著者

前田 英之

出版者

梅花女子大学文化表現学部

雑誌

梅花女子大学文化表現学部紀要 = Baika Women's University Faculty of Cultural and Expression Studies Bulletin (ISSN:24320420)

巻号頁・発行日

no.18, pp.71-85, 2022-03-20

著者

バレット トーマス

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.131, no.2, pp.1-38, 2022 (Released:2023-02-20)

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本稿は、一八七七年から一八八〇年にかけて、清朝駐日公使館に勤務した米国人館員のマッカーティ(Divie B. McCartee)に焦点を当て、琉球問題をめぐる彼の私的活動を考察したものである。 マッカーティは、公使館の中で主に事務と翻訳作業を担当していた。しかしながら、明治政府が一八七九年に「琉球処分」を断行すると、彼は清と琉球との旧来の「宗属関係」を復活させるべく、個人的な活動の中でいくつかの対抗策を模索し、用意することとなった。 本稿が明らかにしたのは、以下の二点である。第一に、マッカーティは琉球を二つ、また三つに分割する案の考案・具体化に深く関わり、両案をこの問題の調停に当たった元米国大統領グラント(Ulysses S. Grant)に提示したという点である。日本側は、二分割案はグラントの支持を得たものであると考え、一八八〇年の日清交渉において、実際の解決策として清朝側に提案した。第二に、マッカーティは、明治政府の「琉球処分」を正当化しようとする作意を徹底的に批判した論説を英字紙『ジャパン・ガゼット』(Japan Gazette)に匿名で発表したという点である。この論説は、明治政府の歴史認識の不備を指弾して話題を呼んだばかりでなく、一八八〇年に日本側が二分割案を妥協策として清朝側に提示することとなった要因の一つと考えられる。 清朝駐日公使館の下級館員だったマッカーティは、従来ほとんど注目されることはなかったが、私的活動を通じて清琉間の旧来の「宗属関係」の復活のために尽力し、琉球問題をめぐる外交に「透明」な足跡を残した。本稿の考察によって、「外交」のプロセスを、代表者というアクター、公文書という媒体、そして交渉現場という「公」的場に押し込めるのではなく、より広い意味で捉える視野の有効性がはっきりと示されるだろう。

著者

三澤 遼 鈴木 勇人 甲斐 嘉晃

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

pp.21-036, (Released:2022-02-08)

参考文献数

20

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The rarely collected ceratioid anglerfish family Caulophrynidae, including the genera Caulophryne Goode and Bean, 1896 and Robia Pietsch, 1979, is widely distributed from the surface to the bathypelagic zone in the Pacific, Atlantic and Indian oceans. Valid Caulophryne species, characterized by the absence of an expanded escal bulb, presence of only 2 pectoral radials, extremely long dorsal- and anal-fin rays, 8 caudal-fin rays, neuromasts of the acoustic-lateralis system located at the tips of elongate filaments, an illicial length less than 130% of standard length (SL), 14–22 dorsal-fin rays, and 12–19 anal-fin rays, include Caulophryne jordani Goode and Bean, 1896 and Caulophryne pelagica (Brauer, 1902) from all three oceans, Caulophryne polynema Regan, 1930 from the Atlantic and eastern Pacific, and Caulophryne bacescui Mihai-Bardan, 1982 from the eastern Pacific. A single female specimen of C. polynema, collected over a bottom depth of 658–663 m off Iwate Pref., Pacific coast of northern Japan, on 9 October 2020, was distinguished from other congeners by the following combination of characters: illicium length 17.3% SL, with about 50 translucent filaments along its entirety; 19 dorsal- and 17 anal-fin rays. In addition, a parasitic male with degenerated dorsal, anal and pectoral fins, and eyes was found on the specimen. The specimen represents the first record of Caulophryne polynema from the western North Pacific, including Japanese waters, and northernmost record of the species in the Pacific Ocean. The new standard Japanese name “Fusafusa-hirenaga-chochin-anko” is proposed for the species.

