著者

満足 忍

出版者

日本大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:09119175)

巻号頁・発行日

no.28, pp.105-112, 2000

著者

土利川 崇洋 肥田 朋子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.32 Suppl. No.2 (第40回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0461, 2005 (Released:2005-04-27)

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【緒言】中枢神経疾患および筋骨格系疾患のROM制限に対し、原因筋および原因筋と同髄節レベル筋に対する振動刺激療法が効果的であったことが、第38回学会で沼田らによって報告された。この効果を検証するため、今回、下腿三頭筋以外の筋への振動刺激が下腿三頭筋のH反射へどのような影響を及ぼすかを調べた。H反射はα運動神経の興奮性の指標となるほか、低周波数、高振幅の振動刺激によって抑制されることがDesmedtらによって報告されている。【対象・方法】対象は健常男性9名。実験には振動器(MyoVib)、筋電計(neuropack8)を使用した。振動器の周波数は30Hz、振幅は9mmだった。被検者は伏臥位で、記録電極をヒラメ筋の筋腹、電気刺激電極を膝窩の脛骨神経上に貼付した。振動刺激部位は全て検側で、僧帽筋(tra)、上腕三頭筋(tri)、Th12の部位の棘筋(Th)、L3の部位の多裂筋(L)、S1の部位の多裂筋(S)、大殿筋(glu)、大腿二頭筋(ham)に対して行った。刺激順序は1番目を振動刺激なし(c1)とした。2から9番目は上記部位を無作為に選択し、10番目は振動刺激なし(c2)とした。c1ではM波最大値(Mmax)も測定した。H反射測定時間は30秒から1分とし、この間振動刺激は持続して与えた。各施行の間隔は2分以上とした。データ処理は、各施行で複数得られたH反射振幅を読み取り、その振幅に対するMmaxの割合(H/Mmax)を算出し、それらの平均値を各施行の代表値とした。統計処理には一元配置分散分析を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】L・S・glu・hamのH/Mmaxはc1、c2・tra・tri・Thのそれに比べ有意に減少したが、L・S・glu・hamのそれは互いに有意な差がなかった。【考察】本研究の結果より、L・S・glu・hamの各部位における振動刺激が下腿三頭筋H反射を抑制させることが分かった。これは各筋に対する振動刺激が求心性にインパルスを送り、脊髄や上位中枢を介し、下腿三頭筋のα運動神経の興奮性が抑制されたと考えられる。これらのうちS・glu・hamは下腿三頭筋と同じ髄節レベルの神経支配であることから、同髄節支配筋間では相互影響が大きいことが推察された。またS・glu・hamは互いに有意な差がなかったことから後枝支配筋であるSも、前枝支配筋であるgluやhamと同様の影響を及ぼすということが分かった。このことより同髄節の後枝神経筋と前枝神経筋の相互影響もあることが推察された。今回の結果は沼田らの報告と一致していた。これらのことより理学療法を行う際、ある筋への介入が同髄節の前枝・後枝筋へ効果を与えられること、また逆にある筋に異常が生じている場合、その筋が直接原因ではなく同髄節の前枝・後枝筋が原因筋であり得ることが示唆された。よって臨床において特定の筋にのみ注目するのではなく、同髄節レベルの筋群も診て注意深く治療を進めていく必要があると考える。

著者

間屋口 信博 餘利野 直人 嶋村 悠太 谷岡 佳紀 佐々木 豊 造賀 芳文

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.139, no.4, pp.234-239, 2019-04-01 (Released:2019-04-01)

参考文献数

7

被引用文献数

3

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In this paper, we show the result of building and simulating a model that can optimally operate electric power supply by a system combining Photovoltaic Power Generation (PV) and Storage Battery (BT), mainly for residential customers. Especially focusing attention on BTs, by solving the objective function that minimizes electricity charges of customers by using the internal temperature and life characteristics of the storage battery as constraint conditions, an optimal solution is obtained. Compared with the case where the constraint condition of the storage battery is not taken into consideration, although the electricity charge increases, it is evaluated that the system can be used stably for a long time. Also, in a system that combines PV and BT, DC power bus (DC Bus) is controlled to a constant value for the purpose of supplying electric power to DC load and stable power supply to AC load.

