著者

安部 聡一郎

出版者

金沢大学文学部

雑誌

金沢大学文学部論集. 史学・考古学・地理学篇 (ISSN:13424270)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.13-110, 2008-03-25

著者

玄旨 [著]

巻号頁・発行日

vol.[5], 1600

著者

原田 洋 原田 敦子

出版者

公益財団法人 地球環境戦略研究機関 国際生態学センター

雑誌

生態環境研究 (ISSN:13404776)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.Body3, 1995-09-30 (Released:2018-04-10)

著者

伊藤 哲朗 奥村 徹 沼田 宗純

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.319-326, 2018-07-01 (Released:2018-08-01)

参考文献数

1

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2015 年に発生したパリ同時多発テロにおいては,劇場やカフェ,レストランでのテロリストの銃撃により,多くの死傷者を出す事態となったが,フランス政府及び医療機関の迅速的確な危機管理対応および医療体制により,死傷者とりわけ死者の発生を最小限に食い止めることができた.また,フランスで開催されたEURO2016 サッカー大会においても危惧されたテロの発生を封圧した.2020 東京オリンピックを控えテロの脅威が高まる我が国においても,事件発生時の危機管理体制及び医療体制を考えることは極めて重要であり,フランスの事例及び教訓に学ぶ.

著者

小川 一郎

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.48, no.10, pp.10_T1-10_T2, 2010 (Released:2012-03-27)

著者

岩谷 宣行

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.108, 2004

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1.はじめに私たちの生活において,「レンタル」という行為は広く認知されている.企業・個人問わず,そのモノを購入する場合と比較して費用節約に及ぼす効果は大きく,またその業態の社会経済における位置づけも上昇してきている.立地とその特性を追求した地理学的研究は,小売業に関するものが大部分を占めている.そしてそれらは都市の地域構造を考察する際に大きな役割を担っている.しかし,レンタル業というものに視点をおいて行われた研究はみられない.レンタル業はその特徴的な業態から,蓄積されてきた同種の研究と同様にこれから検討していくことの意義は大きいものと考える.その中で,地域的な背景が店舗展開に影響を及ぼしていると思われるレンタカー業を研究対象として設定した. 2.研究対象地域と研究方法 「旅客地域流動調査」における交通機関別旅客輸送分担率によると,自家用車分担率が高く,また全国で最もモータリゼーション化が進んでいるといえる群馬県を対象地域とした.そして,全国展開するレンタカー事業者8社48店舗を考察対象とした.協力が得られ,聞き取り調査を行うことができたのは6社40店舗である.2社8店舗については観察で調査の一部として扱った.3.立地特性 群馬県におけるレンタカー店舗の立地は14市町村にみられる.その半数は高崎市と前橋市に立地している.太田市・月夜野町が両市に続くものの,その他の10市町村には1ないしは2店舗の立地がみられるにすぎず,その格差は大きい.各店舗の立地特性から,駅前に近接する店舗を「駅前指向型」,幹線道路に面する店舗を「幹線道路指向型」として立地形態分類をすると,両者の立地がみられるのは高崎市・前橋市・太田市・桐生市である.また,各店舗を利用者のレンタカー利用目的から,「レジャー中心型店舗」・「ビジネス中心型店舗」・「代車中心型店舗」・「複合型店舗」の4パターンに分類した.レジャー中心型店舗は北毛地域と西毛地域に集中しており,そのいずれもが1990年以降開設されたものである.ビジネス中心型店舗はJR高崎駅前とJR前橋駅前に集中している.代車中心型店舗は1988年以降に開設された新しい形態で,県央地域と東毛地域に立地している.複合型店舗は県央地域と東毛地域に立地している.4.地域的展開群馬県内において,県央・北毛・西毛・東毛の各地域によってレンタカー店舗の立地・利用形態には大きな差異が認められた.その差異をもたらした要因は,それらの地域が都市機能をもつ地域か観光機能をもつ地域かにあるといえる. 群馬県内における都市地域は,県央地域と東毛地域に広がっている.これらの地域は人口が多いことから,自動車に対する需要が高い.自動車同士による交通事故の発生を成立条件とし,地元住民が利用者の大部分となる代車中心型店舗は,県央・東毛両地域にのみ立地している.また,主として新幹線が停車することで,交通の結節点となり拠点性を発揮しているJR高崎駅前には,群馬県外からのビジネス需要に応えるビジネス中心型店舗が立地している. 一方,北毛地域や西毛地域は,都市地域的な要素が少なく,観光地域的な色彩が強い.両地域に存在する観光地の多くは,鉄道駅からさらなるアクセス手段を必要としている.そのため,両地域ではレジャー利用が主体となるレンタカー店舗がほとんどを占めている. そのレジャー中心型店舗は,地元住民の需要を主たる成立条件としていない.都市的機能を有しないこれら両地域では,その機能が成立の基本となるビジネス中心型店舗・代車中心型店舗は立地しえないのである.

