著者
湯川 尚一郎 湯浅 美那 江塚 楓奈 湯川 元美 山崎 勝利 仲 克己
出版者
日本ペット栄養学会
雑誌
ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.22-26, 2021-04-10 (Released:2021-04-15)
参考文献数
23

海外では、イヌ用ペットフードへのサルモネラ属菌混入が原因であるヒトサルモネラ症の発生事例が報告されている。このことから、本邦においてイヌ用ウェットフードへのサルモネラ属菌混入の有無を明らかにするために日本国内で販売されているイヌ用ウェットフードからサルモネラ属菌の検出の有無を調査した。イヌ用ウェットフードは国内23社の国内産20製品と中国産24製品、オーストラリア産14製品、タイ産と米国産が各4製品そしてニュージーランド産2製品を供試した。サルモネラ属菌の検出方法は「愛玩動物用飼料等の検査法 (27消技第1051号) 」に従った培養法により行った。その結果、サルモネラ属菌は、すべての製品から検出されなかった。このことから、日本におけるイヌ用ウェットフードのサルモネラ属菌混入に関するヒト及びイヌの健康被害のリスクは低いと考えられた。
著者
称原 良一 南 宏一
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.65, no.537, pp.135-140, 2000-11-30 (Released:2017-02-03)
参考文献数
3
被引用文献数
4 3

We've examined steel encased reinforced concrete buildings whose column bases were severely damaged due to 1995 Hyogo-ken Nanbu earthquake. We've deduced the tension force due to overturning moment has caused these damages through statistical analysis of the data. We've also proposed the models to estimate the shear coefficient C_B equivalent to the overturning strength of the building Those buildings which suffered severe damage at their column bases had C_B values less than 0.5 and/or had C_B value lower the shear coefficient C_O values which are estimated summing the shear strength of the columns and walls. Those buildings whose tensile strength of the column base overwhelms that of the column itself could also avoid the damage of the column base.
出版者
日本情報ディレクトリ学会
雑誌
日本情報ディレクトリ学会誌 (ISSN:18829252)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.76-85, 2021 (Released:2021-08-16)

本稿の目的は,儒教思想に大きな影響を享受した二宮尊徳の思想と仕法と呼ばれる財政改革と財政再建を分析考察し,後世への貢献に関して,若干の考察を試みる事にある。
著者
一関 千聡 武井 良子
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.83, no.5, pp.309-316, 2023 (Released:2023-11-30)
参考文献数
10

急性期リハビリテーションにおける言語聴覚療法の対象領域は,摂食嚥下障害,構音障害,失語症を始めとする高次脳機能障害などによって起こるコミュニケーション障害への対応など多岐にわたる.藤が丘病院リハビリテーション室に言語聴覚士が配属されたのは2019年からであり,年々処方数は増加傾向にある.藤が丘病院における言語聴覚療法の現状を明らかにするために 2022年度の言語聴覚療法の実績調査を行った.その結果,言語聴覚士1名が1年間に依頼を受けた患者数は575名であり,対象となる原疾患も多様であることが明らかとなった.初回介入時に対象とした障害は摂食嚥下障害が最も多く,急性期摂食嚥下障害に対するリハビリテーションのニーズが高まっていることが伺えた.発症から言語聴覚士の初回介入時期については,67%の患者に発症後1週間以内に介入しており,早期から言語聴覚療法が必要とされることが明らかとなった.食事やコミュニケーションに支障をきたす急性期患者は多く,言語聴覚療法の需要は高い.しかし,急性期病院における言語聴覚士は少ないのが現状であり,その中で患者へ提供する医療の質を維持・向上させるためには,他職種との連携をより強化することや,少ない介入頻度でも高い効果が得られる方法を模索することが必要であると考える.また,昭和大学附属病院において急性期言語聴覚療法をより活発に実施していくためには,急性期リハビリテーションを担うことができる言語聴覚士の教育に取り組むことが急務である.さらに,急性期言語聴覚療法の必要性を示していくために,急性期言語聴覚療法の有効性を明らかにするためのデータを蓄積していくことが必要である.
著者
秋元 菜摘
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.125, no.4, pp.523-544, 2016-08-25 (Released:2016-09-12)
参考文献数
23
被引用文献数
8 7

