著者
斉藤 祐成 野村 竜也
雑誌
研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)
巻号頁・発行日
vol.2012-HCI-146, no.14, pp.1-5, 2012-01-12

mixi や Facebook, Twitter などの SNS 使用者の性格特性にどのような共通点や関係性が存在するかについて明らかにするために,大学生を対象とした質問紙調査を行った.第 1 回調査においては,SNS の使用と外向性との間に関連性が見出された.本稿では,さらに第 2 回調査の結果として,社会への信頼感や友人関係との関連性について報告する.

1 0 0 0 臨床外科

出版者
医学書院
巻号頁・発行日
2003
著者
佐々木 雅英
出版者
日本皮膚科学会大阪地方会
雑誌
皮膚 (ISSN:00181390)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.442-444, 1978 (Released:2010-06-04)
参考文献数
3

顔面色素増多症 (肝斑, リール黒皮症, 炎症後色素沈着症) に対しL-システィンおよびビタミンC合剤である。ハイチオールC錠を使用したところ次の如き臨床成績を得た。肝斑13例では改善率69.3%, リール黒皮症8例では改善率75.0%, そして炎症後色素沈着症3例では改善率66.7%であった。また長期投与 (最長6カ月) にも拘らず, 何らの副作用も認められなかった。
著者
小森 由美子 見田 貴裕 二改 俊章
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.245-250, 2008 (Released:2009-02-16)
参考文献数
21
被引用文献数
2 2

870名の非医療従事者ボランティアを対象に鼻腔内ブドウ球菌保菌について調査した結果,223名から248株のメチシリン耐性株(MRSA 12株,MRC-NS 236株)が分離された.中学生以上ではどの年齢層においても耐性菌の保菌率は23~25%であったが,小学生は40.9%,就学前の小児は70.0%と高い検出率を示した.同居家族から複数のメチシリン耐性菌が分離されたケースを抽出したところ38家族が該当した.これに医療従事者の家族を含む組合せを加え,計45家族について家族内伝播が疑われた耐性株96株でパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)を行った.ボランティアを「親子」,「夫婦」,「兄弟姉妹」,「祖父母と孫」という関係性から見ると58組の組合せが存在し,このうち24組はPFGEパターンが「同一または極めて関連性が高い」と考えられる菌株を保菌していた.特に小学生以下のボランティアを含む組合せではPFGEパターンの一致率が高く,家族内でのメチシリン耐性菌伝播の要因のひとつに「小児」の存在があることが示唆された.しかし医療従事者を含む組合せにおけるPFGEパターンの一致率については,非医療従事者同士の組合せと差が見られなかった.
出版者
財界さっぽろ
巻号頁・発行日
0000
著者
卓 興鋼 吉田 佳督 大森 豊緑
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.5, pp.254-266, 2011
被引用文献数
16

近年,わが国においてもエビデンスに基づく医療(EBM)の提供が求められており,その根拠となる学術論文のシステマティックレビューおよびメタアナリシスの重要性は,ますます高まっている。システマティックレビュー報告は,疾病の診断および予後,予防対策などに広く活用されている。これまでいくつかの研究でシステマティックレビュー報告の質が評価された結果,報告の質は全体的に不十分であった。1996年,メタアナリシス報告の質を向上させるために,国際研究グループが「QUOROM(メタアナリシス報告の質)声明」という指針(guidance)を作成した。さらに,QUOROMの項目等について検討してきた運営委員会は,2009年6月,その改訂版を作成し,「PRISMA(システマティックレビューおよびメタアナリシスのための優先的報告項目)声明」と名づけた。このPRISMA声明では,システマティックレビューの概念および実践面におけるいくつかの発展が見られる。本稿では,著者らがこれまでシステマティックレビューおよびメタアナリシスを行ってきた経験を踏まえ,PRISMA声明の概要と展望について概説する。

1 0 0 0 阿寒に果つ

著者
渡辺淳一著
出版者
文芸春秋
巻号頁・発行日
1981
著者
大久保 智恵 藤崎 智明 横田 英介 川崎 啓祐 大城 由美
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.98, no.10, pp.2598-2600, 2009 (Released:2012-08-02)
参考文献数
5
被引用文献数
3

