著者

辻野 智二 島 章

出版者

熊本大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1992

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血管内に気泡が形成し、血管内腔が閉塞されるガス塞栓は、開心術、血管造影時等における合併症として発症するほか、潜水病等の成因ともなる。また、体外衝撃波結石破砕術時における副作用の要因として、衝撃波による血液中のキャビテーション発生が指摘されている。さらに、職業病の一つである振動性疾患(白ろう病等)についても、その発症機序には加振される血液中の生成気泡が関与する説が有力視されるなど、血液中における気泡形成の問題は、医工学上極めて重要な研究課題となっている。本研究では、液中における微細気泡の発生条件を検討するため、円板回転・減圧型気泡発生装置を試作し、気泡発生に及ぼす円板回転速度および減圧度の影響について実験を行った。また、キャビテイの様相の観察、気液二相流計測システムを用いたボイド率の計測を行い、次の結果を得た。1.高回転速度では、低減圧域で気泡が発生する。減圧度の増加と共に、低速度で気泡が生成しうる。例えば、減圧度を50mmHgとした場合、気泡発生時の速度は2.8m/sとなる。2.減圧度が大きくなるに従ってボイド率が増加する。山羊新鮮血(ヘマトクリット25%)中のボイド率は、減圧度80mmHg、速度1m/sで約1%である。3.低減圧度では、発生する気泡サイズは小さく、その成長も緩慢である。しかし、減圧度が300〜500mmHgでは直径1〜2.5mm程度の気泡が形成され、気泡間の合体も促進される。気泡力学に基づく血液中の気泡挙動に関する理論的研究を行うことにより、次の結果を得た。気泡の振動は、衝撃的な圧力の発生を伴い、その圧力の大きさは生体損傷の要因となり得る。また、発生圧力は、ヘマトクリットが大きいほど低下する。

著者

河野 晴也 小長谷 昌功 菅沼 優

出版者

National Institute of Infectious Diseases, Japanese Journal of Infectious Diseases Editorial Committee

雑誌

Japanese Journal of Medical Science and Biology (ISSN:00215112)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.289-293, 1968 (Released:2010-03-19)

参考文献数

8

被引用文献数

6 7

著者

橋本 正明 栗山 次郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.700-707, 2009-09-01 (Released:2020-09-29)

著者

長谷部 光弘 西沢 泰二

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.11, no.12, pp.879-891, 1972-12-20 (Released:2011-09-13)

参考文献数

139

被引用文献数

14 11

著者

文東 美紀 岩本 和也

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.161-164, 2023 (Released:2023-12-25)

参考文献数

10

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体細胞変異は,受精後の発生段階の途中で生じ,個体中にモザイク状に存在するゲノム変異を指し,生じる時期によっては脳組織に特異的な変異となる。またこのような脳特異的な変異の一部には,神経疾患の原因になるものも報告されている。筆者らは体細胞変異の中でもレトロトランスポゾンの一種であるlong interspersed nuclear element‐1(LINE‐1)挿入に着目しており,これまでに統合失調症患者の神経細胞においてLINE‐1コピー数が増大していること,LINE‐1が新規挿入された部位は神経機能に関与する遺伝子の近傍に多いことを示してきた。このようなLINE‐1挿入ゲノム部位プロファイルをより詳細に決定するため,筆者らは新たなシングルセルレベルでの解析法であるNECO‐seq法を確立し,統合失調症患者死後脳を使用してケース・コントロール解析を行った。合計1,000個以上の神経細胞核の解析の結果,患者群において神経発生の比較的初期で生じたと考えられるLINE‐1挿入は,神経関連遺伝子の近傍に蓄積されていることが示された。LINE‐1挿入が生じた遺伝子には神経伝達物質受容体などが含まれており,このようなLINE‐1挿入は,神経細胞の形態や機能に多大な影響を与えると考えられた。

著者

和田 一範

出版者

一般社団法人 日本治山治水協会

雑誌

水利科学 (ISSN:00394858)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.38-72, 2017-10-01 (Released:2019-01-15)

