著者
小口偉一編集責任
出版者
河出書房
巻号頁・発行日
1956
著者
岩佐 安
出版者
日本ペドロジー学会
雑誌
ペドロジスト (ISSN:00314064)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.53-58, 1959-12-30

A grayish white concretion was taken from the G horizon of a paddy soil developed on the Abe river plain. It was examined by physical and chemical analyses, D. T. A. and X-ray diffraction. From the results obtained, it was concluded that the sample was dominated by siderite (FeCO_3). The sample was crushed and divided into 2 fractions. One fraction was added in water and kept in the constant temperature (28℃), and another kept in room temperature under dry condition. After 35 days, each fraction was again examined by X. R. D. and D. T. A.. It was seen that much more goethite (Fe_2O_3・H_2O) was formed from siderite under the wet condition, but little under the dry condition.
著者
谷山 豊
出版者
東京大学
巻号頁・発行日
1958

博士論文
著者
兵頭 圭介 勝又 宏 川本 竜史 只隈 伸也 田中 博史 中間 和男 中村 正雄 宮城 修
出版者
大東文化大学
雑誌
大東文化大学紀要. 社会科学・自然科学 (ISSN:09122338)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.209-228, 2006-03-31

Educational and research activity of physical education teaching staffs in Daito Bunka University were assessed by Corporation of the University Physical Education (Japan). Data for assessment were obtained from reports published in The Bulletin of Daito Bunka University and other published reports by Daito Bunka University. Physical education teaching staffs in Daito Bunka University were highly evaluated and awarded a prize of model for promoted faculty development in physical education. The performance of physical education teaching staffs were well improved by establishment of the Department of Sports and health sciences at Daito Bunka University in 2005.

1 0 0 0 律令の研究

著者
滝川 政次郎
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
1933

博士論文
著者
小林 優一
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2016, 2016

我が国の地域医療計画の現状として、制度に明記された文言の背景には、医療圏の定量的な評価が必要だとされているが、GISによる分析技術の普及前は行政区域による圏域設定が一般的であった。本稿では、GISによる診療圏分析を行うことで、神奈川県次期「地域医療計画」へ医療圏域内外のアクセシビリティの分析手法のひとつとして、GISがどの程度、実証的に分析出来得るのかを示した。 <br> 地域医療計画の最新の政策動向としては、厚生労働省(2012)次期医療計画の作成指針に「自然的社会的条件を無視した医療圏設定になる可能性が有ること。」が指摘された。だた、先行研究より、医療圏再設定の条件として示されている①人口規模や②流出入率の具体的な数字に関し、根拠と成り得る資料等は無いことが分かった。本稿では、医療圏域の設定の評価を行う前段階として、先ず神奈川県内の医療圏域(全11医療圏)の構造を分析する為に、日常生活圏を設定し、GISを用いて医療施設から到達圏分析を行った。<br> 高齢者の日常生活圏は、石原(1984)、登張ら(2003)(2004)を参考に、大都市部・地方部問わず、時速3km/h(徒歩速度)で500m圏内に設定した。これらの結果から研究対象地域の病院・診療所からの時間距離の10分を日常生活圏として設定し、到達圏分析を行った。次に、田中(2001)を参考に、如何なる移動手段を用いても、日常生活圏に関しては、医療機関から30分圏域を移動に伴う最長時間と設定し、医療機関からの道路ネットワークを用いて到達圏を分析した。<br> また、神奈川県全域の医療機関、病院(全343施設)・クリニック(全6544施設)を対象に、標榜出来る診療科33科ごとに到達圏分析を行った。その結果、神奈川県では、「人工透析施設」が横須賀三浦地区で不足している点が分かった。神奈川県次期「地域保健計画」中に、人工透析が可能な施設数が相対的に不足していることから、その事実を加筆し、今後の対策を同時に考えていく必要性があることを指摘したい。<br> 最後に、今後の人口構造の変化に伴い、病院間の統合や新設に関する議論が活発に進んでくることが予想される。この時流に従い、本稿では、計画予定の交通インフラ拡張及び病院新設の神奈川県藤沢市の事例を参考に、当該地区のアクセス構造の変化について、GISを用いて分析した。その結果、湘南藤沢記念病院(仮称)から距離にして30分圏域に藤沢市全域で高齢者人口数が相対的に多い沿岸部、つまり片瀬江ノ島周辺地区まで、到達圏域が拡張されたことが分かった。 <br> &nbsp;
著者
岡野 八代
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会誌 (ISSN:03862666)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.133-143, 2015-11-01 (Released:2017-10-01)

The purpose of this paper is to explore a further possibility of home economics education through the insights of care ethics. The ethics of care has influenced various fields of study such as philosophy, political theory, economics, pedagogics and so on. Recently the ethic of care attracts much attention not only because it urges a radical reexamination of the premises of human and social sciences and but also because it criticizes neo-liberal assumptions of human beings and society. To clarify social potentiality of home economics education in the age of mixture of neo-liberalism and neoconservatism, the article reviews first the assumption of "independence" in the discipline of western political philosophy. The ethics of care was discovered through criticizing the male-oriented idea of “independence” in the tradition of western philosophy. Whereas traditional political philosophy has idealized independent male citizens, women has been degraded as the second citizen mainly because they are forced to care for the dependent, such as children, the disabled, the infirm and the aged. To reexamine the history of devaluation of female care wo leads us not only to reevaluate the social meaning of care work but also to criticize the idea of “independent”citizens itself. It is a significant issue how to situate home economics education in a wider political context to explore its potentiality.
著者
小野塚 知二
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策 (ISSN:18831850)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.28-40, 2011-06-01 (Released:2018-02-01)

