著者

矢口 学

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.40, no.11, pp.1020-1030, 1998

被引用文献数

1

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科学技術振興事業団は,平成9年8月よりファクトデータベースシステム"ChemSource"のインターネット提供を開始した。このシステムは"JOIS-F"システムより継承した「熱物性データベース」,「結晶構造データベース」,「質量スペクトルデータベース」を搭載しており,インターネットならではのGUI検索や,Javaによる高度なグラフィック表示を実現しているが,現在無料での提供が行われており,特別な登録手続き無しに利用できる。本稿はとくにその利用法を中心に,システムを紹介するものである。

著者

近藤 直司 小林 真理子 宮沢 久江 宇留賀 正二 小宮山 さとみ 中嶋 真人 中嶋 彩 岩崎 弘子 境 泉洋 今村 亨 萩原 和子

出版者

全国障害者問題研究会

雑誌

障害者問題研究 (ISSN:03884155)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.21-29, 2009-05

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近年,青年期におけるひきこもりケースの中に発達障害を背景とするものが少なくないことが明らかになってきており,個々の発達特性や精神・心理状態を踏まえた支援のあり方が問われている.また,ひきこもりに至る以前の予防的な早期支援のあり方を検討することも重要な課題である.本稿では,まず,ひきこもり問題に占める発達障害の割合や,ひきこもり状態にある広汎性発達障害ケースの特徴について述べ,ひきこもりの発現を未然に防ぐことを目的とした予防的早期支援と不登校・ひきこもりケースへの支援における家族支援の要点について検討する.

著者

吉川 皓唯 國井 洋一 Hiroi Yoshikawa Kunii Yoichi

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.185-195, 2012-12

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近年,拡張現実感(Augmented reality,AR)の技術が利用されつつある。本研究では拡張現実感技術を造園分野にて利用することは有益であると推測し,造園分野での拡張現実感の利用法について検討した。まず,視覚ARが既に活用されている応用事例50例を調査し,実例の傾向を把握した。さらに,視覚ARが利用者に与える印象の調査として視覚ARプログラムを作成し,それを被験者32名に体験してもらいSD法による印象評価と聞き取り調査を行った。以上2種類の調査より,視覚ARの利点は現実空間に情報を追加できる「付加性」,物理法則に縛られずに現実空間に物体を表示できる「配置性」,プログラムによって表示物の色,大きさ,形の変更ができる「変化性」の3点に集約できると判断した。さらに,造園における視覚ARの利用法として,「情報提供」「作業支援」「予測の視覚化」の3種の利用形態を提案した。結果として,今後普及の可能性がある拡張現実感および拡張現実感技術が作り出す社会の存在を明らかにし,造園分野での利用可能性を示すことができたといえる。

著者

藤田 彬 藤田 央 田村 直良

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.281-301, 2012-12-14 (Released:2013-03-19)

参考文献数

35

被引用文献数

1

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本稿では,文章に対する評点と国語教育上扱われる言語的要素についての特徴量から,個々の評価者の文章評価モデルを学習する手法について述べる.また,学習した文章評価モデルにおける素性毎の配分を明示する手法について述べる.評価モデルの学習には SVR を用いる.SVR の教師データには,「表層」「語」「文体」「係り受け」「文章のまとまり」「モダリティ」「内容」というカテゴリに分けられる様々な素性を用意する.これらには日本の国語科教育において扱われる作文の良悪基準に関わる素性が多く含まれる.なおかつ,全ての素性が評価対象文章に設定される論題のトピックに依存しない汎用的なものである.本手法により,文章の総合的な自動評価,個々の評価者が着目する言語的要素の明示,さらに評点決定に寄与する各要素の重みの定量化が実現された.

著者

高木 修 阿部 晋吾

出版者

関西大学

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.71-86, 2006-03-25

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本論文では、怒りとその表出に関わるこれまでの先行研究を、(1)進化、(2)生理、(3)動因-行動、(4)認知、(5)社会構成の5つのアプローチに分けて紹介する。その上で、各アプローチが怒りをどのように定義しているかを検討し、その相違点や関連性を示した上で、今後の研究の方向性について議論する。

著者

近藤 和彦

出版者

立正大学史学会

雑誌

立正史学 (ISSN:03868966)

巻号頁・発行日

no.113, pp.25-41, 2013

著者

野坂 裕一

巻号頁・発行日

2014-03-25

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Hokkaido University(北海道大学). 博士(環境科学)

