著者

杉本 興運

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.246-260, 2017 (Released:2017-12-16)

参考文献数

18

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本研究では,シンガポールが大きな観光発展を遂げ,外国人訪問客の多く訪れる国際観光拠点となった過程を,観光やMICEに関する政策や資源・施設開発の側面から明らかにする.シンガポールにおける現在までの観光産業の成功の背景には,地理的・言語的優位性を活かしながら,政府主導による観光立国への積極的な取組みを継続してきたことがある.独立当初には,観光振興は外貨獲得や雇用創出のための手段であったが,2010年以降のMICEの発展や統合型リゾートの成功にみられるように,現在では国家の国際競争力を高める手段としても重要な役割をもつようになった.特に,最近の中心地区における話題性の高い大規模な観光・MICE施設開発が,拠点機能の向上に大きく寄与している.

著者

横山 又次郎

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.61-67, 1932

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更新世中に猿人と今の人類と相異る人類との産した後、その末季に當つて出現した人類がある。之をホモ・サピエンス・フヲッシリスと稚へて、今人の亞種と見倣さるゝ者である。而もそれは一でなく三ある、日ぐオーリニヤック曰くグリマルヂー、曰くクロマニヨンである。中でクロマニヨン種は惜に前の二種より時期上晩生の春である。但し三者其に人類學者の所謂奮石器時代と稽する時期の後半中に隊洲に蔓延してゐた者である。

著者

外村 大 宮本 正明 猪股 祐介 坂田 美奈子 伊地知 紀子 菅野 敦志 岡田 泰平 松田 ヒロ子 加藤 恵美 中山 大将

出版者

東京大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2017-06-30

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本年度は、それぞれ分担研究者が担当する、過去の紛争、戦争、植民地支配等に起因する対立、葛藤の「和解」に関わる市民の活動についての、資料収集と整理、関係者からの聞取りを進めた。それぞれの研究内容については、適宜、報告を行い、その内容を相互に把握し、比較検討して各自の研究のうえでも参照している。整理に着手した資料のうちには、1970年代以降現在まで、戦後補償運動の各種市民運動、訴訟等に関わってきた市民活動家兼研究者が所蔵する大量の資料があり、これについては、2017年度中に、予備調査を行うとともにデータベース作成の準備を進めた。また、いくつかの重要な市民活動の担い手については、研究分担者全員ないし一般市民にも公開でヒアリングを行った(市民の活動についての関係者からの聞取りとしては、戦時動員の対象となり、死亡した朝鮮人の遺骨返還の活動を行う僧侶や「満蒙開拓」の史実を語り継ぐ活動に取り組むNPO法人理事などからの聞取りなど)。このほか、2018年4月に、脱植民地化と冷戦激化を背景に起きた大規模な住民に対する過剰弾圧、虐殺事件である、済州4・3事件が70周年を迎えるということもあり、それをどのように遺族らが記念し、「和解」を導き出そうとしているか等についても実情把握を進めた。その一環として、3月28~30日には分担研究者ら7名が済州島を訪れて、地元研究者との交流、遺族からの証言の聴取などを進めた。さらに「和解学」の創成をかかげて行なわれている、シンポジウム等にも、分担研究者は積極的に参加し、企画されている「和解学」の研究叢書の執筆の準備を進めている。

著者

市田 行信 吉川 郷主 平井 寛 近藤 克則 小林 愼太郎

出版者

THE ASSOCIATION OF RURAL PLANNING

雑誌

農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.277-282, 2005-11-30

参考文献数

15

被引用文献数

4 2

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This paper investigates linkage between social capital and individual health using multilevel analysis. Data for the analysis is based on 9,248 people over 65 years old living in 28 school districts in Chita peninsula. Results show that school-district-level contextual effects are found for average income and social capital. Importantly, it is argued that without adopting a multilevel approach, the debate on linkage between individual health and social capital cannot be adequately addressed.

著者

安藤 朗

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.3, pp.466-471, 2017-03-10 (Released:2018-03-10)

参考文献数

10

被引用文献数

2

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1908年10月09日, 1908-10-09

著者

水野 邦夫

出版者

聖泉大学

雑誌

聖泉論叢 (ISSN:13434365)

巻号頁・発行日

no.10, pp.81-92, 2002

著者

稲増 龍夫

出版者

現代風俗研究会東京の会

雑誌

現代風俗学研究 = Bulletin of Society for Changing Customs in Contemporary Japan (ISSN:2188482X)

巻号頁・発行日

no.16, pp.32-41, 2015

著者

木村 直恵

雑誌

学習院女子大学紀要 (ISSN:13447378)

巻号頁・発行日

no.19, pp.53-78, 2017-03-01

著者

西尾 京雄

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.44-62, 1931-03

著者

藤井 宣彰

出版者

中国四国教育学会

雑誌

教育学研究ジャーナル (ISSN:13495836)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-10, 2011-03-22 (Released:2017-04-05)

参考文献数

34

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The purpose of this research is to examine the effect of class size and small group learning on pupils' academic achievement by using Multilevel Models. Since 1950s to early 1990s, class sizes were reduced to 40 pupil classes. After the 1990s, instead of continuing to reduce class sizes, the Ministry of Education has adopted learning group systems to reduce the pupil-teacher ratio, for example, small group learning and Team-Teaching (TT). Do the class size and these new learning group systems have positive effect on the pupils' academic achievement? This is the theme of this research. Thirty-four elementary school principals and 843 pupils responded to the questionnaires and pupils took brief academic achievement tests for Japanese and Mathematics. This research focuses on the analysis on the effect of adopting teaching methods like small group learning on mathematic tests. The results like many former research findings suggest that small class size and small group learning have positive effect on pupils' academic achievement. To work small group learning effectively, it is necessary to arrange full-time teachers and to group pupils by the similar ability.

