著者

菊地 善太

出版者

日本大学大学院総合社会情報研究科

雑誌

日本大学大学院総合社会情報研究科紀要 (ISSN:13461656)

巻号頁・発行日

no.7, pp.161-171, 2007-02

著者

大清水 裕

出版者

滋賀大学教育学部

雑誌

滋賀大学教育学部紀要 (ISSN:21887691)

巻号頁・発行日

no.67, pp.123-137, 2018-03-30

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ローマ帝国支配下の北アフリカにおける「ローマ化」を考える上で、皇帝礼拝は重視されてきたテーマの一つである。古代ローマにおける皇帝礼拝は、ヘレニズム諸王国における支配者崇拝に由来するとされるが、両者は必ずしも同一のものではない。スエトニウスは、以下のように述べている。 「属州が神殿の建立について、従来もよく総督のためにすら決議していることは知っていたが、アウグストゥスはいかなる属州の決議も、自分のローマ国民共通の名義以外は、受理しなかった。首都ではたいそう頑固にこの名誉を拒否した。」 アウグストゥスは、東方では女神ローマとの合祀を条件に自らに対する祭祀を容認する一方、生前の神格化に忌避感の強かった首都ローマでは厳にそれを慎んだとされる。他方、ヘレニズム諸王国のような支配者崇拝の伝統がなかった西方の諸属州においては、ローマ皇帝礼拝は、東方やイタリアとも異なる展開を見せている。本稿では、ラテン語で刻まれた碑文が数多く出土している北アフリカを舞台として、ローマ皇帝礼拝の展開について再考を試みたい。西方諸属州におけるローマ皇帝礼拝については、 D. Fishwick による造瀚な研究が知られている。彼は、ローマ皇帝礼拝の中でも属州単位で行われた祭祀に着目し、アフリカ・プロコンスラリス属州については、後70~72年頃に皇帝礼拝祭祀が確立されたと主張している。ネロ帝死後の内乱を経て成立したフラウィウス朝の下では、その帝位を正当化するための措置が必要とされた。アフリカ・プロコンスラリス属州におけるローマ皇帝礼拝の確立も、その一環であったということになる。ローマ帝政期北アフリカの宗教研究で知られる M. Le Glay がフラウィウス朝期の変革を重視していたこととも符合する見方である。 それに対して、アウグストゥス治世からコンモドゥス治世までの北アフリカ諸都市における皇帝権の表象について検討した F. Hurlet はフラウィウス朝期に画期を見出す Fishwick の見方に疑問を投げかけている。彼は、この時期に諸都市で皇帝に対して捧げられた碑文群の他、皇帝や帝室の人々の肖像、貨幣などの関連資料も網羅的に分析し、フラウィウス朝期には前後の時期と比べて大きな変化が見られないこと、北アフリカの諸都市で皇帝像が広くみられるようになるのは2世紀以降であることを指摘している。 実際、アフリカ・プロコンスラリス属州における属州単位での皇帝礼拝が行われていたことも知られている。 他方、 J. B. Rives は、皇帝礼拝の採用がローマの文化的アイデンティの採用と同時であったと思われる事例があることを認める一方、実態は考えられてきたよりも複雑であったと述べ、いくつかのケーススタディを通して、ローマ皇帝礼拝の導入が旧来の文化的伝統の放棄だったわけではなく、ポエニ系の祭祀がその基盤となっていた可能性も指摘している。北アフリカにおけるローマ皇帝礼拝の展開も」、その置かれた条件により多様であったと考えられる。 そこで本稿では、北アフリカの中でも、属州単位での皇帝礼拝の中心となっていた州都カルタゴとその周辺地域を取り上げる。まず、アウグストゥス期のカルタゴで見られた個人による最初期の皇帝礼拝の事例について確認したうえで、都市単位での皇帝礼拝の動向について考察する。その上で、フラウィウス朝期にアフリカ・プロコンスラリス属州の単位で皇帝礼拝が成立した根拠とされる碑文を再検討し、北アフリカにおけるローマ皇帝礼拝の展開について、その特色を考えてみたい。

著者

[豊田天功] [著]

巻号頁・発行日

vol.[33], 1800

著者

加瀬 正一

出版者

日本国際経済学会

雑誌

国際経済 (ISSN:03873943)

