著者

坂田 亮一 岡谷 友三 アレシヤンドレ

出版者

麻布大学

雑誌

麻布大学雑誌 (ISSN:13465880)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.125-128, 2008

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本実験では,蒸し加熱で試作したソフトソーセージの破断特性および微生物学的品質を調べた。最大荷重,破断荷重,破断応力,破断歪率,破断エネルギーのすべてにおいて,調理当日の試料の値が低く,冷蔵試料,凍結試料の順で値が上昇し硬くなることが分かった。また,当日試料はほぼ平坦な波形を示し,冷蔵試料,冷凍試料は破断後,上昇したり,下降したりする波形を示した。当日試料に比べて冷蔵試料,凍結試料が硬くなったのは,冷蔵,凍結のせいではなく,蒸し加熱と重曹によってケーキの様に膨らんだ生地が真空包装によって締まったからだと思われる。また,調理当日測定のソフトソーセージはつみれ(いわし,ほっけなどを原料)と非常に類似した破断特性を示した。 微生物学的品質では,大腸菌群,黄色ブドウ球菌,サルモネラは検出されず,生菌数も指導基準の菌数限度を大きく下回る値となった。これは80℃で30分間の加熱処理によるものと考えられる。Soft sausages prepared by steam-cooking were investigated to measure their rheological nical properties and microbial quality. Maximal force, breaking strain and other property values are lower in the fresh soft sausage but were found to increase with refrigeration and freezing. The fresh sausage showed a flat wave pattern, but those of the refrigerated and frozen samples rose and fell, which caused hard structure in the sausage. The fresh soft sausage showed to have similar rheological properties to tsumire (fish meatball). With regard to microbial quality, E. coli, Staphylococcus aureas and Salmonella were not detected, and the aerobic bacterial counts were observed to be below the standard guideline level in Japan. This seems to be the effect of steam-heating at 80 ℃ for 30 min.

著者

枝広 あや子 渡邊 裕 平野 浩彦 古屋 純一 中島 純子 田村 文誉 北川 昇 堀 一浩 原 哲也 吉川 峰加 西 恭宏 永尾 寛 服部 佳功 市川 哲雄 櫻井 薫

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.3-11, 2015-07-10 (Released:2016-12-02)

参考文献数

33

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本文は,増加する認知症患者の背景と現状を鑑み,認知症患者に対する歯科口腔保健・歯科医療のあり方に関して整理を行い,現時点での日本老年歯科医学会の立場を表すものである。 日本老年歯科医学会は,高齢化が進むわが国で,高齢者歯科医療のあり方について積極的に取り組んできた。しかし,認知症患者に対する歯科口腔保健・歯科医療に対する取り組みは十分とはいえない。 近年,地域包括ケアがわが国の施策の中で重要なミッションの一つになっており,その中で“QOLの維持・向上”に対して歯科が大きな役割を果たす必要がある。そのためには,原因疾患や神経心理学的症状を理解し,病態の進行を的確に予測した継続的な支援計画と歯科治療計画を検討し,柔軟な対応を行うことが必要である。 本文で指摘した認知症発症と口腔との関係,認知症初期段階での早期発見への関わりの整備,歯科医療の意思決定プロセスの整備,歯科治療・口腔機能の管理などの指針の作成を科学的根拠のもとに進め,他の医療,介護・福祉関係者だけでなく,国民に十分な理解を得て,認知症患者の歯科的対応と歯科治療を充実させ,認知症患者のQOLの維持と尊厳保持を進めていくことが日本老年歯科医学会の使命と考える。そのために,日本老年歯科医学会は,日本老年学会,歯科関連学会と協働し,学際的および多職種と連携して認知症の諸問題の解決に取り組み,正しく必要な情報を社会に発信していく決意をここに示す。

著者

稲川 利光

出版者

医学書院

雑誌

総合リハビリテーション (ISSN:03869822)

巻号頁・発行日

vol.44, no.10, pp.935-938, 2016-10

著者

陸地測量部 編

出版者

陸地測量部

巻号頁・発行日

vol.附図, 1922

著者

井上 信

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.101-107, 1992-02-29 (Released:2010-04-19)