著者

矢部 邦明 林 泰弘

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.138, no.2, pp.175-182, 2018-02-01 (Released:2018-02-01)

参考文献数

12

被引用文献数

1 3

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This paper presents an evaluation of economical capacity of storage batteries equipped with residential PV systems. In around 2019, many of power companies' ten-year contracts with PV system owners will come to expire, pushing down the selling price of PV generated energy. This, if combined with a declining battery price, would make it more economical to self-consume PV generated energy than selling the electricity to the utilities. The authors explore the optimized storage battery capacity and charge-discharge pattern by using load and PV output data of 200 houses, and by linear programming. Results show 5.8kWh battery is suitable for an average house with 4.5kW PV system when the battery system price is about ¥60,000/kWh. The authors analyze the daily storage start timing's impact on reverse power which affects power system operation, the optimum combination of PV and battery capacity, and each house's deciding factors for optimum storage capacity and so on.

著者

矢部 邦明 林 泰弘

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.139, no.5, pp.363-371, 2019-05-01 (Released:2019-05-01)

参考文献数

17

被引用文献数

6

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This paper presents economic evaluation of storage battery systems which increase the self-use of PV output at houses and buildings. The selling price of PV generated energy is decreasing. Battery energy storage systems (BESS) can increase the self-use of PV output, and decrease the volume of buying electric power. So, the introduction of BESS to houses and buildings equipped with PV systems will be economical when the price of BESS is decreased enough. Authors investigated the optimum BESS capacity and hourly charge-discharge pattern for a year, then evaluated annual cost. Daily load pattern of each house and building, and time-of-use electric rates affect the conditions to make BESS cost-effective. Such conditions are shown in this paper.

著者

有馬 理仁 林 磊 福井 正博 島田 幸司

出版者

一般社団法人 エネルギー・資源学会

雑誌

エネルギー・資源学会論文誌 (ISSN:24330531)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.11-20, 2018 (Released:2019-02-08)

参考文献数

19

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The penetration of renewable energy is advanced to implement low-carbon society. Especially the increase of the photovoltaic generation energy is remarkable. But as a result, the trend that net electricity demand is decreased in the daytime and is increased suddenly in the evening, which is called ‘Duck-Curve phenomenon’ become apparent, and the destabilization of the utility grid caused by the fluctuation of photovoltaic generation power output. To solve this problem, the virtual power plant is planned as one of the solutions, and the battery aggregation using the distributed and cooperated rechargeable batteries is considered as one of the technical elements. One of the strong candidate of rechargeable battery is lithium ion batteries. To maximize the profit of the battery aggregation, it is necessary to diagnose the degradation in real time and estimate the cost effectiveness of lithium ion batteries. We found the convenient technique of diagnosis which can be done under operation of lithium ion batteries and battery management systems. To contribute to optimum system operation of the distributed and cooperated rechargeable batteries, we propose a new cost effectiveness index of lithium ion batteries based on this technique.

著者

姫野 完治 益子 典文 生田 孝至 吉崎 静夫 坂本 將暢 細川 和仁 三橋 功一 後藤 康志 古田 紫帆

出版者

北海道教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究は、学校及び研究者によって開発・推進された国内外の授業研究方法論をアーカイブ化すること、多様な授業研究の方法論を教師教育において活用可能なプラットフォームとして構築することを目的としており、本年度は次のような取り組みを行った。1)授業研究に関する文献および資料収集と類型案の作成:教育工学分野における授業研究のみならず、関連する他分野や学校現場で行われている授業研究方法について調査し、最終的に構築するプラットフォームの枠組みを検討した。2)稀有な授業研究方法を伝承するためのアーカイブ方法の検討:カード構造化法やプロッティンググラフ(藤岡)、オンゴーイング法(生田)、授業リフレクション(澤本)などをアーカイブ化するための方法について、解説・手順書だけでは伝わらない実践知を伝える手立てについて、伝統芸能のわざの伝承の観点から検討した。3)教師の思考過程を可視化するための主観カメラを用いた授業研究:既存の授業研究法の伝承に加え、最先端の情報機器を用いて授業中の教師の思考過程に接近すべく、ウェアラブルカメラを用いた授業研究方法を開発し、多様な観点から事例研究に取り組んだ。メンバーが所属している都道府県を中心とする8市町村において、現職教師や大学生、指導主事等の授業中および授業観察中の視線映像を収集するとともに、授業中および観察中に見ていたこと、考えていたこと等を聞き取り、既存の客観カメラでは対象化できなかった教師の思考過程を分析した。4)授業研究プラットフォームの活用方法の検討:今後教員養成の中心を担う教職大学院で指導を担う研究者教員と実務家教員を対象としてアンケート調査を行い、授業研究プラットフォームの活用場面や方法、配慮点等を考察した。

