著者

乗松 立木

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.74, no.784, pp.52-59, 1954-01-01 (Released:2008-11-20)

参考文献数

14

著者

江頭 沙織 福田 真人 佐藤 啓 藤本 顕治 都築 雅年 島田 忠明

出版者

社団法人 物理探査学会

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.37-48, 2014 (Released:2017-03-02)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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1970年以降,我が国では地熱資源開発の促進が進められ,旧地質調査所や新エネルギー・産業技術総合開発機構 (NEDO) による全国的な地熱資源調査が行われ,地熱発電所の建設が進められたが,1999年の八丈島の地熱発電所を最後に新規の発電所の建設はない。この要因として,地熱資源の多くが自然公園内に存在すること,地下に特有なリスクに起因するコスト高などがあげられる。しかしながら2011年の震災以降,地熱資源の見直しが行われ,地熱開発の促進は重要な課題のひとつとなった。   2012年8月の法律改正により,石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC) に地熱資源の開発促進の機能が追加となった。この機能には,地熱開発事業者が実施する地質構造調査における助成金の交付,探査における出資,開発における債務保証などの支援,また自主的な調査による情報提供があり,さらに2013年度から技術開発事業も加わった。   本稿では,JOGMECが開始した支援事業および調査事業,ならびに技術開発の方針について紹介することとしたい。

著者

仲 万美子

出版者

大阪大学文学部・大学院文学研究科音楽学研究室

雑誌

阪大音楽学報 (ISSN:13480456)

巻号頁・発行日

no.1, pp.3-19, 2002

著者

広谷 政彰 小坂 満隆 中尾 光伯 斎藤 政幸 高木 浩之

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.44, pp.317-318, 1992-02-24

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金融機関の営業店では,現金自動取引装置(ATM)を利用した現金取引業務の自動化が行われている。ATMで取り扱うことのできない窓口業務の自動化を推進するために、マルチメディアを利用した顧客操作端末システムを試作開発し、資金運用相談、金融商品案内、諸届などのアプリケーションを実装した。これらのアプリケーションは、相談や商品案内など、情報提供を中心とする業務のため、AMTが扱う現金業務と比較して、処理内容や手順をしばしば変更する必要がある。このため、銀行などのサービス提供者がプログラムを容易に作成できる仕掛けが必要になる。これに対し、サービス提供が顧客操作端末用業務処理プログラムを容易に作成できる環境のひとつとして、画面レイアウトの編集ツールを開発した。本稿では、本ツールの概要と実現方法について述べる。

著者

錦見 俊徳 小林 弘明 山田 浩史 石田 亮 山内 裕士 服部 恭介 浅野 彰之

出版者

日本泌尿器内視鏡学会

雑誌

Japanese Journal of Endourology (ISSN:21861889)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.120-124, 2019 (Released:2019-07-27)

参考文献数

7

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【目的】ロボット支援下前立腺全摘術 (RARP) は本邦でも広く行われている. 近年では泌尿器科専門医取得前であっても一定の条件下であればRARPを施行することが可能となり, RARPで初めて前立腺全摘術を経験する術者も増えている. 初心者の場合, 膀胱頸部離断の際に前立腺に切り込んだり, 膀胱を大きく開放することがあり, また精嚢剥離の際には精嚢の同定が困難で間違った方向へ剥離を進めると直腸損傷のリスクもある. 初心者にとって比較的難しいとされる膀胱頸部離断および精嚢剥離時に術中ロボット用エコーが有用であったので報告する. 【方法】膀胱頸部離断, 精嚢剥離の操作前に術中エコー (術中用リニア探触子) を使用して部位確認を行う. 【結果】膀胱頸部離断ではエコーで尿道カテーテルや前立腺を確認し, 離断部位の同定が可能であった. 精嚢剥離の場面でもエコーで精嚢の位置を確認することで安全に剥離が可能であった. 【結論】RARP初心者にとってしばしば難関とされる膀胱頸部離断, 精嚢剥離の場面で術中ロボット用エコーの使用は有用であると考えられた. 初心者はもちろんのこと, 比較的慣れた術者であっても前立腺が膀胱に突出した症例や精嚢および精管膨大部が見つかりにくい症例において効果的であると考えられる.