著者

丸山 洋平 吉次 翼

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2016年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100043, 2016 (Released:2016-11-09)

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2011年3月に発生した東日本大震災から5年以上が経過した。その間、被災地および被災者に対する様々な支援が行われてきたが、集団移転、復興まちづくりの長期化、福島第一原発事故に伴う避難指示区域の設定等の理由により、居住地の変更を余儀なくされている人々が多数存在している。被災者の移動による転出と転入が生起しており、結果的に東日本大震災は被災地とその周辺自治体の人口分布変動を引き起こしている。人口移動を把握する方法として住民基本台帳人口移動報告を利用することが考えられるが、平時から住民票を動かさずに転居するという実態がある。それに加えて、原発避難者特例法等により、原発付近に居住できなくなった人々が、元の自治体に住民票を残しながら避難先自治体で行政サービスを受けることが可能になっており、とりわけ福島原発周辺自治体の人口移動を正確に把握することが困難であった。2016年6月末に2015年国勢調査の抽出速報値が公表され、都道府県と人口20万人以上の市で男女・年齢5歳階級別人口を分析できるようになった。本報告では被災自治体、特に福島県と県内人口20万人以上の市である福島市、郡山市、いわき市を対象として、2010年から2015年までの年齢別の人口移動、その結果としての人口分布変動を分析する。そして、それを以て被災地の復興計画や地方人口ビジョン・地方版総合戦略に見られる将来人口の見通しを批判的に検討することを試みる。なお、国勢調査の抽出速報値は、標本誤差の影響によって後に公表される確定値から少なくない乖離があることに留意する必要がある。 総人口の変化を見ると、2005年~2010年、2010年~2015年の2期間の人口増加率は、岩手県は-4.0%、-3.8%、宮城県は-0.5%、-0.6%、福島県は-3.0%、-5.7%であり、福島県において震災後に人口減少傾向が強まっている。2010年~2015年の年齢別純移動率を見ると、岩手県、宮城県では過去のパターンからの変化が小さいが、福島県では年少人口の大きな転出超過、前期高齢者の転入超過、後期高齢者の転出超過等があり、年齢構造が大きく変化し、少子高齢化の進行を早める結果となっていた。福島県内の3.市では、福島市といわき市の総人口が減少から増加に転じており、県内人口移動の影響が想起される。年齢別の純移動率を見ると、年少人口が転出超過になる点は福島県全体と同様であるが、福島市と郡山市では高齢期の転入超過が明確に表れているのに対し、いわき市では20歳代後半以降の全年齢層で転入超過になるという違いが見られる。浜通り地方にあるいわき市は沿岸部ではあるものの、福島第一原発付近の町村の多くが街ごといわき市へ移転し、原子力災害による避難者のための災害公営住宅が集中的に整備されていること等から、高齢者だけではなく幅広い年齢層で転入超過になっていると考えられる。中通り地方にある福島市と郡山市にも復興公営住宅が集中して整備されており、これが高齢者の転入超過に結びついていると推察される。以上をまとめると、福島県からは子どものいる世帯が主に流出し、県内では被災者向けの施策の影響で特定の都市部に人口が集中するという変化が起きているといえるだろう。 原発周辺地域の居住制限は短期間で解除されるものではなく、被災者は長期にわたって避難先での居住を続ける可能性があり、将来的には特定地域が極端に高齢化すると考えられる。加えて、年少人口の流出は将来の再生産年齢人口の減少から出生数の減少へと結びつき、福島県全体の少子高齢化を加速させる。各自治体の地方人口ビジョンを見ると、郡山市といわき市は原発避難者の状況分析と将来推計を行っているが、福島県と福島市では特に言及されていない。また、地方人口ビジョン全般に言えることだが、将来の出生率と純移動率に楽観的な見通しを与えた推計結果を目標人口に相当するものとして扱っており、とりわけ被災自治体では、こうした目標人口を掲げて現実を直視しないことが、復旧・復興を長期化させるのみならず、かえって地域の持続性を損なう可能性もある。今後の復興計画を単なる精神的な規定ではなく、実質的かつ効果的な政策枠組みとして機能させるためには、震災後の人口変動を踏まえ、よりシビアな将来人口の見通しを基準とする政策形成へと舵を切る必要がある。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.587, pp.46-49, 2014-03-10

