著者

玉手 慎太郎

出版者

東北学院大学社会福祉研究所

雑誌

東北学院大学社会福祉研究所研究叢書 (ISSN:09191135)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.95-127, 2017-03-15

著者

藤本 猛 フジモト タケシ Takeshi FUJIMOTO

雑誌

清泉女子大学人文科学研究所紀要

巻号頁・発行日

vol.38, pp.23-46, 2017-03-31

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宦官とは、去勢された男性のことを指す。ユーラシア大陸に広範に見られるこの風習は、中国においては紀元前の古代から存在し、彼らは特に禁中にて皇帝の身辺に奉仕し、一種の奴隷でもあり、また官僚でもある存在であった。そして最高権力者たる皇帝との距離の近さから、しばしば政治に介入し、専横な振る舞いが見られ、その特異な身体的特徴もあって、非常に負のイメージの強い存在である。 そんな宦官に関する北宋時代の史料を見ていると、宦官の「子」や「妻」という表現をよく目にする。言うまでも無く宦官には生殖機能がなく、子ができるはずがない。このことにつき改めて諸史料を調査し、検討を加えたところ、北宋初期に命令が出され、30歳以上の宦官には養子一人を取ることが認められていることが判明した。これによって基本的に北宋時代の宦官には、養子によって家が継がれ、その養子の多くがまた宦官となって次代の皇帝に仕える、というシステムになっており、結果としていくつかの宦官の家柄が成立していたことが推測される。また彼らのなかには複数の養子を兄弟として育てたり、皇帝の声がかりなどで妻を娶り、宮中とは別の場所に邸宅を構えるものも存在し、宦官でありながら一般官僚と変わらぬ家族生活を営むこともできていたことがわかった。 北宋時代の後宮が、基本的には限られた宦官一族によって支えられていたことが分かったが、その実態については史料が限られているために全面的に解明することは不可能である。しかし零細な史料をつなぎ合わせると、歴代皇帝の後宮に仕えたいくつかの宦官一族の存在が見つかった。その一つが李神福にはじまる一族であった。六代十二人の存在が確認できるこの一族は、初代から第六代までの歴代皇帝に仕え、特に李神福は太宗・真宗皇帝に50年以上も仕え、穏和な性格で知られた。その曽孫である李舜挙は軍事面で神宗皇帝に仕えて戦死したが、その散り際の潔さ、忠誠心の厚さによって、司馬光・蘇軾ら当時の士大夫から賞賛された人物だった。 以上判明した北宋時代における宦官の実態は、これまで抱かれてきた宦官の負のイメージとはいささか異なるものであったといえるだろう。

著者

原 尚志 鈴木 幸太 木谷 美思 小野寺 悠 鈴木 諒 斎藤 美緑

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.87-91, 2015-06-03 (Released:2017-02-10)

被引用文献数

1

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福島第一原子力発電所事故により,福島県内は放射性物質による汚染が心配されている。福島高校スーパーサイエンス部では,高校生の外部被ばくに注目し,昨年6月福島県内外で個人線量調査を実施した。この結果から,福島県内の高校生の個人線量が特異的に高いわけではないことがわかった。

著者

大河内 浩人 松本 明生 桑原 正修 柴崎 全弘 高橋 美保

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要 4 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.115-123, 2006-02

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報酬は報酬が与えられた行動に対する内発的動機づけを低めるので,報酬を用いた教育は避けるべきである,という考えが,小,中学校の教師や,教職志望の学生の間で広まっているようである。しかしながら,これまでの研究は,内発的動機づけに及ぼす報酬の有害効果は,極めて限定された条件下でしか生じないことを明らかにしている。本稿ではその代表的研究を紹介した上で,いくつかの条件が満たされたとき,報酬は,その報酬が与えられた行動への内発的動機づけを低めるが,かなり特殊な状況でなければ,実際の教育場面でこれらの前提条件が満たされることはないと結論した。

著者

森山武市郎 著

出版者

昭徳会

巻号頁・発行日

1937

著者

坂上 雅道 山本 愛実

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.2_29-2_40, 2009 (Released:2010-02-15)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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To survive in changeable circumstances, we have to make appropriate decisions on our behavior. Recent studies have suggested that we have two brain processes to calculate reward values of objects. One is the process coding a specific reward value of a stimulus or event dependent on direct experience. The other enables us to predict reward based on the internal model of given circumstances, including societies, which doesn't necessarily require direct experience. The nigro-striatal network works for the model-free decision and the prefrontal network contributes to the model-based decision. These two networks are cooperative in one occasion and are competitive in another.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1925年10月30日, 1925-10-30

