著者

多田 周平 木村 佳記 向井 公一 里田 由美子 中江 徳彦 近藤 さや花 小柳 磨毅

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11512, (Released:2019-06-21)

参考文献数

28

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【目的】前後に開脚して片側の殿部を着座したHalf sitting にて,体幹を前傾する運動(以下,HSE)の運動力学的特性を,スクワット(以下,SQ)との比較から明らかにすることを目的とした。【方法】健常成人10 名を対象に,右下肢を前方に接地して体重の1/2 を負荷するHSE とSQ を実施した。三次元動作解析装置と床反力計,表面筋電計を用いて運動計測を行い,右下肢の関節角度,床反力,関節モーメント,筋活動電位(%MVC)を算出し,両課題間で比較した。【結果】HSE はSQ に比較して股関節の屈曲角度と伸展モーメント,床反力後方成分,内側広筋と半腱様筋の筋活動が有意に高値を示した。一方,膝関節の伸展モーメントと外部内反モーメント,床反力内方成分は有意に低値を示した。【結論】HSE は膝関節運動がなく,SQ に比較して外部内反モーメントも有意に小さく安全である一方,膝伸展モーメントは小さいながらも,内側広筋と半腱様筋の活動が有意に高まる。

著者

笹谷 拓也 川原 圭博

雑誌

研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI) (ISSN:21888698)

巻号頁・発行日

vol.2019-UBI-62, no.8, pp.1-8, 2019-05-30

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広い空間全域における無線での電力のやり取りが可能になると,IoT 技術は電源の制約から解放され,半永久的に電池が切れないセンサネットワークや,部屋にいるだけで勝手に充電されるウェアラブル / モバイル / インプラント機器などが実現すると考えられる.一方,従来の無線電力伝送は充電パッドなどの二次元状の給電領域を構成するものが主であり,ユーザが意識的に領域内に機器を置くことを前提とする.これに対し,準静空洞共振器 (QSCR : Quasistatic Cavity Resonator) という構造は空間内に三次元状に分布する磁界を生成できることからユビキタスな無線電力伝送への応用が期待されている.しかし従来の QSCR は部屋の中央に導体棒を要することや,部屋の中央から離れるにつれて給電効率が著しく低下するといった課題が存在する.これらの課題を解決するために,我々は複数のモードを持つのマルチモード準静空洞共振器 (Multimode QSCR) 構造を提案し,導体棒無しでの運用や,部屋内のあらゆる位置における高効率な給電が可能であることをシミュレーションにより示した.本稿では部屋スケール (3 m×3 m×2 m) のMultimode QSCR を実装した後,部屋全域において小型の受電器に対し高効率で給電できることを実測により示し,IoT システムへの応用について議論した.

著者

松井 誠一 冨重 信一 塚原 博

出版者

九州大學農學部

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.229-234, 1986 (Released:2011-12-19)

著者

田口 淳

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.305-324, 2001-06-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1 1

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日本の都市問題の中でもとくに深刻な職住分離による通勤の高負担をもたらす一因に,大規模な住宅開発と通勤交通網の整備とのアンバランスがあげられる.本稿では,鉄道が段階的に整備されてきた千葉ニュータウンを対象として住宅供給と交通網整備の関係を分析した.北総開発鉄道の都心直通前後の入居者を比較すると,前住地の分布は近隣市町村のみならず外延的に拡大したことから,交通体系の変化や都心との時間距離の短縮が世帯の居住地選択の範囲を変化させることが明らかになった.また就業地の分布にも変化がみられ,北総線の直通する沿線に就業地分布が拡大したほか,都心3区就業者の千葉ニュータウンへの入居が加速した.さらに,鉄道を利用した通勤流動は鉄道網の整備状況を反映し,所要時間が最短になるような通勤ルートが選択され,対都心の絶対的な交通路を持ったことで通勤ルートの一本化が進んだ.

