1 0 0 0 經典釋文

著者
(唐)陸徳明撰
出版者
上海古籍出版社
巻号頁・発行日
2013
著者
友田 尋子 三木 明子 宇垣 めぐみ 河本 さおり
出版者
甲南女子大学
雑誌
甲南女子大学研究紀要. 看護学・リハビリテーション学編 = Studies in nursing and rehabilitation (ISSN:18825788)
巻号頁・発行日
no.4, pp.69-77, 2010-03-18

保健医療従事者は暴力の危険が高い職業の1つであることが示され、医療現場での暴力の実態について報告がなされている。看護の職場における労働安全衛生ガイドラインによると、看護管理者が暴力の実態を認識しても十分に組織的対策を講じているとはいえない現状がみえている。総合病院や病院内の全職種において、暴力被害の実態や対応について十分に検討されていない。本研究の目的は、病院職員を対象に職種別に患者暴力の被害実態を明らかにすることとし、本研究では総合病院の全職員を対象とし、職種別の暴力の経験を検討することとした。経験した職員が少なかった栄養士・調理師及びその他を除いた医師、看護職、薬剤師、検査技師、事務職で検討した結果、過去1年間に患者暴力の被害経験がある病院職員は56.4%(男性35.7%、女性63.8%)であった。職種別にみると、看護職が67.5%、事務職50.0%、検査技師39.5%であり、患者暴力の被害経験率が最も低かった職種は医師34.6%であり、職種によって患者暴力の被害経験率に開きがあった。暴力の種類別の被害経験率は、精神的暴力46.7%、身体的暴力25.7%、性的暴力19.7%の順であった。職種別にみると、全職種において精神的暴力の被害経験率が最も高かった。性別にみると、身体的暴力、精神的暴力、性的暴力のいずれにおいても女性が男性より患者暴力の被害経験率が高かった。職種および性別は身体的暴力、精神的暴力、性的暴力と有意に関連していた。年代および経験年数は身体的暴力、精神的暴力と有意に関連していた。
著者
今井 信雄 前田 至剛
出版者
学校法人 関西学院大学先端社会研究所
雑誌
関西学院大学先端社会研究所紀要 (ISSN:18837042)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.27-41, 2010 (Released:2020-03-31)

本稿は都市の空間構造の変容について、旧日本軍の軍用地を核として歴史的に跡づけ、その社会学的な意義を指摘するものである。それら「軍都の空間」が、都市の空間形成(地方都市のみならず大都市圏においても)にとって決定的であったというのが、中心的な枠組みである。本稿では、旧日本軍が占有していた「軍用地」を持つ地域として三重県と群馬県を取り上げる。そして、三重県の地方都市、群馬県の地方都市において、軍都の空間がどのように都市形成の核となってきたのかを素描する。 アメリカの都市社会学を範として発展してきた日本の都市社会学は、できるだけその理論に適合的な事例を取り上げ、理論を組み立ててきた。戦勝国のアメリカでは、軍用地の非軍用施設への転用という事態が行われなかったのであり、日本の社会学は軍施設の転用という都市形成の重大な契機を見落としてきてしまったのだろう。本稿では、軍都の空間の変容をみていくことで、日本における新しい都市空間の社会学を構想するものである。
著者
Beladenta Amalia Marcela Fu Ariadna Feliu Olena Tigova Ranti Fayokun Kristina Mauer-Stender Esteve Fernández
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.131-138, 2022-03-05 (Released:2022-03-05)
参考文献数
35
被引用文献数
3 8