著者

及川成夫

出版者

(財)東レ科学振興会

雑誌

第3回東レ理科教育賞受賞作品集

巻号頁・発行日

pp.18-21, 1972

被引用文献数

1

著者

吉葉 繁雄

出版者

東京慈恵会医科大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1995

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1.1985年,房総半島南部の外洋に面する天津小湊町(小湊と略記)に勃発したニホンヤマビル(ヒルと略記)の大繁殖はバイオハザードとして地域住民や旅行者に被害を与えつつ永続する気配を見せたので,1987年より小湊に観察調査用の定点(No.1〜9)を設定,年平均15.7(14〜18)回の頻度で生息密度調査を継続したところ,1992年まで増加したのち漸減に転じ,1995年には終息の兆しを見せ始めた。定点を拠点としての調査・実験により明らかにしたヒルの環境医動物学的諸特性および11年間の概要を総括すると次の通りである。2.ヒルの源棲地:小湊北部を占める内浦山県民の森や清澄山(大風沢川・神明川の上流域)と推定。3.異常大発生の要因:小湊の山林事情の変化(薪炭の需要激減で伐採されなくなったマテバシイの葉が繁茂,日光を遮り,餌となる下草が生えなくなる)により、野生のシカがヒルを伴って里へ降り,市街地を俳徊,ヒルを伝搬。ヒルを捕殺する天敵動物の不在も大発生を助長。4.シカとヒルとの特異関係:シカは,ヒルの諸種供血宿主中で伝搬の主役[免疫組織化学的に証明]で,寄生するヒルの固有宿主的役割を演じた。即ち,ヒルは通常の宿主には吸血時のみ付着するが,ヒルの繁殖旺盛の頃の小湊のシカにには,吸血せずに四肢遠位部特に第III・IV趾間や後面に数匹のヒルが付着し,蹄間には,有穴腫瘤が高頻度に存在して穴腔内にヒルが潜居し,ヒルはあたかもシカ固有の体表寄生虫的であった。蹄間有穴腫瘤とヒルの腫瘤内寄生は,小湊のシカに特有の現象で,春日山原始林,金華山などシカの群生地域にも見られなかった。5.厳寒期静居個体〔ヒルの地中越冬期間中の12月後半〜3月前半頃,地表の転石や落板の裏に付着・静居する大型個体〕の正体:シカに運ばれてきて満腹吸血して離脱したものと判明。6.抗山蛭抗体と免疫学的間引き:ヒルに反復吸血されたヒトと哺乳類には,吸血後の創痕からの出血時間延長と凝固阻害とが回復するとともに,殺蛭的に作用する抗体が血中に生じたが,鳥類では不明確[ELISA法]。この抗体は,野性ジカでは幼獣には検体されずに老成獣に顕著[Ouchterlony法]で,ヒルにとって幼獣は安全な食源でも老成獣吸血による免疫学的間引き由来の生息度調節が実在する筈。7.生息密度の低下の原因は未特定であるが,1993年以後のシカの生息頭数の減少,ヒル孵化時期の遅延,当年孵化仔数の減少;1994年以後の厳寒期シカ寄生ヒル・蹄間腫瘤の激減〜消失,ヒルの吸血(食餌ありつき)頻度の低下;1995年頭年末の厳寒期静居個体の消失が随伴した。免疫学的間引き,今冬の寒冷・乾燥気候も大発生の終息化を助長したと推定されるが,雨水の酸性傾向〔pH6.58(5.8〜8.4)海塩混入〔NaCl濃度67.99(10.51〜458.84)mg/l)は無影響と考えられた。8.今後の見込み:大発生は終息し,被害は殆どなくなるが,通常の生息域(分布地)となって時折姿が発見されたり,希に吸血される可能性もありうると予想される。9.対比のために踏査した遠隔のヒル生息域の動向:秋田県(1市2町)では激減,栃木県今市市では緩和,神奈川県丹沢,静岡県千頭・宮城県,金華山では依然活発である。

