著者
山川 偉也 Hideya YAMAKAWA
出版者
桃山学院大学総合研究所
雑誌
桃山学院大学総合研究所紀要 (ISSN:1346048X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.141-179, 2000-09

Momoyama-gakuin University aims primarily at fostering the cosmopolitans embracing Christianity who participate actively in the international affairs and contribute much to the community of nations so that build a new dimension of the cosmopolitan culture. But, why is the word 'cosmopolitan' connected with Christianity and what does it imply in the contexts of university curriculum? What at all is the origin of the word 'cosmopolitan' which might not always be positively evaluated? In regard to these questions, in a series of papers, I would like to delineate some significant circumstances concerning the origins and the essence of 'cosmopolitan' and 'cosmopolitanism.' The present paper in speciality examines some cosmopolitan characters in Marcus Aurelius, Quintus Septimius Florens Tertullianus, and Aurelius Augustinus and tries to classify the ideas of cosmopolitanism into four types which run parallel to the four categorical propositions in the traditional formal logic.
著者
丹治 敬之 野呂 文行
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.147-161, 2014

本研究は、発達障害学生の支援事例が報告された論文を、支援内容別に支援方法と支援体制を分析することを通して、発達障害学生支援の現状と今後の課題を明らかにすることを目的とした。31本の対象論文を分析した結果、授業、試験、対人関係スキル、生活スキル、就職など支援内容は多岐に渡り、特に対人関係スキル、生活スキル、授業の支援が多く報告されていた。対人関係スキル支援では、個別面談による支援方法がとられることが多く、授業支援では、個別面談に加えて担当教職員との連携支援、生活スキル支援では、個別面談と家庭との連携支援が多く報告されていた。このように、各支援内容においてどのような支援方法がとられ、どのような支援体制で対応されてきたのかが明らかとなった。一方で、キャリア支援の検討、心理教育的アセスメントツールの活用、支援の評価方法とチーム体制の整備の検討、合理的配慮の決定過程の検討等、今後取り組むべき課題も示唆された。
著者
川崎 みゆき
出版者
東方書店
雑誌
東方 (ISSN:09108904)
巻号頁・発行日
no.430, pp.7-15, 2016-12
著者
川久保 俊 伊香賀 俊治 村上 周三 新谷 圭右
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会研究発表会講演要旨集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.118-118, 2007

近年中山間地域において環境負荷の増大、少子高齢化に伴う財政状況の悪化、コミュニティの脆弱化といった諸問題が急速に進展しており、多くの集落が存続危機の状態にあると指摘されている。そこで本研究では、地域の持続可能性を環境/経済/社会の側面から評価・予測することを目的とし、環境工学、計量経済学、社会科学に基づいた持続可能性評価モデルを構築した。そして、モデル地域において実際に持続可能性の評価を行った。
著者
中村 順
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.67-72, 2011-04-15
参考文献数
12

<p>警察は産業事故についても事実を明らかにし,原因を究明して安全を確保する責務がある.対象となる事故は,死傷者を伴う事故や,社会的に関心の高い事故となる.現場検証は裁判所の令状に基づく公式な事故を記録するものである.関係者の供述についても証拠化され,他の調査機関と異なり,人に関する事故に至る背景,事情までも含めて調査を行うことになる.事故原因を明らかにして,責任を明確にすることが求められている.責任者の処罰ではない.</p>
著者
荒川 歩 中谷 嘉男 サトウ タツヤ
出版者
社会言語科学会
雑誌
社会言語科学 (ISSN:13443909)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.18-25, 2006-03-30

本研究では,世代の要因と同世代から顔文字付きのメールをどれくらい受信するかの要因の2種類が,顔文字の評価に与える影響について検討した.大学生38名(男性14名,女性24名,平均年齢20.3才)と40才代と50才代の34名(男性17名,女性17名)がメールメッセージの印象評定実験に参加した.また調査対象者には「同世代の親しい人」からどの程度顔文字付きのメールを受け取るかについて回答を求めた.その結果,同世代の親しい人が顔文字を使う頻度が,受信者の顔文字に対する印象に影響を与えることが認められた.しかし,顔文字付きのメールの受信頻度が高い限りは,顔文字の印象に世代による差は認められなかった.これらのことは,普段から顔文字を利用するスタイルが一般的なコミュニティに属しているのかそうでないのかが,顔文字の印象に対して重要な影響をもたらすことを示している.
著者
郡 拓也 東條 正典 藤井 亮輔 野口 栄太郎 坂本 裕和 秋田 恵一
出版者
The Japan Society of Acupuncture and Moxibustion
雑誌
全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.811-818, 2010-11-01
参考文献数
14
被引用文献数
1 3

