠陥エネルギーが低い材料では、拡張転位の幅と結晶粒径が同じスケールとなり、結晶すべりは部分転位のみで生じて、粒内を貫く形で積層欠陥が形成される。(3)粒内の積層欠焔の形成による構造的異方性が、ひずみ硬化、繰り返し硬化、および力学異方性を引き起こす。また、積層欠陥は、粒界部での変形のアコモデーション機構と連動して結晶粒変形の可逆的な要素となることが見出される。(4)自由表面を有するナノ多結晶材料では、積層欠陥エネルギーが大きい場合,粒界すべりにより局所変形が進行し粒界部で破断するが,積層欠陥エネルギーの小さと部分、転位による結晶すべりが主となり、粒内に残存する積層欠陥により二次すべり系の活動が抑制されて,変形の局所化が抑制され材料全体の延性が向上する。(5)アモルファス金属に局在化した変形が生じると、局所的な温度上昇によりアシストされた変形誘起再結晶が生じ、ナノサイズの結晶粒が生成される。
1 0 0 0 形状記憶合金を用いた複合材料のスマート化に関する基礎的研究
近年、生物的な自己強化や恒常性維持機能をも持つ適応的材料構造の実現への要求が、安全性、省エネルギー性、さらには環境確保という科学技術とその工業化への時代的要請の増大とともに、次第に高まりをみせてきている。本課題では、形状記憶合金を用いた知的複合材料および知的構造体のマクロな力学特性・変形特性をミクロな構成要素の特性から評価し、さらには、外場の変化に適応して、能動的に振舞う機能を設計するための有効な方法論を提案することを目的としている。ここでは、その基礎研究として、Ni-Ti形状記憶合金線を組み合わせた構造体を対象とし、内部構造の違いによる巨視的応答の違いを調べるとともに、目的とする巨視的応答を得るための内部構造の設計についてモデル解析を行なった。得られた成果は以下の通りである。(1)実験的検討として、知的構造体のセンサー・アクチュエーターとしての役割を担う形状記憶合金線の単軸引張試験を行ない、弾性および超弾性域の力学特性、および、その再現性を検討した。さらに、ここで得られた荷重変位曲線に対して、簡便な表式を用いた関数近似を行なった。また、複数の部材を簡便に組み合わせて、全体として複雑な応答をする構造を組み立てるために必要なジョイント部分の基礎的検討を行なった。(2)解析的検討として、形状記憶線材を組み合わせた構造体の有限変形問題を解くことができる有限要素コードを開発し、(1)で得られた荷重変位近似曲線を用いて、外力が作用する様々な構造体に対して、構造全体の変形と局所構造の変化を調べた。超弾性域の材料非線形性と負荷除荷過程のヒステリシスを利用することにより、様々な全体挙動を実現できることを示した。(3)以上で得られた知見をもとに、形状記憶線を組み合わせた構造、および、それを内部構造として用いる知的複合材料の設計に対する方法論を提案した。(以上)
1 0 0 0 アモルファス金属中を高速で伝播するき裂の原子構造論的研究
原子レベル構造の動的変化の詳細を追跡できる分子動力学法を用いて、コンピュータ上で創製した長距離規則構造を持たないアモルファスにき裂を導入し、モードI型のき裂伝播の大規模シミュレーションを実施した.つぎの2つの解析モデル:(I)板厚方向に周期構造を仮定したモデルA(約109万原子),(II)厚さ方向に自由面を持つ薄膜状のモデルB(厚さ〜50nm,約224万原子)を対象として,き裂進展量とき裂先端開口変位,応力とひずみの分布,原子数密度の分布,動径分布関数などを評価することによりき裂進展のメカニズムに検討を加えた.(1)き裂先端の強変形域は、せん断帯と前縁部の等方引張り応力の高い部分よりなる。a)せん断帯内では、10^4(〜20原子(〜5nm)立方)原子集合程度の領域で、短い時間内に引張り方向に対して約±45゜方向を主軸とする局在化した単純せん断変形が頻繁に発生/消滅を繰り返し、巨視的なせん断帯が形成されていく。b)き裂前縁部では、顕著な密度低下を生じ、それが局所的な強度低下を引き起こす。(2)モデルAでは、き裂は先端の軟化域の原子流動により鈍化するのみで、ほとんど進展しない。き裂先端は高温(800K以上)となるが、再結晶することはない。全プロセスゾーンを通じて初期のアモルファス構造はほぼ保たれる。(3)モデルBのき裂伝播シミュレーションでは、き裂前縁は一旦V字形に尖った後、先端部にボイドを発生,その成長と共にき裂と合体して急激なき裂成長を引き起こすという変形サイクルを繰り返す.変形域はき裂の先端のごく狭い領域に限られる.
1 0 0 0 OA 津波被災後のスリランカにおける高齢者の心的外傷と認知症に関する医療人類学的研究
本研究は, 2004年スマトラ島沖地震によって津波の被害を受けたスリランカ南部地区において, 60歳以上の被災住民25人を対象に,認知症を主眼とした津波被災後の日常生活の変化,健康状態などに関する聞き取り調査を行った.また被災地区に住む医師,担当政府官らから,津波被災前後の住民の精神被害の状況,経済状況や人口変動などに関する情報を収集するとともに,高齢者を対象とした地区活動に参加しながら,当該地区が抱えている問題と課題について分析を行った.分析の結果,被災地区の60歳以上の認知症発症率は1パーセントから2パーセント程度,認知症有病率については,津波後の人口流出などもあり数値にばらつきがあるが, 70歳以上の認知症テストMMSE(Mini-Mental State Examination)では,軽度の認知症疑いが15パーセントから17パーセントであった. MMSEの検査項目の内,特に得点が低かったのが月日や計算式の問いであったが,これらには文化的背景(教育歴,経済状況等)がバイアスとなって影響を及ぼしていると考えられるため,総得点だけから認知症疑いと結論付けるには注意が必要であり,更なる研究が必要であると思われる.津波被災前後の認知症の発症率・有病率の変化については,被災前のデータがないため明らかではないが,被災後の発症率については津波被災による心的外傷が原因となる明らかな増加は認められず,自然増加内に留まっていると考えられた.また本調査を開始した2006年以降,津波被害を要因とした住民の精神的健康度や身体的健康度には顕著な影響は認められず,心的外傷と認知症との間には関連がないと現段階では推測している.