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不安2JR東日本の被災路線で、復旧の過程に大きな差が生じている。本復旧で既に工事着手している路線、BRTで仮復旧している路線、バスで代行輸送している路線──。利用者数が減少下にある鉄道の復旧はどうあるべきか。

著者

西谷 功

出版者

勉誠出版

雑誌

アジア遊学

巻号頁・発行日

no.132, pp.112-127, 2010-05

著者

Serina Taguchi Futoshi Komine Kei Kubochi Ryosuke Fushiki Fumiaki Kimura Hideo Matsumura

出版者

Nihon University School of Dentistry

雑誌

Journal of Oral Science (ISSN:13434934)

巻号頁・発行日

pp.17-0383, (Released:2018-08-25)

参考文献数

35

被引用文献数

8

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This study examined the effect of silane and phosphate functional monomer on bond strengths between a resin-based luting agent joined to a lithium disilicate ceramic (IPS e.max) and silica (quartz) materials. The e.max and quartz specimens were assigned to 6 groups with different priming/bonding agents, namely, Clearfil Porcelain Bond Activator, Clearfil Photo Bond, Clearfil Photo Bond Universal with Clearfil Porcelain Bond Activator, Clearfil Photo Bond Catalyst with Clearfil Porcelain Bond Activator, Clearfil Photo Bond with Clearfil Porcelain Bond Activator, and unprimed. The corresponding specimens were bonded by using a resin-based luting agent (Panavia V5). Shear bond strengths were determined before and after 5,000 thermocycles. For both the e.max and quartz specimens, the Clearfil Photo Bond Universal with Clearfil Porcelain Bond Activator group had the highest pre- and post-thermocycling bond strength values. Combined use of silane in the acidic environment of a phosphate functional monomer and initiators enhances bond strength of a resin-based luting agent to e.max ceramic and quartz materials.

著者

宇城 貴啓 今村 幸祐 橋本 秀雄

出版者

映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア = The journal of the Institute of Image Information and Television Engineers (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.912-916, 2001-06-20

参考文献数

5

被引用文献数

3

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画像の領域分割などのクラスタリング問題でしばしば用いられるK平均アルゴリズムは, 簡単な原理に基づき有効な結果を与えることが多いが, 初期値依存性があるため適切な初期値を与えなければ, クラスタリング結果に大きな影響を与えることがある.本論文では, 適切な初期値配置法を検討し, 繰り返し処理を行いながら適応的により良いクラスタを形成するクラスタリングアルゴリズムを提案する.提案法を動領域分割手法に適用した結果, 初期値による影響が少ないロバストなクラスタリング手法であることが確認できた.

