著者

水田 洋

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.89-107, 2010 (Released:2017-04-05)

著者

ケイワン アブドリ

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

中東レビュー (ISSN:21884595)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.152-160, 2018 (Released:2019-03-15)

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During the Oil Nationalization Movement of the early 1950s, Iran’s oil was boycotted by the British and major oil companies, which brought a lot of financial hardship to the government of Prime Minister Mossadegh. A few medium-scale oil companies tried to buy and transport it to the market, including Japanese Idemitsu Kosan. It was a very risky but highly profitable deal for them, because Iran gave large discounts to the buyers. However, after Mossadegh’s downfall and the establishment of the Zahedi government, the deal faced problems. Iran could not or would not easily accept the discounted rate requested by Idemitsu.In approximately 1954, the Japanese government intervened to support Idemitsu, including by writing letters to the Foreign Ministry. Below is one of those letters, which has been translated from Farsi to Japanese, that was sent to Dr. Ardalan, the Foreign Minister of Iran, in September 1956. In the letter, Japan demanded that the Iranians keep their obligations and promises and offered a long-term oil deal with special conditions. In the article, I describe the background and details of the deal, explain the Japanese government’s position regarding the Idemitsu deal, and shed some light on Japan’s energy diplomacy.

著者

髙野 大貴 寺岡 睦

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.358-364, 2019-06-15 (Released:2019-06-15)

参考文献数

13

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作業に根ざした実践(Occupation-Based Practice 2.0:OBP 2.0)は,クライエントの作業機能障害を評価しつつ,それを取り巻く信念対立に対処していく方法論である.本報告では,地域在住で脳卒中後遺症を有するクライエントに対してOBP 2.0を用いた評価と介入を実施し,訪問作業療法(訪問OT)におけるOBP 2.0の臨床有用性を検討した.その結果,作業機能障害の改善と生活機能の向上が見られ,作業療法士,家族とクライエントの間で生じた信念対立の解明が進んだ.OBP 2.0は,作業機能障害の改善に向けて訪問OTの方針の共有と,状況に応じ様々な方法の使用ができると考えられた.また,クライエントや周囲の人々と協業した訪問OTを促進できた.

著者

半田,康

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, 2010-02-01

著者

笠井 大輔 谷 謙二

出版者

埼玉大学教育学部地理学研究室

雑誌

埼玉大学教育学部地理学研究報告 = Occasional paper of Department of Geography, Saitama University (ISSN:09132724)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.1-17, 2014

著者

古賀 江美子 山川 弓香 田代 恵実 吉原 理絵 石原 香苗 堀江 祐圭 谷口 聡一

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.108, 2015

著者

笠原 禎也

出版者

金沢大学地域連携推進センター

雑誌

金沢大学サテライトプラザミニ講演記録

巻号頁・発行日

vol.9, no.8, 2008-11-01

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2007年9月,宇宙科学研究機構(JAXA)は,アポロ計画以来最大規模の月探査衛星「かぐや」を打ち上げた。本講演では,同計画に共同プロジェクト研究員として参画し,月周辺電波計測装置(WFC)の開発を担当した総合メディア基盤センター准教授・笠原が,約10年の歳月をかけた衛星・観測機器開発から月探査実現までの道のりと,「かぐや」がとらえた「月」と「宇宙」の姿を紹介する。

著者

菅 俊光

出版者

日本脊髄外科学会

雑誌

脊髄外科 (ISSN:09146024)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.12-19, 2017 (Released:2017-07-08)

参考文献数

34

被引用文献数

1

著者

尾角 正人

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.106-111, 2008 (Released:2011-07-01)