著者

小泉 優 岩崎 宏 山田 梢 末田 尚之 菅村 真由美 上野 哲子 宮城 司道 中川 尚志

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.175-182, 2013-07-20 (Released:2014-08-01)

参考文献数

19

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症例は 50 歳、男性。慢性咳嗽とリンパ節腫脹が出現したため、内服加療を受けていた。 改善を認めなかったため、1 カ月後に紹介となった。血清 sIL-2R が 864 U/mℓ と高値であったため、悪性リンパ腫を疑って、リンパ節生検を施行した。病理診断はリンパ節炎であった。以後、外来で抗生剤投与を行ったが、改善を認めなかった。血液検査を追加、施行したところ IgG4 が 1,100 mg/dℓ と亢進していた。IgG4 関連疾患を疑い、再度全身麻酔下に顎下腺摘出術とリンパ節摘出術を施行した。免疫染色を行い IgG4 陽性形質細胞の組織への浸潤を認め、確定診断に至った。プレドニン30mg/day より開始し、2 週間で10 %の漸減療法を行った。顎下腺、リンパ節は縮小し、呼吸器症状も落ち着いた。IgG4 も 300 台まで低下を認めたが、完全寛解には至っておらず、プレドニン 20mg/day で維持している。

著者

イスラム エムディ・サイフル 佐々木 隆 ナハル・チョービ カニズ・カムルン

出版者

富民協会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.327-335, 2011-12-25

参考文献数

15

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バングラデシュのブロイラー生産の大部分は,小規模農家により担われているが,その形態は独立小規模生産と契約生産に大別され,後者はインテグレータの性格により企業型とNGO型とに分けられる.しかし周辺諸国とは異なりバングラデシュでは契約生産の成長はみられていない.その原因は,当初導入されたインテグレータの戦略つまり信用取引型の契約生産が農民行動と整合しなかったことによる.契約生産では双方が契約を遵守することが前提となるが,生体取引が中心の場合は特に市場価格と契約価格の乖離が契約違反を引き起こす引き金となりやすい.このため,周辺諸国では契約遵守システムの設計に力がそそがれてきたが,バングラデシュでは,インテグレータが採った契約生産システムが農民の契約違反を引き起こし,結果的に信用取引型契約生産の解体につながった.その後,インテグレータは契約違反を起こしにくい現金取引型の契約生産に変えたが,参加農民にとっての利益は小さく契約生産は停滞したままである.しかし今後増大する鶏肉需要を満たすためにも契約生産の拡大は期待されている.インテグレータには,信用取引型契約システムに戻り参加農家を増やすことが求められている.

著者

やまだ あつし

出版者

名古屋市立大学大学院人間文化研究科

雑誌

名古屋市立大学大学院人間文化研究科人間文化研究 = Studies in humanities and cultures (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

no.19, pp.91-98, 2013-06

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1945年に一度断絶した日本と旧植民地台湾との貿易関係は、1950年にGHQと中華民国間の協定によって、バーター貿易をドルに換算し清算決済する制度(オープンアカウント制度)で正式に復活した。この決済制度と毎年の貿易計画は1961年に通常の現金取引に移行するまで、11年間にわたって日台貿易関係を規定し続けた枠組みであった。従来の日台貿易についての研究は、1950年になぜこの枠組みをGHQと中華民国が導入したのかを国際政治の変化から解説したもの、そしてこの枠組みにより台湾の米や砂糖がどのように日本に輸出されたのかを台湾側資料によって分析したものであった。日本側がこの枠組みをどう運用することで台湾へ再進出を遂げていったのかは、日本側資料がなく分析されなかった。本論は、去年(2012年)公開された『日華貿易及び支払取極関係一件』および『日華貿易及び支払取極関係一件会議議事録』を利用し、日本国がどう中華民国と交渉し台湾へ経済再進出を遂げようとしたのかについて、『会議議事録』第1巻の1955年第2回会議を事例に分析するものである。この第2回会議は貿易交渉の性格を、1950年代前半の貿易計画会議から、1950年代後半の価格会議へと変えたいわば分水嶺にあたる会議である。日本側はどんな論理を展開したのかを明らかにする。