著者

奥山 康子 船津 貴弘 高本 尚彦

出版者

一般社団法人日本鉱物科学会

雑誌

日本鉱物科学会年会講演要旨集 日本鉱物科学会 2013年年会

巻号頁・発行日

pp.18, 2013 (Released:2018-06-07)

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CO2地中貯留に伴う貯留システムの変形や破断、また貯留流体の漏洩という動的応答現象のナチュラル・アナログとして松代群発地震をとりあげ、現象の原因となった深部流体の地球化学的特性を検討した。原因流体は、松代地域での深部試錐でえられた地下水組成より高塩分濃度と推定される。原因流体の組成は、CO2地中貯留に伴う岩盤の動的応答を探る流体流動-岩石力学連成シミュレーションにて必須のものである。

著者

柴田, 常昭

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[2],

著者

吉永 純

出版者

貧困研究会 ; 2008-

雑誌

貧困研究 = Journal of poverty

巻号頁・発行日

vol.20, pp.32-38, 2018-05

著者

高須 毅 高木 摂夫 間口 四郎 福田 諭 犬山 征夫

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.805-809, 1991-07-20 (Released:2013-05-10)

参考文献数

15

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鼻過敏症における, 心因, 自律神経の関与について知るため, 鼻アレルギー患者47名, 血管運動性鼻炎患者15名に, TOHO MEDICAL INDEX (TMI) を施行し, 以下の結論を得た.1. 鼻アレルギー患者と血管運動性鼻炎患者との間には, 神経症的傾向, 自律神経失調症的傾向に差は見られなかつた.2. 鼻過敏症患者は, 全身的な自律神経失調状態に傾いている傾向を見せた.3. 鼻過敏症患者では, 自覚症状が強い程, 自律神経性愁訴, 精神性愁訴が多く, 自律神経的, 精神的背景が自覚症状の重症化に関与している可能性があると思われた.4. 重症化, 難治化している鼻過敏症患者の状態を把握し, 治療方針を決定する上で, TMIは簡便で有用である.

著者

吉澤 寿

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.116-121, 2007-09-25 (Released:2017-10-27)

参考文献数

19

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神経性食思不振症(AN)を基礎疾患に有する18歳の女性の症例において,比較的稀な消化管壁内に多発性の気腫を示した腸管気腫性嚢胞症(PCI)の症例を経験したので報告する。ANに伴う自己誘発性嘔吐,無月経,甲状腺機能低下を示し,慢性的な便秘も有していた。腹部膨満感が出現したため,某院救急外来を受診した。腹部単純X線写真,腹部CT検査にて,腹腔内遊離ガスと上行結腸から脾彎曲部に線状の腸管壁内ガス像を認め,PCIと診断され,高圧酸素療法(HBO)目的で当院紹介入院となった。安静,絶飲食とし,1日170分,週5日間のHBOを開始した。自覚症状の軽減を認め,第6病日より飲食を再開した。腹部単純X線写真にて腸管壁内ガス像の改善を認めたため第17病日退院とし,外来にて1日85分,週5日間のHBOを実施した。HBO開始1ヵ月後の腹部単純X線写真にて病変は消失し,HBOを終了した。本例は,高度の便秘症と自己誘発性嘔吐から腸管内圧上昇をきたし,PCIを発症したと推察された。

著者

浜田 信生 野坂 大輔 小林 正志 吉川 一光 石垣 祐三 田利 信二朗

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.197-209, 2012-06-25 (Released:2012-08-08)