Background: The objective of this study is to describe the legislation regulating the use of electronic cigarettes (e-cigarettes) in various places in European countries.Methods: A survey among experts from all countries of the World Health Organization (WHO) European Region was conducted in 2018. We collected and described data on legislation regulating e-cigarette use indoors and outdoors in public and private places, the level of difficulties in adopting the legislation, and the public support and compliance. Factors associated with the legislation adoption were identified with Poisson and linear regression analyses.Results: Out of 48 countries, 58.3% had legislation on e-cigarette use at the national level. Education facilities were the most regulated place (58.3% of countries), while private areas (eg, homes, cars) were the least regulated ones (39.6%). A third of countries regulated e-cigarette use indoors. Difficulty and support in adopting the national legislation and its compliance were all at a moderate level. Countries’ smoking prevalence and income levels were linked to legislation adoption.Conclusions: Although most WHO European Region countries had introduced e-cigarette use legislation at the national level, only a few of the legislation protect bystanders in indoor settings.
著者
Yusuke Uemura Rei Shibata Kenji Takemoto Masayoshi Koyasu Shinji Ishikawa Toyoaki Murohara Masato Watarai
出版者
The Japanese Circulation Society
雑誌
Circulation Journal (ISSN:13469843)
巻号頁・発行日
vol.82, no.11, pp.2793-2799, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)
参考文献数
36
被引用文献数
19 35

Background: Hospitalization for heart failure (HF) carries a risk of impairment in physical activity. We assessed the association between changes in Barthel index (BI) during hospitalization and prognosis in patients with acute HF. Methods and Results: We evaluated the BI in 256 patients with acute HF at the time of hospital admission (pre-BI) and at discharge (post-BI). All patients were followed for 1 year after discharge. BI significantly decreased during hospitalization in enrolled patients. Patients with a post-BI <60 had longer hospital stays and higher rates of non-home discharge, and had a lower 1-year survival rate than those with a post-BI ≥60. Multivariate Cox regression analysis revealed that post-BI, not pre-BI or changes in BI, significantly correlated with all-cause death and the composite of all-cause death or rehospitalization for HF for 1 year after discharge. Patients with decreasing BI during hospitalization had significantly lower all-cause death- or HF readmission-free survival following acute HF than those having a pre-BI ≥60 and changes in BI ≥0. Conclusions: Results demonstrate that low BI at discharge and decreased BI during hospitalization predicted poor outcomes in Japanese patients with acute HF. A comprehensive approach, beginning in the acute phase, aiming to maintain patients’ ability to perform activities of daily living could provide better management of HF.
著者
虫賀 幹華
出版者
日本宗教学会
雑誌
宗教研究 (ISSN:03873293)
巻号頁・発行日
vol.95, no.1, pp.49-73, 2021 (Released:2021-09-30)

北インドのヒンドゥーの聖地ガヤーで行われる祖霊祭では、「男性・女性たちのための十六」という死者の救済のためのマントラが唱えられる。本論文は『ガヤーマーハートミヤ』(十―十一世紀頃)に掲載される同マントラを和訳した上で、これを池上良正が論じるところの「無主/無遮」の両側面を含む無縁供養であるとみて分析するものである。同マントラで供養の対象となるのは、「まつり手がいない(無主)」ことあるいは異常死を理由として葬儀が執行されないことによる苦しむ死者、生前の悪行が原因で生まれ変わり先で苦しむ死者、親族を超えた非常に広範囲の祭主の「縁者」たる死者である。異常死者や転生先で苦しむ死者と祭主との関係性の不問、輪廻思想による時空を超える対象の広がり、言葉を尽くした祭主との関係性の描写といった、このマントラなりの「一切衆生への平等な(無遮)」供養のあり方にも注目する。
著者
Fumitaka Sato Yosikazu Nakamura Kazunori Kayaba Shizukiyo Ishikawa
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.125-130, 2022-03-05 (Released:2022-03-05)
参考文献数
29
被引用文献数
2