出版者

日本スポーツマネジメント学会

雑誌

スポーツマネジメント研究 (ISSN:18840094)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.77-89, 2017 (Released:2017-06-23)

著者

川上 一恵

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.286-289, 2016 (Released:2017-03-23)

参考文献数

11

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情報通信技術(ICT)の発達は,子供の世界にも浸透している。乳幼児期からのテレビ,ビデオ,ゲーム機器への接触により子供の心身の発達に及ぼす影響が危惧され,2004年に日本小児科医会では5つの提言を行った。以来10数年を経て,どのような影響があるかすこしずつ明らかにされてきた。本項は,長時間のメディア接触が子供の言葉の発達にどのような影響を与えるのかをまとめ,対応方法についても概説する。

著者

エドモンズ リチャード

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.193-209, 1981-06-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

74

被引用文献数

1

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Between the sixteenth and nineteenth centuries, Japan's northern island, Hokkaido, was divided into a Wajin-Japanese settlement exclave, called Wajinchi or Wajinland, and an area in which only Ainu were allowed to reside permanently, known as Ezochi. This paper looks at changes in the location of the boundary and in the function of guardhouses located near it as one way to analyze Tokugawa frontier policy. Sources include diaries of travelers, government documents, old maps, and sketches.Results show that the Wajinchi expanded in five stages. From the thirteenth to the mid-sixteenth century, Wajin-Japanese settlement remained in a punctiform pattern with forts spaced along the extreme southern coast of the Oshima Peninsula. This initial stage is characterized by a lack of unity among Wajin and relative strength of the Ainu.Next, an accord reached around 1550 between the strongest Wajin-Japanese leader and two Ainu chieftains delimited a conterminous zone on the southwestern tip of the Oshima Peninsula. This second phase suggest the unification of Hokkaido's Wajin was well underway.The Matsumae clan formed in the early seventeenth century, expanded the exclave, demarcated the boundary with poles, and established guardhouses. During the following two centuries, these efforts to partition the Wajin-Japanese and Ainu continued. It is of special note that the distance between Matsumae castle and the eastern and western boundaries was roughly equivalent.A major policy transformation occurred at the beginning of the nineteenth century when the Tokugawa government took over control of Ezochi, installed a magistrate in Hakodate, and extended the eastern portion of the Wajinchi. The concern of the Tokugawa government in the affairs of Ezochi was apparent since the new eastern guardhouse was located on the Ezochi side of the boundary, a condition. which had never previously existed.In the mid-nineteenth century, the Wajinchi was enlarged again. However, the absence of boundary guardhouses along with the lack of contiguity marked this as a transitional stage prior to the opening of the whole island for colonization in 1869.These Wajinchi expansions can be conceived of as concentric zones. The second and third stages surround Matsumae castle while the fourth and fifth have double foci, Hakodate and Matsumae, and generally encircle Hakodate. The lack of guardhouses in the second and fifth stages illustrates their transitional character in contrast to the third and fourth stages of Matsumae and subsequent Tokugawa direct control.

著者

秋葉 拓哉 林 孝紀 則 のぞみ 岩田 陽一

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.B-F71_1-12, 2016-03-01 (Released:2016-02-18)

参考文献数

39

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Estimating the relevance or proximity between vertices in a network is a fundamental building block of network analysis and is useful in a wide range of important applications such as network-aware searches and network structure prediction. In this paper, we (1) propose to use top-k shortest-path distance as a relevance measure, and (2) design an efficient indexing scheme for answering top-k distance queries. Although many indexing methods have been developed for standard (top-1) distance queries, no methods can be directly applied to top-k distance. Therefore, we develop a new framework for top-k distance queries based on 2-hop cover and then present an efficient indexing algorithm based on the recently proposed pruned landmark labeling scheme. The scalability, efficiency and robustness of our method are demonstrated in extensive experimental results. It can construct indices from large graphs comprising millions of vertices and tens of millions of edges within a reasonable running time. Having obtained the indices, we can compute the top-k distances within a few microseconds, six orders of magnitude faster than existing methods, which require a few seconds to compute these distances. Moreover, we demonstrate the usefulness of top-k distance as a relevance measure by applying them to link prediction, the most fundamental problem in graph data mining. We emphasize that the proposed indexing method enables the first use of top-k distance for such tasks.

