著者

宮本 真也

出版者

大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.143-162, 1994

著者

宮本 真也

出版者

大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.189-193, 1992

出版者

清雅堂

巻号頁・発行日

1954

著者

桃山艸介解説

出版者

マール社

巻号頁・発行日

1986

著者

川本 重雄

出版者

北海道工業大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1993

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本研究は、大きく分けて三つの内容からなる。一つは、科学研究費補助金の助成を受ける以前から続けていた、『類聚雑要抄』および『類聚雑要抄指図巻』の写本の調査である。これまでに、『類聚雑要抄』については、京都大学菊亭家本・陽明文庫本・内閣文庫本(十三点)・国会図書館本(三点)・宮内庁書陵部本(六点)・群書類従来、『類聚雑要抄指図巻』については、サントリ-美術館本・東京国立博物館本(二点)・慶応大学図書館本・宮内庁書陵部本を調査することができた。二つめは、こうして集めた諸写本をもとにした校合作業である。『類聚雑要抄』は、京都大学菊亭家本を底本に、諸写本と校合した結果を、本年度作成した報告書にまとめた。また、『類聚雑要抄指図巻』については、平成八年度科学研究費出版助成補助金を申請中である図書『類聚雑要抄指図巻』において、その成果を報告する予定である。三つめは、『類聚雑要抄』・『類聚雑要抄指図巻』の成立やその内容についての研究である。従来、『類聚雑要抄』の作者を平知信とする説があったが、その誤りを指摘し、左大臣藤原頼長の家司藤原親隆がその編者であることを明らかにした。また、『類聚雑要抄』各巻の内容を詳細に検討することによって、いくつかの記事の誤りを指摘したり、各巻の成り立ちの差などを明確にすることができた。こうした『類聚雑要抄』についての検討内容は、報告書の中で詳しく述べられている。このほかに、記事の補正の多い群書類従本の『類聚雑要抄』がどのような史料によって補正したかといった問題を現在検討している。

著者

青木 孝之

出版者

Japanese Society of Mycotoxicology

雑誌

マイコトキシン (ISSN:02851466)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.55-63, 2005-01-31

参考文献数

22

被引用文献数

2

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ムギ類赤かび病原フザリウム属菌の内, <i>F. graminearum</i>種複合体の分類の最近の動向について既に公表された論文等に基づいて解説した. <i>Fusarium graminearum</i>種複合体には以前より, グループ1とグループ2の2つの個体群が知られており, 主にコムギ等のcrown rotを引き起こすグループ1個体群は比較形態学的および分子系統学的解析, さらには交配実験によりホモタリックのグループ2とは別個の種であることが明らかにされ, ヘテロタリックの<i>F. pseudograminearum</i> (有性時代 : <i>Gibberella coronicola</i>) として記載された. グループ2個体群の地理的に多様な菌株についても, 多数の遺伝子領域に基づいて分子系統学的解析が進み, それが異なる系統群から構成されることが明らかにされた. 表現形質ではこれら系統群の識別は困難であり, これまでlineage (系統) 1~9と番号で呼ばれていたが, 最近になり系統7に対応する<i>F. graminearum</i> (狭義) に加えて, 8つの新種が個々の系統群に特異的な遺伝子DNAの塩基配列を基礎として記載された.

著者

長澤 多代

出版者

三重大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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2年間の調査で得たデータをもとに,記述的ケース・スタディと解釈的ケース・スタディを作成している。2009年度には,文献調査と訪問調査によって,ウエスタン・オンタリオ大学に関する基礎的な情報を得た。2010年度には,記述的ケース・スタディを学会で発表するとともに,追跡調査を実施した。現在,この記述的ケース・スタディをもとに,解釈的ケース・スタディを作成し,ここで得られたモデルを他大学のケース・スタディで得られたモデルと比較検討する準備をしている。

著者

白水 始

出版者

中京大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究では、ジグソー法という学習者ごとに異なる資料・課題を分担して内容を交換・統合する学習法が、分担しない協調学習法に比べて学習を促すかを検討した。数学、算数および認知科学を対象に比較実験を行った結果、促進効果が認められ、そのメカニズムとして、各自が自らの資料を理解し説明する課題遂行に従事する一方で、他者の資料に客観的にコメントするモニター役を行う役割分担・交替により、意見の違いが生じ、深い理解が促されることが示唆された。

著者

神原 信幸

出版者

新潟大学

雑誌

若手研究(スタートアップ)

