1 0 0 0 ブタ用多価組み換えウイルス生ワクチンの開発
ブタ用多価組み換えウイルス生ワクチンを開発するためには、まずベクターウイルスの選択を検討しなければならない。この目的に合うベクターウイルスとしては、(1)ブタに感染するが病原性の弱いもの、あるいは確実に弱毒化されているもの、(2)比較的サイズの大きな複数の外来性の遺伝子の挿入が可能なもの、(3)外来抗原を長期間発現可能な持続感染性のもの、が理想的であると考えられる。本研究では、この条件に合うものとしてブタサイトメガロウイルス(Porcine Cytomegalovirus : PCMV)のベクター化を考えた。その基礎知見の獲得のため、PCMVのゲノム構造および主要蛋白質の性状解析を実施し、以下の研究成果を得た。(1)PCMVゲノムDNAの制限酵素切断プロファイルを明かにし、切断断片のクローニングに成功した。(2)ヘルペスウイルスの主要遺伝子である主要ゲノムの転写複製に必須であるDNAポリメラーゼ遺伝子、粒子形成に必須であるカプシッド蛋白遺伝子、細胞レセプターへの結合に関与する糖蛋白質gB遺伝子、およびこれら周辺の遺伝子クラスターの同定、塩基配列を決定した。(3)これら主要遺伝子の分子系統解析の結果、PCMVはベータヘルペスウイルス亜科、特にヒトヘルペスウイルス6型および7型と非常に近縁なウイルスであることを発見した。(4)いくつかの必須遺伝子の発現実験により蛋白質の分子構造解析、あるいは免疫性状などについて検討した。(5)PCMV感染の有無を判定する高感度で特異性の高いMCP遺伝子配列に基づくPCR法を確立した。さらに、濾紙乾燥血液をこの方法に応用した。これらの成果は、細胞性・液性免疫の誘導や組み換えワクチン作製に関する基礎的な情報を提供するのみならず、今後、獣医畜産学および豚の臓器を利用した異種移植に関する臨床医学の発展に大きく貢献するものと考えられる。
1 0 0 0 完新世の湖沼の堆積に対する陸域からの土砂供給の影響に関する研究
本研究では、河川流域の上流(山地斜面)から下流(湖沼・扇状地)における土砂の移動過程とそれに関連する諸問題を検討した。上流域での侵食については、日本全国の資料を用いて現在の崩壊による土砂の生産量と降雨プロセスとの関係を検討した。その結果、豪雨が多い東海・南海地域では、他地域に比べて1回の豪雨で生じる崩壊の規模が大きくなるが、崩壊の頻度は他地域と類似していることが判明した。また、野外では三方五湖周辺と松本盆地の斜面を調査し、崩壊地の分布を調べた。その結果、崩壊が斜面の遷急線付近とその下位の谷壁斜面で多発していることを見いだした。これらの知見は、土砂流出や崩壊による災害の防止のためにも有益と考えられる。次に、第四紀の長期的な斜面侵食過程を明らかにするために、山地流域の地形分類と地質層序の調査に基づく検討を行った。その結果に基づき、山地斜面の遷急線が最終氷期と後氷期の地形を区別する際の重要な指標であることを指摘した。この結果と、流域の地形に関する数値データに基づき、後氷期における流域の侵食量を算出した。一方、下流域での堆積については、湖沼や扇状地における堆積物層序の解析を行い、後氷期の堆積土砂量を推定した。その結果を上流域からの土砂供給量と比較した結果、供給土砂の大半が堆積域に残存していることが判明した。上記の研究の成果は、一部をすでに学会誌や国際学会で公表した。また、一部は現在学会誌に印刷中もしくは投稿中であり、平成9〜10年度中に公表される予定である。さらに、現地で収集した試料の一部は現在分析中である。なお、当初は研究経費に旅費を多く計上していたが、平成8年度東京大学大学院理学系研究科・特定研究のメンバーとなり、旅費はすべてそこから支給されたため、本科学研究費は旅費以外の用途に使用した。