著者

廣瀬 宗孝 助永 憲比古 岡野 一郎 岡野 紫 中野 範 恒遠 剛示 棚田 大輔 佐藤 和美 乾 貴絵

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

pp.15-0039, (Released:2016-09-06)

参考文献数

43

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慢性疼痛の発症とその持続には,中枢神経系の神経可塑性が重要であるが,血液における自然免疫の役割も注目されている.このため慢性疼痛の血液マーカーを見つける研究が行われており,脳由来神経栄養因子(brain-derived neurotrophic factor:BDNF)もその候補の一つである.末梢神経が損傷されると,炎症誘発期では中枢神経系のBDNFは増加し,抗炎症期になると低下すると考えられている.中枢神経系のBDNFは血液中に漏出するため,このような中枢神経系におけるBDNFの変化は血液中のBDNF濃度に反映するとの考えがある.しかし,われわれが行った慢性腰痛症患者の臨床研究では,抗炎症反応が増加すると血液細胞のBDNF遺伝子におけるエピジェネティックな変化で血清BDNF値は低下することが明らかとなり,BDNF値の低下と痛み症状の数の増加に相関関係が認められた.慢性疼痛患者の血中BDNF濃度は,その時々の自然免疫状態など他の因子との関係も鑑みることで血液マーカーとなる可能性がある.

著者

龍崎 孝

出版者

横浜市立大学

巻号頁・発行日

2016-03-25

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2015年度

著者

関根 達人 佐藤 里穂

出版者

雄山閣

雑誌

季刊考古学 (ISSN:02885956)

巻号頁・発行日

no.133, pp.50-53,10-12, 2015-11

著者

Committee for Exhibit

出版者

国立国会図書館

雑誌

National Diet Library newsletter (ISSN:13447238)

巻号頁・発行日

no.197, 2014-12

著者

高田早苗 著

出版者

早稲田大学出版部

巻号頁・発行日

1927

著者

今井 章 轟 亮 潮村 公弘

出版者

信州大学

雑誌

人文科学論集. 人間情報学科編 (ISSN:13422782)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.45-63, 2003-03-14

著者

野家 啓一

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.3-17, 2001-03-31 (Released:2016-09-30)

参考文献数

24

被引用文献数

2

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「実証主義」および「実証的方法」の起源、歴史的展開、現状を科学史・科学哲学の観点から概観する。科学における実証的方法は、17世紀の科学革命を推進した「実験哲学」の精神に由来し、19世紀半ばに「観察-実験」および「検証-反証」の手続きを組み合わせた「仮説演繹法」として定式化された。社会科学の領域に実証的方法が導入され、古典的実証主義が成立するのも、この19世紀半ばのことである。20世紀に入ると、「論理実証主義」を標榜するウィーン学団が「統一科学」を目標に掲げ、自然科学と社会科学の方法的統合を試みた。しかし、物理学の統一言語によって社会科学をも自然科学に同化吸収しようとするラディカルな還元主義は、種々の困難から中途で挫折せざるをえなかった。論理実証主義に代わって登場した「ポスト実証主義」の潮流は、「観察の理論負荷性」や「決定実験の不可能性」などのテーゼを提起することによって、「実証性」の理解に重大な変更を迫った。それを踏まえるならば、自然科学と社会科学の関係もまた、「階層関係」ではなく「多元的共存」の形で捉え直されねばならない。

著者

横田 耕一

出版者

九州大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1993

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1.「法人」の「人権」主体性は最高裁判所で認められているが、「人権」の未来の趣旨からして、「法人」には「人権」は認めるべきでなく、仮に認めるとしても、「個人」と同等のものは認めるべきでない。ただ、宗教団体(教会)が信教の自由の主体であるとの説については、検討課題として残されている。2.労働組合の「団結権」は、組合という「集団」の「権利」としては、認めるべきであるが、これを労働組合の「人権」として認めることは労働者「個人」の「人権」を抑制することになりがちであるので賛成できない。3.アファーマティヴ・アクションは、「集団」に「人権」を保障したものではなく、特定の「集団」に属する「個人」に対して特別の「実質的平等」を保障したものとして理解すべきである。4.人権・民族などの「集団」に対する名誉毀損、差別表現を法的に規制することは不必要であるばかりか、危険であり、重要な「人権」たる「表現の自由」を侵害するので、行うべきではない。5.「第三世代人権」の一つとして主張されている「平和的生存権」は、国際法上の概念が曖昧であり、「人権」として現段階では認められない。日本国憲法における「平和的生存権」は、「個人」の「人権」と考えるべきであり、それを積極的に認めることには意義がある。6.「発展権」は、それを第三世界諸国が主張する理由は理解できるが、それを「人権」と呼ぶには未だその具体的内容が不明であり、主体もはっきりしないので、せいぜいスローガンないし「発展途上の人権」として理解すべきである。したがって、「発展権」を「集団的人権」といま呼ぶことはできない。

著者

鈴木 庄亮 青木 繁伸 小川 正行

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.33-40, 1988-02-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

12