著者

佐藤貫一 編

出版者

岡野多郎松

巻号頁・発行日

1958

著者

柳原 伸洋

出版者

歴史科学協議会

雑誌

歴史評論 = Historical journal (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.829, pp.42-49, 2019-05

著者

浅井 徹 大須賀 公一 石川 将人 杉本 靖博 井上 正樹

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.152-158, 2015-03-10 (Released:2015-05-26)

参考文献数

7

被引用文献数

1

出版者

柏書房

巻号頁・発行日

1994

著者

財津 亘

出版者

日本犯罪心理学会

雑誌

犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.77-88, 2018-08-27 (Released:2018-09-19)

参考文献数

21

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本研究では,性犯罪者519名が敢行した性犯罪の罪種間における移行性やそれら性犯罪と各種窃盗犯罪との関連について検討することを目的とした。性犯罪者519名が敢行して検挙された各種性犯罪ならびに各種窃盗の犯罪経歴を基に,データセット(519名×15犯罪種別)を作成し,分析を行った。対応分析ならびに階層的クラスター分析の結果によると,「犯行場所」と「身体的接触の有無」の2次元が抽出され,性犯罪は,それら2つの次元に沿って①接触型(屋内強姦,屋外強姦,強制わいせつ,年少者わいせつ),②非接触型(露出,のぞき),③窃盗型(色情盗)に分類された。また,窃盗犯罪は,①侵入窃盗(空き巣,忍込み,出店荒し),②乗物盗(自動車盗,オートバイ盗,自転車盗),③非侵入窃盗(車上ねらい,万引き)に分類された。さらには,強制わいせつから屋外強姦,露出から年少者わいせつへの移行性が示唆された。そのほかにも,接触型性犯罪と乗物盗の間に相対的に関連性がみられたほか,屋内強姦は,侵入窃盗との関連がみられた。非接触型性犯罪は,窃盗犯罪との関連が低いことを示唆した。

著者

吉田 孝夫

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3-4, pp.29-51, 2005-06

著者

小池 拓矢 杉本 興運 太田 慧 池田 真利子 飯塚 遼 磯野 巧

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.125-139, 2018 (Released:2018-04-13)

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本研究は,東京大都市圏における若者のアニメに関連した観光・レジャーの実態と空間的な特徴を明らかにすることを目的とした。Web上で実施したアンケートからは,単にアニメに関連した観光・レジャーといっても,その活動の種類によって参加頻度が大きくことなることや,日常的に顔を合わせる友人だけでなく,オンライン上で知り合った友人とも一緒に観光・レジャーを行う層が一定数いることが明らかになった。さらに,アンケートの結果をもとに,来訪されやすいアニメショップや印象に残りやすいアニメの聖地の空間的特徴を概観した。秋葉原や池袋などのアニメショップが集積する場所として有名な場所だけでなく,新宿にもその集積がみられた。また,都心部にもアニメの聖地が数多くみられ,多くの若者が訪れていることが明らかとなった。

著者

文 昶允

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.18-34, 2017-07-01 (Released:2018-01-01)

参考文献数

23

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本研究では,複合構造を持つ外来語から形成される短縮語を取り上げ,その語形成過程にみられる世代差の実態について,仮想語を用いた実験を通じて分析する。前部要素の2モーラ目に長音を含む複合外来語に基づいて短縮語が形成される際には,短縮語の出力形にその長音が保たれるタイプ(保持形)と,長音を組み込まず,長音の直後にある自立モーラで全体のモーラ数を補うタイプ(補完形)に加え,長音が短縮形に組み込まれず,かつ補完形も取らないタイプの3パターンが生じる。本研究で行った仮想短縮語実験を通じて得られた結果は以下の2点である。第一に,複合外来語に由来する短縮語形成過程においては,保持形が一般に選択されやすい傾向が観察される。第二に,中・高年齢層が専ら4モーラ短縮形を好む一方,若年齢層には3モーラ短縮形という変則形をも許容する傾向が指摘できる。これは,短縮語形成の方略が世代間で異なることを示唆している。

著者

吉澤 裕世 田中 友規 高橋 競 藤崎 万裕 飯島 勝矢

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.306-316, 2019-06-15 (Released:2019-06-21)