Recently, governments of some cities have adopted urban policies, based on a compact city concept to facilitate accessibility, mainly for mobility-impaired people among Japan's ageing society. The government of Aomori city has planned a popular compact city model, or a centralized urban physical structure, by controlling the urbanized area of the Mid-city zone (population-incentive zone) in the city master plan established in 1999. The effects of measures for providing accessibility to the central railway station as a representative facility of the city center are analyzed, and the implications for urban policy based on a centralized compact city design in Aomori city are investigated. Accessibility, as represented by time-distance to the central station, is measured based on a road network analysis and timetables of train and bus services. As a result, it is observed at a level where most of the population can reach the facility. The simulations are based on the following measures: 1) supporting migration inside of the Mid-city from the Outer-city forming the suburbs; and 2) improving the frequency of bus transportation in the Toyama housing district, a case-study area in the suburbs. The major findings are as follows. 1) Accessibility to the central station by train is improved with migration and the effects are greater for elderly people. It seems to be useful to strengthen these effects if migration is only into the Inner-city. Although variations in migration measures are found under several conditions, accessibility is finally improved to almost the same level. Therefore, it is important to continue migration support measures, even if the pace is slow. 2) Accessibility to the central station by bus from the Toyama housing district is improved substantially under a situation where the frequency of bus services is increased until five-fold. The effect is also improved for elderly people. Some suburban cores such as large housing districts should be set or maintained at least the short-term aims of urban policy, because the population is already distributed in the suburbs and the level of functions of daily life should be maintained there. Lastly, it is important that the city master plan refers to the phasing of centralization from the suburbs, especially, about methods and times. If it is considered that the suburban cores continue independently in the process of compact city policy, the government of the city should include the cores in the urban structure and the city master plan should be revised.
著者
指山 浩志 辻仲 康伸 浜畑 幸弘 松尾 恵五 堤 修 中島 康雄 高瀬 康雄 赤木 一成 新井 健広 星野 敏彦 南 有紀子 角田 祥之 北山 大祐
出版者
日本大腸肛門病学会
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.63, no.7, pp.440-443, 2010 (Released:2010-07-02)
参考文献数
15
被引用文献数
2 1

症例は53歳の男性.工事現場のコンクリートから突出した鉄筋の上に座り受傷した.その後肛門痛があったが軽度であったため3週間放置し,症状悪化後近医を受診,外傷性直腸損傷による直腸周囲膿瘍の診断にて当院紹介入院となった.入院時は肛門痛著明で歩行困難であり,脱水状態であった.直腸指診では直腸後壁側に半周性の直腸壁欠損があり,外傷性直腸穿孔の診断で,双口式人工肛門を造設し,直腸周囲膿瘍のドレナージ術を施行した.未治療の糖尿病があり,膿瘍の改善が不良で治療に難渋したが,直腸穿孔部が閉鎖していることを確認の上,術後7カ月後人工肛門を閉鎖した.杙創性直腸穿孔は通常受傷後直ちに治療される場合が多いが,経肛門的な直腸損傷の場合,症状が乏しい場合があり,本症例のように受診が遅れることがある.受診の遅延は治療の難渋につながり,合併症の頻度を高めるため,早期の診断,治療が予後の改善には重要である.
著者
岡崎 哲二 澤田 充
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.69, no.3, pp.275-296, 2003-09-25 (Released:2017-06-16)

