著者

工藤 年博

出版者

笹川平和財団

雑誌

SPFオンデマンドレポート集 Voices from the World

巻号頁・発行日

2006-09

---

2003年7月、米国はミャンマー製品の全面的な輸入禁止という、厳しい経済制裁を発動した。この制裁の最大の被害者は、ミャンマー縫製産業であった。制裁発動前、ミャンマーの対米輸出の8割以上は衣料品だったからである。多くの企業が倒産し、多くの労働者が職を失った。しかし、これまでその影響を包括的かつ正確に評価した調査・研究は皆無であった。本論文は現地での詳細なフィールド・ワークに基づき、経済制裁がミャンマー縫製産業に与えた影響を分析する。経済制裁で苦しむのは誰か。そして、経済制裁は所期の効果を上げているのか。これらの疑問に答える。

著者

大山 高

出版者

帝京大学経済学会

雑誌

帝京経済学研究 = The teikyo University economic review (ISSN:02882450)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.145-166, 2016-12

著者

清原 瑞彦

出版者

駒沢大学歴史学研究室内駒沢史学会

雑誌

駒澤史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

no.56, pp.119-120, 2000-08

著者

今井 由美子

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.295-299, 2014 (Released:2016-06-01)

参考文献数

16

---

インフルエンザウイルスは,弱毒型の季節性インフルエンザウイルスであっても,高齢者,乳幼児,妊婦,あるいは糖尿病,喘息,免疫不全などの合併症のあるヒトが感染すると,重症化して死に至ることがある.一方,強毒型のH5N1鳥インフルエンザウイルスはヒトに感染すると高率に呼吸不全や多臓器不全などの致死的病態を引き起こす.さらに昨年,中国でH7N9鳥インフルエンザウイルスのヒトでの感染が見つかった.WHOによると,2013年8月12日時点で135例の感染者が報告され,うち44例が死亡したと報告している.いったんインフルエンザがヒトにおいて重症化すると,オセルタミビルなどの抗インフルエンザ薬はもはや無効となり,集中治療室(ICU)において人工呼吸をはじめとした救命治療が必要となるが,今までのところ重症化したインフルエンザに対して有効な治療法はない.現在,抗インフルエンザ薬として使用されているのは,ノイラミニダーゼ阻害薬(オセルタミビル,ザナミビル等)であるが,これはウイルスタンパク質を標的としているので,最近は耐性を持つウイルスが出現している.またノイラミニダーゼ阻害薬は,感染から48時間以内に投与すると効果があるものの,それを過ぎて投与した場合には,効果がないことが報告されている.一方,現状のワクチンは流行する可能性のある亜型ウイルスを予測して個々に生産する方式である.すべての亜型ウイルスを幅広く防御することを目的としたユニバーサルワクチンの開発が進められているが,これはいまだ実用化には至っていない.ところで,ウイルスは宿主の細胞内小器官を利用して増殖する.ウイルスが侵入した宿主細胞ではウイルスとの相互作用から様々なシグナル伝達系が動き出し,ウイルス・宿主の相互作用が感染症の病態形成の鍵を握る.そこで,従来のウイルスタンパク質を標的とした抗インフルエンザ薬に加えて,ウイルス・宿主の相互作用の観点から宿主を標的にした新しい抗インフルエンザ薬の開発が必要であると考えられる.近年,インフルエンザウイルスと宿主の相互作用に関して,プロテオーム,トランスクリプトーム,あるいはRNA干渉(RNAi)法を用いたデイスラプトーム等のゲノムワイドな解析が行われている.しかしながら,DNA,RNA,タンパク質,その先で機能する生体内化合物,特に脂溶性化合物に関しては,ウイルス感染症における動態,ウイルスの増殖における役割は不明である.今回筆者は,脂肪酸代謝物のライブラリーを用いたスクリーニングと質量分析法による脂肪酸代謝物のリピドミクス解析を通して,多価不飽和脂肪酸(polyunsaturated fatty acids:PUFA)由来の代謝物プロテクチンD1(Protectin D1:PD1)がインフルエンザウイルスの増殖を抑えることを見いだした.PD1は,これまで抗炎症作用を有する脂肪酸代謝物として知られていた.今回筆者は,PD1が従来の抗インフルエンザ薬とメカニズムを異にし,ウイルスRNAの核外輸送を抑制することによって作用することを見つけた.