本研究では当初、野外調査による崩積土の記載を重点的に行い、崩壊の地形発達への影響を検討する予定であった。ところが計画提出後、現地調査を予定していた夏季に北米への出張が決まった。このため予定を変更し、空中写真判読・地形計測・データの電算機処理等の室内作業による研究を進めた。成果は以下の通りである。1.土砂災害データの解析による日本の崩壊の発生周期と平均崩壊土量の推定…従来、崩壊の発生周期や生産土量については個別の地域での検討が多く、日本全体での一般的傾向を調べた研究は少ない。約700の土砂災害事例の資料を用いてこの問題を検討し、平均的な崩壊発生様式とそれを規定する要因を明らかにした(H6年10月の斜面水文学に関する国際学会で発表予定)。 2.東北日本における最終氷期末期以降の崩壊による斜面発達と土砂供給…北上河谷西縁の4流域と山形盆地東縁の3流域の地形分類を行い、最終氷期末期以降の土砂供給量を推定し、その値と扇状地規模との間の関係を明らかにした。また、以前検討した松本盆地周辺の流域での事例との比較を行い、降水強度の地域差が崩壊の規模・頻度に影響することを見い出した(H5年10月の日本地理学会で口頭発表。Bull.Dept.Geogr.Univ.Tokyoに投稿準備中)。 3.扇状地の規模と上流域の地形特性との関係(昨年度奨励研究(A)からの継続課題)…日本と合衆国南西部の資料を解析し、扇状地の面積と上流域の流域面積・流域傾斜・崩壊等による土砂流出速度との関係を吟味し、扇状地規模の地域差の原因を明らかにした(H5年8月の国際地形学会議で口頭発表。Zeitschr.Geomorph.に印刷中)。 4.中近東地域の斜面発達史…以前の現地調査により入手した中近東の斜面地形に関する資料の解析を行った。また、中近東地域の地形研究をレビューした(前者は研究継続中。後者は財団法人中東調査会の報告書に掲載)。
本研究では、近世・近代のヨーロッパにおける宗教的寛容と不寛容の生成・展開について考察することを主たる目的としながらも、イスラム世界・ヨーロッパ中世の専門家を交えることで、この問題を比較史的にも検討することを課題とした。この研究テーマについて各研究分担者がそれぞれにおこなった調査研究の成果を年二回の研究会において全体で討議し、その結果として、次のような共通理解に到達することができた。宗教改革を契機として成立した近世ヨーロッパの宗教的寛容は、国家の役割に従って分類するならば、宗派別の住み分け、法令による異宗派の共存、法律の制定を伴わない実質的な寛容の三つに類型化できる。しかし寛容の堅固な基礎は日常的次元での共存と相互理解にあり、それを可能にする社会の意識改革あるいは文化変革にある。宗教的寛容の歴史的研究においては、この問題への国家による対応のみならず、社会的次元での寛容の実践のあり方、またそれを支える人々の内面的根拠にも分析のメスを入れることも重要であり、両者を総体として論じることが要請される。このように考えるならば、歴史としての宗教的寛容という問題は、近世近代のヨーロッパのみならず、イスラム世界やアジアをも含めた世界史の問題として、あるいは古代・中世という近代的寛容の精神をいまだ知ることのない歴史世界についての考察にも応用可能であるばかりか、まさに宗教的不寛容が蔓延する現代社会において、その解決法を歴史的に探るという意味でもまた有益である。
本年度は、イーシュヴァラクリシュナ(4-5c)著『サーンキヤ頒』(Samkhyakarika,SK)に対する注釈書『論理の灯火』(Yuktidipika,YD)(ca.680-720)における認識論解明の総仕上げとして、正しい認識手段(pramana)の一つ<信頼できることば>(aptavacana)に焦点を当てた。この<信頼できることば>はSK第5偈にて"aptasruti"と換言されるが、YDはその"aptasruti"に対して三種の複合語解釈を示す。第一は、人為でないヴェーダを<信頼できることば>に含める解釈、第二は、ヴェーダ以外の人間の手に成る聖典や教養文化人(sista)など世間的な人物の言明を含める解釈、第三は、一語残留規則(ekasesa)を用いて上記二解釈を折衷する解釈をとっていた。SK第2偈で示されるように、サーンキヤはバラモン正統哲学の一派としては例外的にヴェーダ供儀に対して懐疑的な姿勢を示しているが,YDはそのような純粋な意味では正統派とは呼びがたいサーンキヤの伝統から踵を返し、<信頼できることば>に対してSKが与える定義的特質はヴェーダも含意しうることを理論的に示すことによって他の正統哲学諸派との折り合いをつけようとしたことが、この複合語解釈から窺知される。その姿勢を裏付けるためにも、YDがaptaをいかに位置づけているのかを検討した。