出版者

矢作水力

巻号頁・発行日

1929

著者

山﨑 航 福本 悠樹 東藤 真理奈

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.57-65, 2021 (Released:2021-12-25)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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An appropriate physical therapy assessment is important for acquiring basic physical therapy skills. Each therapist needs to fully understand the purpose and limitations of the physical therapy assessment. Seeking the detailed method of a test in physical therapy assessment is important for all therapists, and it is possible with an understanding of kinematics and anatomy. In this paper, we focus on the movement of the pelvis, trunk, and foot, and introduce clinical assessments that determine an impairment through corresponding joint movements.

著者

生活改善研究会 編

出版者

南光社

巻号頁・発行日

1923

著者

門屋 亨介

出版者

椙山女学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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次の研究課題に取り組むことによって諸問題を解決し、鶏肉フードチェーン内からカンピロバクター食中毒を撲滅し、食の安全を目指す。①数多く存在する納豆菌の中からC. jejuniに対して高い増殖抑制効果をもつ菌株を探索する。高い増殖抑制効果を持つ菌の要因を明らかにする。②納豆菌の投与が、鶏腸管内でC. jejuniに対して効果的か検討する。③増殖抑制効果の高い納豆菌を鶏に添加したときの腸内フローラの変化を経時的に観察し、腸内フローラ構造の変化と鶏生体への影響を測定する。

著者

坂本 真士 影山 隆之

出版者

日本精神衛生学会

雑誌

こころの健康 (ISSN:09126945)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.62-72, 2005-12-10 (Released:2011-03-02)

参考文献数

53

被引用文献数

2

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本稿では, 自殺に関する報道が, 自殺行動に及ぼす影響について文献的な検討を行った。レビューした対象は, 1. ニュース報道 (新聞やテレビなど) の影響 (報道の影響に関する研究, メタ分析, 報道の内容分析), 2. ニュース報道以外の情報源からの影響, 3. 介入研究であった。ニュース報道については, 海外の研究では報道によって自殺行動が続発する可能性が示された。メタ分析の結果から, 現実の自殺の報道はフィクションにおける自殺の記述よりも, また有名人 (タレントや有名政治家) の自殺報道はそうでない人の自殺報道よりも, それぞれ影響力が強いことが示された。日本における研究は数少ないが, 有名人の自殺報道については影響力が強いことが示された。報道の内容分析を見ると, 自殺の現状を正確に反映しているというよりも, ニュースバリューの高いものに報道が偏り, 自殺を単純化して報道していることが示された。ニュース報道以外の情報源からの影響については, 海外では自殺を描写したドラマが流された後に自殺が続発した例が報告されていた。日本ではそのような研究は見られなかった。介入研究については, 海外ではウィーンの地下鉄における自殺報道において, ガイドラインの作成とマスメディアの協力によって自殺件数が減少したことが報告された。最後に, レビューをふまえて今後の検討課題について展望した。日本においてはメディアの影響の検討が不十分であり, 学術的な検討が必要であること (例: 自殺者が増加した1998年前後における影響の検討), 報道の影響や介入の可能性を検討する基礎研究が必要であること, 予防への実践に関する研究も並行して進める必要があることを指摘した。

著者

井口 高志

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.165-176, 2010-10-30 (Released:2011-10-30)

参考文献数

72

被引用文献数

3 1

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本稿は,家族介護研究を中心に,支援・ケアに関する研究の潮流を整理し,家族社会学としてのこれからの課題を明らかにする。介護保険制度などの,ケアの「社会化」を目指した制度の展開とともに,ケアや支援に関する社会学研究が盛んになってきている。本稿では,まず高齢者と障害児・者の家族介護を対象とした研究の中に,この分野の源流とその後の流れを探る。次に,1990年代以降のケアの「社会化」を契機に生まれてきた研究について概観する。それらの作業から見えてくるこの分野の研究の焦点の一つは,ケア提供者,受け手,家族外のケア提供者などの個人に注目して,ケアへの意識やケアをめぐるやりとりを明らかにしていく探索的研究の展開である。もう一つの焦点は,人間の親密性や市民としての権利のあり方を問う問題視角の展開である。