参考文献数

34

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平成28年(2016年)10月30日(日),有吉堤竣工百年の碑が建立された。 竣工百年の碑建立は,新たなスタートである。この碑を前に,昔年の多摩川の水害の大きさ,これに対峙した一連の事件と一大プロジェクトを,後世に語り継いでゆく防災教育の継続的な展開が重要である。 アミガサ事件(大正3 年〈1914年〉9 月16日)から有吉堤完成(大正5 年 〈1916年〉9 月)までは 2 年間の出来事である。それからさらに 2 年後には,内務省直轄による多摩川の抜本改修が着工(大正 7 年〈1918年〉)となる。 このわが国近代治水事業の創始期において,洪水の被害に毎年悩まされてきた地域の住民とその指導者たち,公的な機関との連携,あるいは確執には,現代の防災にかかる多くの教訓が見いだされる。 そしてこれら一連の展開を語るにあたっては,やはりアミガサ事件を引き起こした当時の,多摩川の状況をしっかり理解しておく必要がある。 アミガサ事件の直後,大正 3 年(1914年)10月29日付で,御幸村ほか10ケ町村の総代から内務大臣大隈重信に宛てた多摩川沿岸新堤塘築造陳情書には,地域住民の視点からの近年の洪水の原因の分析として, 一.下流ニ架設セル三橋カ一原因 一.(対岸の)築堤及上置腹附カ二原因 一.堤外地ニ果樹密埴カ三原因 一.砂利採掘カ四原因 の記載がなされ,的確な分析で多摩川の洪水の原因を述べ,その分析力は技術者顔負けの内容である。当時の地元住民には,それだけの災害リスクに対する分析力,技術力があったことも大きな驚きである。 本論文は,この多摩川沿岸新堤塘築造陳情書に記された 4 つの原因に着目をして,アミガサ事件の背景を考察したものである。 この論文は,既報, ・多摩川近代改修にみる,防災の主役,自助・共助と,公助との連携について,2016年 4 月,水利科学 No. 348(第60巻第 1 号) ・有吉堤竣工100年・郡道改良事業を検証する,2016年12月,水利科学 No. 352(第60巻第 5 号) の続編である。

著者

菊地 波輝

出版者

一般社団法人 日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.205-206, 2023-12-25 (Released:2023-12-27)

参考文献数

4

著者

酒井 厚

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.63-80, 2022-03-30 (Released:2022-11-11)

参考文献数

126

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2020年7月から2021年6月までの1年間に,日本人研究者が発表したパーソナリティに関する研究の概観を通して,わが国のパーソナリティに関する研究の動向を捉え,今後の研究の在り方の展望を論じた。諸研究は,パーソナリティを総合的に捉えた観点からの研究,特定の構成概念や特性の個人差を扱った研究,社会的態度に関する研究,パーソナリティの形成・発達と適応に関する研究の4つの枠組みから整理された。それぞれの研究動向と展望については,メタ分析や大規模データの二次利用からの特性理解の進展とさらなる展開への期待,多様な構成概念や特性を多角的な視点から検討する研究の蓄積とそれらを統合することの必要性,様々な社会的問題に対する態度を扱った研究の重要性,社会的適応や精神的健康に関して今後の発展が予想される研究テーマの萌芽としてまとめられた。

著者

阪本 俊生

出版者

一般社団法人 日本自殺予防学会

雑誌

自殺予防と危機介入 (ISSN:18836046)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.84-96, 2020-03-31 (Released:2022-06-30)

参考文献数

10

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デュルケムの『自殺論』は自殺研究の古典の1つとしてよく知られているが、その社会学的視角そのものが、今日の自殺研究に活用されているとは言いがたい。また個人化が進む現代では、この視角から自殺を考えることは困難なようにも見える。本論はこの課題に対して、C・ボードロとR・エスタブレの自殺社会学の研究を足がかりにしつつ、さらにE・ゴフマンの社会学の出会いとフェイス(体面)の視点を導入することで、デュルケム社会学を、現代の自殺研究に活用する新たな視角を紹介する。すなわち、連帯や人とのつながりを重視する社会関係資本論、あるいは社会的排除論や居場所論などとは異なる視角からの自殺研究の可能性を明らかにする。

