著者

Shuo Wang Guohong Zhang Jing Wang Zhiqiang Ye Huikun Liu Lingyao Guan Yijuan Qiao Jiayu Chen Tao Zhang Qian Zhao Yu Zhang Bo Wang Ya Gao Puyi Qian Lingyan Feng Fang Chen Gongshu Liu

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.44-52, 2022-01-05 (Released:2022-01-05)

参考文献数

28

被引用文献数

4

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Background: To investigate the causal link between early-life exposures and long-term health consequences, we established the Tianjin Birth Cohort (TJBC), a large-scale prospective cohort in northern China.Methods: TJBC aims to enroll 10,000 families with follow-ups from pregnancy until children’s six year-old. Pregnant women and their spouses were recruited through a three-tier antenatal healthcare system at early pregnancy, with follow-ups at mid-pregnancy, late pregnancy, delivery, 42 days after delivery, 6 months after delivery, and each year until 6 years old. Antenatal/neonatal examination, biological samples and questionnaires were collected.Results: From August 2017 to January 2019, a total of 3,924 pregnant women have already been enrolled, and 1,697 women have given birth. We observed the prevalence of gestational diabetes mellitus as 18.1%, anemia as 20.4%, and thyroid hypofunction as 2.0%. In singleton live births, 5.6% were preterm birth (PTB), 3.7% were low birth weight, and 7.3% were macrosomia. Based on current data, we also identified maternal/paternal factors which increased the risk of PTB, including paternal age (OR 1.07; 95% CI, 1.01–1.14 for each year increase), vaginal bleeding during pregnancy (OR 2.82; 95% CI, 1.54–5.17) and maternal early-pregnancy BMI (OR 1.08; 95% CI, 1.01–1.15 for each kg/m2 increase).Conclusion: TJBC has the strength of collecting comprehensive maternal, paternal, and childhood information. With a diverse range of biological samples, we are also engaging with emerging new technologies for multi-omics research. The study would provide new insight into the causal link between macro/micro-environmental exposures of early life and short/long-term health consequences.

著者

鵜飼 信光

出版者

日本ヴァージニア・ウルフ協会

雑誌

ヴァージニア・ウルフ研究 (ISSN:02898314)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.98-105, 2007-10-30 (Released:2017-07-08)

著者

湯野 翔太

出版者

東京海洋大学

巻号頁・発行日

2020

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東京海洋大学修士学位論文 2020年度(2021年3月) 食機能保全科学 修士 第3498号

著者

橋爪 潔志 鈴木 悟 稲垣 毅 宮本 高秀 平松 邦英 小松 亜位 大岩 亜子 山崎 雅則 西尾 真一 稲葉 秀文 森 淳一郎 柿沢 供子 武田 貞二 重松 理

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.145-148, 2008 (Released:2008-04-25)

参考文献数

11

著者

奥野 将成

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2009

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本研究の目的は、ラマン顕微分光法をイメージング手法として成熟させ、ラマン・イメージの取得時間を著しく短縮することである。平成23年度における、本研究の成果としては、次のとおりである。1.CARS分光顕微鏡の生細胞への応用。動物細胞への界面活性剤の作用について、時間分解測定を行い、ラマン分光イメージとしてそれらの動的挙動の追跡を行った。それにより、界面活性剤が細胞内に数10mMの濃度で蓄積していることが示唆された。さらに、細胞内膜輸送に関係する微小管の生成を阻害する薬剤を滴下し、同様の実験を行った。薬剤を滴下しない場合と比較して、有意に界面活性剤の蓄積速度が減衰した。これにより、界面活性剤の細胞内への取り込みに、細胞内膜輸送が関係していることが示唆された。これは、従来の顕微鏡技術では観測できなかった分子のダイナミクスであり、本研究で製作した広帯域のラマンスペクトルを高速で取得できる装置によって、はじめて明らかになった。また、本研究で開発した、CARS分光顕微鏡と最大エントロピー法を組み合わせる技術によって、細胞内の分子濃度を定量的に見積もることに成功した。2.ラマン分光イメージングの絶対定量化の試み。前年度の研究をさらに発展させ、さまざまな生体分子について、それらのラマンバンドの絶対ラマン散乱断面積を求め、それを用いることで、生体分子の生体中濃度を見積もった。シトクロムbおよびc、フェニルアラニン残基、核酸(DNAおよびRNA)、脂質分子の濃度を見積もった。また、生体中の脂質分子の不飽和度をレーザー焦点中の平均値として見積もることに成功した。これは、従来の蛍光顕微鏡などの方法では得ることのできない情報である。また、2つの国際会議、及び2つの国内会議に出席、発表を行い、他の研究者との交流を深め、研究に関する示唆を得た。

著者

ジェームズ・W.ペネベーカー著 獅々見照 獅々見元太郎訳

出版者

二瓶社

巻号頁・発行日

2007

著者

笠原 春香 松尾 博一

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)

巻号頁・発行日

pp.277, 2022 (Released:2022-12-22)