この問題はヴェーダの非人為性,すなわちaptaは「信頼できる」という形容詞として解釈すべきか、「信頼できる人」として解釈すべきか、という議論とも密接に関連する。形容詞の場合には上記第一解釈、「人」の場合には上記第二解釈に相当する。YDにおけるaptaおよびaptavacanaの位置づけをすべて検討した結果、YDにおける本来的なaptaの用法としては、「信頼できる人」、とりわけ世間的に信頼できる人物を念頭におき、日常生活を営む上での試金石ともいうべき位置づけを与えていたものと結論づけた。本研究のこの成果は、仏教思想学会(於東洋大学)、日本印度学仏教学会(於龍谷大学)、インド思想史学会(於京都大学)にて口頭発表し、論文としても発表した。
1 0 0 0 情報更新のベイズ決定理論に基づく最適種苗放流計画
最適な効果的な種苗放流効果法を検討し計画するために,一般的には放流実験が推進されてきた。正攻法の進め方であるが実験計画のむずかしさや,同一条件で実験できないため要因選択の困難さが伴う。最近では視点を変えたやり方として,シミユレーション法も適用されつつある。種苗放流は少ない情報や不正確なデータのもとで,より多くの収益(少ない損失)を得るように最適な行動(放流計画)を決定しなければならない。ここでは,不確実な対象(目的,目標)に情報を入れ,これを推定しながら,次の行動を決定するという考え方を明示する(条件付確率を基としたベイズ決定方式という)。情報と意思との調和のもとで,放流という意思決定がなされ,決定のタイムリミットや情報を得る調査の費用との関連も数量的に表示できる。具体的な例として,長崎県平戸島の志々伎湾のマダイと遊漁の価値も高い淡水魚のアユをとり挙げる。放流計画は種苗の数・大きさ,放流時期・場所などの検討課題があるが,ここでは環境収容力が存在するとの前提下で,天然魚の資源量と放流種苗の数(数量的対応問題)のみ検討対象とした。事前情報は前年秋〜初春の産卵親量,産卵数,流下仔魚,追加情報I(データ,過去の知見)は春の稚魚数や遡上期の数,追加情報IIは初夏の着底期や解禁日前の生息数とした。天然魚資源量の状態と放流種苗数という行動の関数である効用関数(効用とは金額の望ましさの程度を示す値,損失関数を使うこともある)の作成,最適放流計画に関した事前情報の効果(価値,影響),追加情報の価値,追加情報IからIIへの情報更新などについて具体例と対応しながら精査した。
1 0 0 0 目的論的機能主義に基づく心の自然化
心は環境に対する主体の適応を促進するための装置であるという目的論的機能主義の立場から、心の自然化を試みた。とくに志向性と意識の自然化をめぐる諸問題の解決を目指した。その結果、以下のような成果が得られた。1.信念や欲求のような命題的態度とよばれる心的状態は構文論的構造をもち、論理的な推論に従う点に特色がある。しかし、コネクショニズムによれば、脳状態はそのような構文論的構造をもたず、力学的なパターン変換に従う。このことから、命題的態度は個別に脳状態に対応せず、たかだか全体論的に対応するにすぎないことが言える。ただし、意識的な命題的態度に関しては、発話ないし脳の運動中枢の興奮パターンとして個別的に実現されていると考えられる。2.命題的態度は合理性に従うことをその本質とする。そして合理性は一群の規則として体系化できないという意味で非法則的である。従って、命題的態度の目的論的機能は非法則的な合理的機能ということになる。このことから、行為の理由となる信念と欲求は必ずしもその行為の原因とは言えないという、行為の反因果説を支持する論拠が得られる。しかし、このような反因果説につながる非法則的な合理的機能はコネクショニズム的なメカニズムによって実現可能であり、けっして自然化不可能な機能ではない。3.知覚や感覚のような意識的な心的状態はそれに特有の感覚的な質を備えているが、この感覚質は意識的な心的状態の内在的な性質ではなく、その志向的内容に属する性質であると考えられる。このことから、痛みの経験のようなふつう非志向的と解される心的状態も実は志向的であり、痛いという性質は身体の客観的な性質であると考え直す必要が出てくるが、そのような再解釈は十分可能である。
1 0 0 0 OA 膀胱求心性神経伝達路の機能解析平成25年5月26日現在
