著者

浜田 純一 大森 幸男 岡村 黎明

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

no.40, pp.332-333, 1991-04-30

著者

信太 周

出版者

神戸松蔭女子学院大学学術研究会

雑誌

文林 = Bunrin (ISSN:02886170)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.11-28, 2003-03-15

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1898年10月11日, 1898-10-11

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1486, pp.36-40, 2009-04-13

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JFEスチールの東日本製鉄所千葉地区。ここで10階建てのオフィスビルに相当する巨大な鋼製構造物が連なるように建造されている。行き先は東京湾。2010年10月の完成を目指し、現在、急ピッチで拡張工事が進んでいる羽田空港の第4滑走路の一部となる。 高さ35m。「ジャケット」と呼ばれるこの鋼製構造物を沈めて連結すると、水面から約10mの高さに50万m2の"鉄の島"が完成する。

著者

改良日本字マナ活字試作後援会 編

出版者

カイレウニホンジカイ

巻号頁・発行日

1934

著者

若林 素子

出版者

鎌倉女子大学

雑誌

鎌倉女子大学紀要 (ISSN:09199780)

巻号頁・発行日

no.20, pp.21-26, 2013-03

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カリタ式ペーパードリップ法において、 湯を、 蒸らし時間を加えながら 4回に分けて注ぐ抽出法Iと、 同量の湯を一度に注ぐ抽出法IIによりコーヒー抽出を行い、 それぞれのカフェイン濃度の違いを HPLC により定量分析した。 コーヒーとしては市販の焙煎直後のブラジル、 コロンビアおよびマンデリンの 3種を使用し、 抽出直前に粉砕した。 抽出法 I では65-93 mg/100g、 抽出法IIでは48-55 mg/100gのカフェインが抽出液に含まれることが明らかとなり、 3種いずれのコーヒーにおいても、 抽出法 I においてはIIと比較して約1.4倍から約1.7倍有意に (p < 0.01) カフェイン濃度が高くなることが示された。

著者

西山 進

出版者

図書館問題研究会

雑誌

図書館評論

巻号頁・発行日

no.56, pp.55-69, 2015-07

著者

脇野 満寿美

出版者

大阪教育大学養護教育教室

雑誌

障害児教育研究紀要 (ISSN:03877671)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.49-63, 1989-03-10

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本研究は、非行少年と一般少年の描画に現れた家族イメージを比較検討し、その特徴を明らかにすることを目的に行われた。非行少年(非行群)と一般の高校生(一般群)を対象に、『私の家族』という題で絵を描くよう教示され、それらの描画は、(1)量的分析と(2)SD法によるイメージ分析によって検討された。主な結果は、(1)量的分析の多くの項目では、非行群と一般群との差はみられず、いくつかの項目において性差がみられた。母親像を大きく描くことや自己像・両親像の目・口・手の描き方に、非行群と一般群の差がみられ、非行群の親子関係における不安定さが窺われた。(2)イメージ分析では全体的に家族イメージはnegativeで、非行群男子よりも一般群男子のイメージの方がnegativeであった。因子分析により「情緒不安定」、「非活動性」等の因子が抽出された。This study examined family image by a comparison of Family Drawings between juvenile delinquents and normals. 171 juvenile delinquents and 76 normals, high school students completed drawings of the theme "My Family". They were interpreted by (1) quantity analysis and (2) image analysis using SD method. The main results : (1) In the quantity analysis, delinquents were not significantly different from normals in a lot of items, and sex differences were significant in some items. In the items of drawing a big mother figure and how to draw eyes, mouth and hands, differences between delinquents and normals werw significant. Therefore delinquents seemed to have unstable parent-child relations. (2) In the image analysis, family image was negative on the whole. Family image of normal boys was more negative than that of delinquent boys. The factors such as "emotional unstableness" and "inactivity" were extracted by the factor analysis.