巻号頁・発行日

vol.1971, no.22, pp.34-63, 1971

著者

信迫 悟志 坂井 理美 辻本 多恵子 首藤 隆志 西 勇樹 浅野 大喜 古川 恵美 大住 倫弘 嶋田 総太郎 森岡 周 中井 昭夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】発達性協調運動障害(Developmental Coordination Disorder:DCD)は,注意欠如多動性障害(Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder:ADHD)の約50%に併存し(McLeod, 2016),自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder:ASD)にも合併することが報告されている(Sumner, 2016)。一方,DCDの病態として,内部モデル障害(Adams, 2014)やmirror neuron systemの機能不全(Reynolds, 2015)が示唆されているが,それらを示す直接的な証拠は乏しい。そこで本研究では,視覚フィードバック遅延検出課題(Shimada, 2010)を用いた内部モデルの定量的評価と運動観察干渉課題(Kilner, 2003)を用いた自動模倣機能の定量的評価を横断的に実施し,DCDに関わる因子を分析した。</p><p></p><p></p><p>【方法】対象は公立保育所・小・中学校で募集された神経筋障害のない4歳から15歳までの64名(男児52名,平均年齢±標準偏差:9.7歳±2.7)であった。測定項目として,Movement-ABC2(M-ABC2)のManual dexterity,視覚フィードバック遅延検出課題,運動観察干渉課題,バールソン児童用抑うつ性尺度(DSRS-C)を実施し,保護者に対するアンケート調査として,Social Communication Questionnaire(SCQ),ADHD-Rating Scale-IV(ADHD-RS-IV),DCD Questionaire(DCDQ)を実施した。MATLAB R2014b(MathWorks)を用いて,内部モデルにおける多感覚統合機能の定量的指標として,視覚フィードバック遅延検出課題の結果から遅延検出閾値(delay detection threshold:DDT)と遅延検出確率曲線の勾配を算出し,自動模倣機能の定量的指標として,運動観察干渉課題の結果から干渉効果(Interference Effect:IE)を算出した。M-ABC2の結果より,16 percentile未満をDCD群(26名),以上を定型発達(Typical Development:TD)群(38名)に分類し,統計学的に各測定項目での群間比較,相関分析,重回帰分析を実施した。全ての統計学的検討は,SPSS Statistics 24(IBM)を用いて実施し,有意水準は5%とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】DCD群とTD群の比較において,年齢(p=0.418),性別(p=0.061),利き手(p=0.511),IE(p=0.637)に有意差は認めなかった。一方で,DCD群ではTD群と比較して,有意にSCQ(p=0.004),ADHD-RS-IV(p=0.001),DSRS-C(p=0.018)が高く,DCDQが低く(p=0.006),DDTの延長(p=0.000)と勾配の低下(p=0.003)を認めた。またM-ABC2のpercentileとSCQ(r=-0.361,p=0.007),ADHD-RS-IV(r=-0.364,p=0.006),DCDQ(r=0.415,p=0.002),DDT(r=-0.614,p=0.000),勾配(r=0.403,p=0.001)との間には,それぞれ有意な相関関係を認めた。そこで,percentileを従属変数,これらの変数を独立変数とした重回帰分析(強制投入法)を実施した結果,DDTが最も重要な独立変数であった(β=-0.491,p=0.002)。</p><p></p><p></p><p>【結論】本研究では,内部モデルにおける運動の予測情報(運動の意図,遠心性コピー)も含めた多感覚統合機能不全(DDTの延長)が,DCDに最も重要な因子の一つであることが示された。</p>

著者

今木 雅英 三好 保 藤井 正信 勢井 雅子 多田 敏子 中村 武夫 棚田 成紀

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.635-641, 1990-06-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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日本人を対象とした穀類の消化吸収率およびエネルギー利用率に関する正確なデータがほとんどないので,これらの値を算出した。対象者は日本人青年男子4名である。7日間の基礎食,それに続いて精白米,小麦粉,そば粉のテスト食品を7日間摂取させた。実験期間中に排泄された糞および尿は全量採取し分析に供した。基礎食期とテスト食期の成分の差によって,消化吸収率およびエネルギー利用率を算出した。以下はその結果である。1) 蛋白質の消化吸収率は,精白米(粒状)89.6±5.0%,小麦粉(粉状)93.4±2.9%,そば粉85.1±2.5%であった。2) 脂質の消化吸収率は,精白米93.6±1.8%,小麦粉70.8±13.5%,そば粉103.1±8.4%であった(脂質は実験食での摂取量が少なかったため誤差も大きかった)。3) 炭水化物の消化吸収率はほとんど100%であった。4) 正味エネルギー利用率は,精白米100.6±1.4%,小麦粉96.5±1.1%,そば粉96.0±1.1%であった。

