著者

田島 貴裕

出版者

日本通信教育学会

雑誌

日本通信教育学会研究論集

巻号頁・発行日

vol.23, pp.37-48, 2012-06-30

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遠隔高等教育に関する研究として、授業デザイン、教授─学習活動、学習効果、メディア技術に関する研究は多いが、社会システムや教育制度の枠組みのなかで、遠隔高等教育の存在意義や位置付け、伝統的な高等教育との関連性など、マクロ的な視点からの理論的考察は多くはない。日本では、通信制大学と通学制大学は戦後から明確に区分されてきたが、インターネットの発展・普及によってそれらの「ボーダーレス化」が起こり、今後も進行することが予想される。通信制大学と通学制の大学のボーダーレスが進行する中で、各々に対する学習者からの需要はどのように変化していくのであろうか。現代日本の遠隔高等教育の需要構造を捉えるためには、高等教育システム全体の中で、通信制大学と通学制大学の関連性に着目し、各々の意義や区分についての考察が必要である。そこで、本稿の目的は、「通信制」と「通学制」のボーダーレス化により変化している、学習者の教育需要構造に関する概念モデルを提示し、「通信制」と「通学制」の関係を教育市場のなかで捉える意義を提起することにある。論考の手順は、まず、議論の下地となる、遠隔教育の定義および考え方について、遠隔教育理論の先行研究から整理する。次に、現代日本における遠隔高等教育の現状とボーダーレス化の観点から行われた先行研究について整理する。そして、ボーダーレスの枠組みを精緻化し、日本における遠隔高等教育システムをより明確に捉える理論として確立したうえで、その理論を土台とした遠隔高等教育の需要構造に関する概念モデルを提示し、検討を行う。

著者

吉田 雅巳

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.23, no.suppl, pp.29-32, 1999-08-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

8

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グループ指導を, 教室で行う場合と教師が離れて遠隔で行う場合の, 生起する学習環境の比較実験を行った.実験では大学生を, 5名ごとのチームに編成し, 1名の教師役の学生が4名の生徒役学生に対してグループで協調して取り組む課題を与え, それぞれの環境で各4回のセッションを行った.そして, 記録VTRより相互作用分析と介入分析を実施し, コミュニケーションの違いを分析した.その結果, 「対面でのグループ協調学習では教師からの働きかけが多く見られた」, 「遠隔でのグループ協調学習では, 学習者が教師との個人的コミュニケーションを助長することなく, 学習者間の議論に集中した」という知見を得た.

著者

江崎,悌三

出版者

東京昆蟲學會

雑誌

昆蟲

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, 1935-08-31

著者

石田 肇

出版者

The Anthropological Society of Nippon

雑誌

人類學雜誌 (ISSN:00035505)

巻号頁・発行日

vol.96, no.1, pp.17-45, 1988 (Released:2008-02-26)

参考文献数

59

被引用文献数

26 29

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北海道稚内市大岬遺跡から出土したオホーツク文化期に属する20数個体の頭骨の計測値ならびに形態小変異出現頻度を調査し,報告した.頭骨計測値を用いて,大岬人骨を,北海道アイヌ,サハリンアイヌ,モヨロ貝塚人,縄文時代人,現代日本人,中国人,朝鮮人,および北方モンゴロイド諸集団と比較した.その結果,大岬頭骨は,北方モンゴロイドの形態的特徴を持ち,同じオホーツク文化のモヨロ貝塚人と同一集団とみなされる.このオホーツク文化系集団は,計測値では,北方モンゴロイド集団中,アムール河下流域に住むナナイやウリチに近く,またアジアエスキモーにも近い.しかし,アムール河下流域に7-8世紀に栄えた鞍鞨文化のトロイツコエ墓地より出土した頭骨は,オホーツク文化系集団とはあまり類似せず,民族的起源をアムール河下流域のみに求めるのは早計かと思われる.大岬出土人骨の一部にアイヌ的特徴を持つ頭骨が存在することから,北海道アイヌと大岬頭骨の各個体についてユークリッド距離を基にクラスター分析を行なった.それによると大岬の一部はアイヌ集団に含まれ,オホーツク文化期の墳墓出土人骨のうち少数にはアイヌ的形質が見られることが計測値の上からも示唆される.