参考文献数

7

著者

中村,邦光

出版者

日本計量史学会

雑誌

計量史研究

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, 2016-02-10

著者

佐藤(佐久間) りか

出版者

国立女性教育会館

雑誌

国立女性教育会館研究紀要 = Journal of the National Women's Education Center of Japan

巻号頁・発行日

vol.6, pp.45-57, 2002-09-01

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本稿は,マスメディアによって形成された"強く自由な主体"としての<女子高生>イメージが,同年代の少女たちのセルフ・イメージにどのような影響を及ぼしているのかを,1999~2000年に杉並区と浜松市で実施した質問紙調査とインタビュー調査の結果をもとに分析したものである。少女たちは,マスメディアの<女子高生g&t;イメージが,一部の「ギャル系」と呼ばれる少女たちによって代表されていると見ており,「女子高生=ギャル系」「ギャル系=援助交際」といった画一的・一面的な捉え方に不満を抱いている者が多い。しかし「ギャル系」の強さ,個性,仲間意識に対する肯定的な意見も多く,「ギャル系」に対する共感の存在も確認された。さらに今の時代に「女子高生であること」にどんなよい点があるかを聞いたところ,「自由気ままで楽しく,流行発信などを通じて社会に対して強い影響力を持てる」という回答が多く見られ,そうした"強く自由な"セルフ・イメージの背景に「ギャル系」への共感があることが示唆された。そこで「ギャル系」情報に特化した雑誌3誌の購読者を非購読者と比較したところ,「ギャル系」へのアイデンティフィケーションが強いと思われる購読者の方が,「女子高生であること」をより肯定的に捉える傾向があり,成人男性に声をかけられたり,お金で誘われたりする率も高く,援助交際をより普遍的な現象と捉えていることが明らかになった。しかし,少女たちは自分たちが謳歌している自由や力を,高校時代だけの期限付きのものとして自覚しており,女性として真に"強く自由な"主体形成には必ずしもつながっていない。彼女たちに「今が人生で-番いいときであとは下り坂」と思わせてしまうジェンダーのありようを問題化していくためにも,これまで成人男性と思春期女子が作り上げてきた<女子高生>言説の生成装置に,成人女性がより積極的に介入していく必要があろう。

著者

小山 憲司

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.111, pp.2033, 2019-03-31 (Released:2019-03-27)

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これからの学術情報システム構築検討委員会は,大学図書館と国立情報学研究所との連携・協力推進会議の下に設置された,国公私立大学の枠を超えて今後の学術情報システムのあり方について検討する組織である。2012年の設置以降,それまでに行われてきた議論を参照しながら検討を進め,2015年5月にその後の推進方針となる「これからの学術情報システムの在り方について」をとりまとめた。電子情報資源のデータの管理・共有とNACSIS-CAT/ILLの再構築(軽量化・合理化)の2 点を当面の課題として設定,それぞれ作業部会を設置し,具体的な活動を進めたほか,将来に向けた取り組みについても議論を重ねてきた。本稿ではこれまでの議論を紹介するとともに,私見も交えながらこれからの学術情報システムの方向と課題について検討した。

著者

金水敏編

出版者

くろしお出版

巻号頁・発行日

2007

著者

桐谷 圭治 Keizi Kiritani 農業環境技術研究所 National Institute for Agro-Environmental Sciences

出版者

樹木医学会

雑誌

樹木医学研究 = Journal of tree health (ISSN:13440268)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.46-60, 2012-04-30

参考文献数

68

著者

今井 清一

雑誌

湘南国際女子短期大学紀要

巻号頁・発行日

vol.1, pp.31-59, 1993-03-31

著者

神保 宇嗣

出版者

一般社団法人 日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.73-86, 2017-04-05 (Released:2019-04-05)

参考文献数

18

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This is a step-by-step guide for digitizing and publishing insect specimen collection data through the Internet, with a brief review of the current situation of specimen data sharing networks both in Japan and worldwide. Nowadays, web-based database systems are becoming the standard method for publishing specimen collection data. The Global Biodiversity Information Facility (GBIF) is the most important global network, whereas the Science Museum Net (S-Net) is the museum specimen information network in Japan. During the data digitization process, we should focus on the data format adopted by these networks. A set of standard vocabulary, such as Darwin Core and Ecological Metadata Language, is available to describe data item names and metadata, respectively. We should also consider how to specify each record using identifiers in the Internet. A set of three codes, including the institution code, the collection code, and the specimen catalog number, is used as a standard identifier to specify a specimen in a museum collection. Quality control is the most time-consuming task in the digitization process. Functions of spreadsheet software and special tools for data cleansing can streamline the quality control process. Furthermore, we consider the terms of data usage. Recently, data releasing as open data has been recommended in the biodiversity field. The Creative Commons License is used as the standard license in GBIF and S-Net. Insect specimen collection data, written in standard format with proper metadata and published openly, can facilitate and promote data reuse and can be easily shared via networks such as GBIF and S-Net.