ラット膀胱における伸展受容一次求心性神経活動測定を行った。検討の結果、TRPV1とTRPV4はそれぞれ別の経路を介して膀胱伸展受容求心性神経活動を促進することを明らかにした。さらには、化学的膀胱炎を誘発する物質でありTRPA1受容体刺激薬にも分類されるacrolein(cyclophosphamideの主要代謝物)の膀胱内注入では、Aδ線維とC線維の両方の神経活動が促進され、内因性NO産生を増加させるNO基質であるL-arginineおよびPDE5阻害薬のtadalafilの投与によって、それらが抑制しうることを明らかにした。また近年、膀胱の微小収縮(microcontraction)が膀胱求心性神経活動の促進に関与することが示唆されている。この微小収縮による求心性神経活動の促進機構が、過活動膀胱の主症状である尿意切迫感発現の背景にある病態メカニズムの一つとする興味深い仮説がある。我々が行った検討の結果、新規過活動膀胱治療薬であるアドレナリンβ3受容体作動薬ミラベグロンが、ラットにおいて、膀胱微小収縮を抑制し、同時に伸展受容求心性神経活動のうち主にAδ線維を抑制し得ることを明らかにした。このことは、β3作動薬が過活動膀胱症状を改善する作用機序として、この微小収縮による求心性神経活動の促進機構に対する抑制作用が関与することを示唆するものと考えている。さらに、膀胱の微小収縮ではなく、脊髄反射を介した膀胱収縮(等容量性律動性膀胱収縮)とそれに同期する求心性神経活動の測定法を確立した。その結果、ラット膀胱の伸展受容求心性神経のうち、AδとC線維の両者が、"伸展"のみではなく"収縮"にも応答することが示された。
1 0 0 0 OA 『ブラフマスートラ・バースカラ註解』第一篇訳註研究
- 著者
- 加藤 隆宏
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2012-08-31
本研究は10世紀頃のインドで活躍したバースカラの主著『ブラフマスートラ・バースカラ註解』の第一篇の訳註研究である。本研究では、報告者自身の手による新しい校訂批判版に基づき、これまでいかなる言語にも翻訳されてこなかった本書の英語による訳註を作成した。また、詳細な訳註研究に基づいて、バースカラの学説を同世代の有名な思想家シャンカラの学説と比較し、正統派ヴェーダーンタ学説の解明を行った。また、期間中に行った2回のインド現地調査では、これまで存在が知られていなかった全く新しい写本を2本発見入手するなど、大きな成果をあげることができた。
1 0 0 0 タイにおける持続可能な交通基盤整備と運用システムの構築に向けて
- 著者
- 家田 仁 MALEE Uabharadorn
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2002
本研究は,特にタイを対象とし,日本側受入研究者と協力しながら,タイの社会的,経済的,文化的背景ならびに交通に関するデータを把握・分析し,日本との比較を通じて,持続的発展に向けた有効的かつ現実的な交通システムならびに交通政策の提案を目的としたものである.研究の実施に当たっては,日本の交通整備状況ならびにその問題点を把握するための調査を実施するとともに,タイの交通システムに関するデータ収集,交通システム上の問題整理を行った.その結果,以下の点が明らかとなった.・タイは,日本と非常に類似した交通インフラ整備をこれまで行ってきているとともに,交通機関選択の状況等でも日本とかなり類似する点が見られること・タイでは,これまで長期にわたって,総合的な交通政策を目指していたにもかかわらず結局部分的な交通施策の実施に終始してきたこと・今後,タイでは,より実質的な総合交通政策を実施するための方策を検討する必要があること・総合的な交通政策実施のためには,以下の点が重要であること.(1)交通システムの安全性向上,(2)交通から発生する環境負荷軽減,(3)インターモーダルを意識した交通効率性の向上,(4)交通システムにおける競争原理の導入,(5)地域および国土レベルの視点からみた広域交通インフラの整備,(6)旅客,貨物双方を意識した先端的な交通技術の導入,(7)交通行政の効率化,(8)交通サービスの料金システムの改善,(9)タイがアジア圏の中心的な存在となるための国際的なネットワーク整備,(10)効果的な土地利用の誘導に資する交通政策.