著者

丸山 和昭 佐藤 万知 杉原 真晃 立石 慎治 MARUYAMA Kazuaki SATO Machi SUGIHARA Masaaki TATEISHI Shinji

出版者

名古屋大学高等教育研究センター

雑誌

名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.91-110, 2020-03

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大学教員における教育と研究の分業が、高等教育政策をめぐる議論のなかで取り上げられている。教育と研究の両立、分業については、大学教員を対象とする調査研究の蓄積があるが、大学外の人々の認識は十分に検討されてこなかった。そこで本研究では、大卒者へのウェブ調査の結果をもとに、教育、研究を行わないタイプの働き方が「大学教員にふさわしい」と判断されるか否かについての分析を行った。分析からは、教育と研究を両立する働き方が「大学教員にふさわしい」と判断される傾向が強いことが明らかとなった。他方、分業を認める立場も一定割合を占めており、特に私大出身者に分業を許容する傾向が見られた。ただし、分業を認める立場にあっても、“教育と研究を両立しつつ、社会貢献や管理運営にも関わる”という従来型の教員像への評価が、分業型の教員像に対する評価を上回る傾向にあった。教育と研究の分業化が先行する英語圏の動向を踏まえても、細分化された役割を担う教員は、不安定な身分に置かれやすい。分業の導入を巡る議論においては、新しいタイプの教員が相対的に評価の低い地位に固定化されることがないよう、格別の配慮が求められる。The division of education and research among university faculty is an issue arising upstream of the debate on higher education policy. Regarding the balance between education and research, and the division of labor, previous studies have been accumulating, which target university teachers, but its recognition by people outside the university has not been fully examined. Therefore, in this study, based on the results of an internet survey of university graduates, we analyzed whether or not the type of work that does not involve education or research was judged to be “suitable for university teachers.” Analysis revealed that work styles that balance education and research tend to be judged as “suitable for university teachers.” Conversely, the position of allowing a division of labor also occupies a certain percentage, and there was a tendency to allow a division of labor especially for those from private universities. However, even if they are in a position to recognize the division of labor, the evaluation of the traditional teacher image of “being involved in social contribution and management while balancing education and research” tends to exceed the evaluation of the image of research-only professors and teaching-only professors.

著者

星靖夫

出版者

茨城大学生涯学習教育研究センター

雑誌

茨城大学生涯学習教育研究センター報告

巻号頁・発行日

no.2, pp.107-119, 1996-03

著者

外川 拓 トガワ タク Taku TOGAWA

雑誌

千葉商大論叢

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.139-154, 2015-09

著者

山口 佳和

出版者

Japanese Society for Engineering Education

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.2_66-2_73, 2011 (Released:2011-04-06)

参考文献数

3

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In this research, I showed the trial that I conducted in the classes of 3 subjects in Chiba Institute of Technology for promoting the interest in society, and analyzed the short tests of basic knowledge and the questionnaires of the class evaluation and the interest in society. As a result, it is revealed that the trial has positive effect in promoting the basic knowledge necessary for working people and the interest in society. In addition, it is revealed that the trial is effective in strengthening the linkage among the items of the class evaluation and the interest in society.

著者

梶井 公美子 藤森 眞理子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_313-I_321, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

19

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本調査では,アジア太平洋地域の途上国に対して,実効性を確保した形で適応技術の移転を促進する必要性をふまえ,沿岸域における適応技術を対象に,技術を体系的に整理する手法,必要とされる対応(ニーズ)と日本等の先進国が有する適応効果をもつ技術(シーズ)の対応関係を整理する手法を構築した.これにより,1)適応技術については,気候変動への適応以外の目的で開発・普及されている技術も含めて幅広い分野の情報源から技術情報を入手・精査する必要があること,2)ニーズについては,気候要素,自然的・社会的要因,一次影響,二次影響という一連の因果関係をふまえて抽出できること,さらに,3)適応技術の沿岸タイプ別のニーズの高さを定性的な判断の目安に基づき整理できることを明らかにした.