Whipple病は放線菌近縁のグラム陽性桿菌Tropheryma whipplei(T. whipplei)感染により多彩な臨床症状を生じる全身感染症である.1907年の1例目の報告以来,世界各地から1,000例程度の報告があるが,中年以降の白人例が多く,本邦からの報告はまれである.当科に原因不明の遷延性下痢・低蛋白血症のため入院し,十二指腸生検の病理所見からWhipple病と診断し,抗菌化学療法で劇的な改善を認めた1例を経験した.Whipple病は抗菌薬がない時代は致死的疾患であったが,現在は抗菌療法で治療可能である.しかし,現在でも診断,治療が遅れると予後不良となるため,本邦においても留意すべきと考え報告する.
著者
熊谷 英憲
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2019年大会
巻号頁・発行日
2019-03-14

地球惑星科学総合選出の代議員として、また、今後連合を個人としての学会活動の中心に位置づけていきたい立場から、連合が目指すべき1つの方向性として国内の地球科学コミュニティの活性化と多様化を通じた基盤の強化を図ること、そのための国内向けの活動の強化を提案する。そのために議論/考慮すべき点として以下を挙げる:1: 過度な国際化を志向しない2: 地方在住者や学協会に基盤を持たない会員が参加しやすい仕組みづくり3: 参加学協会個々で抱えている困難/課題に対する支援4: 連合体としての機能強化。1については、AGUとの連携が真に連合の活動強化となっているかを立ち止まって考えるべきであるとの認識からである。母国語での高度な議論が可能であるというメリットも今一度認識する必要がある。プロフェッショナル団体の会合としてはいささかの疑問がある近年のAGU秋季大会が連携の志向先として適切かどうか、ということでもある。2については1とも関連し、大会参加費の相次ぐ値上げの打開、それと表裏一体の参加登録料に依存した財政体質の改善を指摘したい。会員としては個々の学協会に支出する年会費さえ抑えたいのが人情である。学協会の背景を持たない代議員の活用が図られることとも関連しよう。3については学協会それぞれに課題が異なっているやに思われ、演者の限られた経験では概括的な議論は難しいと感じるものの、例えば、学会誌への査読付論文の確保が難しい団体は必ずしも小規模学協会のみとは限られないであろうことは考慮すべき要素の1つであるように思える。会員数減少はより普遍的な課題であるだろう。異なる視点ではあるが、日本学術会議により2019年2月14日に公表された提言「学協会に係る法人制度ー運用の見直し、改善等について」でも小規模学協会が活動しやすい条件整備が重要との指摘がなされている(主に法人運営に関する法整備の視点ではあるが)。4についても上述の提言にて、研究者コミュニティが社会の多様な要請に対応する際に重要な役割を果たしているとして、学協会連携組織体の顕著な活動に着目しつつ、事業運営の困難を打開する提案を行っている。これを踏まえ、「学術会議協力学術研究団体」としての要件に現在は個々の学協会が「論文等を掲載する機関誌を年1回継続して発行していること」が掲げられているところ、この緩和への期待に基づき、連合に加わっている学協会の機関誌発行を受託しいずれ統合して地球科学の基幹誌を発行していくことを提案したい。PEPSは高いインパクトを国際的に獲得することを志向しているが、これを補うものが必要ではないか、ということである。例えば、AAASによるScience誌の発行に倣うような地球科学総合誌が発行され、定着、成長していくならば、PEPSないしそのジャーナルが相応の影響力を持つこともあり得るかも知れない。であれば、N誌やS誌のような欧米の権威を借りての業績評価の風潮も打開されるだろう。
著者
廣野 哲朗 横山 友暉 金木 俊也 小笠原 宏 矢部 康男 松崎 琢也 山本 裕二 徳山 英一 Tullis C. Onstott Martin Ziegler Durrheim Ray Esterhuizen van Heerden Bennie Liebenberg The ICDP DSeis team
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2019年大会
巻号頁・発行日
2019-03-14

Drilling into seismogenic zones of M2.0-M5.5 earthquakes in deep South Africa gold mines (DSeis Project) was undertaken in 2017–2018 near Orkney, South Africa, to understand principal mechanism of earthquakes nucleate and propagate. Drilling at two main holes, Hole A (817 m) and Hole B (700 m), was completed at the Moab Khotsong mine, and the latter hole penetrated the fault zone that slipped at the 2014 M5.5 earthquake. Fault-related material and its surrounding host rocks were successfully recovered from the hole, and the samples were analyzed in the Center for Advanced Marine Core Research, Kochi University, Japan. The main damaged zone is characterized by highly fragmented fault breccia with high amount of talc and amorphous material, which is likely to related to recent earthquake event. Nondestructive continuous measurements of physical properties (X-ray CT image, density, magnetic susceptibility, and natural gamma ray) are in progress. We will show the preliminary results about the characteristics of the M5.5 fault zone and its implication for generation of the M5.5 earthquake.
著者
奥村 基生 吉田 茂
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.245-257, 2007 (Released:2007-07-14)
参考文献数
20
被引用文献数
1