生物の多様性をもたらす進化プロセスを総合的に理解するためには、研究に適した対象生物と進化現象を選択して研究を行う必要がある。ツツザキヤマジノギク(以後ツツザキ)は、花形態が近縁種と大きく異なる上に、集団内で著しい変異がある。この変異にCYC相同遺伝子(以後C}℃)の関与が予測され、また、予備的な調査により、花形態の違いによって送粉者誘引効率効率が異なることによる自然選択が生じる可能性が考えられた。本研究ではまず、ツツザキにおいて、候補遺伝子を用いた形態変異の遺伝的基盤を明らかにし、形態間に適応度の差があるかどうかを確認することで、集団内変異が適応進化の文脈で理解できるかどうかを検討する。さらに、花形態変異がどのようなプロセスで生じているのかを理解するために、集団の歴史的背景の解明を行う。これらの研究からツツザキ集団の花形態進化プロセスを包括的に理解することを目的とする。具体的には以下の3つの問題設定に沿い研究を行う。:【1】花形態の変異に遺伝的基盤はあるか/【2】花形態の違いが適応度の差をもたらすか/【3】集団内の花形態のばらつきはどのように生じたのか【1】に対する成果ツツザキの筒状花個体と舌状花個体より、CYCの単離を行い、配列にアミノ酸変異があることが明らかになった。【2】に対する成果野外において、筒状花個体と舌状花個体の訪花昆虫の訪花頻度と結実率の調査を行った。解析の結果、筒状花個体よりも舌状花個体の方が訪花頻度、結実率が高いことが明らかとなった。花タイプによって適応度の違いがあることが示唆された。【3】に対する成果野外集団において、各パッチの増殖率や各花タイプの出現頻度の調査を行った。その結果、筒状花個体の頻度が減少していることが明らかとなった。パッチ間で環境が異なることや、筒状花個体の結実率が暗いパッチより明るいパッチで高くなることなどが、集団内変異の存在を可能にしていると考えられた。起源については、今後さらなる解析が必要である。
これまでマングローブ林を農地開発した場所や開拓地で第四系海成堆積物を起源とした酸性硫酸塩土壌が問題となってきた。しかし農地開発や土木工事の規模が大きくなるにつれ、第三系堆積岩を起源とする酸性硫酸塩土壌の生成も顕在化してきた。本研究により、酸性硫酸塩土壌の母材となるパイライトを含む第三系堆積岩が、これまで問題となっていなかった場所も含め、広く日本に分布することがわかった。インドネシア東カリマンタン州やタイ南部でパイライトを含む第三系堆積岩を発見し、これまで第四系堆積物のみが問題となっていた熱帯地域においても、今後開発にともない第三系堆積岩を起源とする酸性硫酸塩土壌が問題となる可能性があること明らかにした。常磐自動車道の建設地で露出した古第三系堆積岩からは酸性化により特徴的にマンガンの溶出が起こり、植栽された樹木にもマンガンの過剰障害が顕著に現れた。このような強酸性土壌には低pHに対する耐性だけでなく、マンガン過剰に対する耐性が植栽樹木に要求される。このため比較的マンガン過剰に耐性があると考えられるシラカンバを用いて、マンガンによる障害の発生機構を調べ、光合成系に障害が発生することがわかった。熱帯産マメ科樹木のAcacia mangiumとA.auriculiformisは、低pHやマンガン、アルミニウムの過剰に対して耐性が大きく、熱帯での酸性硫酸塩土壌による荒廃地の森林再生に有効な樹種であることがわかった。さらなる耐性をもつ新樹木の作成にむけて、A.mangiumとA.auriculiformisの組織培養系を確立し、さらにA.mangiumの細胞培養系を用いて低pHとマンガン過剰に対する細胞レベルの反応を明らかにした。また高マンガン耐性細胞系の選抜をおこなった。これらの研究を基盤にして、酸性土壌に起因するストレスに対する耐性機構を解明し、また新たな耐性の付与を行い、荒廃地への造林樹種の開発と森林再生を目指して研究を進めて行く。
- 著者
- 武内 和彦 HEO Seung-Hoon HEO Seunghoon HEO Seung hoon
