著者
小寺 敦之
出版者
東洋英和女学院大学
雑誌
人文・社会科学論集 = Toyo Eiwa journal of the humanities and social sciences (ISSN:09157794)
巻号頁・発行日
no.31, pp.29-46, 2013

As Internet use has proliferated worldwide, maladaptive patterns or negative impacts of Internet use, so-called Internet addiction, have been increasingly reported. This study critically reviewed literature and discussed some problems regarding the study of Internet addiction. Development of Internet addiction research and criticism of this subjectindicates that the research to date on Internet addiction 1) has no heoretical background, 2) lacks valid measurement, 3) may have resented misleading causal relationships, 4) has restricted research with a psychiatric paradigm, and 5) has been debated on the presumption that the Internet has brought negative consequences. IfInternet addiction truly exists, researchers must respond to these problems.
著者
寺澤 英夫 清水 洋孝 上原 敏志 喜多 也寸志 島 さゆり 武藤 多津郎
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.33-36, 2019 (Released:2019-01-30)
参考文献数
8
被引用文献数
2

症例は48歳男性である.発熱の先行症状の後に急性脊髄炎を発症した.脊髄MRIでは,C6よりTh8レベルまで連続する長大な脊髄病変をみとめ,免疫療法に奏功して脊髄病変は消退し,神経症状も軽快した.血清抗aquaporin-4(AQP4)抗体,抗myelin oligodendrocyte glycoprotein(MOG)抗体は陰性であったが,血清と髄液の両者より抗lactosylceramide(LacCer)抗体が急性期に陽性で回復期に弱陽性に低下した.抗中性糖脂質抗体は,脳炎・脳症を欠く急性脊髄炎で陽性になる既報告はなく,急性脊髄炎の病態の鑑別に本抗体を考慮する必要があると考えられた.
著者
赤間 仁志 川合 秀実
雑誌
第57回プログラミング・シンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2016, pp.99-105, 2016-01-08

プログラミング言語の構文を自由に変更できれば,その言語の記述能力をユーザの望むように拡張することができる.しかし既存の言語では構文の拡張を,構文ルールをそのまま書き下すかのように,直感的に行うことは困難である.そこで,本稿ではプログラミング言語の構文を,ユーザが自由に拡張する手法を提案する.本手法の最大の特徴は,特殊な機能を用いず,ごく自然に構文の拡張を記述できることである.そして,この手法を元に設計したプログラミング言語Garbanzoによって,自然な構文の拡張が可能であることを示す.
著者
小野 卓史 細道 純 渡 一平 誉田 栄一
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

口呼吸患者は、口腔内乾燥とともに味覚の異常をしばしば訴える。口呼吸による睡眠呼吸障害が神経系の発育障害および機能障害を惹起することが知られているが、これまで口呼吸に伴う味覚障害の機序について検討された報告はなく、口呼吸が味覚情報処理機構に及ぼす影響やその経路については未知である。本研究では、口呼吸の味覚障害への関与を明らかにすることを目的に、口呼吸患者を対象とした臨床調査および動物モデルを用いた基礎研究を実施する。臨床調査により、慢性口呼吸者における味覚閾値の上昇が生じ、片側鼻閉ラットでは、舌味覚受容体の退行性変化が認められた。したがって、呼吸障害が味覚機能に影響を与える可能性が示唆された。
著者
中原,光春
出版者
地域安全学会
雑誌
地域安全学会論文報告集
巻号頁・発行日
no.4, 1994-08