【目的】WHOにより標準経穴部位(361穴, 2006)の合意が成され、 それに伴って秩辺の取穴場所の変更が行われた。 新旧両秩辺とその周囲構造物との位置関係および腰痛に対する治療部位としての坐骨神経への刺鍼点について検討した。 <BR>【方法】東京医科歯科大学解剖学実習体3体6側を使用した。 殿部および大腿後面における太陽膀胱経に、 WHOの取穴方法に従って刺鍼を施し、 その部位を中心とした局所解剖を行った。 <BR>【結果】1.新秩辺(WHO, 2006)は、 後大腿皮神経、 下殿神経・動脈、 坐骨神経が出現する梨状筋下孔の近傍に位置した。 <BR>2.旧秩辺は上殿神経・動脈が出現する梨状筋上孔の近傍に位置した。 <BR>3.殿部および大腿後面での坐骨神経への刺鍼部位として、 (1)坐骨神経形成根部、 (2)梨状筋下孔、 (3)仙尾連結と大転子を結ぶ線上の外側1/3点、 (4)坐骨結節と大転子を結ぶ線上の中点、 (5)承扶の約1cm外側の地点、 (6)殷門の外側、 大腿二頭筋筋腹の内側半部、 が挙げられた。 <BR>【結論】1. 新旧両秩辺とも殿部および大腿後面にとって重要な神経・血管の近傍に位置し、 種々の病的症状に対する有効な刺鍼部位と考えられる。 <BR>2. 殿部および大腿後面での坐骨神経に対する刺鍼部位として、 走行経路より6カ所が示唆された。
著者
椎葉 祐士 秋山 慶介 小林 一郎 上田 誠
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_142-I_149, 2012

本研究では,発注者と施工者による地形改変モデルを用いた施工計画立案を提案する.自然災害が発生すると,2次災害を防ぐため迅速な対応が求められ,応急・緊急復旧工事が行われる.応急・緊急復旧工事では時間短縮のため設計図面作成を設計業者に依頼しない.そのため,施工計画立案は発注者と施工者の対策検討,施工方法検討で行われるが,協議項目の多さからやり取りが複雑になっている.地形改変モデルは,地盤モデルと掘削モデルを用いることで,対策検討等の協議項目を考慮した施工計画立案を可能にする.したがって,発注者と施工者が本モデルを利用して施工計画を立てることで協議に掛かっていた時間を短縮することができ,速やかに施工を行うことができる.
著者
岡本 芳美
出版者
水利科学研究所
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.73-96, 2013

昭和22年(1947年)9月15日,関東地方はカスリーン(Kathleen)台風の襲来により,各地に大雨が降った。特に,利根川上流域に有史以来最大級の大雨をもたらした。カスリーン台風はどのような台風であったのであろうか。なお,カスリーン台風は,カスリン,またはキャサリン台風ともよばれる。図-I参照。(次の""内の文は,畠山久尚と高橋浩一郎の記述を後述の「カスリン颱風の研究」から引用している。以後,""で囲まれた文は,引用文である。)"9月3日3時頃マリアナ東方1,000kmの海上に1,010mb(1mb=1hPS)位の弱い(熱帯)低気圧が発生して西北西に移動し,10日マリアナ北部を通過,11日3時頃マリアナ西方500kmの海上に達し,次第に発達して中心示度994mb位となり,台風としての気流系が顕著となった。これがカスリーン台風である(註:現在では何年の台風第何号という台風の呼び方がなされているが,当時の米進駐軍気象隊では赤道以北,経度180度以西で発生した台風に女性の名前をアルファベットのaから順々につけることにしていて,連合軍による占領下の当時の日本はこの規則に従っていた)。
著者
野村 圭太 谷口 義明 井口 信和 渡辺 健次
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.672-682, 2017-03-15