Background: Several studies have described an association between hemoglobin concentration and stroke; however, the influence of hemoglobin on stroke incidence has not been fully revealed. Our objective was to elucidate the association between hemoglobin concentration and stroke incidence in Japanese community residents.Methods: In the present study, we collected the data of 12,490 subjects who were enrolled between April 1992 and July 1995 in the Jichi Medical School (JMS) Cohort Study. We excluded the subjects with a history of stroke. Hemoglobin concentrations were grouped in quartiles, and quartile 2 (Q2) was used as the reference category. A Cox proportional-hazards model was used to examine hazard ratios (HRs) and the stroke incidence rates with 95% confidence intervals (CIs).Results: During 10.8 years of follow-up, 409 participants (212 men and 197 women) experienced a new stroke, including 97 intracerebral hemorrhages, 259 cerebral infarctions, and 52 subarachnoid hemorrhages (SAH). In sex-specific hemoglobin quartiles, the multivariate-adjusted HR was statistically significantly higher in Q1 than in Q2, and a relationship similar to a J shape was observed between all strokes (HR in Q2 vs Q1, 1.36; 95% CI, 1.02–1.83; Q3, 1.20; 95% CI, 0.87–1.64; and Q4, 1.16; 95% CI, 0.84–1.60). Furthermore, the analysis of stroke subtypes showed a statistically significantly higher multivariate-adjusted HR in Q1 than in Q2 for SAH (HR 2.61; 95% CI, 1.08–6.27).Conclusions: A low hemoglobin concentration was associated with an increased risk of stroke, which was strongly influenced by the incidence of SAH.
著者
塩見 浩人 田村 豊
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.116, no.5, pp.304-312, 2000 (Released:2007-01-30)
参考文献数
25
被引用文献数
10 12

冬季,環境温度の低下への適応として,一部の哺乳動物では体温を低下させ,非活動の状態で冬期を過ごす冬眠行動をとる.哺乳動物の冬眠は,気温が上昇する春季まで持続するのではなく,冬眠-覚醒のサイクルを何度も繰り返す.しかし,冬眠への導入と維持ならびに冬眠からの覚醒における生理機構はほとんど解明されていない.我々は,冬眠への移行期の体温下降ならびに冬眠状態から覚醒への移行期の体温上昇に関与する中枢機構を検討し,以下の知見を得ている. (1)非冬眠ハムスターの体温(37°C)は,アデノシンA1受容体作用薬,N6-cyclohexyladenosine(CHA) の側脳室内投与により用量依存性に下降する. (2)冬眠初期の低体温(6°C)は,アデノシンA1受容体拮抗薬,8-cyclopentyl-theophylline (CPT) の側脳室内投与により活動期正常体温へ急激に上昇する. (3)A1受容体を介するアデノシンの体温下降作用は,視床下部後野の熱産生中枢の抑制作用による. (4)深冬眠期にはCPT処置によって体温上昇が起こらないことから,アデノシンとは異なる系が熱産生中枢を抑制している可能性がある. (5)冬眠初期,深冬眠期のいずれにおいても, TRH (thyrotropin releasing hormone)の側脳室内投与は活動期正常体温へと急激に体温を上昇させる. (6)非冬眠ハムスターの体温をCHA投与により急性的に15°C以下に低下させると, CPTの拮抗作用は発現せず, TRH の体温上昇作用も現れない.これらの結果から,冬眠導入期には中枢アデノシンが,冬眠からの覚醒には,中枢TRHが重要な役割を演じていることが示唆される.また,自然冬眠時には低温時でも作動する非冬眠時とは異なる熱産生系の存在が示唆される.
著者
奥村 幸彦 増野 淳 南田 智昭 須山 聡 岡田 隆
出版者
一般社団法人 電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)
巻号頁・発行日
vol.14, no.3, pp.186-199, 2020 (Released:2020-12-01)
参考文献数
14

第5 世代移動通信システム(5G)の特長を生かした医療分野の新しいソリューション実現に向け,NTTドコモが推進してきた5G を医師対医師の遠隔診療に活用する事例の検討及びその実証試験の実施結果を紹介する.2017 〜 2019 年度に総務省の5G 総合実証試験として医療機関を含むパートナーとともに推進した実証試験は,地域医療・救急医療の充実に向け,5G の超高速通信を生かして複数の医療機器から出力される高精細診断映像とテレビ会議の映像をリアルタイムに同時伝送する試験用のシステムを構築し,それらを用いて複数の診療科を対象とした試験・評価を通して5G を活用する遠隔診療システムの有効性を確認した.地域医療分野における実証試験では,和歌山県において,山間部診療所での遠隔診療,遠隔訪問診療,遠隔教育,遠隔移動診療の各事例について,また,救急医療分野における実証試験では,群馬県前橋市において,救急搬送の高度化ソリューションとして,3 または4 拠点間で救急搬送情報を共有する形式の遠隔診療について,それぞれ実験用5G 無線通信装置を用いた試験を行い,各試験に参画した医療従事者及び関係者から多角的な評価結果を得た.
著者
市 育代 小城 勝相
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 59回大会(2007年)
巻号頁・発行日
pp.236, 2007 (Released:2008-02-26)