参考文献数

11

著者

市川團十郎 作

出版者

岩戸屋喜三郎

巻号頁・発行日

1826

著者

石川準十郎 著

出版者

前衛閣

巻号頁・発行日

1932

著者

野口 義紘 林 勇汰 吉田 阿希 杉田 郁人 江崎 宏樹 齊藤 康介 臼井 一将 加藤 未紗 舘 知也 寺町 ひとみ

出版者

一般社団法人日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.277-283, 2017-02-28 (Released:2017-03-17)

参考文献数

20

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Objective: Elderly patients commonly experience adverse drug events (ADEs) owing to their poor drug metabolizing and excretion ability, and these often cause multiple organ dysfunction syndrome.  Therefore, it is important that we identify the adverse drug events early on during prognosis.  We searched for oral medicines that might exacerbate the prognosis of ADEs in elderly patients.Methods: The objects under analysis were oral medicines that were registered in the Japanese Adverse Drug Event Report database (JADER).  The associations between the elderly/non-elderly patients and exacerbation risk/non-exacerbation risk were analyzed by risk ratios (RR).  The signal detection of exacerbation risk was defined as 95% confidence interval of lower limit of risk ratio>1 and χ2≥4.Results: The oral medicines that might markedly exacerbate the prognosis of ADEs in the elderly patients in comparison with the ADEs of young patients included 84 items, of which 63 have not been described as potentially inappropriate medicines in all guidelines for medical treatment of the elderly patients.Conclusion: In this study, while we could not search for oral medicines having a high risk of ADEs, we were able to search for oral medicines that might exacerbate the prognosis of ADEs in elderly patients.  This result could contribute to the proper use of medicines in the elderly patients.

著者

亀田 啓悟 松下 泰章

出版者

関西学院大学

雑誌

Working papers series. Working paper

巻号頁・発行日

vol.40, pp.1-19, 2008-04

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伝統的な経済理論に従えば政府財政の悪化は長期金利を上昇させはずである。しかしOECD諸国中最悪の財政状況にあるわが国の長期金利は、依然として低位安定を続けている。本稿ではWachtel and Young (1987)等を参考に財政赤字と長期金利に関するイベントスタディーを行い、財政赤字の悪化が長期金利に与える影響を分析する。財政赤字の予想値には財務省の『予算の後年度歳出・歳入への影響試算』による4年度先財政赤字予想値を、長期金利には10年物国債の最長期物利回りを利用した。実証分析の結果、国債市場の整備がほぼ完了したとされる2000年以降において、財政赤字の予期せざる1兆円の変化が、長期金利を約0.15〜0.25bps上昇させることが確認された。この結果は、海外の先行研究結果と比べ小規模な反応であるものの、昨今の日本の低金利を考えると妥当な反応と思われる。

著者

加藤 敦典

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科 文化人類学分野

雑誌

コンタクト・ゾーン = Contact zone (ISSN:21885974)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2015, pp.102-107, 2016-03-31

著者

渡邉 英徳

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, 2016-11-01

著者

原 俊彦

出版者

札幌市立大学

雑誌

札幌市立大学研究論文集 = SCU journal of Design & Nursing (ISSN:18819427)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.5-18, 2009-03-31