著者

陰山 大輔

出版者

社団法人 日本蚕糸学会

雑誌

蚕糸・昆虫バイオテック (ISSN:18810551)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.3_243-3_249, 2014 (Released:2015-04-03)

参考文献数

62

著者

坂本 佳鶴恵

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.89-100, 2000-06-30 (Released:2016-09-30)

参考文献数

32

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本稿は、ポストモダン・フェミニズムの理論枠組みの特徴とその展開の可能性を具体的に論じたものである。ポストモダン・フェミニズムは、デリダなどのポストモダニズムの思想の影響を受けながら、反本質主義と差異の重視を特徴として、独自に展開した90 年代の新しいフェミニズムの流れである。具体的には、意味カテゴリーや表象の問題に、新しい観点の分析をおこなっている。日本もふくめて、先進諸国では、自由主義の立場からフェミニズムに対する疑問や、フェミニズムがうまく取り組めていないさまざまなマイノリティの問題が提起されているが、ポストモダン・フェミニズムは、そうした問題に対処するための枠組みを提供しようとしている。ポストモダン・フェミニズムは、日本では、たとえば、近年のミスコンテスト、売買春をめぐる論争に対して、新しい観点を提供しうる。まだ多くの課題を抱えているが、これからの展開が期待される。

巻号頁・発行日

vol.第四拾参卷,

著者

武藤 祐太 李 時桓 近藤 志樹

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 令和3年度大会(福島)学術講演論文集 第6巻 温熱環境評価 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.93-96, 2021 (Released:2022-11-02)

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COVID-19 の世界的な感染拡大により,マスクの着用が一般的となり,それに伴い長期間のマスク着用による健康被害が問題化しつつある。この研究の目的はマスク着用有無が呼吸性状や単純作業効率に及ぼす影響の解明である。本研究ではマスク着用時,分時CO2摂取量は安静時は3.4 倍,運動時は2.2 倍増加することや,作業意欲や集中度の低い成績下位のグループはマスクの着用により作業効率が約 7.2%低下するという結果を得た。

著者

三宅 康史 有賀 徹 井上 健一郎 奥寺 敬 北原 孝雄 島崎 修次 鶴田 良介 前川 剛志 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.309-321, 2008-06-15 (Released:2009-07-25)

参考文献数

9

被引用文献数

7 10

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目的:日本救急医学会熱中症検討特別委員会は,全国の救命救急センター及び指導医指定施設に対し平成18年6-8月に診療した熱中症患者に関する調査を依頼し,66施設から収集された528症例につき分析を行った。結果:平均年齢は41.5歳(3-93歳),男女比413:113(不明2),日本神経救急学会の提唱する新分類でI° 62%,II° 18%,III° 20%であった。発生状況で,スポーツの若年男女(平均年齢25歳),肉体労働の中年男性(同47歳),日常生活中の高齢女性(同59歳)の 3 つのピークがあった。 7 月中旬と 8 月上旬に多く発生し,高い平均気温の時期と同期していた。 1 日の中では11時前後と15時頃に多かった。意識障害(Japan coma scale: JCS)の変化では現場0/JCS:43%(=I°),1/JCS:15%(=II°),2-300/JCS:42%(=III°)に対し,来院時では61%,12%,27%と応急処置による改善がみられた。外来診療のみで帰宅したのは285例(平均年齢38歳),入院は221例(同51歳)あり,収縮期血圧≤90mmHg,心拍数≥120/min,体温≥39°Cを示す症例は入院例で有意に多かった。入院例のALT平均値は240 IU/l(帰宅例は98 IU/l),DIC基準を満たすものは13例(5.9%)であった。入院例における最重症化は死亡例を除きほぼ入院当日に起こり,入院日数は重症度にかかわらず 2 日間が最も多かった。死亡例は13例(全症例の2.5%)あり,III° 生存例との比較では,深昏睡,収縮期血圧≤90mmHg,心拍数≥120/min,体温≥40°C,pH<7.35の症例数に有意差がみられた。日常生活,とくに屋内発症は屋外発症に比べ高齢かつ重症例が多く,既往歴に精神疾患,高血圧,糖尿病などを認め,死亡 8 例は全死亡の62%を占めた。考察:予後不良例では昏睡,ショック,高体温,代謝性アシドーシスが初期から存在し,多臓器不全で死亡する。高齢者,既往疾患のある場合には,日常から周囲の見守りが必要である。後遺症は中枢神経障害が主体である。重症化の回避は医療経済上も有利である。結語:熱中症は予防と早い認識が最も重要である。