巻号頁・発行日

2007

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本研究により、アメリカの事例研究から、高大連携と学習の生産性の論点がリンクしていることが明確になり、教育接続の問題と、高等教育計画の効率化、社会発展アプローチ別の視点を包含した政策の理論化を果たした。日本でも、緊縮財政下の高等教育は、効率化と、教育機会の均等性の確保、大学教育の質の向上を追及することが必要であるが、そのための政策や実践の形成や、評価、改善のサイクルに資する基礎付けが可能になった。

著者

重本 直利 細川 孝 望月 太郎 碓井 敏正 細井 克彦 植田 健男 碓井 敏正 細井 克彦 小山 由美 植田 健男 中村 征樹

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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研究成果は以下の5点である。(1)ステークホルダー間調整視点から「評価-機能モデル」を仮説的一般理論としてまとめた。(2)「評価-機能」の相互関係性の検討を行う上での基本用語の整理を行った。(3)韓国およびドイツ等での「大学内ステークホルダー間調整」視点からの調査において、教員、研究員(職員)、学生(院生)における「評価-機能」の相互関係性をまとめた。(4)日本の大学および認証機関における「PDCAサイクル」での評価の取り組みを「評価-機能モデル」から検討し、結論としてコミュニケーション型モデル・了解志向型モデルを提案した。(5)『研究報告書(研究記録を含む)』としてまとめた(2010年3月19日)。また、重本直利は『大学経営学序説』(晃洋書房、2009年)において成果の一部の公表を行った。

著者

松塚 ゆかり BAILEY Thomas R

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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米国での詳細なフィールド調査を通し、大学におけるナレッジマネージメントの概念と機能のメカニズム、活用の範囲とその効果、実践過程で生じた問題点や課題を明らかにするとともに、日本の大学におけるナレッジマネージメントの実践モデルを設計し、これを教育研究の分野で実践した。その結果を国内外の学会や研究会などで発表するとともに、報告書として「IR からKM へ-教育調査研究から『知』の共有への可能性-」にまとめた。

著者

上山 隆大

出版者

上智大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は、伝統的に「公的な」知識生産の拠点であった大学が、市場化の流れによって急速に「私的な」性格を強めている現状を歴史的に概観すると共に、失われつつある「アカデミックコモンズ」の再構築の必要性を実証的に論じることにある。本研究は、おもに1970年代から2000年ごろまでのアメリカの大学の変遷を、「知識経済」に政策の基盤をおこうとするアメリカ政府の産業政策との関わりから検証することを目指した。

著者

両角 亜希子

出版者

東京大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は、アメリカの大学の中でも、とくに授業料依存型の財務構造をもつ大学における経営戦略の実態を明らかにし、日本の大学経営に対する具体的な示唆を導きだすことにある。アメリカの私立大学のなかでも、潤沢な基本財産をもつ大学に注目が集まりがちだが、アメリカにおいても数の上では大半を占める授業料依存型の私立大学である。こうしたタイプの大学の多くは研究機能より教育機能で個別化戦略を立てていることが多い。そこで、アメリカで近年盛んにおこなわれている学生の学習状況調査(とくにインディアナ大学が行っているNational Survey of Student Engagementを中心に検討)で高い評価を上げている大学を探し、その中から、授業料依存率の高い大学をいくつか抽出してその特徴を検討した。

著者

姉崎 洋一 木村 純 光本 滋 千葉 悦子 浅野 かおる 長澤 成次 町井 輝久 町井 輝久 石山 貴士

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、世紀の時代転換期において、大学が迫られている知識基21盤型社会への主体的対応、さらには研究・教育・社会貢献のありようについての比較調査研究である。とくに、日中韓の東アジアにおいて大学のガバナンス、マネジメントにおいて、どのようなリーダーシップとパートナーシップがとられようとしているかについて、実証的動態分析を行った。今後の方略についての貴重な実践的知見が得られたといえる。

著者

北坂 真一

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の主な結論は次の通り。第1に、日本の大学のデータを検討し、当局による大学行政を産業組織論の観点から再検討することが有益であることを指摘した。第2に、国立大学81校や私立大学107校のパネルデータを使いトランスログ費用関数をそのコストシェア方程式とともに同時推定することによって、規模や範囲の経済性が存在することを示した。第3に、国立大学のパネルデータを使い確率的フロンティアモデルを推定することにより、その非効率性の存在を明らかにした。第4に、国立大学の集計された時系列データを使い生産関数を推定し、大学教育の技術進歩率が年率0.4%~0.8%程度と低いことを明らかにした。