著者

宮崎 俊行

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.76-78, 1958-03

---

(一)「農民法」の對象(二)「農民法」と農業法 (農事法) との相違(三)「農民法」の研究方法紹介と批評

著者

山本 勝彦 三沢 真一 肥塚 和彦 三村 良平

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会論文誌 (ISSN:18831648)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.195-203, 2000-07-31 (Released:2010-05-31)

参考文献数

23

被引用文献数

2

---

本実験は, RDFの利用用途の開発を目的として, 木材や石炭の燃料精製に適用されている炭化工程により, 家庭系可燃ごみから製造されたRDFを炭化物とした。この結果, 炭化物の容積は, ごみ段階から1/10~1/8に減少し, 重量ではごみ段階の1/8~1/6に減少した。また, RDFからは容積, 重量ともに約1/3に低下した。もう1つの炭化処理の効果として, RDFに含まれる塩素が熱分解により塩化水素として分離され, RDFの塩素含有量が61%削減された。炭化物には植物が必要な微量成分が含まれており, 有害物質の含有量も溶出量も少ないことから, 土壌改良材として使用できることが明らかとなった。炭化物の塩素含有量を削減するため, 粉砕した炭化物を水洗し, 温水 (80℃) と水蒸気 (115℃) で洗浄することにより, RDF中の塩素含有量は最終的に90%以上が除去された。この実験から, 以下の3点がRDFを炭化処理する利点として得られた。第1には, 広域化処理を念頭に置いた場合, 炭化物はごみ輸送あるいはRDF輸送から炭化物輸送に転換することにより輸送効率を改善できることであり, 第2はRDFより塩素含有量の少ない燃料として利用できることさらに, 第3は炭化物は土壌改良材に利用できること, である。

著者

金森 敬文

出版者

一般社団法人 日本統計学会

雑誌

日本統計学会誌 (ISSN:03895602)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.97-111, 2014-09-26 (Released:2015-04-30)

参考文献数

15

---

密度比は2つの確率密度の比として定義され,さまざまな統計的推論と関連し,応用されている.本稿では,まず密度比の推定法について紹介する.また密度比を用いて,2つの確率密度の非類似度を測る尺度であるダイバージェンスを推定する方法について解説する.さらにダイバージェンス推定を2標本検定に応用した結果について述べる.理論的考察や数値実験を通して,提案法の優位性を示す.

著者

菊地 靖

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

no.14, pp.223-231, 2010-03

著者

春日仙之助 編

出版者

兵教史館

巻号頁・発行日

1893

著者

小菅 李音 高木 正則 佐々木 淳 山田 敬三

雑誌

第80回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, no.1, pp.613-614, 2018-03-13

---

近年,MOOCの出現により,講義映像を利用した反転授業の実践も行われている.著者らが所属する大学においても教科書や演習問題を含むeラーニング教材に加え,重要部分の補足説明のために独自に制作した講義映像を公開して反転授業を行っている.この映像は前年度までの授業評価アンケートに基づいて制作しているが,これだけでは詳細なニーズを十分に把握しきれていない問題がある.そこで,本研究では,新規映像の制作や既存映像の改善に対する詳細なニーズを抽出するために,チャットボットを利用したニーズ抽出支援システムを提案する.具体的には,学習ログ,映像視聴ログ,チャットログを分析することで,詳細なニーズの抽出を試みる.

著者

後藤 武文

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.8, no.16, pp.1-5, 1984 (Released:2017-10-02)

著者

古谷 伸子

出版者

一般社団法人 プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会誌 (ISSN:1345031X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, 1999

著者

末光高義 著

出版者

満洲評論社

巻号頁・発行日

1932

著者

奈良 隆章 木内 敦詞

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

pp.1909, (Released:2020-01-31)

---

目的:本研究の第一の目的は,大学新入生におけるライフスキル獲得水準の性別および専攻別の特徴を明らかにすることであった。第二の目的は,その結果を踏まえてよりよい体育授業の設計を展望することであった。方法:首都圏にある国立T大学の2015年秋学期開講必修科目「基礎体育」を履修した1,326名(男子745,女子581)を対象に,日常生活スキル尺度(島本・石井,2006)によるライフスキル調査を行った。この尺度は,対人スキル(親和性,リーダーシップ,感受性,対人マナー)と個人的スキル(計画性,自尊心,情報要約力,前向きな思考)の下位概念(下位因子)から構成される。ライフスキルの下位概念(下位因子)の各得点を,性×専攻の二要因分散分析によって解析した。結果:対人スキルは男子よりも女子が有意に高く,それは親和性と感受性の高さによるものであった。専攻別の特徴として,対人スキルと個人的スキルともに,社会・国際学を専攻する学生が最も高く,情報学を専攻する学生が最も低かった。これは,親和性とリーダーシップ,計画性の差異によるものであった。結論:大学新入生のライフスキルは,性別と専攻別でそれぞれ特徴のあることが明らかになった。これらを踏まえて,大学新入生へのよりよい体育授業の設計を展望した。

著者

井出 博 松原 真由美 片渕 淳

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.263-269, 2006 (Released:2006-09-25)

参考文献数

28

---

DNA that carries vital genetic information constantly suffers from oxidative damage. Oxidative DNA damage is generally repaired by the base excision repair (BER) pathway initiated by damage-specific DNA glycosylases. Although the basic mechanism of BER is conserved from bacteria to mammals, recent studies indicate that mammalian cells use an elaborate and efficient repair network to cope with oxidative DNA damage. It remains elusive how BER enzymes gain access to and repair DNA lesions in the condensed nucleosome organization of the eukaryotic genome.