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日本の大学スポーツ振興における関心は、スポーツ基本計画の一部に大学スポーツの振興が位置付けられたことをきっかけに高まりをみせてきた。その後、大学スポーツの振興に関する検討会議を経て具体的な議論が進められ、第二期スポーツ基本計画では、2022年3月までの具体的な計画目標として大学内におけるスポーツ分野を統括する部局の設置と100大学へのアドミニストレーター配置の促進が掲げられた。しかし、それらの設置や配置は一定進んだものの、目標の達成には至っていないのが現状である。さらに、大学スポーツ統括部局の実態は大学によって千差万別で、それらを一律に評価する評価項目がないために、実態を客観的に把握することは難しい。従って、まずは客観的な評価指標を用いて組織の状態を適切に評価し、その改善に向けた施策を検討することができる体制を整える必要がある。そこで本研究では、組織構造の3次元の観点(専門化・公式化・集権化)から、大学スポーツ統括部局の評価項目を策定し、日本の大学スポーツ統括部局の組織構造を客観的に評価すると共に、その望ましいあり方を提案することを試みた。大学スポーツ統括部局を有する12大学を調査対象として属性アンケートと半構造化インタビューを行い、定性比較法を用いてデータ分析を実施した。その結果、専門化では6つ、公式化では4つ、集権化では6段階の評価項目が抽出された。先行研究においては、組織は高度な専門化と公式化を有することが推奨されているが、調査対象の大学スポーツ統括部局の組織構造を評価したところ、すべての部局で低い専門化と公式化の組織構造であることが示された。集権化については、大学の方針によって適切なあり方(分散型・集権型)は異なるが、いずれの場合でも、上位の意思決定者と下位の意思決定者が少ないレポートラインで結ばれていることで、適切な集権化を実現しやすいことが明らかとなった。

著者

椿本 弥生

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.56-61, 2022-11-11 (Released:2022-12-21)

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本研究では、大学におけるデータサイエンス(DS)教育の内容を分類・可視化する。それにより、昨今の多くの大学が設置する DS の授業における内容の共通性や独自性を探索的に発見することを目的とする。今回は、指定国立大学法人の 10 大学が作成・公開している DS に関する授業のシラバスデータを収集し、それらのデータに対してテキストマイニングを行った。その結果、文系・理系・総合大学や授業方法によって、中心的な授業内容に違いがみられた。

著者

津久井 浩太郎 山本 亮 和嶋 雄一郎

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.30-35, 2022-11-11 (Released:2022-12-21)

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日本の大学 IR では先進的な事例が増え、大規模なデータ基盤を開発し様々な分析に活用するためのデータウェアハウス(DWH)として運用するケースも出てきている。一方で国内の約 9 割を占める中小規模大学はそのリソース面などの制約より大学 IR に対する投資余力が限られているのが実情である。本研究ではそれらの大学が投資対効果の観点よりどのような IR 基盤を持つべきかを業務面や IT 面より考察する。

著者

上田 泰雅 鷹尾 和敬 村瀬 有紀 好井 正治

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.52-55, 2022-11-11 (Released:2022-12-21)

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2021 年 4 月から兵庫大学(短期大学部も含む)では、IR データを活用した面談を行っている。これまでも学科主体で五月雨式に面談を行っていたが、退学者の防止や学生満足度の向上を目的に学修支援体制の一つとして再構築し、半期ごとに計画的に実施されている。2022 年 3 月に実施した“学生面談システム”のアンケートを元に振り返り、2022 年 4 月からの改善点等も含めて、IR 推進室のかかわりを軸に説明する。

著者

清重 周太郎

出版者

大学ICT推進協議会 (AXIES)

巻号頁・発行日

2022-12-14

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大学の業務DXにおいて業務フローを根本的に最適化するためには,散逸する「データ」や「文書」といった「機関内情報の流通」を再考する必要がある.これらを「法人文書」という枠組みで捉えその現状と課題を整理したうえで,解決の方向性として「大学法人データ管理」を構想した.要点は「ライセンスの明示/ワンストップ/ワンスオンリー」にあり,これらをDXの文脈において推進することにより「構成員の事務作業の抜本的削減」や「教育・研究・運営業務における快適なリモート作業」の実現性が高まると考える.

著者

高松 邦彦 大石 哲也 松本 清 西山 慶太 野田 育宏 今井 匠太朗 伴仲 謙欣 村上 勝彦 岸田 あおい 中田 康夫 森 雅生

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.12-17, 2022-11-11 (Released:2022-12-20)

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我々は、 “Education”と“Informatics”を結合させた Eduinformatics という学際・融合領域を提唱してきた。また近年、Eduinformatics にもとづいた高等教育における Institutional Research(IR)、Digital transformation(DX)、Information and Communication Technology(ICT)の持続可能性(Sustainability)について、Feasibility-Sustainability Matrix(FS マトリクス)を使用した Feasibility-Sustainability Analytics(FS 分析)を提唱している。本研究においては、神戸常盤大学と東京工業大学の 2 大学における FS 分析の実践を報告し、さらに、IR 業務の持続可能性を向上させる方法を提案する。

著者

宋 載翼 吉田 正武 小栗 康文 五味 努

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.54, no.508, pp.3572-3578, 1988-12-25 (Released:2008-03-28)

参考文献数

13

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It has been reported in many papers that the humidity in a mixture causes a lower S. I. engine output because of the decrease of combustion heat and flame speed. However, the reason for and the extent of the above-mentioned effect have not yet been elucidated. In order to clarify the effect of humidity on S. I. engine output, the author applied the relationship between the humidity and combustion period to the analytical model of an S. I. engine which formulates the work done on a piston as a function of ignition timing. The result shows that (1) humidity decreases S. I. engine output by about 4.5% at constant spark advance, but at optimum spark advance the reduction is about 1.2%, and (2) the rate of flame speed reduction as a result of humidity in a engine is the same as the rate in burner.