著者

星原 徳子 岡 真由美 通堂 小也香 橋本 真代 森 壽子 長島 瞳 河原 正明 藤本 政明

出版者

公益社団法人 日本視能訓練士協会

雑誌

日本視能訓練士協会誌

巻号頁・発行日

vol.46, pp.119-128, 2017

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<p><b>【目的】</b>言語聴覚士(ST)が所属する医療機関より精査目的で受診した発達障害児の眼科的評価および治療法を分析し、視能訓練士(CO)の発達障害児に対する視能評価を通した医療連携と発達支援について検討した。</p><p><b>【対象・方法】</b>対象は、発達障害児17例(未就学児9例、就学児8例)で、初診時年齢は2歳8か月~12歳9か月(中央値6歳1か月)であった。発達障害にかかわる診断名は、自閉症スペクトラム障害、注意欠如多動性障害、学習障害、発達性協調運動障害、言語発達障害、構音障害、これら合併例であった。</p><p><b>【結果】</b>STからの紹介理由は、視覚的問題12例、視行動の問題6例、家族歴に伴う精査目的3例に大別された(重複例を含む)。視覚的問題の内訳は、眼位異常4例、頭位異常3例、片目つぶり2例、注視・追視困難1例、眼鏡装用不十分3例であった。これら12例中11例が弱視または斜視等による視能障害があると診断された。視行動の問題を有していた6例全例が、弱視または斜視と診断された。治療は、外斜視手術施行2例、健眼遮閉法1例、両下眼瞼内反症手術1例(重複例を含む)であった。また、全例に屈折異常があり、等価球面値±0.75D以上の症例14例(82%)において屈折矯正を行った。</p><p><b>【結論】</b>COとSTの医療連携により、COは早期に視能評価と視能矯正を実施することが可能であった。COは、視知覚認知課題の遂行に視覚入力系を整える役割があった。</p>

著者

宗像 誠之

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケーション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.437, pp.64-74, 2005-05-01

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拠点ごとに適材適所のサービスを使い分けるメリハリ・ネットが大流行の兆しを見せている。次々に登場する新サービスや製品を使えば,効果的な回線増強やコスト削減が可能。社内ネットをメリハリの利いた"引き締まった体"に改造できる。先行ユーザーのメリハリ事例も増え始めた。(宗像 誠之) 企業ネットワークの構築手法に,新潮流が押し寄せている。

著者

[Dayanita Singh Gerhard Steidl]

出版者

Steidl

巻号頁・発行日

2017

著者

文部省 編

出版者

大日本教育会出版部

巻号頁・発行日

1944

著者

小松 孝徳 中村 聡史 鈴木 正明

雑誌

研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)

巻号頁・発行日

vol.2014-HCI-159, no.7, pp.1-9, 2014-07-28

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「ひらがなはカタカナよりも丸っこい」 ことを客観的に示すために,文字を平面曲線としてとらえた上でそれを数式化し,そこから抽出した曲率を用いて文字の丸さを表現する手法を提案した.この結果をもとに,文字における数式表現および曲率の利用可能性をいくつか提案し,その将来性について議論する.

著者

大里 知子

出版者

法政大学

雑誌

沖縄文化研究 (ISSN:13494015)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.619-698, 1996-02-01

著者

李 虎栄 金 京煥

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.90-107, 2006-07-31 (Released:2017-10-06)

参考文献数

7

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Free newspapers are remarkable not only for the new business models they represent but also for their readership. They started as free commuter tabloids when existing newspapers were still pay-basis or when the paid newspapers were closed down. In Korea, it was in 2002 when free newspapers began to be distributed through transportations. In 2005, there were 9 free newspapers in Korea with the total circulation at 2.7 million. Most Korean free newspapers are published as tabloids or magazines. Seoul Metro and AM7 are smaller in volume with only 32 to 40 pages, while Daily Focus has up to 56 pages. Many readers of free newspapers are so-called 'new readers', who are young and did not read any newspapers in the past. Free newspapers highly depend on advertising revenues. In Korea's newspaper market, as for advertising, free newspapers at first had low intake levels. However, they have grown both in terms of volumes and shares of revenue. Free newspapers may hurt sales of traditional newspapers, weakening their existing standing in the market.

著者

小笠原 喜康

出版者

筑波大学

巻号頁・発行日

2001

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筑波大学博士 (教育学) 学位論文・平成13年6月30日授与 (乙第1747号)

著者

清呉省蘭輯

出版者

呉氏聽彝堂刊

巻号頁・発行日

vol.土集第44册, 1000

著者

岡﨑 裕之 竹田 修三 竹本 幸未 水之江 来夢 田中 沙和 松本 健司 新藤 充 荒牧 弘範

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第43回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.P-229, 2016 (Released:2016-08-08)

