著者

福島県若松市 編

出版者

若松市

巻号頁・発行日

1914

著者

ニシヅキ サヲナ

出版者

室生犀星学会

雑誌

室生犀星研究 (ISSN:09184678)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.6502-6504, 2021-11

著者

鶴間. 和幸

雑誌

茨城大学教養部紀要

巻号頁・発行日

no.30, pp.1-33, 1996-03

著者

上條 諒貴

出版者

北九州市立大学法学会

雑誌

北九州市立大学法政論集 (ISSN:13472631)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1・2合併号, pp.1-44, 2021-10

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本稿では、議院内閣制において政府の政策が失敗したことから生じるコストの違いが、有権者に対する政府(首相)のアカウンタビリティにどのように影響するかを、政治家のみが首相の能力の高低を知っており、有権者はわからないという非対称情報を仮定した数理モデルを用いて検討する。

著者

堀 光代 鈴木 徹 長野 宏子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.63, no.12, pp.771-780, 2012 (Released:2014-02-14)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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SDS electrophoresis and antigen-antibody reactions were carried out in order to investigate the effects of bacterial enzymes isolated from Indian nan and chapati on the decomposition of allergenic proteins in wheat flour.  The salt-soluble and -insoluble fractions of the allergenic proteins were treated with the crude enzymes produced by microorganisms isolated from Nan and chapati. The results of antigen-antibody reactions indicated that only three microorganisms isolated from chapati, 00-IND-016-1, 00-IND-016-3 and 00-IND-016-4, could decompose the allergenic proteins.  These three also exhibited 99% similarity to B. subtilis and B. amyloliquefaciens when analyzed with an API 50 CHB/E medium kit. A phylogenetic tree based on the 16SrRNA sequences showed that the three microorganisms were close to B. methylotrophicus and B. amyloliquefaciens.

著者

佐久間 大介

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.26-47, 2007

著者

行本 敦 小泉 洋平 渡辺 崇夫 吉田 理 徳本 良雄 廣岡 昌史 沼田 結希 竹下 英次 阿部 雅則 日浅 陽一

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.107, no.6, pp.1095-1101, 2018-06-10 (Released:2019-06-10)

参考文献数

7

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症例は20歳代,男性.1年前より,全身倦怠感,体重減少がみられていた.当院転院1カ月前から皮膚搔痒感が出現.2週前,近医で肝機能検査異常を指摘され,前医に入院し,肝生検を施行された.非特異的な急性肝炎像の組織所見であった.その後,黄疸が増強し,当院に転院した.転院時,背部に10 mm大の不整形の淡紅色斑が多発していたことから,梅毒を疑い,RPR(plasma reagin test),TPHA(Treponema pallidum hemagglutination assay)陽性より,早期梅毒性肝炎と診断した.アンピシリン8週間の投与により,速やかに肝機能・黄疸は改善した.

著者

波平 知之 高橋 憲司 仲村 一郎 赤嶺 光 HOSSAIN Md. Amzad 玉城 政信

出版者

日本暖地畜産学会

雑誌

日本暖地畜産学会報 (ISSN:2185081X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.189-194, 2011 (Released:2012-03-20)

参考文献数

15

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沖縄県内の黒毛和種子牛生産における妊娠期間の2001~2010年の推移と,それに関する産次,子牛性別,子牛の父牛の系統について検討した.平均妊娠期間は287.7±5.5日で,産次ごとでは初産次の286.2±5.8日が最も短く,2産次以上より有意(p<0.01)に短かった.産次を経過するにつれ妊娠期間は長くなり8産次で288.8±5.6日と平均より1.1日長く,最大値となった.雄子牛の在胎期間は雌子牛に比べて有意(p<0.01)に1.2日長かった.子牛の在胎期間を父牛の系統別に比較すると田尻系は藤良系よりも0.7日,気高系よりも1.1日いずれも有意(p<0.01)に長かった.分娩年次では2001年の妊娠期間が286.5日と最も短く,年次を経過するにつれほぼ長くなったが,年次を経るごとに産次数も増加傾向にあり,重回帰分析によると妊娠期間に対して有意な関係があるのは産次であった.したがって年次の経過に伴う妊娠期間の増加は産次がその要因の一つと示唆された.

著者

伊達 玄

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.42, no.11, pp.884-893, 1986-11-01 (Released:2017-06-02)

著者

髙田 裕司 上野 遼平 Ramin Banan Sadeghian 永沼 香織 辻 清孝 藤本 和也 横川 隆司

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌E(センサ・マイクロマシン部門誌) (ISSN:13418939)

巻号頁・発行日

vol.142, no.2, pp.21-28, 2022-02-01 (Released:2022-02-01)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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We developed a bi-channel microfluidic device integrated with a four-probe electrode system to measure the trans-epithelial electrical resistance (TEER). Time course of TEER was monitored when the extracellular Ca2+ was removed and replenished both from the upper and lower channels. We showed that tight junctions were disrupted rapidly once Ca2+ was removed from the basal side. However, when Ca2+ was removed from the apical side such disruption progressed slowly. Upon replenishing Ca2+ content at the basal side the TEER recovery pace was also faster than the case of replenishing it at the apical side. We conclude that cell polarity needs to be taken into account during the process of Ca2+ removal/replacement in explaining the dynamics of tight junction disruption/recovery. These results indicate that our approach can be utilized in detecting cell polarity in real time and low invasion.

