著者

川上 清文 高井 清子

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.31-34, 2017 (Released:2017-06-30)

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保育園で、自由遊び場面における乳幼児の保育者への行動を1年間縦断的に観察した。9名の保育者(4名は1歳児、5名は0歳児担当)に対する1歳児23名(女児12名、男児11名)と0歳児9名(女児4名、男児5名)の行動を、3期4回ずつ、各15分ずつ記録した。すなわち一人の保育者に対し各時期1時間、計3時間ずつ観察したことになる。観察者は、なるべく自然な形で保育者の近くにいて、乳幼児の保育者に対する行動をICレコーダーに口述記録した。1歳児は1歳児の部屋で3、4名の保育者と遊んでおり、0歳児は0歳児の部屋で4、5名の保育者と遊んでいた。乳幼児の保育者に対する行動は時期を追う毎に増加した。どの時期においても0歳児よりも1歳児の行動の方が多く、またほとんどの場合、女児の行動の方が男児よりも多かった。保育者に対する行動で多いのは“ことばかけ”と“物を渡す”行動で、1期では後者が最も多かったが、2期3期では前者が最も多い行動であった。特徴的だったのは、乳幼児が保育者を“遊びを誘う”行動や保育者の“手を取る”行動が観られたことである。乳幼児は積極的に遊びを誘ったり、場所を移動させたりした。さらに興味深いのは、保育者が玩具を布でふくのを手伝うというような行動も記録されたことである。つまり、保育園の乳幼児にとって、保育者は養育者であるだけでなく、ライフパートナーでもあるのである。

著者

井関 紗代 北神 慎司

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.59-64, 2017 (Released:2017-06-30)

被引用文献数

3

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Previous research has shown that people hold a higher value for objects that they own, a phenomenon commonly known as the endowment effect. Studies suggest that even without actual ownership, merely touching an object can increase its psychological ownership, which produces the endowment effect. However, touchable commodities are not always available prior to purchase (e.g., during online shopping). When an individual is unable to touch an object, its psychological ownership can be increased with mental imagery of touching it. Imagining touching an object, also known as haptic imagery, has a similar effect on psychological ownership as physical touch, due to a difference in the perception of control. Imagining touching an object results in greater feelings of physical control compared to not imagining touching it. Factors that contribute to the effect of haptic imagery on psychological ownership remain unexplored. In this study, we examined whether haptic importance of objects could impact the effect of haptic imagery on psychological ownership when touch was unavailable. Participants were assigned to the haptic imagery condition or the no-imagery condition. They were asked to look at a piece of paper that introduced an object as if they were considering buying it. Participants in the haptic imagery condition were instructed to imagine holding the object in their hands and to think about how it would feel, keeping their eyes closed throughout the process. Subsequently, all participants were asked to fill out the questionnaire about psychological ownership, perceived control, and familiarity. Results showed a significant effect of haptic imagery on psychological ownership and perceived control, regardless of haptic importance of objects. In addition, when touch is unavailable, an individual痴 psychological ownership of objects with low haptic importance can be more than those with high haptic importance. These findings are applicable to product marketing, specifically for online e-commerce stores.

著者

細野正夫 今井広亀共著

出版者

中洲公民館

巻号頁・発行日

1985

著者

関 一彦 鶴田 和仁 稲津 明美 福本 安甫 繁田 雅弘

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.243-248, 2013 (Released:2013-08-23)

参考文献数

26

被引用文献数

1 4

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目的:パーキンソン病(PD)では,罹病初期から非運動性症候の一つである嗅覚障害が顕著に認められ,またその自覚がないことは広く知られているが,低下する嗅覚の種別などについては検討されていない.よって,今回は,PDにおいて低下する嗅覚の種別(臭素)について健常者と比較し障害のプロフィールを明らかにすることを目的とした.方法:対象は,神経内科外来に通院中で臨床的にPDと診断されている女性患者14名(平均年齢71.6±6.1歳)と,精神疾患及び神経疾患に罹患してない健常高齢者女性11名(平均年齢68.9±6.9歳)であった.検査には,スティック型嗅覚同定能力検査法(OSIT-J)(Odor Stick Identification Test for Japanese)を用いた.結果:PD,健常者ともに低下していた臭素は材木・みかん・家庭用のガスであった.PDは,香水に対する嗅覚は保たれていた.一方,墨汁・メントール・カレー・ばら・ひのき・蒸れた靴下(汗臭い)・練乳(コンデンスミルク)の臭素は,健常者に比べ有意に低下しており,PDの補助診断指標となる可能性が示された.結論:PDで低下している嗅覚の内容を把握しておくことは,日常生活における危険の回避において,また効果的なリハビリテーションのプログラムの遂行において重要であると考えられた.