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ドイツでは生涯無子に留まる人々の増加が注目されるようになり,その割合は1967年生まれの女性で28%まで上昇している.一方,日本も1965年生まれの女性の12.7%から1970年生まれの30.0%へと,無子の女性が増大する傾向にある. そこで本研究ではドイツと日本の少子化の動向を概観し,無子(Childlessness)の定義,生涯未婚率,有配偶無子,完結出生児数,妻の出生児数別割合などの歴史的変化と将来予測を通じ,両国の無子割合の増加傾向を比較し,その共通点と相違点を抽出した.次にドイツの人口政策受容調査や日本の出生動向基本調査に現れた希望子ども数の分布,とりわけ無子希望の割合やその理由を比較し,学歴,就業,所得,意識,家族観など,無子割合や無子希望割合への影響要因について日独の研究事例をもとに分析した.最後に無子増加に関する学説・仮説などを中心に,この問題に対する社会学的考察を進めた. 結論として,いわゆる「第二の人口転換」のありうる帰結の一つとして,近代家族から,仕事と家庭が調和する多様な脱近代家族へと向かうのではなく,社会成員のかなりの部分がパートナーシップの形成や自己再生産を保留し家族形成を放棄する,究極の個人主義社会へと向かう,そのような無子社会(持続しうるかどうかは別として)への道という可能性も考えられるのではないか?という問題を提起した.This paper focuses on childlessness in Germany and Japan and its sociological meanings in family formation in postmodern societies. First,it shows the trends of fertility decline and increasing childlessness, and clarifies the similarities and differences in both countries, by comparing parity composition, educational attainment, and other socioeconomic correlates of childlessness. Second, using the data of attitudinal surveys,such as the 2003 Population Policy Acceptance Study(PPAS)in Germany and the 13th National Fertility Survey (JNFS;2005) in Japan, the reasons for having nochildren are observed. Third,referring to the discussions of German scholars,it tries to explain the sociological meanings of childlessness and to describe the development toward a childless society (even if it's demographically not sustainable) as one of the possible consequences of the Second Demographic Transition. Important findings are as follows: (1) In Germany the fertility decline began early in the mid-1960s but in Japan later from mid-1970s so that the increase of childlessness has been a little delayed. The proportion of childless women in Western Germany increased to 28% for the 1966 cohort. In Japan,it has increased to 12.7% for the 1960 cohort,but is expected to reach 30% for the 1970 cohort.(2) The educational gap in childlessness is clearly observed in Germany;however,this is not so simple in Japan.Corresponding with the increase of childlessness,the desired number of children in average is declining.The emergence of a child-free culture is observed in Germany by PPAS, but not yet in Japan by JNFS.(3) Polarization may proceed further in both countries, between childless people and people with many children.

著者

野中 美津枝

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.56, 2013

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【目的】 現在、日本の少子高齢化は、深刻な社会問題となっている。その要因の一つとして、生涯未婚率の高さが挙げられており、2010年の国勢調査では、男性20.1%、女性10.6%に上る。平成20年中教審答申では、社会の変化に対応するため、高校家庭科では、高校生に家庭を築く大切さを学ばせることが明記され、家族や生活の営みを人の一生とのかかわりの中でとらえることができるように内容の充実が図られた。しかしながら、現代の高校生における家庭を築くことが大切と思う家庭形成意識について、十分に検討されて来たとは言い難い。そこで、本研究では、高校生に家庭形成意識に関するアンケート調査を実施して、高校生の家庭形成意識を把握するとともに、家庭形成意識を育成するための家庭科教育の内容について検討することを目的とした。【方法】 高校生の家庭形成に関する意識を把握するため、平成24年6月から7月に愛媛県のA高等学校344名、B高等学校188名の計532名にアンケートを実施した。調査項目は、1結婚、 2出産・保育、 3家庭形成意識、 4家庭科の内容の以上4点について調査し、分析した。【結果】(1)自分の結婚に関する意識をみると「自分が結婚できる」が54.5%と低く、高校生の2人に1人が結婚できないと思っている。男女差はみられず、高校生の時点で既に結婚難を意識している。(2)結婚願望は、「絶対したい」は38.2%に留まり、結婚願望がない者が13.4%で、男女に有意差はない。しかしながら、結婚したくない理由では、「仕事や学業に打ち込みたい」が女子の方が有意に高い。(3)結婚のデメリットは男女差が大きく、女子は「家事に縛られる」、男子は「責任が重い」が最も高く、ジェンダー意識が強い。(4)子育て観については、87.0%の者は子どもを望んでいるが、約1割の者は高校生の段階で将来的にも子どもを望んでいない。理由には、男女差がみられ、男子は自分の生き方を大切にし、女子は出産や育児への不安から親になる自信がなく子どもを望んでいない。(5)家庭を築くことを大切に思う家庭形成意識には男女に有意差は見られず、家庭形成意識が高い者は54.5%にとどまる。(6)家庭形成意識の高い者は自分の家庭が好きだと答えた者が大半であり、家庭形成意識の高さには、育った家庭環境が影響している。(7)家庭形成意識の高い者は、結婚願望が高く、家庭形成意識の低い者は結婚願望が低い。家庭形成意識の高い者は、結婚のメリットとして「人生の喜びや悲しみを分かち合える」が高く、自分の家庭での体験が結婚へのメリットに結びついていると考えられる。(8)「理想の子ども数3人以上」は、家庭形成意識の低い者20.8%に対して、家庭形成意識の高い者は、36.9%と高い。子どもがほしい理由として、家庭形成意識の高い者は、「子どもが好き」「夫婦間の絆を深めたい」が高く、子ども数や子育て観も家庭環境の影響が推察される。(9)家庭科の好きな内容や身につけたい力として、男子は女子に比べて、「保育」が著しく低い。特に家庭形成意識の低い男子が顕著であり、男子への保育分野の学習に対する動機づけが課題である。(10)家庭形成意識は、家庭環境による影響があることが指摘できるが、育った環境で家庭を築く大切さを体験的に感じることができにくい者にも、家庭科の授業を通して学習する機会が必要である。そのためには、「家族」「保育」を人の一生とのかかわりの中でとらえることも大切であるが、個人の問題である家庭を築くことの社会的意義を理解させることが必要と考える。