参考文献数

47

被引用文献数

4

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目的 本研究は,自立高齢者の様々な活動とフレイル予防対策の知見を得るために,悉皆調査データを用いて,週1回以上実施している活動とフレイルとの関連について検討した。方法 要介護認定を受けていない地域在住高齢者73,341人全数を対象とした,厚生労働省の基本チェックリスト項目および,対象者が週1回以上実施している様々な活動(身体活動,文化活動,地域・ボランティア活動)に関する悉皆調査データを用いた。フレイルとの関係について,各活動単独およびその重複別に評価した。さらに,活動の実施状況別のプレフレイルおよびフレイルとの関連について,非フレイルを参照カテゴリとし,性別・年齢を調整した多項ロジスティック回帰分析を行った。結果 当該地域在住における介護認定を受けていない65歳以上の高齢者の67%に相当する49,238人のデータが解析された。性別の内訳は,男性24,632人,女性24,606人であった。身体活動,文化活動,地域活動の習慣を有する高齢者は各65.9%, 78.8%, 14.9%であり,プレフレイルは22.7%,フレイルは12.8%にみられた。いずれの活動もフレイルと有意な関連性が認められた。3種の活動すべてを実施している群を対照とした場合,フレイルに対する調整オッズ比[95%CI]は,身体活動未実施の場合2.19[1.71, 2.80],文化活動未実施では1.48[0.91, 2.43],地域活動未実施では2.09[1.80, 2.44]であった。また,1種類の活動のみを実施している場合の調整オッズ比は5.40~6.42でいずれも有意にフレイルと関連していた。さらに3種の活動のいずれも未実施の場合の調整オッズ比は16.41[14.02, 19.21]で活動の種類の減少に伴ってフレイルの段階的な増加がみられた。結論 高齢者を対象とした横断研究により,日常における身体活動,文化活動,地域活動を実施していないこととフレイルであることが関連していること,また実施していない活動が増えるほどフレイルのリスクが高くなる傾向が示された。フレイル予防において,身体活動の実施の重要性を支持するとともに,身体活動が困難な高齢者であっても,文化活動や地域活動などの分野の異なる活動の重複実施がフレイル予防につながる可能性が示唆された。

著者

南部 陽一郎

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

no.2, pp.138-143, 1949 (Released:2017-10-02)

著者

松本 郁代

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.16-26, 2013-07-10 (Released:2018-07-13)

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慈円『愚管抄』の歴史叙述を、慈円が構想した「末法」という一点の現実から生じた正統性のエクリチュールとして読み解いた。本稿で捉えた「定型」とは、慈円が叙述に構想した神話的身体としての天皇が、歴史的・社会的文脈、世界観を構築する正統性のベクトルとしてである。かかる意味世界における『愚管抄』とは、正統性を体現した神話的身体としての天皇が社会を開/閉した「定型」の叙述であり、愚管抄的世界を生んだ中世を開/閉する扉のような存在であった。

著者

坪見 博之 齊藤 智 苧阪 満里子 苧阪 直行

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.18402, (Released:2019-06-20)

参考文献数

139

被引用文献数

4

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Working memory (WM) is a capacity-limited cognitive system that strongly relates to higher-order cognitive abilities including fluid intelligence. It has been suggested that WM training can increase memory capacity, which in turn, improves general intellectual abilities. To evaluate these claims, the present review critically re-assessed nine meta-analysis studies, and revealed that the effect of WM training on fluid intelligence (Gf), executive function, and academic performance is relatively small (averaged Hedges’ adjusted g < .20). Moreover, there were several methodological issues regarding the study design (placebo effect, small sample size), analytical approach (inadequate group comparison, lack of correction for multiple comparisons), and theoretical framework (lack of theoretical account of the training mechanisms) in previous WM training studies. We propose a set of recommendations for future training studies that go beyond training the WM ability per se. This includes theoretically possible methods to enhance intellectual abilities by, for example, learning strategies to effectively encode and recall information into long-term memory.