著者

石田 潤 Megumu Ishida 兵庫県立大学経済学部 School of EconomicsUniversity of Hyogo

雑誌

人文論集 = Journal of cultural science (ISSN:04541081)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.51-60, 2014-03-25

著者

野口 将彦

出版者

メディカル・サイエンス・インターナショナル

雑誌

Hospitalist (ISSN:21880409)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.843-850, 2018-12-01

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心不全の背景疾患はさまざまである。しかし,壁運動異常を伴う心不全患者を診た場合,原因として虚血性心疾患の可能性を常に考えなければならない。虚血性心疾患は何らかの冠動脈病変を起因とし,急性・慢性的に心筋虚血を起こす疾患であり,心不全の重要な原因疾患の1つである。 本稿では実際に当院で経験した症例を提示しながら,虚血性心筋症とは何か,心不全と診断した場合,常に虚血性心疾患をスクリーニングする必要があるのか,虚血性心疾患を合併していた場合,常に血行再建が必要か,その方法はどうしたらいいのか,などについて考えてみたい。急性冠症候群に伴う心不全については,別稿*1を参照されたい。

著者

白石 泰之

出版者

メディカル・サイエンス・インターナショナル

雑誌

Hospitalist (ISSN:21880409)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.793-805, 2018-12-01

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近年の世界的な心不全患者の増加は「心不全パンデミック」とよばれ,医療だけでなく社会・経済面でも大きな問題となる可能性を孕んでいる。今後の心不全診療を考えるうえで,国内外における心不全の有病率や発症率,そして予後を把握することは重要である。 心不全にかかる経済的負担が膨らみ続けるなかで,前時代的な「均一の医療」から「テーラーメード医療」への転換が必要であり,予後予測(リスク評価)に基づいた効果的かつ効率的な医療の実践が望まれている。本稿では,複数の臨床的な予後因子を組み合わせた心不全リスクモデルと,その臨床使用についても合わせて概説する。

著者

加藤 満 稲田 尚史

出版者

北翔大学

雑誌

浅井学園大学生涯学習システム学部研究紀要 = Bulletin of Asai Gakuen University School of Lifelong Learning Support Systems (ISSN:18809723)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-10, 2006-03-20

著者

佐々木 豊 嶋村 悠太 山本 友貴 造賀 芳文 餘利野 直人 間屋口 信博

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会 論文誌 (ISSN:24334472)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.41-49, 2019 (Released:2019-08-10)

参考文献数

14

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In this paper, a novel optimization tool is developed for a customer including new devices which are photovoltaic power generation (PV) and storage battery (BT). A treatment of thermal constraints of BT is introduced in the formulation for energy management system (EMS). Especially, thermal constraints are important to achieve the stable operation of demand-side energy system. The authors carry out the operation planning simulation by using nonlinear programming method. In latter section, a real-time simulation tool for the EMS is introduced by using MATLAB/Simulink SimPowerSystems.

著者

武田 健吾 澤田 賢治 横川 慎二 新 誠一

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.139, no.7, pp.786-795, 2019-07-01 (Released:2019-07-01)

参考文献数

10

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In a system that suppresses power fluctuation caused by wind power and solar power generation by a storage battery (We call it wind turbine and photovoltaic power generation system, WPBHS), it is assumed that the number of constituent equipment is large. Therefore, by dividing the constituent equipment into a plurality of groups (We call it grouping), the operation plan is optimized dispersedly. In this case, it has been shown that WPBHS has fault tolerance by overlapping storage batteries in plural groups. Also, enumerating the grouping in advance allows us to switch the grouping and recover the system immediately when a system failure occurs. Motivated by this, we consider an overlapped grouping optimization problem focused on the performance deterioration and fault tolerance of the distributed management system. Enumerating the group, especially, the overlapped group requires large computational load with the more devices added. First, this paper formulates overlapped grouping optimization for WPBHS. Second, this paper proposes a graph representation method of the overlapped grouping and a near-optimal enumeration method.

著者

SHINICHI HOSOKAWA TADAO TOMOYOSHI JUICHI KAWAMURA OSAMU YOSHIDA

出版者

Japanese Society of Nephrology

雑誌

日本腎臓学会誌 (ISSN:03852385)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.319-325, 1985 (Released:2010-07-05)

参考文献数

16

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Two sisters received long-term hemodialysis to manage chronic renal failure resulting from treatment of their cystinuria. Both had progressive renal failure caused by D-penicillamine treatment after surgery for urolithiasis. These are the first reported cases involving sisters. The 34-year-old sister had received dialysis since April 1975 and her 26-year-old sister had been on dialysis since October 1977. There has been little variation in the treatment of chronic renal failure whether caused by cystinuria or by other diseases. However, we treated these sisters with cystinuria, along with other patients, by differential diet management. The balance of plasma amino acids improved remarkably after 3.5 years of treatment and both sisters are now undergoing excellent dialysis. The diet restricts methionine and crystine to 2.5 g/day.