著者

Masayuki HIRATA Kojiro MATSUSHITA Takafumi SUZUKI Takeshi YOSHIDA Fumihiro SATO Shayne MORRIS Takufumi YANAGISAWA Tetsu GOTO Mitsuo KAWATO Toshiki YOSHIMINE

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE TRANSACTIONS on Communications (ISSN:09168516)

巻号頁・発行日

vol.E94-B, no.9, pp.2448-2453, 2011-09-01

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The brain-machine interface (BMI) is a new method for man-machine interface, which enables us to control machines and to communicate with others, without input devices but directly using brain signals. Previously, we successfully developed a real time control system for operating a robot arm using brain-machine interfaces based on the brain surface electrodes, with the purpose of restoring motor and communication functions in severely disabled people such as amyotrophic lateral sclerosis patients. A fully-implantable wireless system is indispensable for the clinical application of invasive BMI in order to reduce the risk of infection. This system includes many new technologies such as two 64-channel integrated analog amplifier chips, a Bluetooth wireless data transfer circuit, a wirelessly rechargeable battery, 3 dimensional tissue-fitting high density electrodes, a titanium head casing, and a fluorine polymer body casing. This paper describes key features of the first prototype of the BMI system for clinical application.

著者

瀧本 浩一 三浦 房紀 日置 武男

出版者

一般社団法人 地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 = Journal of social safety science (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.145-150, 1999-11-01

参考文献数

7

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<p>Schoolchildren should learn not only knowledge about earthquake prevention but also how to cope with an earthquake. However, there is no effective educational tools. Therefore, we developed the new version software for eartquake preparedness education in order to learn behavior during and after earthquakes by introducing the style of TV games. This paper outlines summary of the new software development and its evaluation by using methods which are used in the field of educational technology. The results are also explained.</p>

著者

小谷野 敦

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.117-123, 2012-03

著者

葛西 清蔵

出版者

札幌大学

雑誌

文化と言語 : 札幌大学外国語学部紀要 (ISSN:03891143)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.1-21, 2007-11

著者

岡 晋

出版者

国立民族学博物館

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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中国雲南省迪慶州に居住するナシ族の宗教的職能者「トンバ」と、ナシ族の共同体を支える親族組織、出自の記憶、祖先祭祀の関係性について、各種史料の分析と現地調査を行い、次の点を詳らかにした。(1)「トンバ」は総称であり、担う儀式ごとに職能者の名称は異なる。中でも、「カドゥ」は共同体の祖先祭祀(祭天)儀礼を司る世襲職であって、社会制度上、修行次第で誰もがなれる「ダフ」等とは根本的に異なる。(2)ナシ族の祖先祭祀は、「カドゥ」が担う祭天儀礼と、「ダフ」が担う送葬儀礼、家長が担う死者供養の三種類があり、「祖先」(出自)の想起のされ方は送葬儀礼と死者供養が共通し、祭天儀礼は後二者とは構造的に対立する。即ち、送葬儀礼と死者供養は、最近の死者から始原へと溯るのに対し、祭天儀礼は始原から最近の死者へと近付いていく。(3)「カドゥ」の「世襲制」は、共同体の基幹である「家」制度に支えられている。「家」は「断絶」の危機に際して養子・婿を迎え、それでも断絶した場合、断絶家は別家の分家時に「再興」される。その際、断絶家の「祖先」は再興家によって継承される。即ち、「家」は祖先供養を通じて双系的に継承され、実際の「血縁」関係は世代を重ねるごとに忘れられていく。(4)ナシ族の共同体内には、「○○族であったが、いつのまにかナシ族になった」という「家」が少なくない。この「いつのまにか」のプロセスには、「家」制度と「カドゥ」による共同体の祖先祭祀が機能している。以上四点は、ナシ族の宗教的職能者を一括に「トンバ」と呼び、その内容の差異に注意を払ってこなかった従来までの文化人類学研究や歴史学研究からは到達し得ないものであり、それらを詳細かっ明確に示したという点で本研究は非常に価値がある。また、異なる「出自」をもつ集団が「ナシ族」へと取り込まれていくプロセスは、複雑に民族が雑居する中国西南地域での研究に対しても、有効な視点を提供する。