著者

松村 道哉 千田 英二 柏村 正明 黒田 努 大渡 隆一郎 福田 諭

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.517-518, 2001-09-30 (Released:2010-04-30)

著者

宮平 拓実 立原 一憲

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan

巻号頁・発行日

vol.16, pp.25-28, 2022

著者

松島 徹 Matsushima Toru マツシマ トオル

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2017

著者

石橋 忠良 田中 茂義 板井 栄次 山村 正人

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.12-41, 1992-03-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

29

著者

古澤 之裕 藤原 美定 趙 慶利 田渕 圭章 高橋 昭久 大西 武雄 近藤 隆

出版者

一般社団法人 日本放射線影響学会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集 日本放射線影響学会第53回大会

巻号頁・発行日

pp.118, 2010 (Released:2010-12-01)

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目的:超音波は現代医療において診断のみでなく,がん治療にも用いられている.一定強度以上の超音波を細胞に照射することで,キャビテーションによる細胞死を引き起こすことが観察されてきた. 細胞死誘発の作用機所の一つとしてDNA損傷が考えられており,これまでチミン塩基損傷やDNAの一本鎖切断の生成が認められ,超音波照射後に発生するフリーラジカル,残存する過酸化水素の関与が報告されている.放射線や抗がん剤は,DNAを標的として細胞死を引き起こすことが知られており,損傷の種類,損傷誘発・修復機構等多数の報告がなされているが,超音波に関する知見は非常に限定的で依然不明な点が多い.本研究では,超音波により誘発されるDNA損傷と修復について検討を行った. 方法:ヒトリンパ腫細胞株に、周波数1 MHz、PRF 100 Hz、DF 10%の条件で超音波照射した。陽性対照としてX線照射した細胞を用いた.DNA損傷を中性コメット法,gammaH2AX特異的抗体を用いて検討した.また修復タンパクの核局在を免疫染色法にて検討した.ヒドロキシラジカルの産生をスピン捕捉法にて、細胞内活性酸素をフローサイトメトリーにて検討した。DNA損傷応答経路の阻害剤としてKu55933、Nu7026を適宜用いた. 結果:超音波が放射線と同様、照射強度・時間依存的にgammaH2AXを誘導し,コメットアッセイにおいてもDNA損傷が検出された。修復タンパクの核局在が同時に観察され,照射後時間経過による損傷の修復が確認された.キャビテーションを抑制すると超音波によるgammaH2AXは観察されず、細胞死も有意に抑制された。一方で細胞内外のROSの産生を抑制しても,gammaH2AXの有意な抑制は観察されなかった。超音波によるgammaH2AXはKu55933単独処理のみならず,Nu7026の単独処理によっても抑制された. 結論:超音波がキャビテーション作用によりDNA二本鎖切断を引き起こすことが明らかとなった.また,超音波によってもDNA損傷の修復シグナルの活性化が起こり,DNA-PKが重要な役割を担っていることが予想される.

出版者

金槙堂

巻号頁・発行日

vol.前編, 1899

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.805, pp.34-37, 2012-03-29

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2012年3月1日、世界各国で非難の声が高まる中、米グーグルは新しいプライバシーポリシーを発効した。検索履歴やIPアドレス、電話番号、電子メールやドキュメント管理サービスのアクセス履歴など、これまでサービスごとに分けて管理していた個人の情報を一つにまとめ、複数のサービスで共有できるようにする(図1)。 グーグルの狙いは、個人とサービスの密着度を高めることにある。

著者

佐藤 暢一

出版者

日本医療ガス学会

雑誌

Medical Gases (ISSN:24346152)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.52-54, 2013 (Released:2019-09-17)

参考文献数

4

著者

大釜 信政

出版者

ヒューマンケア研究学会

雑誌

ヒューマンケア研究学会誌 = Journal of Japanese Society of Human Caring Research (ISSN:21872813)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.37-46, 2017-09-30

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本研究の目的は,高度実践看護師による訪問診療サービスに関して,在宅療養支援診療所・病院の医師の認識を明らかにすることである.医師100 名に対して,高度実践看護師との提携 を想定した場合,その看護師がもつ裁量範囲や診療にまつわる責任所在等に関する無記名自記式質問票を配布した.有効回答数は56 になった.選択肢回答の結果から,高度実践看護師の裁量範囲に関する認識において有意な偏りが認められた.自由回答からは,【高度実践看護師が行う訪問診療サービスへの賛否】【高度実践看護師に求める裁量範囲】【責任の所在】【高度実践看護師と提携するうえでの環境】【制度に対する要望】の概念を抽出した.両回答を考察した結果,高度実践看護師と医師が同じ医療機関内に所属したうえでスムースかつタイムリーなコミュニケーションを図りながら,高度実践看護師が手順書に基づいて質の高い訪問診療サービスを担うことへの期待感が示唆された.

著者

桜井恒次郎 著

出版者

南江堂書店

巻号頁・発行日

1913