政策の背後にいかなる思想が作用し,また,政策にいかなる価値観が表現されているのかはときに不明瞭にされるが,思想の作用がなければ問題は発見できないし,解決の方向性も政策目標も決定できない。この2世紀の間の社会政策は,概括するなら古典的自由主義の社会設計から介入的自由主義のそれへの転換と描くことができるが,この転換を必然化したのは「強くたくましい」人間観から「弱く劣った」人間観への変化であった。この介入的自由主義のお節介な性格への忌避感が20世紀末以降のネオ・リベラリズムの伸張を支えたが,それ自体は目的合理性を喪失しており,社会を設計できる思想ではない。では,古典的自由主義の社会設計が不可能であり,介入的自由主義が拒否されたのだとすると,社会政策にはいかなる方向性がありうるのだろうか。本稿は人間観の逆転の可能性と,介入的自由主義の介入的な性格を修正する可能性がどこにあるかについて素描を試みる。
著者
甲斐 義浩 村田 伸 田中 真一
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.365-368, 2007-08-01
参考文献数
24
被引用文献数
5 6

本研究は,健常成人男性15名(平均年齢22.4±5.7歳,平均身長170.2±5.4 cm,平均体重62.3±8.7 kg)の左右30肢を対象に,利き足と非利き足における足把持力と大腿四頭筋筋力およびそれらの最大値到達時間について比較検討した。利き足の判定については,ボールを蹴る足を機能脚,走り幅跳びで踏み切る足を支持脚とした。機能脚と非機能脚,支持脚と非支持脚の比較において,双方ともに足把持力と大腿四頭筋筋力および最大値到達時間に有意差は認められなかった。本研究では,利き足と非利き足の足把持機能ならびに大腿四頭筋機能の優位性を示すに至らなかった。今後,別の変数を用いた検討が必要と考えられる。<br>
著者
植田 康孝
雑誌
江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University
巻号頁・発行日
vol.28, 2018-03-31

「ナイト・エンタテインメント」は,「子供向けエンタテインメント」に対し,自律的にナイトタイムに楽しむ「大人向けエンタテインメント」を指す。「子供向けエンタテインメント」は,大人の世界への入口に位置付けられる。子供たちは,従来,大人たちの様々な行為を観察して遊びの世界に取り入れることで楽しんで来た。子供は,仲間が集まって行う「子供向けエンタテインメント」から,工夫することの面白さや社会のルールを学ぶ。子供の遊びで良く使われる「~ごっこ」という名称は,「~ごと」には,「真似る」「仮託する」という意味を内包する。 「ナイト・エンタテインメント」は,このような「子供向けエンタテインメント」から独立する。本稿は,「子供向けエンタテインメント」に対する教育的な「遊び」とは遊離した形態で,「遊び」の原点である「快楽」を求める「ナイト・エンタテインメント」の一つである「ギャンブル」を取り上げる。現代社会は,貧富の格差が固定化して社会の閉塞感に溢れ,「夢を持ち難い時代である」と言われる。そのため,ギャンブルで夢やファンタジー,非日常性を見たい人が増える背景が確実に存在する。確率から考えると明らかに非合理的行動に捉えられる「宝くじを購入する」人が現在も少なからず存在することが,それを示す。 商業カジノは依然として,世界的に成長が著しいエンタテインメント分野であり,世界の100カ国以上で開業されているが,日本においても解禁されることが議論されている。カジノには,負の側面があることも見逃すことが出来ない。これまで10年以上に亘って何度も導入が試みられながら挫折を重ねて来たのは,ギャンブルに対して国民の根強いアレルギーがあることを背景とする。お酒,エロスを含め嗜好的な色彩が強い「ナイト・エンタテインメント」は,倫理面から批判されることも多い。ここに,経済学で良く知られた「合成の誤謬」が発生する。ミクロ経済の個人行動として道徳的なことでも,みんなで行うとマクロ経済では困難な状況を招くことを指す。例えば,倹約や借金をなくす行為は,個人的な道徳観では良いこととされるが,みんなでやると消費が落ち込み,不況になり,結果,みんなの所得が少なくなり,失業が発生する。政府の借金である国債をゼロにしようとすると,超緊縮財政になり,国民経済は大きなダメージを受ける。「借金をしない方が良い」という個人の道徳心は,ビジネス面においてはマイナス面が大きい。個人や企業の借金を増やしたこと自体を道徳的に批判することは,マクロ経済的観点からすれば筋違いとなる。同様に「ナイト・エンタテインメント」を消費することは,個人的な道徳心に反しても,厳しく批判したり否定したりすることは「合成の誤謬」につながる。 カジノは概して,他のエンタテインメントと同様にビジネス面で機能することが実証されている。映画館,プロスポーツチーム,遊園地と同様,消費者が進んで支出するサービスを提供する娯楽に過ぎないが,カジノなどギャンブル全般を不道徳であると見做し,偏見を持っている人は多い。このような主張は,良く言えば極めて単純,悪く言えば短絡的に捉えられる。日本は,「サッカーくじ」導入の際も,子供への悪影響など机上の空論を議論して,時間を費やした苦い過去を持つ。カジノも同様の側面があり,イメージではなく,正確にメリットとデメリットの両面を,学術的に把握する段階に来ている。