著者

佐野金之助 編

出版者

松坂屋

巻号頁・発行日

vol.下, 1879

著者

ブラジル マークA シャーガリン イェフゲニ

出版者

公益財団法人 山階鳥類研究所

雑誌

山階鳥類研究所研究報告 (ISSN:00440183)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.162-199, 2002

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オオハクチョウ(<i>Cygnus cygnus</i>)の生息域の大半は,ロシアおよびその周辺の旧ソ連邦共和国の境界内に含まれている。従来,本種に関する研究の多くは,ヨーロッパと日本で行なわれてきたが,1980年以降,ロシアでもかなりの量の研究が行なわれるようになった。これらの研究の大半はロシア国内の論文誌,それも地方の論文誌で発表されることが多いため,ロシア以外の研究者がこれらの文献に接したり,入手したりする機会は非常に限られている。このたび私たちは,本種を対象とした,ロシア国内の4地域における文献を整理,検討した。<br>そして,これら4地域:1)ロシア西部(ウラル山脈の西側)2)シベリア西部(ウラル山脈東側からエニセイ川まで)3)シベリア中東部(エニセイ川からレナ川まで)4)ロシア極東部(レナ川からベーリング海まで)における本種の個体数,繁殖生態,越冬地の範囲,渡り,換羽行動についても,おおよその全体像を求めてみた。この4地域の面積はいずれも,ヨーロッパ個体群が占有する面積とほぼ同じ,あるいははるかに上回っているかである。また,現在,個体群の大きさに関する正確な情報が入手できるのは,この4地域のみである。なお,本号ではロシア西部とシベリア西部,次号ではシベリア中東部とロシア極東部を報告する。<br>ロシアのオオハクチョウ個体群は大きく,おおむね安定している。また,北に向かって生息域を拡大しつつあると推定される。これらの個体群は,生息環境の撹乱や悪化,生息地の消失,狩猟などさまざまな人為的影響に悩まされているが,場所によっては,先に述べたような否定的影響が減少して,繁殖地を取り戻しつつあるところもある。ロシアのオオハクチョウは,北西部のコラ半島から東部のチュコト半島のアナディル渓谷とカムチャツカにかけて分布している。繁殖域の北限は通常,北緯67~68度付近であるが,場合によっては北緯70度まで,まれに北緯72度まで北上して繁殖した例があり,繁殖域の北限が徐々に北上しつつあるという状況証拠にもなっている。ヨーロッパロシア西部におけるオオハクチョウの繁殖域の南限は北緯62度であるが,サハリンやカムチャツカでは北緯50~55度まで南下する。西部のオオハクチョウは北緯47~50度付近まで南下して越冬するが,最も南の越冬地は日本にある。これは気候的な理由によるもので,日本では北緯35~40度にかけての低緯度地域に多数の個体が越冬しているのが観察される。ロシアではオオハクチョウは,タイガ北部と森林ツンドラおよびツンドラの一部で繁殖する鳥である。オオハクチョウの個体数と生息域は,20世紀半ばに生じた人為的影響により,一部の地域,特に西部で,19世紀から20世紀初頭のレベルにまで減少した。しかしながら,20世紀後半になるとオオハクチョウはかつての分布域を取り戻し始めた。<br>推定個体数は同一地域でも報告によって大幅に異なる.例えば,ロシア西部とシベリア西部の地域での個体数は1万羽程度から10万羽以上と推定されている(Ravkin 1991, Rees <i>et al</i>.1997)。このため,全個体数を推定することは事実上不可能である。最大のオオハクチョウ生息地であるこの地には,かなりの研究の余地がある。カムチャツカ,日本,朝鮮半島および中国における越冬個体数から推定すると,ロシア極東部には約6万羽が生息していると考えられる。世界のオオハクチョウの大多数はロシア国内で繁殖を行なうが,そのほとんどはロシア国境を越え,バルト海,カスピ海,日本海周辺などの近隣の国々で越冬する。渡りの時期は地方によって異なるが,少なくとも秋の渡りは,急激な気温の降下,特に日中の気温が5&deg;Cから0&deg;Cに降下することが引き金になっているらしい。ロシア各地で得られた記録からは,春と秋の渡りにいくつかの波があることがわかる。春の渡りでは,前半はつがいや家族が優勢で,後半は非繁殖個体が多くなる。秋には非繁殖個体のほうが繁殖個体より早めに渡り始める。これは,初期の渡りの群れには幼鳥が少なく,後半になるとつがいや家族,ヒナ連れの群れが多くなることからもわかる。生息域の西側では,オオハクチョウが,コブハクチョウ(<i>Cygnus olor</i>)やコハクチョウ(<i>Cygnus columbianus bewickii</i>)と一緒に渡りをしているのが観察されることもある。また東側では,コハクチョウと同じ中継地点を利用することが多い。<br>現在のロシア国境内におけるオオハクチョウ繁殖地は広く,在住のハクチョウ研究者は少ない。そのうえ,交通の便の悪い地域が大半という条件下では,最低限の基礎情報すら得られない地域があっても驚くに値しない。それにもかかわらずここ数十年の間にロシア国内で多数の論文が発表されていることは,素晴らしいことである。