著者

柴田 三郎

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.195-210, 1939 (Released:2010-06-28)

著者

東出 功

出版者

北海道大学教養部人文科学論集編集委員会

雑誌

北海道大学人文科学論集 (ISSN:03856038)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.17-44, 1977-03-25

著者

白井 正夫

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.86-87, 2019-01-10

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JR横浜駅西口の繁華街。まだ明るい時刻なのに,会場のホテルがどうにも見当たらない。歩き回ったあげく,通りのコンビニエンスストアに飛び込んだ。手のすいた男の店員さんがいたので,「すみませんが…」と道を尋ねたら,アジア系の若者だった。 若者は困った老人に親切だった。自分のスマホでホテルを探し出し,画面を見せながら流ちょうな日本語で説明してくれたが,地図が英語版なのでよく分からない。

著者

三島政行

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.目録,

著者

前田 廉孝

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.50-52, 2014-10-30 (Released:2017-08-30)

著者

山梨県立博物館

出版者

山梨県

巻号頁・発行日

vol.2015, no.(9), 2015-03-25

著者

遠沢 葆

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

航海 (ISSN:24331198)

巻号頁・発行日

vol.75, pp.91-96, 1983-03-15 (Released:2017-07-12)

著者

末永 勇作 有田 直史

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子論文集 (ISSN:03862186)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.530-536, 2010 (Released:2010-09-24)

参考文献数

14

被引用文献数

2 2

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末端にカルボキシル基をもつ可逆付加開裂型連鎖移動(RAFT-A)剤に赤色色素(N-ethyl-N-(2-hydroxyethyl)-4-(4-nitrophenylazo)aniline)をエステル結合にて導入した RAFT-R を合成した.スチレンの分散重合に RAFT-R を用いることにより,ポリスチレン(PS)粒子表面を色素で被覆した粒子径 1.6 μm の単分散型高分子微粒子を合成した.色素含有量を 470 nm における吸光度から定量した結果,5.5 wt%含まれていることがわかった.色素で被覆された微粒子は,水には分散できず,エタノールにはよく分散した.ポリオキシエチレン(PEG)鎖をもつ RAFT(RAFT-C)から,合成した PS 粒子の PEG 含有量(6.5 wt%)と比較すると,分子量を考慮し,約 7 倍,色素のほうが,PS 粒子に多く,導入できることがわかった.これは,RAFT 剤から脱離生成したラジカル種の分子量とエタノール媒体への親和性が影響したものと考えられる.

著者

笹川 愛

出版者

大東文化大学外国語学会

雑誌

外国語学会誌 (ISSN:13446436)

巻号頁・発行日

no.47, pp.36-45, 2017

著者

岩佐 知子 菅沼 一男 知念 紗嘉 丸山 仁司

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.23-26, 2011 (Released:2011-03-31)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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〔目的〕中学生野球選手が青少年の野球障害に対する提言での上限である70球投を投げることによる投球前後の肩関節機能の変化について検討した。〔対象〕中学生野球クラブチームに所属する男性投手10名であった。〔方法〕投球前後に投球側の肩関節内旋可動域および肩関節内外旋筋力,疲労度,球速の測定を行った。投球は実践投球を意識しストレートと変化球を合わせた計70球とした。投球前後の肩関節内旋可動域および肩関節内外旋筋力,疲労度については,対応のあるt検定を用い,球速については1元配置の分散分析を用いて分析を行った。〔結果〕肩関節内旋可動域は投球後に可動域が有意に減少した。肩関節内外旋筋力は投球前後において筋力に差が認められなかった。肩関節の疲労度は,投球前後において有意に増加したが,球速については差が認められなかった。〔結語〕高校生を対象とした報告と同様に投球後は肩関節内旋可動域が低下し,肩関節内外旋筋力は差が見られなかった。したがって,投球練習後は肩関節外旋筋のストレッチを行う必要があると考えられた。

著者

大日本地誌大系刊行会 編

出版者

大日本地誌大系刊行会

巻号頁・発行日

vol.第8冊, 1917