参考文献数

28

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Matsushiro earthquake swarm is a most well known and well studied earthquake swarm in the history of seismology. From viewpoints of geophysics, geology and geochemistry, various observations, field surveys and analyses had been made to reveal characteristics of the swarm. On the basis of these studies, several models had been proposed to explain why and how the swarm originated and developed. However, majority of studies had focused on the activity around the climatic stage of the swarm in 1966 and so far, studies on the initial stage of the swarm in mid 1965 had remained few due to lack of sufficient observation data. The exact area where the swarm was born had not been known and the swarm was vaguely believed to originate from the area around Mt. Minakami in former Matsushiro town (now belongs to Nagano city). Considering that the manner of initial development of swarm activity represents an important characteristic of the swarm earthquake, we tried to get more clear view about initial stage of the swarm activity in this study. We re-investigated seismograms obtained by routine observation and studied seismograms of temporal stations for the first time which had not been processed yet. By scanning analogue seismograms, we made a complete data set of S-P times with high precision for each station. Although the data set of S-P times from two stations are not sufficient for conventional hypocenter location, we were able to narrow down a possible source area of the swarm activity under the reasonable assumptions. By considering direction of initial motion of P waves and assuming local velocity model of the upper crust in the region and plausible focal depth of 4.5km of the swarm earthquake, we found that the area of swarm in the very beginning in August, 1965 is located about 4km north-east of the Matsushiro earthquake fault (MEF) in former Wakaho town near its border with former Matsushiro town. Size of the initial swarm area was 3-4km in diameter. While swarm activity in the initial region was gradually decaying in September new swarm activity appeared separately from the initial swarm area around southern and south-west part of the MEF. Activity in the new swarm area had been increasing and it was developed to more intense swarm after October, 1965 when establishment of temporal seismic station network of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo enabled detailed hypocenter location. The new swarm area coincides with the area where large amount of ground water moved upward and was released on the ground surface in the climatic stage of the swarm. It was well known that source area of the swarm was split and expanded toward north-east and south-west after March, 1967 in its climatic stage. Present study on the initial development of swarm area suggested that characteristics of the Matsushiro earthquake swarm such as splitting and expansion of its source area toward northeast and southwest were inherent in their early stage of the activity in August and September, 1965.

著者

内藤 靖彦 ROPERT?COUDERT Yan ROPERT-COUDERT Y. M.

出版者

国立極地研究所

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2001

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西オーストラリアにおいてリトルペンギン(Eudyptula minor)の採餌生態に関する研究を行った。これまでこの鳥の海での行動に関することはほとんどわかっていなかった。この研究には2つの目的があり、1つは基礎的な生態研究で、もう1つは個体群の保護、管理に役立つ情報を得ることであった。野外調査は2001年9月と2002年8月にオーストラリア、パース近郊の動物園およびペンギン島のリトルペンギン繁殖地で、共同研究者のDr.B.C.Cannell(マードック大学)とともに実施した。Dr.Cannellはこの研究における個体群の保護、管理に関わる部分を担当した。現地ではデータロガーの装着回収、ヒナの計測、餌生物の採集を行った。得られたデータは日本で解析し、この種において初めて潜水採餌戦略に大きな個体差があることを発見した。これはすでに論文としてまとめられ、現在Waterbirds(国際学術誌)で印刷中である。他に2つの論文を準備中であり、1つはB.C.Cannell et al.によるリトルペンギンの潜水行動の特徴を記載したもので、本種の保護と管理には海中における施策が不可欠であることを示している。もう1本は加速度データロガーを用いたリトルペンギンの詳細な行動時間配分に関するものである。潜水採餌戦略の個体差に関しては2001年12月に国立極地研究所で開催された極域生物シンポジウムにおいても発表した。