著者

山本 正芳

出版者

静岡大学

巻号頁・発行日

2013-12

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doctoral

著者

田中 嵐

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.69, pp.79_1, 2018

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<p> 子どもの遊びにおける時間・空間・仲間が減少している(仙田,1992)と言われて久しい。同時に、鬼ごっこやかくれんぼなど代々共有され受け継がれてきた「伝承遊び」も子どもの間で消えつつある。しかし、実際に今日でも多くの幼稚園や保育所で保育・教育教材として導入されている(穐丸ら, 2007)が、本来子どもによる遊びの伝承のプロセスは、自主的で自由な活動である(西村,2009)との指摘もある。そのような中、けん玉やビー玉などの伝承遊びが玩具メーカーによりリメイクされ、現代の子どもに受け入れられている様子がしばしばみられる。このような形で遊びが伝承される背景を読み解くこと、また伝承遊び・リメイク版それぞれにおける子どもの他者関係について考察することは、子どもの遊びにおいて新たな示唆を与える可能性があると考える。そこで本研究では、伝承遊びの一つである「ベーゴマ」と、ベーゴマをリメイクした一般玩具である「ベイブレード」に注目する。現在ベイブレードは特に男児の間でブームとなっており、2年連続で日本おもちゃ大賞を受賞している。この事例から、現象の持つ社会学的意味について検討したい。</p>

著者

秋葉 敏夫

出版者

文教大学女子短期大学部英語英文科研究室

雑誌

英米学研究 = English and American Studies (ISSN:02889943)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.25-34, 1991-01-01

著者

横張 梓

雑誌

北星学園大学大学院論集 = Hokusei Gakuen University Graduate School Review (ISSN:18845428)

巻号頁・発行日

no.1, pp.99-112, 2010-03

著者

安田 淳

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 = Journal of law, politics and sociology (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1, pp.117-137, 2019-01

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第一節 問題の所在第二節 中国が新設した台湾海峡上空の航空路M五〇三―現状変更の始まり第三節 航空路の運用方法をめぐる中台間の事前協議と合意第四節 航空路M五〇三の新たな運用と台湾の反発―現状変更の深化第五節 台湾の国防安全保障上の懸念と民間航空路第六節 結語赤木完爾教授退職記念号

著者

杉之原 真子

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.1_36-1_56, 2017

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<p>近年、モノの貿易だけでなく海外直接投資 (FDI) が経済グローバル化の重要な要素となった。1990年代以降は新興国からの投資が増大し、国内企業が持つ技術の流出や外国企業による市場の支配に関して、安全保障面から懸念も持たれている。経済成長につながる外資の誘致と、安全保障に配慮した規制の適切なバランスをとることは、各国で重要な政治的課題となっている。本稿では、2000年代半ば以降多くの先進国で新たな規制が導入されたことに着目し、米国と日本の事例を比較して、政策決定システムの違いが両国の政策決定に大きな影響を与えたと論じる。米国では議会主導で、外国企業による戦略的産業の買収を広範に規制する法律が制定されたが、その過程では、外国企業の買収を経済的理由から阻止したい他の企業が安全保障上の懸念を利用したことが、議会の外資脅威論を喚起した。一方日本では、官僚主導の審議会による漸進的な規制強化が行われたが、そのアジェンダ設定には敵対的買収への対抗策を設けたい経済団体が影響を及ぼしていた。</p>

著者

佐藤 行人 西田 睦

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.89-109, 2009 (Released:2014-03-05)

参考文献数

151

被引用文献数

1

著者

白澤 卓二

出版者

中央公論新社

雑誌

婦人公論

巻号頁・発行日

vol.98, no.3, pp.152-155, 2013-01-22

著者

川口松太郎 著

出版者

大日本雄弁会講談社

巻号頁・発行日

1939

著者

宮崎 哲治

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.191-202, 2017-09-30 (Released:2017-10-31)

参考文献数

15

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曝露反応妨害法(ERP)や認知療法と薬剤調整の連携により回復し、復職に至ったHIV感染恐怖を伴う遷延したうつ病患者を経験したので報告する。HIV感染恐怖もうつ病の維持要因であったため、薬剤調整を行い、体が楽になったタイミングでHIV感染恐怖に対しERPを導入した。このため、ERPをすればHIV感染恐怖がよくなるというルールは、患者にとって確率の高い結果を記述したルールとなり、従いやすくなったと推察される。効果を教示されたのちにERPをすることはルール支配行動だが、できたときに、生活が楽になるまたはうれしいと直ちに感じられるホームワークを設定することにより、ERPをすることが行動内在的強化随伴性を有することが期待できるようにもした。このような工夫により、本来苦痛を伴う治療法であるERPを容易に導入することができたためHIV感染恐怖が回復し、同疾患の影響を受けていたうつ病も回復したと推測する。