著者

松田 龍人 青山 英樹

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.43-48, 2003-05-31

被引用文献数

5

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本研究は,消費者の形状に対する嗜好を予測し,消費者が求める形状を提示するシステムを開発することを目的としている.本報は,その基礎研究と位置づけられ,対象を自動車とした場合の形状の嗜好を予測する方法について提案している.アンケートより,自動車形状に対する感性を表現する8つの形状イメージ用語として,"かわいらしさ","あきのこない","カジュアル性","フオーマル性","安定感","シャープさ","スポーティさ","空間性"を抽出している.15年間の販売台数と自動車形状に対する形状イメージ用語の5段階評点データから重回帰分析を行い,各年の形状イメージ用語に対する標準偏回帰係数の近似式を導出している.この標準偏回帰係数を各年の形状嗜好を表す重みと仮定し,近似式から標準偏回帰係数を導出することにより,形状嗜好を予測している.車種別販売台数予測と実販売数の比較,および形状イメージ用語の標準値回帰係数の予測とアンケート結果との比較を行い,提案した形状嗜好の予測方法について評価している.

著者

坂崎 則子

出版者

東京音楽大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:02861518)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.1-41, 1990

著者

守屋 茂

出版者

岡山県栄養短期大学

雑誌

岡山県栄養短期大学研究紀要 (ISSN:02870983)

巻号頁・発行日

no.2, pp.一-一四, 1958-03-05

著者

慶滋保胤 等著

出版者

永田文昌堂

巻号頁・発行日

vol.8 本朝新修往生伝(藤原宗友), 1882

著者

黒田 輝 国領 大介 熊本 悦子 ロハス ジョナタン 岡田 篤哉 村上 卓道

出版者

Japanese Society for Thermal Medicine

雑誌

日本ハイパーサーミア学会誌 = Japanese journal of hyperthermic oncology (ISSN:18822576)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.181-193, 2007-12-20

被引用文献数

3

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本研究の狙いは, 呼吸性の移動・変形をする肝臓内に設定した治療目標部位に対して, 治療用超音波の焦点をガイドするための磁気共鳴技術の開発である. ここに提案する我々の方法では血管を肝組織の追尾に使うこととした. 自由呼吸下における肝の矢状面におけるシネ画像をフィルタリングすることによって血管断面の重心を求め, それを解析することにより肝組織の並進距離と伸縮距離を解析した. 超音波焦点を置くべき治療目標点を, 血管の瞬時位置に基づいて推定した. 2名の健常ボランティアに対する実験において血管輪郭を描くためには, 空間マトリクスの大きさとして128×128が必要であった. 肝の並進距離は頭尾方向において19.6±3.6 mm, 腹背方向において3.1±1.4 mmであった. 伸縮距離は頭尾方向において3.7±1.1 mm, 腹背方向において3.0±1.2 mmであった. 検討に用いた血管の組み合わせでは, 目標点の実測位置と推定位置のずれが, 頭尾方向で0.7±0.5 mm, 腹背方向で0.6±0.4, 直線距離にして1.0±0.5 mmであった. 生体熱伝導方程式によって温度上昇をシミュレートした結果, 完全に息止めをした場合に較べて, 焦点周囲における肝組織の温度上昇のロスは20%程度であった. これらの結果は, 血管重心位置の実測に基づく提案法が臓器内の特定部位の動的な捕捉と, 加温領域をカバーする温度分布撮像面の追尾に, 十分な能力を有することを示した.

著者

一ノ瀬 俊也

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.99-117, 2001-03-30

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満州事変以降の各市町村では,国防同盟会・銃後奉公会などの名称を有する銃後後援団体を設立,歓送迎や慰問などの後援活動,公葬を実施した。それは前線兵士の“労苦”,死の公的な意義づけ,顕彰であった。これを受けた兵士,遺族たちの側も「身命を君国に捧げ」る覚悟を披瀝したり,身内の死者が「護国ノ神トナツテ益々皇基ノ御隆昌ヲ護ラル」だろうなどと繰り返し声明させられたことは,彼らが公定の〈正義〉の論理に同意させられていく過程に他ならなかったのではないかと思われる。政府,軍が“郷土”の慰問・激励を奨励し続けた理由は,そこにあった。ただし,戦中戦後を通じて兵士たちの“郷土”がその“労苦”,犠牲の顕彰に努力し続けたことは,遺族たちにとって身内の死の「意義」の説明をうけることでもあった。それが彼らの一定度の謝意を獲得してもいったことは,注目されて然るべきと考える。

出版者

日経BP社

雑誌

日経レストラン (ISSN:09147845)

巻号頁・発行日

no.495, pp.11-13, 2015-04

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まず、ガレット自体をテークアウト用に改良した。「4ヴァンテオ」は他のつまみも多く注文してもらえるように生地の量は1枚当たり65mLにしている。「GALETTE STAND」では店内用は同90mL、テークアウト用では同100mLの生地を使う。