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2010
本年度の主な研究活動は5月に英国・Palgrave Macmillan社より出版された「ヨーロッパおよびアジアにおける敵対国間の和解(Reconciling Enemy States in Europe and Asia)」を初めて単著で執筆したことである。本著書の出版は知的忍耐力と経済援助を必要とする長期に渡る困難な作業であった。出版直後に、播国連事務総長が研究トピックに個人的関心があるということで、5月に東京における個人的な会合に招待された。事務総長からは全面的な支援の約束と積極的に市民社会と関わりながらテーマの研究を続けて行くよう奨励を受けた。以降、自身の論考を大手新聞記事で発表し、世界各地で出版記念イベントを開催し、大学にて講義を実施した。6月にはジュネーブにて最初の出版記念イベントを開催した。7月に開催したソウルでの二回目の出版イベントは自身で主催し、教授、外交官、ジャーナリストのみならず、主婦、高校生、会社員、そして同僚が東京から応援に駆けつけてくれた。11月12日に慶應義塾大学において、ポーランド・ドイツ間、および韓国・日本間の和解についての講義依頼があったが、10月31日の採用期間終了までに韓国へ帰国しなければいけなかったので、日本への航空券を自費で購入し会議に参加した。会議では慶應大学の学生と自身の研究成果を分かち合い、議論を行い、現在でもメールやソーシャルメディアを通じて知的対話を続けている。高等教育システムでの教鞭をとることへの新たな才能を発見させてくれた東京大学、慶應義塾大学そして国連大学の学生に心より感謝したい。これらの経験は教員としてだけではなく、人生の先輩として自身の経験を学生と分かち合いたいという気持ちを奮い立たせる貴重な経験となった。先週韓国国会にて行われたSchool for Politicsの卒業式で本年度最優秀講義賞を受賞した。受賞金額は慶應大学での講義のために支払った日本への航空券代と同額であったため、今後日本の大学から面接等に呼ばれた際の航空券代として使用する予定である。
海は概して生物にとって棲みよい環境であるが、海水の高い浸透圧はそこに生息する魚類に脱水という試練を与える。海水中における体液調節にはホルモンが重要な役割を果たしていると考えられるが、陸上動物におけるバソプレシン・バソトシンのようなきわめて重要なホルモンはまだ見つかっていない。私たちはバイオインフォーマティクスの第一人者である医科学研究所の宮野教授のグループと共に、フグやメダカなど真骨類のデータベースからナトリウム排出ホルモンを探索した。その結果、ナトリウム利尿ペプチド、アドレノメデュリンなどのナトリウム排出ホルモンが真骨類で多様化しており、独自のホルモンファミリーを形成していることがわかった。さらに、これらナトリウム排出ホルモンが強力な海水適応促進作用を持つことが明らかになった。心臓のホルモンである心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)は、飲水抑制作用、腸からのナトリウム吸収抑制作用、鯉の塩類細胞を淡水型(吸収型)から海水型(排出型)に変える効果を持っ成長ホルモンやコルチゾルの分泌を促進する作用、尿のナトリウム濃度を上昇させる作用、などを持っ。ANPを海水ウナギに投与すると、飲水量と腸におけるナトリウムの吸収が抑制されるため、血疑ナトリウム濃度が減少する。いっぽうANPの抗体を投与して血液中のANP.をなくすと飲水量が上昇して血漿ナトリウム濃度が上昇する。また、腸のホルモンであるグアニリンは、腸の管腔側に分泌されて上皮細胞の管腔側の膜にあるクロライドチャネルを活性化してナトリウムを分泌させる。その結果、Na-K-2Cl共輸送体が活性化されて水の吸収が促進される。このように、グアニリンは哺乳類ではClを管腔に排出させることにより下痢を起こさせるホルモンであるが、魚類では2分子のClを排出することにより4分子のイオン(Na, K, 2Cl)を吸収するためそれにともない水が級数され、その結果海水適応が促進される。以上、本研究によりこれまで未知であった主要な海水適応ホルモンが明らかになってきたといえる。