著者

山本 祐樹 村越 太 成山 雅昭

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.132-136, 2022-02-20 (Released:2022-02-20)

参考文献数

7

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はじめに:当院における骨粗鬆症性椎体骨折症例について調査すること.対象と方法:交通事故及び発症時年齢60歳未満を除き骨粗鬆症性椎体骨折の診断で入院した175例199椎体に対し,発症時年齢,性別,BMI,骨折椎体高位,発症機転,脆弱性骨折の既往,骨粗鬆症薬の使用,発症前の内科併診の有無,入退院時の生活環境について後ろ向きに調査した.結果:平均年齢は82.8歳,性別は男性37例,女性138例.平均BMIは21.5,骨折椎体高位はL1が51例で最多であった.非転倒は49%(86例),脆弱性骨折の既往は脊椎が114例で最多であった.骨粗鬆症薬の使用率は全体では26%(45/175例)で,初回骨折11%(6/56例),既存骨折は33%(39/119例)であった.内科併診ありは89%(156例)であった.生活環境は入院時が自宅87%,施設13%,退院時が自宅61%,施設30%,その他9%となった.結語:入院時の骨粗鬆症薬の使用率は26%であった.骨脆弱性を有する患者の受傷は歩行能力の低下を起こしやすく,受傷前からの骨粗鬆症対策を行う必要がある.

著者

プーリク イリーナ ミロノワ リュドミラ 山口 紀子 Vladimirovna PURIK Irina Olegovna MIRONOVA Lyudmila Noriko YAMAGUCHI

出版者

国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.9, pp.135-150, 2013

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本稿では、ロシア・ノボシビルスク市立「シベリア・北海道文化センター」(以下SHC)における初級日本語コースのシラバス開発及びコースブック『どうぞよろしくI』開発について報告する。近年のロシアにおける日本語学習の目的はよりコミュニケーション重視の方向へと変化しており、対応する教材の開発が急がれている。SHCではコース受講生のニーズ調査を行い、ロシアで初めて日本語コースに言語活動能力を育てるCan-doシラバスを取り入れた。1年間のコース実施を経てシラバスの改善を行い、2011年にコースブックの開発に着手。ガニェの9教授事象モデルを参照し、言語運用能力・自律学習能力が身につく構成に配慮した。また各課に日本事情をふんだんに取り入れ、日本語を学ぶと同時に日本についても学べる内容となっている。教材開発と並行してロシア各地で教師セミナー・模擬授業を行い、その反応と評価を反映し、現在出版に向けて準備を進めている。

著者

若林 明彦

出版者

法政大学人間環境学会

雑誌

人間環境論集 = The Hosei journal of humanity and environment (ISSN:13453785)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.45-59, 2005-03

著者

塚本 学

出版者

駿台史学会

雑誌

駿台史学 (ISSN:05625955)

巻号頁・発行日

no.92, pp.p82-89, 1994-10

著者

塩沢 由典

出版者

経済教育学会

雑誌

経済教育 (ISSN:13494058)

巻号頁・発行日

vol.36, no.36, pp.4-9, 2017

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<p> 経済学の危機はひじょうに深い。それは経済の諸問題に対し,経済学が有効な対策を提示できないという範囲に止まらない。問題の深さは,理論を根本から作りなおす必要,需要供給の法則を理解しなおすことにまで及んでいる。この事態は,しかし,経済学教育を真に教育的なものにする基盤をも与えている。既成の知識を教え込むのでなく,深く考える仕方を教えるには,論争をベースとする教育がふさわしい。経済学が危機にあること,その危機が乗り越えられつつあることは,経済学を「わくわくする」ものにしており,それは経済学教育を「わくわくする」ものに作りかえる基盤でもある。</p>

著者

田畑 伸一郎

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

no.41, pp.p1-30, 1994

著者

石垣 文 本間 敏行 徳川 直人 米川 文雄 藤田 毅

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.231-242, 2008

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要養護児童のためのグループホームにおける住環境と地域化を考察した結果,1.GHの家屋選定は,室面積や本体施設との距離,周辺環境や住民の顔ぶれ等が考慮されていたものの,様々な制約の中で選択余地のないホームも確認された。2.職員の築いてきた社会関係をもとに,GHは近隣住民等からの理解・支援をうけており,3.GH入所児は本体施設入所児に比べて,施設外の子どもや大人との関わりが活発である傾向がみられた。一方で,4.関係構築には数年程度の歳月と職員の多大な努力,良き理解者を必要とし,また職員の年齢や勤務体制の影響が大きいこと,などが明らかとなった。

著者

清永 洋平 きよなが ようへい Kiyonaga Youhei

出版者

独立行政法人文化財研究所奈良文化財研究所

雑誌

奈文研ニュース : 奈文研ニュース

巻号頁・発行日

no.21, pp.8, 2006-06