The purpose of this study was to examine differences in the response selection of collegiate kendo players (mid- and high-level skill groups, n=9 for both groups) during matches from complex viewpoints. First, the subjects reported their own skill (or waza) knowledge utilized during practices and matches, and then participated in matches with players of the same group. We analyzed their thinking processes and frequencies of utilization of skill knowledge as processing contents, as well as the consequent processing times and starting times of defenders’ appropriate reactions to the response selection. Although differences in the thinking processes and processing times of the two groups were not significant, the high-level skill group utilized their skill knowledge more frequently and delayed the defenders’ appropriate reactions. The reported thinking processes, i.e., those that could be verbalized, reflected effective thought processes such as brief thinking. The processing times, which we expected to be significantly different between the two groups, were influenced by time variabilities produced by the players themselves, as they must utilize various processing methods in different match situations. Analysis of the processing contents also showed that the high-level skill group selected actions actively and frequently by using their skill knowledge to anticipate situations and assess non-immediate environmental information. This processing mode led to tactical “active response selection”, which we believe is an important factor in the creation of 100-ms delays in the appropriate reactions made by defenders, delays that translate into points scored. Such active response selection, which differs from passive processing of environmental information, i.e., the “passive response selection” that has been reported in highly skilled players in other sports studies, indicates that the processing mode in response selection changes according to the characteristics of a sport. Also, the mid-level skill group adopted passive response selection more frequently. Consequently, we suggest that 1) kendo players should aim towards active response selection, 2) should acquire effective skill knowledge, and 3) should utilize this knowledge actively and frequently in response selection.
著者
恵土 孝吉 星川 保
出版者
日本武道学会
雑誌
武道学研究 (ISSN:02879700)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.31-39, 1984-03-30 (Released:2012-11-27)
参考文献数
24

The purpose of this study is to measure a duration required for defense and furthermore, to investigate the factors which govern an achievement of defense in Kendo.Eleven University Kendo players were employed as subjects. Action potential from biceps brachii and triceps brachii of the right arm and a strain of shinai generated at strike were recorded. Time elapsed from initiation of action potential up to the strain of shinai is regarded as duration for defense. There is no difference in the duration required for defense due to the level of skill. Therefore it is supposed that there are more important factors than duration of defense action as to the achievement of defense in Kendo.
著者
中根 俊成 樋口 理 向野 晃弘 前田 泰宏 松尾 秀徳
出版者
日本臨床免疫学会
雑誌
日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.333a, 2014

【背景】抗ganglionicアセチルコリン受容体(gAChR)抗体は自己免疫性自律神経節障害(AAG)の病態において主たる役割を担っていると推測されている.我々は簡便,高感度,且つ定量性を備えた抗gAChR抗体測定系を確立し,2012年には全国からの抗体測定依頼を受ける態勢を整備した.【対象】全国の施設より送付された血清検体(自律神経障害を呈した248症例・331検体)を用いて抗gAChR抗体測定を行った.内訳はAAG(54例),AASN(23例)などであった.【方法】カイアシルシフェラーゼ免疫沈降(LIPS)を応用した検出法にて抗gAChR抗体(α3・β4サブユニット)測定を行い,臨床情報について解析した.【結果】全248症例のうち43症例で抗gAChRα3抗体が陽性であった(17.3%).43症例のうち12症例で抗gAChRβ4抗体が陽性であった.AAG/pandysautonomiaにおいて23/55例(41.8%)であり,抗体陽性症例の免疫治療内容について比較検討した.【考察】抗gAChR抗体陽性症例解析の基盤が整いつつあることを確認した.今後は中枢神経系に存在するnicotinic AChRを構成する他のサブユニットに対する抗体産生などを確認する必要がある.治療では複合的免疫治療が有効ではあるが,治療効果の症例間の差,同一症例においても治療反応性の良好な自律神経症状とそうでない自律神経症状が存在することなどが解決すべき問題である.