特別研究員はまず腫瘍抗原特異的細胞傷害性T細胞モデルを作製した。用いた腫瘍細胞はマウス線維肉種p815にマウスアロ抗原H-2Kbを発現させたp815 Kbである。H-2Kb特異的T細胞レセプター(TCR) aKbのα鎖及びβ鎖をレトロウイルスベクターを用いてDBA2マウスCD8陽性細胞に感染させた。発現の確認出来るb鎖はCD8陽性細胞の50%で発現を認めた。aKb TCR感染CD8陽性細胞はp815Kbに対し強い細胞傷害活性を示し、同時にIFN-gを産生した。p815 Kb接種時にaKb TCR感染CD8陽性細胞を同時に接種することにより腫瘍の拒絶を認め、レトロウイルスベクター系によるTCR遺伝子導入で、生体内でも機能的な抗腫瘍細胞傷害性T細胞を作製できることが確認された。次にマウス皮下に形成されたp815腫瘍に浸潤したT細胞のTCRの回収を試みた。p815腫瘍に浸潤しているCD8陽性細胞ではVβ10陽性細胞が優位に増加しており、腫瘍浸潤T細胞からCD8陽性Vβ10陽性細胞をシングルセルソーティングを行いcDNAを合成し、PCRを用いてTCRα鎖及びβ鎖を回収した。回収したTCRプールから、SSCP法で腫瘍内への集積を確認出来たクローンと同一の配列のTCRb鎖を使用するTCRを選択した。選択したTCRをDBA2マウスCD8陽性細胞に感染させると、感染細胞はp815腫瘍に対し優位な細胞傷害活性を示した.感染細胞は腫瘍保持マウスへの移入により腫瘍への集積を確認した。よって腫瘍浸潤Tリンパ球からSSCP法を用いてTCRを回収し、レトロウイルスベクター系を用いてCD8陽性細胞に導入することにより生体内でも腫瘍特異性を示す、腫瘍特異的細胞傷害性T細胞を作製できることが確認された。
1 0 0 0 OA アラブ革命と中東政治の構造変動に関する基礎研究
- 著者
- 長澤 榮治 鈴木 恵美 松本 弘 岩崎 えり奈 臼杵 陽 飯塚 正人 泉 淳 辻上 奈美江 ダルウィッシュ ホサム 錦田 愛子 横田 貴之 石黒 大岳
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2012-04-01
2011年1月に始まるアラブ革命の各国ごとの多様な展開を、憲法改正などの政治改革に成功した事例から、軍事クーデターや運動弾圧による内戦の勃発とその長期化による大量の難民発生の事例まで、実証的に検討し、その背景となるイスラーム運動など地域の基軸的な諸問題との関係を考察した。また、パレスチナ問題の展開や域内の非アラブ国や域外大国の介入など中東域内政治の構造変容についても分析を進めた。以上の研究の成果を社会に向けて公開・発信した。今後の研究発展の基盤整備のために、アラビア語など関連文献資料の収集を行い、政治動向の情報の系統的な収集・蓄積とアーカイブ化に向けた試作的なデータベースの作成も行った。
今年度は主に2つに分類される研究を平行して進めてきた。一つ目は昨年に引き続き、D.LewisとP.Griceの言語観を考察するという研究である。2人の言語観を考察するうえでかかせないのは、哲学で「命題的態度」と呼ばれる問題についての考察である。命題的態度は従来、例えば「私はクラーク・ケントは空か飛べないと信じている」のような信念文を分析するうえで、命題的態度の発話者Sが「クラーク・ケントは空か飛べない」という命題pとの間に、信じる(B)という関係に立っている、つまりSBpという構造を命題的態度が持っていると考えられて来た。この命題的態度についてS.Schifferの著書The Things We Meanを手がかりに研究を続けて来た。命題について問われるのはその存在論的身分である。