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【目的】糖尿病は「現代の国民病」といわれている。治療薬であるチアゾリジン(TZD)誘導体はPPARγを活性化し、アディポネクチン(AdipoQ)遺伝子の発現を亢進させることで症状を改善する。一方で、浮腫などのoff-target効果が知られている。この原因は不明であるが、TZDの物性に起因する可能性などが示唆されている。したがって、TZDとは「全く異なる化学構造」を有するPPARγの活性化剤が希求されている。ボンクレキン酸(BKA)は、ココナッツ発酵食品から単離された脂肪酸様の構造を有するカビ毒である。これまでに我々は、BKAがPPARγを選択的に活性化すること見出している(JTS., 40:223, 2015)。しかし、細胞膜透過性には課題があった。本研究では、この課題を克服し、PPARγの刺激作用を示す新規BKAアナログ合成し(9種類)、AdipoQ遺伝子および肥大化脂肪細胞に与える影響を検討した。【方法】常法により、脂肪前駆細胞であるラット3T3L1細胞をDEX/IBMX/insulinで脂肪細胞に分化させ、ピオグリタゾン(PIO)およびBKAアナログで処理し、肥大化脂肪細胞に与える効果を比較した。脂肪細胞の染色はOil Red O染色にて行い(JTS, 38:305, 2013)、脂質の定量はAdipoRedTM(Lonza)を用いた。遺伝子の発現はリアルタイムRT-PCRにて解析し、レポータージーンアッセイにてPPREの活性化を評価した。【結果および考察】既存薬のPIOを対照として、3T3L1細胞をBKAアナログで処理し、PPARγの活性化の有無を解析した。アナログの中で、BKA-#2がPIOと同程度の転写活性を示した。次に、肥大化脂肪細胞をPIOおよびアナログで処理した結果、PIOと同様にアナログにより脂肪細胞の顕著な小型化が確認された。また、AdipoQ遺伝子のレベルを解析した結果、発現が亢進していた。チアゾリジン薬の副作用に「浮腫」が挙げられる。HEK293(不死化ヒト胎児腎細胞)細胞を用いた検討で、PIOは浮腫に関与するSLC4A4のレベルには影響を与えなかったが、BKA-#2はその顕著な低下作用を示した。本研究でBKA-#2の有望性が示された。

著者

高岡 和佳子

出版者

日経産業消費研究所

雑誌

日経グローカル = Nikkei glocal : 地域創造のための専門情報誌 (ISSN:13494880)

巻号頁・発行日

no.338, pp.50-53, 2018-04-16

著者

新正 裕尚 古川 邦之 折橋 裕二 外西 奈津美 和田 穣隆

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.124, no.7, pp.533-538, 2018-07-15 (Released:2018-08-18)

参考文献数

13

被引用文献数

6

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岐阜県南部に分布する可児層群の最下部を占める蜂屋層は第一瀬戸内累層群東部で最も古い地層であり,主に非海成の火砕岩類からなる.蜂屋層最下部の栃洞溶結凝灰岩部層の溶結凝灰岩から分離したジルコンのレーザーアブレーションICP-MSによるU-Pb年代測定を行ったところ,238U-206Pb年代の加重平均として22.38±0.17Ma(2σ)が得られた.この年代は蜂屋層の堆積開始時期を拘束する.分析を行った溶結凝灰岩試料の蛍光X線分析による全岩主成分・微量元素組成を併せて報告する.

著者

水内 俊雄 吉原 直樹 高木 彰彦 山野 正彦 野澤 秀樹 竹内 啓一 久武 哲也 水岡 不二雄

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1995

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本研究グループのテーマは次の3つに設定されていた。(1)地理思想、(2)地政学、(3)最近の地理学の理論的動向のキャッチアップであり、こうした成果を直ちに公刊するという課題を掲げていた。この、成果の公刊という点では、3年間の研究助成を通じ、『空間・社会・地理思想』を1号から3号まで刊行し、論説3本、フォーラム5本、翻訳22本を掲載したことを指摘しておきたい。本雑誌が人文地理学会に与えた影響は大きく、良書、良論文の翻訳が根づかないといわれた中で、欧米の地理学会を代表するハ-ヴェイ、ソジャ、グレゴリーを始め、多くの地理学者の近年の成果を翻訳し、他の諸学問において空間論へのまなざしが強くなっている中、地理学での理論的議論を深める基礎を提供したと考えている。特に、2号ではハ-ヴェイ特集、3号ではジェンダー地理学特集を組んだ。こうした翻訳のみならず、政治地理学と唯物論の関係、批判的地理学とは、社会問題に対する地理学の貢献、フ-コ-の空間論の地理学への影響、地政学研究の課題といった理論的研究動向が整理された。日本の地理思想での貢献として、福沢諭吉の地理的研究の書誌学的系譜が明らかにされ、日本の経済地理学の思想的動向と批判的地理学との関係も学史的に明らかにされた。海外に関してもIGUの地理思想史研究委員会の活動も学史的に明らかにされた。こうした本研究グループの活動を通じて、研究分担者によって『ドイツ景観論の生成』、『空間から場所へ』という2つの著書が公刊されたことも、その貢献として強調しておきたい。

著者

唐呉兢撰

巻号頁・発行日

vol.[1], 1000