著者

田代 耕一 遠藤 正英 川﨑 恭太郎 猪野 嘉一 森 政雄

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.77-77, 2016

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<p>【はじめに】</p><p>脳卒中片麻痺患者(以下:CVA患者)において歩行の獲得は日常生活動作(以下:ADL)に大きく影響を及ぼす。歩行の獲得には杖や補装具といった歩行補助具の役割が重要となる。特に杖は麻痺側下肢に代わる体重の支持、歩行中のバランス保持などを目的に使用される。そして臨床上、杖の高さの違いによって歩容が変化することを経験する。いくつかの教本によると、杖の高さは大腿骨大転子部の高さとされているが、CVA患者の歩行において大転子の高さでは合わないことも経験する。そのため実際、杖の高さの設定はセラピストの視覚的評価に頼っており、力学的評価を簡易的に測定することは困難である。</p><p>そこでグリップの把持により上肢荷重量が測定可能なリハビリ支援ツールTree(リーフ株式会社製)、足圧インソールモニター(以下:Pit)(リーフ株式会社製)を使用し、グリップの高さの違いがCVA患者の歩行における非麻痺側上肢の荷重量(以下:上肢荷重量)、麻痺側下肢の立脚期荷重量(以下:立脚期荷重量)に与える影響について検討した。</p><p>【方法】</p><p>対象は脳卒中左片麻痺患者1名であり、Brunnstrom recovery stage上肢Ⅲ手指Ⅱ下肢Ⅲ、歩行はT杖、短下肢装具を装着し2動作前型で自立であった。その対象者に対し、Treeのグリップの高さを変更しつつTree使用下での歩行を3回実施した。グリップの高さは、対象者が日常的に使用している杖の高さである90cm、その高さから上下に5cmずつ変更した場合の3条件とした。Treeの設定はフリー走行モードとし、速度は10m歩行にて抽出した快適歩行速度0.35m/sとした。また、測定は85cm、90cm、95cmの順で実施した。そして各3条件においてグリップを把持する上肢荷重量(kg)、立脚期荷重量(%)をそれぞれ測定した。上肢荷重量は全歩行周期における平均値を算出し、立脚期荷重量は連続する3歩行周期における平均値を抽出した。立脚期荷重量はPitを使用し、立脚期は1歩行周期における麻痺側下肢の踵接地からつま先離地とした。Pitでの計測数値は対象者の全体重を100%とし算出した。</p><p>【結果】</p><p> グリップの高さ85cmの場合、上肢荷重量の平均値が1.87kg、立脚期荷重量が53.4±28.2%であった。90cmの場合、上肢荷重量の平均値が1.62kg、立脚期荷重量が50.1±26.5%であった。95cmの場合、上肢荷重量が1.34kg、立脚期荷重量が62.0±31.1%であった。</p><p>【考察】</p><p>グリップが高くなるにつれて上肢荷重量は減少する傾向がみられた。これはグリップが高くなるにつれて、上肢の下方への支持が難しくなったためと考える。</p><p>また立脚期荷重量においては、自身の杖の高さとは異なる場合に増加する傾向がみられた。85cmの場合は、90cmの場合と比較して左下肢前遊脚期に体幹・骨盤帯の右回旋が増加し、さらに体幹の前屈を生じるため股関節屈曲位での振り出しとなる。結果的に屈筋共同運動が誘発され、床から足底までの距離が大きくなる。そのため左立脚期における衝撃が大きくなり、立脚期荷重量が増加したと考える。95cmの場合は、85cm、90cmの場合と比較して左下肢前遊脚期に体幹の前屈・右回旋が減少し麻痺側への重心移動が容易となったため、麻痺側への重心移動が大きくなり立脚期荷重量が増加したのではないかと考える。以上のことから、杖の高さによって上肢荷重量、立脚期荷重量に変化を示し杖の高さが歩行時の重心移動に影響することが考えられる。しかし、Treeのグリップは杖と同機能ではない。そこで今後は症例数を増やし杖使用時、Tree使用時の比較を含めた検証を行っていく。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>対象には本研究の内容を説明し同意を得た。また当院倫理審査委員会にて承認を得ている。(2016040402番)</p>

著者

ファルマシア委員会

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.519-520, 2018-06-01

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メディシナルケミストにとっての含ホウ素化合物,結晶化の確率を高める工夫,FDAの共結晶ガイドラインが制定された,ハダカデバネズミは老化しないのか?,バイオマーカーを活用した抗がん薬のバスケット試験,世界初のデジタルメディスンによる服薬アドヒアランスの向上に期待