著者

渋谷 園実 桐谷 圭治 福田 健二

出版者

一般社団法人 日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.19-31, 2017-01-05 (Released:2019-01-05)

参考文献数

60

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クロツヤヒラタゴミムシは,日本全国に分布し,幅広い標高に生息する森林性の種で,生息地の変化に鋭敏な反応を示すことから,生物指標種として期待されている.しかし,その生態については不明な点が多い.そこで,本研究では,本種の生活史を明らかにするため,千葉県柏市の里山で2012年4月から2013年4月の期間,32個のピットフォールトラップで44回の定期調査をした.定期調査に加え合計196個のトラップを使用して6月と7月,9月,10月に拡大調査を実施した.さらに,本種の飛翔の有無を確認するために,2013年に年間を通じマレーズトラップ(3基),衝突板トラップ(10基)を設置した.定期調査で捕獲した1,272個体のうち142個体を解剖し,生殖器官の成熟度と飛翔筋の経時的変化を調べた.また,体長と後翅長については,拡大調査で捕獲した901個体を測定した.本種は,5月に新成虫が出現し,7月までの間は未成熟で活動性は低い.その後10月までは活動を停止することから,夏眠すると考えられる.秋に短期間で斉一的に性成熟し,活動性が高まり多数捕獲される秋繁殖型の種である.活動最盛期の蔵卵数は平均109個で,卵サイズはほぼ斉一の小卵多産型である.後翅は長翅型であるが,体長および前翅長に対する後翅の相対比率が小さく,飛翔筋は認められなかった.さらに,マレーズトラップと衝突板トラップで捕獲されなかったことより,長翅型だが飛翔しないと考えられる.本研究は,フィールド調査と解剖を組み合わせたことにより,生殖器官の成熟度や飛翔筋の発達状態などの経時的変化を把握し,本種の生活史の解明に寄与した.これらの知見は,今後,近縁種との比較研究の基礎的資料となるばかりでなく,本研究で採用した方法は,オサムシ科甲虫の生活史に関する知見を蓄積する際に活用できる.

著者

島崎 秀昭 吉田 正俊 田口 茂 磯村 拓哉 田中 琢真 大羽 成征 乾 敏郎

出版者

日本神経回路学会

雑誌

日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.51-52, 2018-09-05 (Released:2018-10-31)

参考文献数

8

著者

川島 敏彦

出版者

一般社団法人 軽金属学会

雑誌

軽金属 (ISSN:04515994)

巻号頁・発行日

vol.40, no.11, pp.856-872, 1990-11-30 (Released:2008-10-30)

参考文献数

99

被引用文献数

3 3

著者

加藤 聖文

出版者

国文学研究資料館

雑誌

国文学研究資料館紀要 アーカイブズ研究篇 = The Bulletin of The National Institure of Japanese Literature, Archival Studies (ISSN:18802249)

巻号頁・発行日

vol.50, no.15, pp.1-16, 2019-03-15

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敗戦時に大量の公文書が焼却処分されたという証言は数多い。しかし、具体的に何が焼却対象となったのか、またどのような経路で焼却が指示されたのかについて明らかになっていない点は多い。本稿では、国内でわずかに残存する焼却指示文書を手がかりに、敗戦時の焼却は内務省系統と軍系統の二系統が存在し、焼却対象となったのは内務省系統では法令に基づいた機密文書であり、軍系統では動員関係文書が中心であったことを論証していく。また、筆者はこれまでの文書焼却をめぐる研究が進まなかった要因は、焼却対象となった機密文書や兵事関係文書に関する分析がほとんど行われていなかったことにあると考える。したがって、本稿では機密文書および兵事関係文書の構造にも触れることで、今後の研究の進展の足掛かりとする。There are many testimonies that a large number of official documents were disposed of by burning at directly after the end of WW2. However, it has not been completely clarified what official documents were disposed and how the disposition was ordered taking what routes. In this article, using documents of the disposition order slightly left in Japan as a clue, It will be demonstrated that the target of disposition were two types-classified documents were ordered by the Ministry of Home Affairs and mobilization documents were ordered by the military and naval forces-. In addition, a study on classified documents and military affairs documents is not making progress in Japan. Therefore, this paper also mentions the structure of classified documents and military affairs documents to make that to be a foothold for future progress of study.