著者

宋唐愼微撰

出版者

楊先春刊 (歸仁齋)

巻号頁・発行日

vol.[12], 1579

著者

髙橋 掬太郎[作詞]

出版者

キングレコード

巻号頁・発行日

1958-07

著者

前田夏蔭

出版者

岡村庄助

巻号頁・発行日

1829

著者

金澤悠介 片山 琴絵 廣瀬 毅士 山口 和範

出版者

日本行動計量学会

雑誌

日本行動計量学会大会発表論文抄録集, 2010

巻号頁・発行日

vol.38, pp.210-213, 2010

被引用文献数

1

著者

柄本 健太郎 冨永 敦子 三溝 雄史 向後 千春

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.2, pp.85-92, 2013-05-18

参考文献数

8

著者

清王謨輯

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

vol.子餘第36册, 1792

著者

青山 和裕

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.48-51, 2018 (Released:2018-04-07)

参考文献数

7

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新教育課程における統計の指導では,学習した内容を実践的に活用しようという趣旨が強調され,統計グラフの指導では「よみ・かき」だけでなく,探究の過程において適切に用い,洞察を得るという視点が取り入れられてきている。一方で,統計グラフというのは「表現手段」として有用なツールでもあるのだが,そのような視点は現状の指導では取り入れられていない。本研究では,「表現手段」としての統計グラフに注目し,生徒のグラフ構成力に関する調査・分析を実施していく。

著者

澤口 真理 瀬戸 美奈子 SAWAGUCHI Mari SETO Minako

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要. 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学・教育実践 = BULLETIN OF THE FACULTY OF EDUCATION MIE UNIVERSITY. Natural Science,Humanities,Social Science,Education,Educational Practice (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.475-481, 2018-01-04

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学校現場ではいじめや生徒の自死、自傷他傷といった暴力行為など課題が山積する。早急な取り組みが求められており、その一つとして心理教育が一定の効果を上げている。本研究では高校生を対象とした心理教育について、「国語総合」授業の枠組みの中でデザインした上で実践し、その効果を検証することを目的とする。授業のデザインは認知行動療法をベースとし、スケーリングを手法として用いた。二次元レジリエンス尺度(平野,2010)を用いて授業の前後に質問紙調査を行った。216 名を授業前のレジリエンス要因得点高群71 名、中群74 名、低群71 名の3 群に分けて、レジリエンス得点を従属変数、時期と群を独立変数とする二要因の分散分析を行った。その結果、群の主効果に有意差が見られた(F(2,213)=220.277,P<.001)。交互作用に有意差は見られなかった。t 検定による分析の結果、低群において授業実施の前後のレジリエンス得点に有意差が見られた。レジリエンスが低い生徒に対して本授業が有効であった可能性が示唆された。

著者

鈴木 哲司

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集

巻号頁・発行日

vol.25, 2012

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土地利用の改変は、放射環境や蒸発散量を変化させ、地域の水収支や熱収支そして生態系に対して影響を与える可能性がある。近年、半乾燥地域であるナミビア北中部地域では、従来は未利用であった季節性湿地帯(以下,オシャナ)の水資源を有効活用し稲作を導入しようとする動きがある。オシャナはその下流部に多くの野生動物の生息域となっているエトーシャ国立公園を有する。そのため、稲作導入によりオシャナの水収支に対しどのような影響が及ぼされるのかを明らかにすることは、地域の生態系保護の観点からも重要である。そこで、本研究は、ナミビア北中部地域に出現するオシャナでの稲作導入に伴う水収支への影響について、とくに蒸発散量の変化とその要因を明らかにすることを目的とし実施した。2008年9月よりナミビア北中部地域に位置するナミビア大学オゴンゴキャンパスにて、オシャナ内にイネ圃場(Rice field, RF)と自然植生圃場(Natural vegetation field, NVF)を、アップランドにアップランド圃場(Upland field, UF)を設営し、ボーエン比・熱収支法によって蒸発散量(<i>ET</i>)を測定した。<i>ET</i>は、すべての圃場において降雨(<i>P</i>)の開始と共に増加した。しかし、UFでは雨季終盤にかけて<i>P</i>の減少に伴い<i>ET</i>も減少する傾向が見られたが、NVFとRFについてはオシャナに水面が存在している期間は<i>P</i>の存在に依存せず比較的高い<i>ET</i>を維持していたことがわかった。NVFとRFの<i>ET</i>は2010年の乾季に顕著な差を示した。その乾季の間、RFの<i>ET</i>は約0.6 mm day^-1を推移したが、NVFのそれは約0.9 mm day^-1を推移した。RFではイネの収穫に伴いイネの地上部が刈り取られたことで地表面が現れアルベドが増加し、<i>Rn</i>が減少し、<i>ET</i>が減少したのではないかと考えられる。この結果は、イネを導入する際の栽培管理方法によって栽培期間の雨季だけでなく、乾季においても<i>ET</i>が影響を受ける可能性があることを示唆しており、より詳細に解析を進めていく必要があろう。今後は当地の<i>ET</i>を規定する要因について分析を進め、それらの因子に対する稲作導入の影響についてさらに検討していく。