In this paper we examine the effects of bank consolidations on the financial system in prewar Japan, when the first large-scale bank merger movement took place. Our analysis focusses on governance structure and performance. With respect to the former, we found that in cases of absorption, where one participant was dominant, consolidations had the effect of removing unfavorable director interlocking between banks and their related firms. This finding is particularly significant, because it sheds light on the process by which the pervasive tendency towards 'insider lending' found in countries in the early stages of economic development disappears. With respect to the latter, we confirmed that consolidations had a positive impact on deposit growth, but not on profitability. The positive impact on deposit growth was significant for the stability of the financial system in prewar Japan, because the lack of a deposit insurance system meant that the financial system was continuously exposed to the risk of bank runs.
著者
西本 恵太
雑誌
研究報告人文科学とコンピュータ(CH) (ISSN:21888957)
巻号頁・発行日
vol.2022-CH-130, no.1, pp.1-5, 2022-08-20

インターネット百科事典 Wikipedia には,利用者が作成・編集した歴史上のイベント・人物に関する記事が多数存在する.これまで,Wikipedia を集合的記憶(collective memory)の貯蔵と生成の場と解釈し,記憶の形成プロセスを探る研究が行われてきた.本研究では,集合的記憶における記憶の想起,および想起に伴う記憶の再構成に着目する.集合的な記憶の想起の例として,大河ドラマの放映による歴史人物に対する注意の増加と,それに伴う歴史記事への編集数の変化と編集内容を分析した.さらに分析結果を踏まえて,集合的記憶の再固定化に関して議論を行う.
著者
宮原 拓也 高島 恵
出版者
日本支援工学理学療法学会
雑誌
支援工学理学療法学会誌 (ISSN:24366951)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.22-29, 2022-09-30 (Released:2022-09-30)
参考文献数
15
被引用文献数
1

臨床実習での下肢装具の体験不足等により、下肢装具に関する自己効力感が十分に培われていない可能性がある。本研究では最終学年の理学療法学科学生を対象に下肢装具に関する自己効力感を調査し、実施内容や体験機会による相違を検討し、下肢装具教育の課題を明らかにすることを目的とした。対象は3年制養成校最終学年41名とし、調査票を用いて年齢、性別、臨床実習で関わった主な病棟・施設、下肢装具に関する自己効力感、体験機会を収集した。その結果、体験機会の相違による比較では、自己効力感は臨床実習で体験、学内のみで体験、体験なしの順に高値を示した。実施内容の相違による比較では、使用、選定、調節の順に高値を示した。また、実施内容細項目間の比較では、長下肢装具やゲイトソリューションに関する内容で低値を示した。学内から体験機会を創出し、実施内容による差を是正することが必要と考えられる。
著者
小野塚 雄一 井上 和久
出版者
日本支援工学理学療法学会
雑誌
支援工学理学療法学会誌 (ISSN:24366951)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.13-21, 2022-09-25 (Released:2023-09-25)
参考文献数
31

目的:脳卒中片麻痺者において、長下肢装具の有無が静的立位時の重心動揺と前額面アライメントに与える影響を明らかにすること。方法:対象は初発脳卒中片麻痺者9名。方法は長下肢装具の有無にて、重心動揺計を用いて測定し、前額面アライメントをデジタルカメラにて撮影し、ImageJにて解析を行った。統計解析は2群間比較をWilcoxonの符号付順位和検定にて分析し、各項目をSpearmanの相関分析で行った。結果:総軌跡長、外周面積、矩形面積、実効値面積、単位面積軌跡長、荷重率に有意差は認められ、体幹傾斜角度、骨盤傾斜角度および非麻痺側股関節内転に有意差が認められた。また重心動揺と麻痺側の股関節内転角度に高い相関が認められた。結論:長下肢装具によりアライメントが修正され、麻痺側への荷重率が増加し、静的立位の重心動揺は安定した。重心動揺との関係では麻痺側の股関節内転角度が関与する可能性があった。
著者
櫛引 素夫
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会春季学術大会
巻号頁・発行日
pp.000060, 2018 (Released:2018-06-27)