著者

高見 勝利

出版者

Japanese Association of Electoral Studies

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.36-42,195, 2007

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衆院において賛成多数で可決され,参院に送付された内閣提出法案が,参院で否決されたとき,内閣が,これを内閣不信任だとして,衆議院を解散することは,日本国憲法上,どう評価すべきかが,いわゆる小泉解散の最大の争点である。解散理由について,首相自身は,参院における法案否決を内閣に対する不信任だと受け止めたからだという以上のことは語っていない。が,「衆院が可決した法案を参院が否決した場合,衆院が出席議員の3分の2の特別多数で再可決すれば法案が成立するのだから,当該議席数確保のためにする解散は認められる」とする見解がある。しかし,解散理由として,再議決権を持ち出すことは,解散•総選挙の趣旨や議会政のあり方からして是認されないこと,小泉解散は不当な解散事例であり,「国民投票的」解散に途を拓いた事例として積極的に評価すべきではないこと等を指摘した。

著者

若松 美智子

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.107-119, 2008-09-16

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作家石牟礼道子の名前は水俣病と結び付けられ,彼女の作品は告発文学として一般に受け入れられることが多い。しかし石牟礼文学の真骨頂はその高い叙情性,詩情性にあることを,『椿の海の記』の分析を通して示す。幼児期に幼女の目でとらえた人の世の悲しみの諸相の中心に,祖母である盲目の狂女の存在があり,彼女と幼女であった道子との魂の交感が石牟礼の美学の中心にあることを,この自伝的作品は示している。幼時のかなしみの原体験を美へと昇華せねばならない必要性が石牟礼の創作欲の源になっている。本論文では『椿の海の記』の音楽的構成,自然風景描写,演劇的想像力といった手法と,この作品のいくつかの主題,神話的世界観,差別されるものの世界,祖母おもかさま,生命のみなもとへの希求といったモチーフを例示しながら,石牟礼文学の美の世界の内実をしめす。それは他者のかなしみを自分の悲しみとして受け入れる彼女の共感能力に由来する,悲しみの美学である。不知火海沿岸に生きる無辜の民の苦しみかなしみや,狂女の不条理の世界を描く石牟礼は,背中あわせに人間社会の権力の支配構造の不条理をも照らし出す。社会から差別されるものが生きるもう一つの世界,それは海と空と大地に連なる根源的な魂の世界に通じる。その魂の世界に生きる弱者の逆転の生を,彼女はかなしみの中に咲く花として描くのである。

著者

VERSCHOOR Arjan KEBEDE Bereket MUNRO Alistair TARAZONA Marcela

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.16-31, 2017-03

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We examine whether the nature of gender relations matters for the effects on household efficiency of exogenous variation in spousal control over the intra-household allocation of resources. Experiments testing for efficiency were conducted among married couples in eight sites representing a range of conjugal cultures: from an extreme form of separate spheres in northern Nigeria to (male) centralised control in North India, along with a variety of intermediate cases. Inefficiency is widespread, varies greatly and tends to be lower when wives control the allocation. The exception is a site in northern Nigeria where female control over resources is well established.