著者

古村 健太郎 戸田 弘二 村上 達也 城間 益里

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.17045, (Released:2019-06-20)

参考文献数

52

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to examine the relationship between attachment needs toward an ex-partner and transition of stage of relationship dissolution. People who experienced relationship dissolution within the previous year that was initiated by their ex-partner were eligible for this study. Based on the results of the latent rank theory, the participants were divided into three ranks. Results of the multiple logit model suggested that the selective probability of rank 3 to rank 2 was associated among attachment needs toward ex-partner, attachment anxiety, remorsefully attitude of ex-partner, and selective probability of rank 2 to rank 1 was associated with attachment needs toward the ex-partner and a sincere attitude of the ex-partner. These results showed that attachment needs toward an ex-partner is an important factor for the transition to stage of romantic dissolution similar to attachment style.

著者

三島 亜紀子

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.31-48, 2018-05-31 (Released:2019-06-20)

参考文献数

46

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19 世紀末から20 世紀初頭にかけてのシカゴは,社会学とソーシャルワークが袂を分かった象徴的な場といえる.市内には,セツルメント「ハルハウス」とシカゴ大学社会学部があった.ハルハウスのアダムスらは近代的な都市が抱える社会問題の解決に取り組み,ソーシャルワークの源流の一つに位置付けられている。これに対し,シカゴ大学のパークは都市を実験室と位置付け,アダムスらの調査方法を女性がするものとしジェンダー化することによって,社会学を差異化していった. しかしながら日本では,このジェンダー化は成立しなかった.20 世紀前半の日本の「ソーシャルワーカー」の多くは男性で,ジェンダーロールの反転現象がみられたのである.当時の日本の研究者や実践家は欧米のソーシャルワークを精力的に学んでいたにもかかわらず. 本稿では,日本のソーシャルワークと社会学領域の間にある「社会的なもの」の解釈の違いを踏まえたうえで,日本で初めてソーシャルワークを実践した方面委員の多くが男性であったという事実を検証した.戦前は地域の有力者や素封家の家長が名誉職として方面委員となることが多かったが,現在では,女性の民生委員が6 割を超えるようになるなど,変化を遂げてきた.この変化は参加の動機づけや地域社会,価値観等に変化があったことを示していると考えられるが,「社会的なもの」を自助と公助と共助(互助)と捉える観点は今も強固である.

著者

永井 聖剛 山田 陽平 仲嶺 真

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.17342, (Released:2019-06-20)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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Previous studies have shown that the physical movements of participants influence creativity thinking. We examined whether another type of movements (bigger or smaller arm movements) modulates creative idea productions. In Experiment 1 participants were required to generate new names for rice after performing bigger or smaller arm movements. Bigger arm movements were associated with more divergent idea productions (e.g., non-typical ideas) compared to smaller arm movements. In Experiment 2, another task was used to generate as many ideas as possible for creative gifts the participants might give to an acquaintance, and the results showed the possibility that bigger arm movements led to more flexible idea generation than did smaller one. Taken together, the current study suggested the size of movements modulated creative thinking: bigger ones increased divergent creative thinking, possibly because bigger physical movements facilitate the divergent cognitive processing mode.

著者

上野 淳子 松並 知子 青野 篤子

出版者

四天王寺大学

雑誌

四天王寺大学紀要 (ISSN:18833497)

巻号頁・発行日

no.66, pp.91-104, 2018-09-25

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従来のデートDV 研究は,暴力行為を受けた経験のみを被害と見なしてきた。本研究では,デートDV 被害を暴力行為とそれがもたらした影響(恋人による被支配感の高まり,自尊感情の低下)から成るものとして捉え,デートDV 被害の実態と男女差を検討した。大学生を対象とした質問紙調査の結果,恋人からの暴力行為のうち“精神的暴力:束縛”,“精神的暴力:軽侮”,“身体的暴力・脅迫”は男性の方が女性より多く受けており,“性的暴力”のみ男女で受ける割合に差がなかった。しかし,恋人による被支配感は男女差がなく,自尊感情は“身体的暴力・脅迫”を受けた女性が低かったことから,男性は暴力行為を受けても心理的にネガティブな影響は受けにくいことが示唆された。多母集団同時分析の結果,男女とも“精神的暴力:軽侮”および“性的暴力”を受けることで恋人による被支配感が高まり,恋人による被支配感は自尊感情を低下させていた。しかし同時に,暴力行為の影響には男女で異なる点もあった。暴力行為だけでなく恋人による被支配感も含めて暴力被害を捉える重要性が示された。