今後,企業や大学などの既存ネットワークにおいてOpenFlowネットワークへの移行が進められると予測される.しかし,OpenFlowネットワークへの移行には,コントローラの設定やテスト環境の構築にコストを要すると考えられる.そこで本稿では,従来型のネットワークから,OpenFlowネットワークへの移行を支援するシステムを提案,設計,実装,評価する.提案システムを用いることにより,従来型のネットワーク上のルータから自動的に設定情報を取得し,その設定情報をOpenFlowネットワークで適用可能な形式に変換,その後,変換した設定情報をOpenFlowネットワークへ反映させることができる.これにより,従来型のネットワークと同等のパケット制御を行うOpenFlowネットワークを半自動的に構築できる.本稿では,実ルータを用いた評価の結果,最大10台のルータから構成される従来型のネットワークを6分以内でOpenFlowネットワークに移行できることを確認した.

2 0 0 0 OA 詞華和哥集

著者
[藤原顕輔] [撰]
巻号頁・発行日
vol.上, 1000
著者
堀 達也
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1062, pp.145-148, 2000-10-16

北海道庁の出先機関で、旭川市などを管轄する上川支庁が発注した農業農村整備事業(農業土木事業)の入札に関連して、今年5月15日、297社に対し公正取引委員会より排除勧告が行われるとともに、道に対しても「受注調整」を行っていたとして、この改善措置を講じる異例の要請がありました。 地元の建設業者203社、測量設計業者94社に、独占禁止法第3条、つまり不当な取引制限の禁止…
著者
柿澤 宏昭
出版者
林業経済学会
雑誌
林業経済研究 (ISSN:02851598)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.12-20, 2007-11-01
被引用文献数
2

本論文では,北海道十勝地方を対象として,地域材による住宅建築をめぐる協働関係形成の現状と課題について分析を行った。十勝地方においては川下を中心に工務店・設計事務所,製材業,行政の協働によりカラマツ材の住宅建築への利用が進んでいる。協働関係を形成するにあたって工務店・設計事務所が牽引車としての役割を果たしたこと,工務店・設計業者の働きかけに長期的観点から製材業が応えて住宅部材供給体制を整備したこと,行政がソフト事業によって側面支援を行ったことが重要な役割を果たした。協働関係形成の結果,カラマツ住宅建築戸数が増大するとともに,カラマツ住宅建築を進めるための民間団体も結成された。一方で,人的資源の不足から民間団体が十分に機能していない,森林所有や森林組合などが取り組みに参加していないということが課題として指摘できる。
著者
片野 理恵 楠田 哲士 楠比 呂志 村田 浩一 木村 順平
出版者
日本野生動物医学会
雑誌
Japanese journal of zoo and wildlife medicine (ISSN:13426133)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.67-71, 2006-09

国内の飼育下アミメキリン(Giraffa camelopardalis reticulata)およびマサイキリン(G.c. tippelskirchi)の死亡個体から得られた精巣および精巣上体を用いて生理学的な性成熟年齢を推定した。本邦の動物園で飼育されていた雄10個体を対象とし,精巣組織切片のHE染色およびPAS-Hematoxylin染色標本を作製して組織学的観察を行った。その結果,5.9歳以上のすべての個体において精巣および精巣上体内に精子が確認された。また,テストステロン産生の動態を知るためにコレステロール側鎖切断酵素(P450scc)の局在を免疫組織化学的に検索した。その結果,2.5歳と5.9歳以上の個体で局在が認められた。国内血統登録記録を用いて1907〜2000年の出産年月日をもとに,雄の初回交尾時年齢を推定した結果,3〜5歳が最も多く,組織学的解析結果と類似していた。国内の各動物園における1施設当たりの雄個体数は少なく,上位個体に交尾阻害される野生環境と比較し若雄でも繁殖可能であることから,飼育下では繁殖開始年齢が低下すると推察された。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.911, pp.74-76, 1997-10-13

今年5月、札幌市郊外のホテルの一室で、50人の聴衆が1人の男性の話に聴き入っていた。「市場のニーズにこたえるとは…」。独特の淡々とした口調で、自らの経営論を語るのは、ヤマト運輸元会長の小倉昌男だ。聴衆は、無認可小規模作業所と呼ばれる障害者施設の運営に携わる人たち。一言も聞き漏らすまいと、熱心にメモを取り続ける。