著者

中島 寅彦 中村 和正 白土 秀樹 安松 隆治 藤 賢史 塩山 善之 小宗 静男

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.113, no.5, pp.456-462, 2010 (Released:2011-03-12)

参考文献数

15

被引用文献数

4 9

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当科では舌癌T1/T2N0症例に対しては原則として予防的頸部郭清術は行わず, 舌部分切除術 (口内法) か小線源療法を患者が治療法を選択するという方針をとってきた. 今回1995年から2006年までに当科にて舌部分切除術を施行した早期舌癌症例39症例 (27歳~92歳) を対象として後発リンパ節転移, 予後の解析を行った. 症例の内訳はT1症例26例, T2症例13例であった. 局所再発を4例 (10%), 後発頸部リンパ節転移を9例 (23%) に認め, 全症例救済手術を行った. 手術群の疾患特異的5年生存率は87.0%, 粗生存率は71.2%であった.ほぼ同時期に当院放射線科にて小線源療法を行った早期舌癌症例 (107例) では局所再発13%, 後発頸部リンパ節転移24%を認め, 小線源療法群の疾患特異的5年生存率は90.7%, 粗生存率は81.3%であった. 初診時のT分類別の5年生存率の比較においても手術療法と放射線治療の成績に統計学的有意差はなかった.以上の結果から, 頭頸部外科医は各治療法の長所, 欠点を適切にインフォームドコンセントし, 患者自身が治療法を選択する方針でよいと考えられる.

著者

沓澤 隆司 水谷 徳子

出版者

Association of Urban Housing Sciences

雑誌

都市住宅学 (ISSN:13418157)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.53, pp.98-107, 2006

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After the reform of the Government Housing Loan Corporation (GHLC), various types of housing loan have been supplied and adjustable rate loan and short time fixed rate loan is increasing. This paper examines the impact of the reform of the housing loan and how the mortgage choice between the adjustable rate loan (ARM; including short time fixed rate loan) and the fixed rate loan (FRM) is done. We obtain the results that the loan choice is influenced by the difference between the rate of FRM and that of ARM, the income, the price, the favor for the quality of the house and the other elements.

著者

高野 麻子

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.25, pp.120-131, 2012-09-10 (Released:2015-06-12)

参考文献数

32

被引用文献数

2

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Fingerprinting was the first technology capable of accurately identifying individuals. In the Japanese puppet state of Manchuria, fingerprinting was implemented on a large scale. Why was fingerprinting considered so necessary in Manchuria despite the huge effort required? In addressing this question, this paper focuses on the complicated mobilities of workers in Manchuria. The Manchurian government faced a situation of highly complicated mobilities and thus it needed a means of the control of mobilities. Further, the fingerprinting registration of workers gradually developed into a national registration system, so this paper examines the process of the implementation of fingerprinting registration and the formation of a national citizenry in Manchuria based on the control of mobilities.

著者

塚本 善弘 TSUKAMOTO Yoshihiro

出版者

岩手大学人文社会科学部

雑誌

Artes liberales : Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences, Iwate University = アルテスリベラレス : 岩手大学人文社会科学部紀要 (ISSN:03854183)