一般的な物と違い、命題は目に見えるわけでも触れるわけでもない。しかしSchifferはPleonastic Propositionという命題を導入する事により、この命題が従来の存在論の中に組み込まれても従来の存在者の数を保存拡大(変化させない)ことにより、命題が存在する事によって生じる問題を排除したうえで、命題が存在するという立場をとる。このSchifferの立場が擁護可能かということを考察するのが今後の課題である。二つ目はD.Lewisが著書Conventionにおいて、conventionという概念を合理的再構成することによってconventionという概念の正当化を行ったことの意味を研究することである。論理実証主義者が算術命題の必然性を説明するために「規約主義(conventionalism)」という考え方をとり、その規約主義への批判がV.O.Quineらによって積極的になされ、その結果言語にconventionが存在するという考え方自体が否定されることを通して、conventionという概念自体が曖昧な概念だとみなされたことに対して、D.Lewisはconventionの概念(特に言語の中に存在する事)を全うな概念であると擁護し、それらの見解に対してアンチテーゼを提出したということができよう。問題はLewisがたとえconventionという概念を合理的再構成することによって正当化できていたとしても、その正当化はあくまで規約主義批判への応答という文脈に立ってなされていることである。これはどのようなことかと言うと、Lewisがconventionの概念を正当化するうえで、合理的再構成という手段をとったのは規約主義批判への応答の手段としてではないかということを明らかにする必要がおるからである。つまりLewisは現実にconvention(規約、慣習)のあり方を見て、実際に人々がどのように慣習にのっとって振る舞っているかを見て、そこから現実に成立しているconventionのメカニズムを探すことによってconventionの概念を正当化するという手段をとらなかった。Lewisはこのように現実的にconventionが成立している地点から出発することも可能だったはずである。しかしLewisはそういった地点からconvention概念の正当化をしようとはしなかった。この点についてもっと研究を進める必要がある。
1 0 0 0 OA 倒壊限界と地震動被災を考慮した津波による建物の崩壊メカニズムに関する研究
鉄筋コンクリ-ト造建築物の縮小試験体が崩壊に至る水理実験を実施して特に地震動による損傷と漂流物による閉塞効果の影響を検証した。2014年度にはピロティ構造の震動実験と孤立波による水理実験を実施し,地震動による損傷が津波による倒壊危険性を増大させることを実証した。2016年度には純ラーメン構造が連続波と漂流物によって倒壊に至る水理実験を実施し,漂流物の開口閉塞効果により大幅に増大する津波荷重を定量的に明らかにした。2015年度,2017年度には静的加力実験を行い,水理実験の試験体の耐力を確認した。以上の実験結果および検討成果を総括して津波避難ビルの設計用津波荷重の評価法を提案した。
1 0 0 0 OA 企業規模が生成する労働市場における社会的地位の制度的格差に関する研究
- 著者
- 小川 和孝
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2014-08-29
本研究の目的は、企業という組織レベルの要因を1つの社会制度と見なし、それを労働市場における社会的地位の格差の生成メカニズムとみなした実証研究を行うことである。本研究では、以下の2点を明らかにした。(1)企業規模は、内部労働市場における技能形成の機会を通じて、収入の蓄積的な格差を生み出している。(2)企業規模は、人々の収入の平均だけではなく、ばらつきに影響し、大企業に従事する人々における安定性をもたらしている。