近年日本各地では釧路沖地震、能登半島沖地震、さらには奥尻島に多大な被害を与えた北海道南西沖地震とあいついだ。また、本年は新潟地震から30周年に、昨年は関東大地震から70周年にあたっていた。一方、防災啓蒙の観点でいうと、災害が繰り返すにもかかわらず、防災意識はその継続が難しいとも言われている。本論文は、関東では1923年の関東大地震以来、大規模の地震が発生していないことから、どうしても低下しがちな防災意識を、一つの興味ある例題を実施することで、歴史的な関心と現代技術への興味を高め、防災意識の向上をめざすものとして位置付けられる。とりあげた例題は、明治23年に建設された当時の超高層ビル"浅草凌雲閣"である。この建物は1923年の関東大地震で崩壊した。この崩壊を防ぐため現代技術を70年前にタイムスリップさせ、救済のシミュレーションを実施したものである。その結果現代技術は多くの難問を克服できることが判明した。しかし、著者は地震はあくまで人知を超えたものであり、謙虚に技術の発展を捉え、今後の技術開発の重要性を認識すべきであると主張したい。なお、本論文は、(財)震災予防協会の発行する「地震工学振興会ニュース」No.136号に掲載されたものである。
著者
北村 歳男 武田 浩志
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.670-672, 2013-09-25
参考文献数
2

16歳野球の投球よる広背筋筋腹の皮下断裂を経験した.投球中に肩甲骨外側に痛みと腫瘤が出現し,大円筋断裂との鑑別において検査の工夫が必要であった.MRIでは筋の範囲が大きいため情報が少なく,むしろ筋腹断裂の特定には電気刺激による腫瘤の反応やエコーが有効であった.エコーは特に治療の経過判定にも有効であった.治療は保存療法で患部圧迫により断裂離開部が縮小したことで1カ月間圧迫治療を行った.組織修復と滑走が良好であることをエコーで確認の後2カ月半後にスポーツに復帰した.
著者
堀田 千絵 多鹿 秀継 堀田 伊久子 八田 武志
出版者
人間環境学研究会
雑誌
人間環境学研究 (ISSN:13485253)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.171-178, 2016 (Released:2017-01-06)

The aim of this study was to disclose the reasoning behind the teaching for children with intellectual disabilities (ID). Based on findings of developmental studies, we looked from the viewpoint of four developmental stages; (1) to 6 months, (2) 6 to 9 months, (3) 9 to 18months, and (4) to 24 months. Especially, as a peripheral area to cognitive abilities, this study identified the characteristics of para-cognitive abilities (e.g., non-cognitive abilities or GRIT as a related technical term) which included motivation, vigor, inquiring mind, concentration of attention, collaboration, emotional intelligence, and other positive qualities. Finally, we discussed the effective teaching methods focused on para-cognitive area for children with ID based upon the findings of developmental studies.
著者
岩田 茂樹
出版者
東京国立博物館
雑誌
Museum (ISSN:00274003)
巻号頁・発行日
no.680, pp.5,31-38, 2019-06
著者
木村 俊秀
出版者
名古屋大学
巻号頁・発行日
2005

博士論文
著者
田村 建一
出版者
北海道言語研究会
雑誌
北海道言語文化研究 (ISSN:18826296)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.125-140, 2011-03-30

本稿は、ドイツの大学で行われている日本語教育のひとつの事例として、トリーア大学日本学科を採りあげ、その教育内容や登録学生数、修士号取得者数などを紹介し、さらに日本学主専攻用の「日本語1」の受講者に対するアンケート調査の結果を報告するものである。アンケートは2007 年1 月から2 月にかけて行われ、主として日本語を学ぶ理由や日本に関する興味の対象を訊ねた。計72 人から得られた回答を分析した結果、「日本語を学ぶ理由」としては、「日本や日本人あるいはその文化に対する関心から」と「言語に対する関心から」の回答がそれぞれ70%を超え、両方をともに挙げた回答も約50%あった。「興味の対象」に関しては、当初の予想に反して「漫画やアニメ等のポップカルチャー」を挙げた回答(26%)はそれほど多くなく、むしろ「歴史」(32%)や「言語」(25%)を挙げた回答がポップカルチャーと同程度の比率を示すのは意外であった。日本学を専攻する学生数の急増が必ずしも社会における流行現象からのみ説明できないように思われる。なお、本調査は、トリーア大学の人文科学系の専攻にバチェラー・マスター制度が導入される以前の、伝統的なマギスター制度のほぼ最後の時期に行われた。