著者

北尾 久勝

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1005, pp.845-850, 1971-11-25 (Released:2011-07-13)

著者

片岡 千賀之

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学水産学部紀要 (ISSN:0453087X)

巻号頁・発行日

no.31, pp.p57-80, 1982

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Due to progress in fisheries capitalization, boat fisheries had been realized through motorization in order to expand their fishing towards offshore, while in the coastal fishings, set net fisheries hadimproved with changes in the shape given to these art and the materials used.In case of yellowtail set net fisheries, such changes have evolved through four steps as follows:1) The traditional yellowtail catching methods were fixed gill net and triangular set net madeof rice straw. But a unique type so-called "yellowtail drift gill net" was used in MiyazakiPrefecture. This was invented by Kiemon Hidaka and his son Kameichi Hidaka in 1875.2) In 1892, the triangular set net made of hemp was invented by Kameichi Hidaka and his son Eizaburo Hidaka. This has been found effective and has been adopted in big-scale catch consequently contributing much to high productivity.3) In 1910, the same persons introduced for the first time the square set net made of hemp. Traditionally, it was made of rice straw used only for capture of tuna. With this new modification, it was possible to catch not only yellowtail but also tuna and was made popular throughout Japan.4) In 1919, Terushige Horinouchi in Kochi Prefecture introduced the trap set net. Thismethod, although effective, expanded slowly because the trap caught not only yellowtail, a prefered specie, but the miscellaneous fish caught in a big quantity. However, during the gainedpopularity especially with low-income fishermen due to its low cost and more stable capture compared to square set net method (3).The innovations have progressively contributed to high production on the national level.However in Miyazaki Prefecture as well as in the other places, fluctuations in catch had been experienced every now and then with peaks observed more or less every ten years.Such fluctuations in catch depend upon enviromental conditions such as natural cycles in water current andother man-made factors such as overfishing brought about by new innovation in fishing gears. Before these new innovations were introduced, no problem existed regarding utilization offishing grounds especially in undevelopment areas. This was due to the fact that only moving fishing gears were commonly utilized. When a shift from moving fishing gears to fixed gill net and eventually to set net occurred, several problems arose mainly; a) Claims on fishing groundareas which was of common use for all. b) Manpower, the set net methods require a number of people in the community for the operation.Due to the existence of such problems, it was necessary to create regulations for proper utilization of fishing grounds. In 1901, the "Meiji" Fisheries Law was established for the first time defining fishing rights were necessary to use the fishing ground. In 1910 and in 1933 at the hight of the "Showa" economic crisis, the law was revised in order to motivate establishment of fisheriesco-operative for the benefit of all. As a result, the set net fishing right were given more to theseco-operatives allowing them to engage in bisiness, nevertheless the fisheries law didn't discribe any precedence of its ownership and management.

著者

Sy-Chyi Cheng Shih-His Chen Jentaie Shiea

出版者

The Mass Spectrometry Society of Japan

雑誌

Mass Spectrometry (ISSN:2187137X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.S0065-S0065, 2017-03-18 (Released:2017-03-24)

参考文献数

43

被引用文献数

8

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Flame-induced atmospheric pressure chemical ionization (FAPCI) is a solvent and high voltage-free APCI technique. It uses a flame to produce charged species that reacts with analytes for ionization, and generates intact molecular ions from organic compounds with minimal fragmentation. In this study, desorption FAPCI/MS was developed to rapidly characterize thermally stable organic compounds in liquid, cream, and solid states. Liquid samples were introduced into the ion source through a heated nebulizer, and the analytes formed in the heated nebulizer reacted with charged species in the source. For cream and solid sample analysis, the samples were positioned near the flame of the FAPCI source for thermal desorption and ionization. This approach provided a useful method to directly characterize samples with minimal pretreatment. Standards and real-world samples, such as drug tablets, ointment, and toy were analyzed to demonstrate the capability of desorption FAPCI/MS for rapid organic compound analysis.

著者

安部武宏 佐古淳

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.5, pp.1-6, 2014-08-18

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本稿では,事前に登録した打音の励起をリアルタイムで検出する技術について述べる.ゲームのインターフェースの入力として打音を利用することは,従来のボタンなどの物理的な装置を介した入力よりも直感的であり,音声マイクが低コストかつ手軽に使用できるという点においても有用である.ユーザにストレスを感じさせないための課題として,リアルタイム性,安定した認識率,豊富な登録数,雑音への対処がある.これら課題に対するアプローチとして,打音検出を前提とする処埋過程を導入した拡張NMF(Non-negative Matrix Factorization)を用いる.タブレットデバイス上でリアルタイムで動作できる実験条件にて試行した評価実験では,課題の中で最も重要だと思われる認識率に着目して評価した.最後に,評価の結果を踏まえて本手法のゲームでの実用性について述べる.