著者

寺沢 重法

出版者

藤女子大学

雑誌

藤女子大学人間生活学部紀要 (ISSN:21874689)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.13-28, 2015-03-31

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Objective: To examine whether respondents majoring in natural science (rikei) in higher education(under graduate and graduate university) are non-religious. Methods: Data from the 2008 ]apanese General Social Surveys (JGSS・2008) is analyzed. Dependent variables are 1) religious affiliation,2) devotion,a nd 3) confidence in religious organizations. Independent variable is whether respondents majoring in natural science (rikei) or human-social science (bunkei) in higher education. After cross-tabulation analyses,mu ltinominallogit analyses and ordered logit analyses are conducted with the net effects of various socio-demographic and educational variables. Results: Respondents majoring in natural science are not significant1y less religious than those who majored in human-social science in higher education, even though controlling various control variables. Conclusions: The widely accepted idea that those who majored in natural science in higher education are non-religious is partially rejected.

著者

新山 喜嗣

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.186-196, 2014-09-26 (Released:2017-04-27)

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人生の終着点にある死の存在は、われわれにあらためて生の日々の大切さを強く実感させるが、このような死が生にもたらす意義が、われわれの心理的な側面を越えて、未来を指向する人生の価値といったより存在論的な側面にまで及ぶことを、分析哲学の時間論の座標上にわれわれの生を乗せつつ確認することを試みた。その過程で、「永遠に死ぬことがない」という妄想主題をもつコタール症候群に注目したが、本症候群における不死の主題が結びつくのは、生命の活力や未来の希望ではなく、むしろ一切の存在の価値を剥奪された人生に対する深い絶望であり、その理由を現代時間論の視点から検討した。すなわち、不死妄想においては死という視座が欠如するため、死の視座から付与されるはずの未来の輪郭が結像せず、その輪郭が生の価値へと生長することが永久に阻止されたままになると考えられた。このコタール症候群の臨床像は、未来から絶えず現在に収斂する存在論的な生の意義が、死が存在することによってこそもたらされることを、逆説的に示唆するものであると思われる。

著者

F.シルラア 作

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1948

著者

位田 隆一

出版者

世界法学会

雑誌

世界法年報 (ISSN:09170421)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.164-187, 2015-03-28 (Released:2017-11-22)

著者

東浦 将夫

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.135-142, 1972-02-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

3

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降雨が地下水位の上昇に関係していることは明らかであるが,地下水位上昇の割合は土性が同じでも降雨特性・先行降雨条件・蒸発散量などに左右されて変る.筆者は自然状態の砂質地において地表に降った雨が地下水位の変化にどのような影響を与えるかを,降雨特性と地層の性質から調べた.調査地域としては,地下水面が地表に近く,地下水の水平的な補給の影響がほとんどなく,潮汐の影響もみられない等の諸条件を考慮し,鹿島南部砂丘地を選定した.測器は地下水位に自記水位計,雨量に自記雨量計,浸透量に自作の浸透計を使用し,土湿の測定は炉乾燥法で行なった. 1967年6月27日から9月25日の3ヵ月間の連続観測から次の結果を得た.降雨前の土湿不足が地下水位上昇に影響を及ぼす.ほぼ同量の降水量であっても,降雨期間,先行降雨の状態により地下水位の上昇量や浸透量が違う.期間が長くなるととくに蒸発散量の影響が無視できなくなる.

著者

山田 知子

出版者

大谷学会

雑誌

大谷大學研究年報 = THE ANNUAL REPORT OF RESEARCHES OF OTANI UNIVERSITY

巻号頁・発行日

no.34, pp.145-178, 1982-02-20

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.11, pp.752-756, 2002-11-25 (Released:2009-05-25)

被引用文献数

4 2

著者

下林典正 石橋隆監修

出版者

ナツメ社

巻号頁・発行日

2014

著者

唐沢 穣 松村 良之 膳場 百合子 村上 史朗 奥田 太郎

出版者

名古屋大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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「責任」や「意図」といった概念は、現実の司法において決定的な役割を果たすにもかかわらず、これらの概念が法律の世界において持つ意味と、一般人がそれについて理解する内容(「素朴法理解」)の乖離は大きい。そこで、社会心理学の研究者が中心となって、法社会学、応用倫理学等の専門家との協働により、実証研究を行った。得られた知見からは、違反行為に関する責任追求と違反者に対する責任追及の峻別の困難さ、法人等の本来は心的状態をもたないはずの社会的実体に自然人と同様に意図や動機などの作用を推論して責任判断を行う傾向等が明らかになった。また、応用倫理学や法教育に適用可能な理論的枠組みの提案を試みた。