著者

森永 良子

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF CERTIFIED ORTHOPTISTS

雑誌

日本視能訓練士協会誌 (ISSN:03875172)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.44-50, 1990-12-31 (Released:2009-10-29)

参考文献数

16

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learning disabilities (LD)の用語で呼ばれる学習上に困難を持つ子どもの問題は,既存の概念の学習障害とは同一のものではない.知的な能力は正常範囲にありながら,認知能力のアンバランスのために,学習上,行動上に不適応を起こす.原因としては中枢神経系の機能障害が想定され,出現頻度は約3%性差は3:1あるいは5:1で男子に多い.学習は聴覚,視覚,触覚などの感覚器官より情報がinputされ,outputされるまでの過程に表象化,抽象化,概念化が行われる.視覚は「人」の学習に重要な役割をはたす.視覚認知の障害は,視力は正常範囲にあっても,形,位置を正しく認知できずに,読み・書きの言語学習ならびに日常生活の中での非言語性視覚学習に影響を与える.視覚認知の発達は正常であっても,視たものの意味の理解困難なLDあるいは文字を読めても文章の理解が困難なLDも存在する.

著者

山川 宏 田和辻 可昌 芦原 佑太 布川 絢子 荒川 直哉 高橋 恒一 松尾 豊

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2023, no.AGI-025, pp.06, 2023-11-05 (Released:2023-11-24)

著者

松本 道明

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.70, no.6, pp.354-357, 2016 (Released:2017-09-27)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

Makka Adam Yonas Bekuretsion Amha Gebremedhin Anna Kwiecinska Rawleigh Howe Beyene Petros Mats Jerkeman

出版者

The Japanese Society for Lymphoreticular Tissue Research

雑誌

Journal of Clinical and Experimental Hematopathology (ISSN:13464280)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.230-239, 2023-12-26 (Released:2023-12-26)

参考文献数

60

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Epstein Barr Virus (EBV) has been recognized for its ability to transform B lymphocytes and for its association with different types of cancers including Hodgkin lymphoma. In addition, EBV may also modulate the microenvironment of HL. In this study, we aimed to investigate the prevalence of EBV among HL cases in Ethiopia and to assess the tissue cellular composition of EBV-related and EBV-unrelated cases. We constructed a tissue microarray (TMA) of 126 consecutive cases of classical HL (CHL) and nodular lymphocyte predominant HL (NLPHL) from a tertiary cancer centre, Tikur Anbessa Hospital, Addis Ababa, Ethiopia, and evaluated a panel of immunohistochemical markers. The quantification of immune cells was performed using HALO 2.3, a platform for image analysis from Indica Lab Inc. A total of 77/126 (61.1%) of HL cases expressed LMP1/EBER. Infiltration of CD8+, T-bet+ and FoxP3+ cells was higher in the microenvironment of EBV-related CHL, with P values of <0.001, <0.001 and <0.016, respectively. In contrast, the expression of PD1 was higher in the microenvironment of EBV-unrelated CHL cases (P < 0.001). Unlike in Western countries, the majority of HL cases in Ethiopia were associated with EBV. As FoxP3+ and PD1-expressing cells are thought to participate in down regulation of the immune response by different mechanisms, this finding highlights the previously unrecognized possibility that distinct immunosuppressive mechanisms may be ongoing within EBV positive and negative HL types. This may have important prognostic and therapeutic implications.