著者

吉村 卓也 金森 亮 伊藤 孝行

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第28回全国大会(2014)

巻号頁・発行日

pp.3A44, 2014 (Released:2018-07-30)

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接続可能な社会や低炭素社会の実現に向けて,家庭への太陽光発電と蓄電池導入が注目されている.本研究では,天候などで大きく変化する太陽光発電量の影響を軽減するため,各家庭の蓄電池を共有化してコミュニティ蓄電池とみなし,マルチエージェントシミュレーションにて効率的な電力マネジメントを検討する.家庭の太陽光発電量の予測モデル,電力事業所とコミュニティ間のオークション電力市場モデル導入の有効性が確認された.

著者

João Gonçalo Soutinho Henrique Couto Franco Andreone Angelica Crottini Gonçalo M. Rosa

出版者

Arachnological Society of Japan

雑誌

Acta Arachnologica (ISSN:00015202)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.31-33, 2018-08-31 (Released:2018-09-05)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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Although laboratory trials suggest that stick insects (Phasmatodea) are a highly palatable prey group for spiders, field observations confirming this hypothesis are very rare. We report on a predatory event involving a huntsman spider of the genus Damastes (Araneae: Sparassidae) on a stick insect of the genus Antongilia (Bacillidae: Antongiliinae) from Madagascar. Despite the anti-predator adaptations that characterise this insect group (e.g. the cryptic camouflage) the stick insect was recognized and overwhelmed by the sparassid spider.

著者

山口 徹也 森川 雄貴 盛岡 通 尾崎 平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.II_229-II_236, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

12

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本研究では,電力負荷平準化による需要家の経済的便益という側面に着目して,電力負荷とPV出力の2つの変動を表すモデルを適用し,PV・BTシステムを設置・稼働した場合の費用効果を算定するモデルを構築した.産業工場の屋根にPVを設置し,BTからの放電をピークカットに用いた場合のパフォーマンスを表すモデルを用い,確率分布を推計し,分析評価を行った.現在のPV,BT価格を前提とした費用効果算定では,総支払額の削減には程遠いという結果となった.PVは現在価格の0.50倍になってもそれを導入することの費用効果がプラスに転じることはないが,BTの現在価格の0.8倍より下がると費用効果がプラスに転じる点が初めて現れた.PVとBTを組み合わせて導入する場合,価格低下が進むにつれて,需要家に費用効果がマイナスになることなく導入できるPVの容量が大きくなることがわかった.また,契約電力超過確率10%程度まで許容すれば,超過による罰則金を支払い,契約電力を削減した利得を多く得られなくとも,PV・BT容量を抑えて,導入費用を低減させる方が費用効果が大きくなることがわかった.

著者

清野 充典 志連 英明 丸山 典子 猪熊 遥香 南波 利宗 吉田 卓司 山田 昌紀

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.236-244, 2017 (Released:2017-12-26)

参考文献数

11

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モンゴル医学の歴史は約2000年前に遡る。長い年月をかけてモンゴル伝統医療が築かれた。この度,私達はモンゴル伝統医療が行われている病院,医院や教育機関の大学を訪問してきたので報告する。モンゴル国立医科大学を訪問し,学長,副学長及び医学部伝統医学科長と対談した後,モンゴル伝統医療を行っている医院と主に伝統医療を用いた治療や技術開発を行っている病院を見学した。病院では,鍼治療,灸治療,吸玉治療,薬草治療や温熱療法が行われていた。 『黄帝内経素問』第十二異法方宜論篇にある北方とはモンゴル地方を示す説もある事から,灸治療がモンゴルに由来するという考え方も否定できない。しかしながら,一旦伝統医療が国家医療から遠ざかった背景もあり,モンゴル固有の医療を見出す事は困難である。日本との文化交流が多分野に亘って行われている事から,近い将来新事実が数多く生まれる事を期待してやまない訪問であった。