著者

堤 純 吉田 道代 葉 倩瑋 筒井 由起乃 松井 圭介

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.81-89, 2015 (Released:2018-04-04)

被引用文献数

1

---

本稿は,多文化社会の特徴をもつオーストラリアを対象に,移民の増加プロセスおよび社会経済的な特徴を把握することを試みたものである。1970年代に白豪主義が撤廃されたことは,オーストラリアが多文化社会へと舵を切る大きな契機となった。シドニーを対象に移民の増加をみると,仕事では英語を使うものの,家庭では英語以外の言語を使う人口の増加が著しい。シドニー大都市圏では,増加の著しいアラビア語人口やヴェトナム語人口などは,ポートジャクソン湾の南側の低所得者の多い地域に集中する傾向にある。一方,標準中国語や広東語を話す人口は,大多数は低所得者の多い地域に集中するものの,同湾の北側に位置する高所得者の多い地区にも相当数が進出していることがわかる。国勢調査のカスタマイズデータを分析した結果,中国系やインド系の移民は,シドニーに多く住む他のエスニックグループに比べて,学歴や所得の面で高い傾向が確認できた。

著者

吉田 道代 葉 倩瑋 筒井 由起乃 松井 圭介 堤 純

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.91-102, 2015 (Released:2018-04-04)

---

本稿では,人口規模が縮小し,居住地が分散しつつあるシドニーのイタリア系コミュニティが,移民集団としての民族文化を表象する場所を1世の集住地ライカートに求め,コミュニティの拠点を再構築しようとする試みに注目した。ライカートは,1950年代にイタリア系移民1世の居住・商業活動の中心であったが,1970年代以降イタリア系住民の数が減少し,そのビジネスも縮小していった。この状況下で,1999年に同地区にイタリアの景観・文化をイメージした商業・居住・文化活動の複合施設,イタリアン・フォーラムが建設された。しかしこの施設は2000年代末には商業的に行き詰まり,イタリア系コミュニティの歴史や民族文化を表象するアイデンティティの場所としても機能しなかった。それでも現在,イタリア系住民の互助組織がこの施設内のイタリアン・フォーラム文化センターを利用し,イタリア系コミュニティの拠り所となる場所づくりをめざしていることが明らかとなった。

著者

藤塚 吉浩 吉田 道代

出版者

日本都市地理学会

雑誌

都市地理学 (ISSN:18809499)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.99-105, 2009-03-15 (Released:2020-04-08)

参考文献数

13

著者

菊地 俊夫

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.111, no.1, pp.81-99, 2002-02-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

34

被引用文献数

2 2

---

In this paper the author analyses agricultural land use changes in the urban shadow of the Sydney metropolitan region and clarifies their sustainability on a micro-scale using the example of Castlereagh area, Penrith City. Castlereagh area is situated around the western suburbs of Sydney city centre, and is characterised by competition between agricultural and urban land use. In this area, rural and agricultural land use has generally developed since the colonial period. Although definite changes from agricultural to urban land use are not apparent with the advancement of urbanization, some kinds of agricultural use have changed to others in terms of function and quality since the 1990s. This sustainability of agricultural land use changes based on land, climate, and historical conditions as a suitable region for agriculture, and accessibility to the urban market for agricultural products, and land use policy of city planning and land use zoning.In Castlereagh area dairy farming and sheep grazing have traditionally developed with advantageous land and climate conditions for grass production. In particular, suburban dairy farming was important for town milk production. Although there were a few trends of conversion from dairy farming to sheep grazing, because of a decreasing agricultural labour force, the framework of traditional pastoral farming still remained until the 1980s. Since the 1990s most aspects of pastoral farming have changed into horse raising, horticulture, and hobby farming with the enlargement of urban land use for residential and factory sites. Such farming has been most apparent among all kinds of land use in the 1990s.Under an environment of urban shadow, both horse raising and horticulture have developed due to their suitability for expanding urban land use and farmland subdivisions. Agricultural land use changes are supported by economic factors such as capital intensity and high profitability. On the other hand, hobby farming is less intensive and rather unprofitable, and is developed for the mental satisfaction of aged and the urban residents, rather than the advancement of urbanisation and land subdivision. Therefore, agricultural land use changes into hobby farming are supported by non-economic factors such as productive aging and mental satisfaction. On the whole, a series of agricultural land use changes are identified for their sustainability, and are supported by economic and non-economic factors. In particular, hobby farming plays an important role in holding back urban sprawl and maintaining agricultural land use.

著者

神田 善弘 カンダ ヨシヒロ Yoshihiro Kanda

雑誌

修道商学

巻号頁・発行日

vol.57-1, pp.125-205, 2016-09-30