巻号頁・発行日

no.97, pp.95-119, 2016-01

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日本政府は2015年7月,懸案となっていた30年度・温室効果ガス排出量を13年度比26%減とする目標を決定したが,二酸化炭素(CO2)排出量でオフィスや家庭で4割近い削減を見込んでいること(家庭部門39.3%減)が柱の一つとなっている(外務省,2015)。CO2排出量は近年,産業・運輸部門では減少に転じた一方,オフィス・商業施設等の業務その他部門と家庭部門は増加傾向が続いており──冷暖房を始めとする家庭部門エネルギー消費量(全国的には3割が冷暖房)も,13年度時点で1990年比20.0%増──(環境省編,2015:104),新築住宅の省エネ基準適合化や住宅ストック(既存住宅)の断熱改修,高効率給湯器・照明の導入促進,スマートメーター利用による家庭エネルギー管理徹底など,政府が掲げる対策・施策(外務省,2015など)で家庭部門CO2排出量を4割減らすことは容易ではないように見える。 確かに,家庭部門CO2排出量等増加の背景には,核家族化に伴う世帯数増や家電製品の多様化・大型化,同一世帯内での複数台利用一般化などがあるとされる1)。しかし,「次世代省エネルギー基準」(国の1999年基準)適合の高断熱・高気密エコ(省エネ)戸建住宅居住の場合,年間冷暖房エネルギー消費量が無断熱住宅より54%削減されるとのデータ(環境省編,2015:104),また住宅の断熱化・省エネ改修(エコリフォーム)やLED照明,省エネ家電への買い替え等が進めば,エネルギー消費量が1/4になるとの科学技術振興機構・低炭素社会戦略センター試算(朝日新聞,2015aなど)にも示されているように,エネルギー消費・CO2排出を大幅に減らす技術自体は既に存在している。それら技術の普及,住まいのエコ・省エネ化促進のための社会的仕組み・制度の整備・構築が不十分だったのであり,2011年3月に起きた東日本大震災後に高まった省エネ・節電意識や家庭用エコ(再生可能エネルギー利用・省エネルギー)設備・機器の設置・購入への関心が,あまり(震災発災から5年近く経過した現在以上に)薄れないうちに──省エネ・節電意識低下が懸念され始めている反面,13年度の家庭部門CO2排出量は,節電や省エネ機器普及等の効果で12年度比1%程の減少と,増加傾向に歯止めがかかっており(環境省編,2014:154,同,2015:120など),未だ市民の省エネ・節電行動は継続されている段階と言い得る2)──仕組みを整え,普及への軌道に乗せることが,温室効果ガス削減目標の達成や将来の家庭部門での更なるエネルギー消費低減への鍵を握っていよう。 そのため国レベルでも,とりわけ躯体(外皮;外壁・窓など)の断熱性能に優れエネルギー消費削減効果が大きい高断熱・高気密エコ住宅の新築・改修やエコ設備・機器導入を促すべく,新築住宅に関する「改正省エネルギー基準」(2013年基準)の2020年義務化(実質的に99年基準の新築住宅適合義務付け)や,15年のエコ住宅新築・リフォームを対象とした「省エネ住宅ポイント」制度復活(09・11年に続き実質3度目),省エネ性能や耐震性等の基準を満たす高性能住宅取得の場合の住宅ローン「フラット35S」金利優遇を始め,法制度面の拡充・基準強化や財政支援策を講じてきた。もっとも,前稿(塚本,2015)で指摘したように,新築住宅省エネ基準適合率は上昇してきたものの(11年度で5〜6割程),適合住宅普及が遅れている地域が存在していたり,既存住宅のエコ化は総じて芳しくなく,依然,①住まい手の一般市民・消費者への普及啓発(情報提供・意識啓発),②地場・中小建築業者・設計者(地域事業者)育成,技術力(施工・設計能力)向上,③割高な建築・導入(初期)費用(イニシャル・コスト)負担軽減の3点が,「エコ住宅」3)普及への大きな課題・障害となったまま,残されている。 また,高性能エコ住宅はこれまで,北海道など寒冷地中心に普及してきたが,他地域では夏が高温多湿で冬は低温少湿の場所が少なくない等,気候風土・自然条件や住宅建築様式・技術の伝統の相違,さらにエコ住宅普及状況,地場住宅事業者のエコ住宅設計・施工の平均的技術レベルも異なり,こうした地域特性の差に応じた普及施策・取り組みが不可欠となる。実際,エコ住宅地域普及への推進組織体制を中心に検討した前稿でも簡単に紹介したように,各地の自治体や環境NPO,住宅関連事業者・団体等では00年代半ば・後半頃以降,単独ないし関係主体間連携の下,課題解決に向けた先進的取り組み・施策を精力的に実施し,一定の成果も上がり始めている。そこで本稿では,主に08〜10年度にかけての本州・寒冷地(県)──東北ならびに北信越地方──での調査に基づき分析した拙稿(塚本,2010,2011)の続編も兼ね,それ以降の時期を中心に,広く寒冷地以外も含め国内各地(高性能エコ住宅が既に普及している北海道を除く)で展開されてきたエコ住宅普及への具体的施策・取り組み内容の特徴と問題点等について,あらためて整理,考察することとしたい4)。以下,各県単位での普及活動の中心を担い,前稿で類型化した「(環境)NPO系団体」と「(住宅)事業者系団体」(塚本,2015:117),ならびに行政機関(県及び市等)による取り組みを,3つの課題別に順に見ていこう。

著者

池田 隆直

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.26, 1982-04-02