1.はじめに 北海道新幹線は2016年3月の開業から2年目を迎え、開業特需というべき旅客流動やイベントが逓減する一方、市民生活や経済活動において、さまざまな変化が進んでいるとみられる。発表者は、その一端を明らかにするため、2016年秋と2017年秋、青森・函館両市の市民各300人を対象に郵送調査を実施した。回収率は20%台にとどまったが、一般市民を対象とした継続的な調査がほとんど実施されていない、あるいは結果が公表されていない中で、開業が市民の意識や地域にもたらした変化を一定程度、把握できた。2.主な調査結果 2016年、2017年とも回答者中、青森市は7割弱、函館市は半数が北海道新幹線を利用しておらず、利用経験者の割合は、ほぼ同水準だった。各項目の回答を総合的に検証すると、函館市民の方が積極的に北海道新幹線を利用し始めているとみられる。調査対象者が異なるため単純比較はできないが、2016年と2017年のデータを対比すると、函館市は北海道新幹線を複数回、利用している人の割合が多い。 2回の調査とも、青森市の回答者は新幹線で出向く先が函館市とその周辺にほぼ限られ、目的もほとんどが「観光」である。一方、函館市の回答者は行き先が東京・首都圏や仙台、盛岡など東北新幹線沿線に及び、目的も「家族や友人に会いに」「仕事・出張」「観光」など多様である。2017年の調査ではライブやコンサートのため仙台付近へ出かけたり、単身赴任先の静岡県との往来に利用している人々もいた。 青函間の鉄道利用について、2017年の調査では、特急料金の値上げ、新青森駅・新函館北斗駅での乗り換え発生を反映し、青森市は「減った」と答えた人が「増えた」と答えた人を上回った。また、「函館への関心が薄れた」という回答も複数あった。函館市は「増えた」と答えた人が「減った」と答えた人を上回ったものの、両市とも、北海道新幹線は「早くて快適ながら、高く乗り継ぎが不便で、仕方なく使う」という不満は強く、割引料金の導入を求める人が多い。 両市とも「移動手段をフェリーに切り替える」、さらには互いの市へ「行く機会を減らす」と答えた人がいたほか、フェリーの利用回数も「増えた」という人と「減った」という人が存在した。これらの結果を総合すると、①北海道新幹線開業が利便性を高め、流動を増大させている面と、フェリーへの不本意な乗船をもたらしている面がある、②新幹線・フェリーのいずれによる移動もせず、往来そのものを控えるようになった人々が存在する-と考えられ、北海道新幹線開業で利益を享受した人と、不利益を被った人への分極が発生している可能性を指摘できる。 北海道新幹線が「暮らし」「自分の市」「青森県/道南」に及ぼした効果については、開業特需や関連イベントが減少したためか、全般的に2016年より2017年の評価が低い。ただ、対策や効果の情報発信が乏しいと指摘する意見もみられ、連携不足による逸失利益が生じている可能性もある。3.青函交流の行方 青函交流の行方について、「観光面」「経済面」「文化面」など5つの観点から予測を尋ねた質問に対しては、全体的に青森市より楽観的な傾向がある函館市でも、2017年調査で「活発化していく」と答えた人は20~35%にとどまり、人口減少なども背景に「衰退していく」とみる人が5~10%程度いた。一方、青森市は「活発化していく」が15~22%、「衰退していく」が8~16%だった。2016年調査では、函館市は観光面の交流が「活発化していく」と予測する人が50%に達していたのに対し、2017年は35%と低かった。青函交流については、2016年の調査時点でも「活発化させるべき」といった期待感の記述が目立っており、2017年の調査時点で、生活上の実感を反映した回答が出てきた形になった。4.今後の展望 2カ年の調査を通じ、2市の住民が、互いを身近な存在として意識し直した様子が把握できた。また、料金や利便性の制約を背景に、北海道新幹線を活用する目的や経済力がある人々、不利益を甘受しつつ往来する人々、往来そのものに消極的になった人々、もともと青函交流に接点や関心が乏しい人々など、幾つかの集団の存在が浮かび上がった。これらの集団のマインドや動向が今後、地域政策の形成やその実効性にどう影響するか、上越市が2015年に実施したような、地元自治体等による市民意識の調査が期待される。