著者

小坂 浩隆 辻井 農亜

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.435-436, 2018-08-01 (Released:2019-08-21)

著者

森 省三

出版者

関西大学人文科学研究所

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.62-88, 1968-04

著者

杉原 硬

出版者

THE CARBON SOCIETY OF JAPAN

雑誌

炭素 (ISSN:03715345)

巻号頁・発行日

vol.1988, no.134, pp.198-210, 1988-07-25 (Released:2010-06-28)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

著者

内田 純平 穴田 一

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.FIN-028, pp.35, 2022-03-12 (Released:2022-10-21)

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In recent years, research on stock trading and foreign exchange trading using technical analysis has been vigorously conducted. In the research on investment strategies using technical analysis, it is popular to construct trading strategies using deep reinforcement learning and neural networks. However, trading strategies constructed by these methods cannot be interpreted because they are not algorithms that take interpretability into account. Therefore, it is difficult to analyze the reasons for the actual trades. In this study, we propose a new algorithm, Weighted Genetic Network Programming, which is an improvement of Full Range Genetic Network Programming, one of the evolutionary computation methods. We propose a new algorithm, Weighted Genetic Network Programming, which is a modification of Full Range Genetic Network Programming, one of the evolutionary computation methods.

著者

近藤 雄一郎

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)

巻号頁・発行日

pp.339, 2022 (Released:2022-12-22)

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本研究は女子選手を対象としてアルペンスキー競技回転種目における競技成績に応じた急斜面区間における滑走の特徴を明らかにすることを目的とした。分析対象レースは第92回宮様スキー大会国際競技会女子回転競技1本目であった。分析対象者は、1本目競技を完走し、大きな減速を伴う失敗のなかった20名であり、1-7位の者を上位群、8-15位の者を中位群、16位以下の者を下位群とした。分析対象区間は、全53旗門のうち12-29旗門目までの急斜面区間(12-20旗門目を急斜面上部、20-29旗門目を急斜面下部)とした。分析項目は、タイム分析、滑走ライン分析、スキー操作分析であった。タイム分析の結果、各分析対象区間で上位群と下位群、中位群と下位群に有意な差が認められた。また、ターン後半に該当する旗門通過後にストックを突くまでの平均所要タイム及び雪煙の上がっている平均タイムで上位群と下位群の間に有意な差が認められた。滑走ライン分析の結果、上位群と比較すると中位群は旗門上部の滑走ラインが旗門に近く旗門下部でターン弧が膨らむ滑走ラインとなる傾向があり、下位群は旗門通過後の山回りが深く旗門から離れた滑走ラインとなる傾向が明らかとなった。スキー操作分析の結果、特に急斜面下部において、上位群はゲートセッティングに応じてスキー先端の方向付けをコントロールしているのに対し、中位群は多くのターンで旗門通過時にスキーの先端は斜面下方向を向いており、下位群は多くのターンで旗門通過時にスキー先端は次の旗門方向を向いていた。以上のことから、急斜面区間をより速いタイムで滑走するためには、エッジング時間を短くすることで除雪抵抗による減速を最小限に留め、ゲートセッティングに応じたスキーの方向付け及び旗門通過後の素早いストックワークによる切り換え操作によってタイムロスの少ない滑走ラインを維持して滑走することが求められる。

著者

松倉 信幸 Nobuyuki MATSUKURA

雑誌

鈴鹿短期大学紀要 = Journal of Suzuka Junior College (ISSN:09158421)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.29-37, 1996-01-01

著者

目代 凪 岡本 直之 小笠原 悠 日原 勝也

出版者

日本観光研究学会

雑誌

日本観光研究学会全国大会学術論文集 第36回 日本観光研究学会全国大会 (ISSN:24366188)

巻号頁・発行日

pp.89-93, 2021 (Released:2022-06-04)

参考文献数

12

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本研究は日本の主要な 80 箇所以上の温泉地を対象に,その温泉地の需要に対して宿泊施設の質や自然・文化資源の数,アクセシビリティなどが及ぼす影響を Web データと地域統計による重回帰モデルと一般化線形混合モデルを用いて検証したものである.温泉地の需要を表す変数として,本研究では温泉地が位置する市町村の宿泊数と入湯税を用いた.また,本研究では訪日外国人宿泊者数に対して関連する要素も合わせて検証した.結果として,宿泊者数の中で訪日外国人宿泊者の構成割合が多い温泉地ほど,宿泊需要そのものが大きくなることを示した.