著者

栗原 伸治

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.247-248, 2004-12-30 (Released:2011-04-13)

参考文献数

5

著者

松本 理器

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.437-440, 2021 (Released:2022-04-28)

参考文献数

9

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In the super–aging society like Japan, neurologists are highly expected to treat patients with epilepsy, which incident and prevalence has bimodal peaks in the young and elderly population. In year 2020, various old and new generation anti–epileptic drugs (AEDs) become available. Monotherapy is recommended, but rational polypharmacy is the second choice when a few monotherapy trials fail. Medical treatment should be tailored to each patient by taking account of epilepsy/seizure classification, comorbidity such as cognitive impairment, psychiatric symptoms and visceral impairment, drug–interaction profile, side–effect profile, and medical cost, in reference to the available guidelines. When the patient is considered medically intractable, neurologists should refer the patient to epileptologists in the epilepsy center for the re–evaluation of the diagnosis and the work–up for epilepsy surgery using the state–of–the art examinations such as the long–term video–EEG monitoring.

著者

鈴木啓功著

出版者

学研マーケティング (発売)

巻号頁・発行日

2013

著者

明星聖子

雑誌

情報処理学会研究報告人文科学とコンピュータ(CH)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.58(2004-CH-062), pp.37-44, 2004-05-28

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コンピュータは、はたして、文献学が現在陥っているジレンマを解決してくれるのか。その答えを探るために、ここではそのジレンマを、カフカのテクスト編集を具体例に説明する。カフカの草稿を忠実に編集しようとして、3種類のカフカ全集が出版された。その最新のものが示す型破りな形態は、草稿への忠実の追求が、じつは、紙の本というメディアの限界への挑戦だったことを明らかにしている。とすれば、コンピュータという新しいメディアに何を託すべきか。草稿という存在がもつ文学的意味を考えながら、学術的編集において今後コンピュータが担うべき役割を示唆する。

著者

増原 直樹 岩見 麻子 熊澤 輝一 鈴木 隆志 松井 孝典 川久保 俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.46-51, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

10

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日本全国のSDGs 未来都市について,154 の未来都市計画の内容分析と15 の自治体担当者を対象とした聞取り調査結果を基に,SDGs 政策の重点ゴールの変化,総合計画におけるSDGs 対応の手法,庁内外への普及啓発の現状とSDGs 推進上の課題を明らかにした。SDGs 担当課だけでなく行政各課もSDGs マッピングの作成過程に参加することで普及啓発のねらいがあると考察されたほか,先行研究と比較したところ未来都市における課題と一般的な自治体における課題には異なるところがあり,先進的に取り組んでいるが故に生じる課題がいくつかの未来都市で明らかになった。

著者

今村 真樹子 佐藤 宏亮

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.210-217, 2022-04-25 (Released:2022-04-25)

参考文献数

10

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まちづくりにおいて地域固有の課題に対応するため、行政との協働を担う主体の形成が欠かせない。さいたま市では行政主導による住民自治組織「区民会議」が平成30年度まで設置されており、本研究は、区民会議を対象とし、16年間の活動における位置付けとその変遷、廃止に至った要因、廃止後の取り組みとの関連性に焦点を当て、都市部における住民自治組織の役割と意義について考察することを目的としている。文献調査とヒアリング調査をもとに得た主な考察は以下の通りである。1) 広域での効果的な区民会議の活動を実現することは、議会や予算、条例などとの兼ね合いもあり、容易ではない。2) 区民会議は要綱改正毎に方向性や立場が不明確になっていった。3) 活動や協議範囲の限定、位置付けを変更し、行政とうまく連携させる取り組みであれば、都市部でも住民自治を実現できる可能性があると推察される。

著者

長谷川 広大 松村 彩子 香月 健吾 穐本 昌寛 佐久間 敬之 中嶋 ゆき 宮崎 拓也 藤澤 信 中島 秀明

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.1286-1288, 2023 (Released:2023-11-02)

参考文献数

5

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A 39-year-old woman with myotonic dystrophy (DM) presented with syncope and was diagnosed with primary mediastinal large B-cell lymphoma, clinical stage IA. PET-CT revealed an upper mediastinal mass with high FDG uptake (SUVmax, 14.8). She had muscle weakness associated with DM, but her performance status was preserved. She was treated with 6 cycles of dose-adjusted EPOCH-R therapy and localized irradiation for the residual mass, without severe adverse events or recurrence of syncope. Patients with DM should be monitored for cardiac events and muscle weakness when undergoing lymphoma treatment.