著者

李 明

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.14, no.28, pp.613-616, 2008-10-20 (Released:2009-03-17)

参考文献数

2

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This paper tries to consider the urban architecture of the Japanese colonial period seen in a small and medium-sized city in North East (East-North) area of China.The author collected a certain material and information by doing field work on the architecture of the Japanese colonial period in Yanbian Korean autonomous prefecture (old Kandao) about two months. In this paper, the architecture of the consulate general of Japan in old Kandao (in Longjing, China) is reported.

著者

原 将也

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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<b>1. </b><b>はじめに</b><br> アフリカの農耕民は生態環境の特性を認識し、その生態環境にあわせた農耕を営んでいる。アフリカでは微地形や標高、土壌の肥沃度などの生態環境のちがいを生かした農耕形態がみられる。たとえばザンビアのロジの人びとは、ザンベジ川の氾濫原の地形を高低差や土性のちがいによって区分し、それぞれの土地利用を変えている(岡本2002)。<br> ザンビアには、マメ科ジャケツイバラ亜科が優占する疎開林であるミオンボ林がひろがっている。そこでは、バントゥー系の農耕民が移動性の高い生活を営んできた。<br> 本発表で取りあげるザンビア北西部のS地区には、もともとカオンデの人びとが居住していた。カオンデの人びとは焼畑農耕を営み、その生活は自給指向性の強いものであった(大山2011)。1970年代以降、周辺の農村や都市からルンダやルバレ、チョークウェ、ルチャジという異なる民族がS地区に流入し、現在では5民族が混住している。<br> 本発表では、S地区に暮らす先住者のカオンデと移住者の人びとが選択する栽培作物を比較したうえで、人びとがもつ地域の生態環境に対する認識を示しながら、それぞれの土地利用のちがいについて明らかにする。<br><br><b>2. </b><b>研究の方法</b><b></b><br> 現地調査は2011年9月から2015年3月にかけて計6回、約18ヶ月にわたって実施した。S地区の住民に対して、農耕形態と生態環境の認識について聞き取り調査を実施した。2012年8月には、人びとが認識している生態環境ごとに土壌を採取し、日本においてpH(H₂O)、電気伝導度、全窒素含量、全炭素含量、有効態リン酸含量を調べた。2014年1月から2月には、S地区に居住する89人が耕作する耕作地の位置を、GPSを用いて測定した。<br><br><b>3. </b><b>先住者と移住者が栽培する主食作物のちがい</b><b></b><br> S地区の人びとは焼畑において、モロコシとキャッサバを主食作物として栽培していた。各世帯が栽培する主食作物をみると、モロコシはカオンデの世帯のみ、キャッサバはカオンデ以外の移住者の世帯で栽培される傾向にあった。この傾向は居住者のあいだでも強く認識されており、カオンデはモロコシ、移住者であるルンダやルバレはキャッサバというように、それぞれが嗜好する「伝統的な作物」を選択し、栽培しつづけているといわれている。<br><br><b>4. </b><b>生態環境の区分と土壌の理化学性</b><b></b><br> S地区の人びとは民族にかかわらず、生態環境を季節湿地と季節湿地の周縁部、アップランドの3つに分けて認識していた。季節湿地は雨季に湛水するため、耕作地としては利用されない一方で、ミオンボ林がひろがるアップランドは、季節湿地よりも標高が数メートル高く、耕作地として利用されている。季節湿地の周縁部とは、季節湿地からアップランドにかけてなだらかな斜面になっているミオンボ林のことであり、耕作地に適していると認識されている。<br> 人びとは季節湿地の周縁部の土壌は柔らかく養分が多いため、アップランドの土壌よりも農地に優れていると説明する。土壌の理化学性を検討すると、季節湿地の周縁部の土壌のほうが有効態リン酸の含量が多く、電気伝導度も高いことから、相対的に土壌養分が多い可能性が示唆された。<br><br><b>5. </b><b>考察:農耕形態のちがいと人びとが利用する生態環境</b><b></b><br> 耕作地の分布をみると、先住者のカオンデの人びとは季節湿地の周縁部、移住者の人びとはアップランドを耕作していた。カオンデの人びとは相対的に作物の生産性が高く、耕作しやすい季節湿地の周縁部を耕作していた。<br> 移住者の人びとが栽培するキャッサバは、水分や土壌条件などで土地を選ばず、乾燥地や貧栄養の土地にも作付けできる作物である。そのためキャッサバは、相対的に貧栄養であるアップランドでも栽培することができる。先住者のカオンデと移住者の人びとのあいだでは農耕形態にちがいがあり、栽培作物と利用する土地が異なっていた。現在に至るまで両者のあいだで、耕作地の競合が生じることなく、それぞれが選択した作物を栽培していた。<br><br><b>参考文献</b><br>大山修一 2011. アフリカ農村の自給生活は貧しいのか?. E-journal GEO 5(2): 87-124.<br>岡本雅博 2002. ザンベジ川氾濫原におけるロジ社会の生業構造. アジア・アフリカ地域研究2: 193-242.