著者

神野 真帆 渡辺 和広 中野 裕紀 高階 光梨 伊藤 弘人 大平 哲也 野村 恭子 堤 明純

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.23-024, (Released:2023-06-08)

参考文献数

20

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情報通信技術(Information and Communication Technology: ICT)を活用したメンタルヘルスケアサービスが注目されている。予防効果が評価されているアプリケーションがある一方,エビデンスが不確かなものも乱立している。エビデンスの構築とともに,必要な対象に,適切なツールを届ける社会実装が求められている。 ICTを用いたヘルスケアサービスについて,非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン構築やサービス利用者による適切な選択のための基盤整備のための研究支援が始まっている。エビデンス構築および社会実装の側面からは,想定利用者の実生活での情報をモニタリングして不安・抑うつを予防するアプリケーションを,深層学習モデルを用いて開発している試みや,原子力発電所事故の被災地で,ニーズ調査,セキュリティの検討,ニーズに合わせたアプリケーションの設計,そのアプリケーションの試験運用といった形で,住民の安心・安全向上を目指したアプリケーションを開発している事例がある。諸外国では,ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの実装を進めるために,サービス提供者が適切なアプリケーションを紹介する際やサービス利用者が選択する際に指針となるアプリケーションを包括的に評価するモデルが提案されている。わが国では,そのようなモデルを実用化した評価項目を使って,利用者のニーズに合わせた適切なアプリケーションを紹介する試みが行われようとしている。 ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスのエビデンスの構築にあたっては,利用者のニーズや実際のデータに基づく開発とその評価が行われようとしている。一方で,非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン(とくに評価手法や指標など)が十分に確立していないことは課題となっている。ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの社会実装を進めるためには,構築されたエビデンスを含め,ヘルスケアサービスの評価と選択ができる仕組みづくりの必要がある。

著者

土屋 貴志

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.125-129, 1994-10-20 (Released:2017-04-27)

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オーストラリアの哲学者ピーター・シンガーは選好功利主義に立って、重い障害をもつ新生児の安楽死を擁護するが、この主張はドイツ語圏の人々に、ナチスの「安楽死」の苦い記憶を想起させることになった。シンガーを招いたシンポジウムは障害者を中心とする広汎な抗議行動のために軒並み中止に追い込まれ、ドイツのマスコミはシンガーを「ファシスト」呼ばわりした。攻撃はさらに生命倫理学や応用倫理学、果ては分析哲学全般にまで飛び火し、これらの分野の研究者は学問的生命すら危ぶまれている。日本国内にも、バイオエシックスを弱者を切り捨て生命操作を押し進めるためのイデオロギーとみなす見方が一部にある。「シンガー事件」は、バイオエシックスの本質と意義を再考し、今後の日本の生命倫理学のあり方を考える上で、看過できない重大な問題を提起している。

著者

山本 宏樹 Hiroki Yamamoto

出版者

東京理科大学

雑誌

理大科学フォーラム (ISSN:13461206)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.34-39, 2016-05

著者

伊藤 憲二

出版者

科学社会学会

雑誌

年報 科学・技術・社会 (ISSN:09199942)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.75-80, 2022-06-30 (Released:2023-07-01)

著者

江本 弘

出版者

建築史学会

雑誌

建築史学 (ISSN:02892839)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.2-29, 2014 (Released:2018-07-05)

著者

小林 傳司

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.61-75, 1984-11-24 (Released:2009-05-29)