著者

竹川 慎哉

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.97-105, 2017-03-01

著者

飯 峯明 Mineharu Ii

出版者

基督教研究会

雑誌

基督教研究 = Kirisutokyo Kenkyu (Studies in Christianity) (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.99-106, 1964-08-15

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論文

著者

泉 絢也

出版者

千葉商科大学国府台学会

雑誌

千葉商大論叢 (ISSN:03854558)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.101-132, 2021-11-30

著者

多賀 洋志

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.79, 2002

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高度経済成長期以降、大規模小売店舗の立地動向に交通網の変化がどのように影響しているのかを明らかにするために、1990年と2001年の2期での変化を見た。大規模小売店舗の変化に関しては、小売業施設のなかでも特に郊外における商業機能の中核である大規模ショッピング·センターに着目する。まず、ターミナル型とロードサイド型の立地に分けて把握し、次に、規模·開店年度などについて考察する。ロードサイド型が多く出店する特徴的な地域として、JR横浜線の橋本駅付近から東名高速道路の横浜·町田インターチェンジ付近までの国道16号線沿いがある。また、16号線沿いは道路の新設および拡幅された場所に出店するという傾向を顕著にしめしている場所である。この国道16号線沿いは、埼玉県、千葉県においても同様に集積している。このほかに、国道246号線、国道6号線沿いなどにも集積がみられる。

著者

高橋 邦丸

出版者

日本管理会計学会

雑誌

管理会計学 : ⽇本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌 (ISSN:09187863)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.53-68, 2008

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<p>本論文は,買収対価の支払手段の違いが経営者の裁量行動にどのような影響を及ぼすかについて考察を行っている.本論文では,1999年10月に施行された株式交換制度・移転制度後に株式交換およびTOB(現金取引)にてM&Aを行った298社(株式交換:買収企業123社,ターゲット企業80社,TOB:買収企業45社,ターゲット企業50社)をサンプルとして,株式交換比率決定日および買収アナウンス日前に利益増加型の利益調整を行っているかについて分析を行った.分析の結果,買収企業については株式交換を利用した企業のほうが交換比率決定日前の決算期に利益増加型の利益調整をしていることが明らかとなった.また,ターゲット企業についても一部統計的に有意でないものの買収企業と同様の結果が得られた.この結果から,株式交換比率を自社に有利なものにするために,経営者が利益増加型の利益調整を行っていることが示唆されている.</p>

著者

秋山 ひさ Hisa AKIYAMA

雑誌

論集

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.65-84, 1974-03

著者

ロベール・ドアノー写真と文 堀内花子訳

出版者

リブロポート

著者

田丸 淑子

出版者

国際大学

雑誌

Working papers

巻号頁・発行日

vol.14, pp.69-77, 2004

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対話を展開させる上で、聞いたことに対する反応を聞き手が言語的に表現することが重要な役割を果たすことは知られている。問い、答えの次の第三の位置に来るこの「聞き手の反応」を日本語学習者はどう習得するのか。Ohta(2001)は、教師が授業中にフィードバックという形で聞き手としての反応を十分に示している初級学習者の場合、進度と程度に個人差はあるが習得がおこると報告している。また、Mori(2002)は、上級学習者が行った座談会タスクで、対話の内容を深く発展させるような「聞き手の反応」は使われなかったと報告している。ここから、「受け取り」の表現は比較的初期に身につけることができるが、「共感・評価」を含むより内容に関わる反応表現は習得に時間がかかることが予想される。最近の初級日本語教科書は、語用のこの側面についての配慮がされるようになってきている。従って、教師は初級段階から明示的に学習者に提示し、意識させ練習させることが必要なのではないか。

著者

読売新聞社社史編集室編

出版者

読売新聞社

巻号頁・発行日

1987

著者

三浦 萌華 竹内 正宣 吉田 真由美

出版者

立教大学キリスト教教育研究所

巻号頁・発行日

2020-03-31

著者

呉 泰成 田中 喜美子 竹内 正宣 三浦 萌華

出版者

立教大学キリスト教教育研究所

巻号頁・発行日

2021-04-30