出版者

写

著者

岡田 雅志

出版者

京都大学

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.3-38, 2012-07-31

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Tai muong (muang) societies in the valleys of Northwestern Vietnam provided sources of information which allowed Southeast Asian scholars such as Georges Condominas to establish models of the traditional political system in Mainland Southeast Asia. However, the muong model in their work only reflects the situation of societies in the colonial and post-colonial era. This article focuses on the case of Muʼòʼng Lò valley, which Black Tai people believe to be the first land reclaimed by their ancestors. It also re-examines how the muong structure was historically formed in the context of dynamic changes in the Sino-Southeast Asian macro-region since the 18th century, such as mass migration from China, booming inland trade and expanding lowland powers especially the Nguyê˜n dynasty. The examination of documents in Han Nom (including đia ba triê`u Nguyê˜n, land registers of the Nguyê˜n dynasty) and in old Tai shows that Mu ̇ ʼòʼng Lò valley originally had dual centers and the structure with a center-periphery hierarchy which Condominas called systèmes à emboîtement did not emerge until the early 19th century. It is arguable that adoption to the changes led to political cohesion in Muʼòʼng Lò valley.

著者

輪島 達郎 浜下 昌宏 伊達 功 行安 茂 小松 敏弘 矢嶋 直規 大澤 麦 三浦 永光 小田川 大典 柘植 尚則

出版者

日本イギリス哲学会

雑誌

イギリス哲学研究 (ISSN:03877450)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.46-58, 1995

著者

千木良 雅弘 田中 和弘

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.103, no.8, pp.781-793, 1997-08-15

参考文献数

25

被引用文献数

10 52

著者

"牧野 幸志" "マキノ コウシ" Koshi" "MAKINO

雑誌

経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.41-56, 2011-11

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"本研究は,青年期における恋愛と性行動に関する調査研究である。本研究では,まず,現代青年の恋愛と性行動の現状を明らかにする。その後,「浮気」に関する行動の判断基準を明らかにし,現代青年が「浮気」に対してどのような態度を持っており,浮気への行動意志をどの程度持っているかを明らかにする。被験者は,大学生・短大生200 名(男性106 名,女性94 名,平均年齢19.49歳)であった。調査の結果,現代青年において恋愛経験率は68.5%,別れ経験率は63.0%,性経験率45.5%であった。浮気と判断される恋人の行動は,「恋人以外の異性とキス以上の関係を持つ」であった。浮気に対する態度には,「浮気への否定的態度」,「浮気への憧れ」,「浮気の積極的容認」,「浮気の消極的容認」の4 因子がみられた。浮気への行動意志は,いずれも低かったが,女性よりも男性のほうが浮気意志は強く,恋愛経験よりも性経験が浮気意志に関連している可能性が示された。"