<目的> 動脈硬化発症には血管内皮細胞や平滑筋細胞における細胞死とアポトーシスのバランスの破綻が関与している。セラミドは細胞膜を構成するスフィンゴ脂質で、強いアポトーシス作用がある。最近、動脈硬化病変に多い凝集したLDLは通常のLDLに比べてセラミド含量が高いことが報告されている。従って、動脈硬化発症にセラミドのアポトーシス作用が関与している可能性がある。そこで今回、ヒトの血漿セラミドと動脈硬化危険因子との関係について検討を行った。また以前、LDLのラジカル反応によって生じるapoBの酸化物(B-ox)がヒトの血漿中に存在し、それらが動脈硬化指標と相関関係にあることを報告していることから、B-oxとの関係についても検討した。 <方法> 対象者は健康診断の受診者100名である。セラミドは脂質抽出後、LC-MS/MSにて測定した。血漿中のB-oxはWestern blotにて測定した。 <結果> 血漿セラミドは血清脂質や収縮期血圧と正の相関がみられた。またLDLが170 mg/dl以上の高LDL血症者は、健常者やLDLが140-169 mg/dlの中度のLDL血症者に比べて血漿セラミドが著しく高かった。従って、より高いレベルのLDLと血漿セラミド増加は関係があることが示唆された。また、セラミドはB-oxとも正の相関がみられた。以上より、血漿セラミドはLDLだけでなく、その酸化物とも関係があることが示唆された。本研究は(奈良女大)宮下矢誉衣、中原佳代子、日高篤子、沓掛佐保子、井上佳奈、(九大医)三輪宜一、(埼玉社会保険病院)丸山太郎、(国際医療福祉大学熱海病院)都島基夫、(国立循環器病センター)斯波真理子との共同研究である。
著者
飯田 路佳 江藤 幹 大須賀 洋祐 辻本 健彦 清野 諭 大久保 善郎 大山卞 圭悟 田中 喜代次
出版者
公益社団法人 日本女子体育連盟
雑誌
日本女子体育連盟学術研究 (ISSN:18820980)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.19-27, 2017 (Released:2017-05-18)
参考文献数
29

本研究の目的は,体力測定や生理・生化学的指標から得られる 「活力年齢」 に着目し,中高年女性におけるリズム系運動がどのような健康増進効果をもたらすかについて,①BMIが25kg/m2以上の対象者(以下肥満群),②BMIが25kg/m2未満で明らかな疾患がない対象者(以下一般群),③リズム系運動習慣者(以下ダンサー群)の3群間において,活力年齢およびその構成要素を比較することにより,リズム系運動習慣者の健康体力水準の違いを明らかにすることとした。活力年齡は包括的健康度の指標として,健康と体力に関連する多項目(全身持久性体力,敏捷性,バランス,血圧,血中脂質,腹囲,肺機能など)から推定される。対象は,肥満群(平均年齢62.0±3.9歳)24名,一般群(平均年齢62.4±4.8歳)28名,およびダンサー群(平均年齢63.8±5.3歳)21名であった。ダンサー群の活力年齢(54.5±7.4歳)は,肥満群(67.6±4.6歳)および一般群(62.6±8.1歳)よりも有意に良好な値を示した(P<0.05)。このことから,長年にわたり日常的に,ダンスに代表されるリズム系運動を中心とした身体活動を継続していくことの有益性が認められた。