著者

山田 哲平

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.517, pp.19-47, 2016-03

著者

石川 みどり 横山 徹爾 村山 伸子

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.290-297, 2013

被引用文献数

9

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【目的】地理的要因における食物入手可能性(自宅から店までの距離,店舗の種類)と食物摂取状況との関連について先行研究から知見をえることを目的とした。<br>【方法】データベースPubMedを用い,検索式は("food" [MeSH] OR "nutrient")AND("environment" [MeSH] OR "availability")AND("diet" [MeSH] OR "intake")とした。検索された論文238編のうち,ヒト以外を対象としたもの,開発途上国の問題を扱ったもの,栄養生理学研究等の目的とは異なるものを除外し,残りの論文48編の全文を精読した結果,12編を採用した。<br>【結果】地理的要因の距離について,7編では,徒歩で自宅から店まで行くことができる半径 800 m(0.5マイル)を基準としていた。食物摂取状況との関連がみられた店舗の種類には,スーパーマーケット(5編),ファストフード店(5編),フードアウトレット店(2編),コンビニエンスストア(2編)等があった。そのうち,スーパーマーケットは野菜・果物摂取量との正の関連,ファストフード店,コンビニエンスストアはアイスクリーム,塩味のスナック,肉類,菓子類,砂糖入り飲料摂取量との正の関連,野菜・果物,低脂肪食品摂取量との負の関連を報告していた。<br>【結論】地理的要因における食物入手可能性と食物摂取状況との関連があることが示唆された。

著者

千年 篤

出版者

THE JAPANESE ASSOCIATION FOR RUSSIAN AND EAST EUROPEAN STUDIES

雑誌

ロシア・東欧学会年報 (ISSN:21854645)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.29, pp.95-104, 2000

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It is widely noted that former socialist countries in Eastern Europe have suffered from the deterioration in social well-being during the period of transition to a market economy. How seriously has the living standard of people actually been threatened? To what extent has income inequality widened? In addition, how have people coped with economic hardships during the transition? This paper attempts to address these questions using quantitative measures where possible, with the Republic of Macedonia as a case of study. The focus is placed on the countermeasures taken by the people against economic hardships within the framework of social safety net.<BR>It is found that income inequality has widened across regions, accompanied by a concentration of economic activities in Skopje, the capital of the Republic. Also, economic inequality in the society has widened across generations; the young generation has been affected most seriously. In these contexts, people try to alleviate the deteriorating living standard by gaining income from multiple sources (including transfers from various social welfare programs, a withdrawal of savings and sales of properties) and by reducing daily expenditures such as for food, and clothes and shoes.<BR>In Macedonia, a formal safety net such as social welfare programs has undoubtedly helped sustain the level of living standard to a certain extent during the transition. However, at the same time the family system that is regarded as an informal safety net has played an important role in alleviating the declining living standard as well as in the widening of economic inequality both across regions and across generations during the transition.<BR>The family system with strong kinship ties is the distinct characteristic observed in Balkan societies. Thus, the analytical framework based on social safety net introduced in this paper is expected to provide a useful approach in analyzing social welfare problems in other Balkan countries during the period of transition to a market economy.

著者

庄司 文啓 藤井 尚之

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集 平成20年度電気関係学会九州支部連合大会(第61回連合大会)講演論文集

巻号頁・発行日

pp.640, 2008 (Released:2010-04-01)

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部分的モデルマッチング法において、制御対象の分母系列表現を行うことが必要である。制御対象の分母系列表が不安定となる場合は、適用できない。 モデル低次元化法を用いて、安定な分母系列表現を求める。 4つの型(I型~IV型)の参照モデルについて検討する。

著者

髙村 藤寿 太田 順子 尾崎 光則 西澤 泉

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

pp.16-00070, (Released:2016-10-07)

参考文献数

24

被引用文献数

2

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In this paper, Technology Circulation Model is proposed as a new management method for companies with existing business domains that plan and execute industry-university collaborations to make innovations. Based on this model, we discuss concepts for effective planning and execution of industry-university collaborations through real cases. Technology Circulation means a flow of Science - Technology - Engineering - Manufacturing & Services, then to Science again. We show the effectiveness of the framework of industry-university collaborations, in which; empirically used techniques are visualized, complicated phenomena are explained simply, new sciences are established, and current industrial technologies are made more sophisticated. By starting from visualization of currently used technologies, it becomes possible to execute efficient industry-university collaborations matching the directions of business needs and academic seeds.

著者

土橋 秀高

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.62-66, 1971-12-31 (Released:2010-03-09)

著者

五十嵐 暁郎

出版者

立教大学

雑誌

立教法学 (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.155-217, 1983-01-30

著者

一噌又六郎 監修

出版者

わんや書店

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1936

著者

深尾韶 著

出版者

中央報徳会

巻号頁・発行日

1915

著者

目黒栄 著

出版者

三成社

巻号頁・発行日

1942

著者

橋田 薫

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.273-277, 2012

著者

吉田 小五郎

出版者

慶應義塾大学

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.252-290, 1950-10

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福澤諭吉五十年忌記念

著者

外村 彰

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学論集. 人文科学編 (ISSN:02871378)

巻号頁・発行日

vol.121, pp.A1-A21, 2007-02-28