著者
増村 宏
出版者
鹿児島国際大学
雑誌
鹿兒島経大論集 (ISSN:02880741)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.三〇五-三四二, 1975-12-10
著者
佐藤 由美
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤史学 (ISSN:04506928)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.58-75, 1978-03
著者
沼倉 彬雄 加藤 成将 佐藤 和幸 富沢 武弥 三好 扶 明石 卓也 金 天海
雑誌
第77回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, no.1, pp.993-994, 2015-03-17

本稿では,木構造を用いた階層型学習器である力学系学習木を提案する.力学系学習木は力学系の挙動の階層的な関数近似を行う.水面上での船体の運動など,力学的挙動の数式表現が困難な場合には,実機データの関数近似が有効である.力学系学習木は実機データを階層的に整理して学習することで,データ密度に合わせた適応的な汎化(A)を実現できる.また,データのノイズ除去(B)やオンライン学習(C)も同時に実現できる.振り子の運動や船体運動の学習で力学系学習木を評価した結果,機能A,B,Cが確認できた他,船体運動の外乱推定にも応用できることが分かった.力学系学習木は任意の連続力学系に適用できるため,今後は様々な力学系への応用を試みたい.
著者
河野 茂盛
出版者
[出版者不明]
雑誌
蠶業試驗場彙報
巻号頁・発行日
no.17, pp.23-40, 1922-11
著者
圓山 勇雄 宇野 宏幸
出版者
一般社団法人 日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.51-61, 2013 (Released:2015-02-18)
参考文献数
19
被引用文献数
1

小学6年生の発達障害児の示す「登校しぶり」という状態に対して、母子関係の再調整を中心とした包括的支援を実施した。母親へのコンサルテーションでは、「生活リズムの調整」をもとに、関係の再調整として、「母親の心理的安定」「適切な対応の仕方」をアドバイスし、「登校への動機づけ支援」として「トークンエコノミー法」「パワーカードストラテジー」等の導入を図った。個別指導では、人との関わり方について学習するねらいで、ソーシャルスキル学習に取り組んだ。また、学校への提案として、対象児に対する「個別的配慮」「登校への興味関心」「友だち関係の調整」を行った。これらの結果、母親の対象児への見方や接し方が変化するに伴い、対象児に対する気持ちもポジティブに変化し、母子関係の改善が図られた。動機づけ支援による効果は限局的であった一方、母子関係の改善、学校での個別的配慮などにより、対象児の登校しぶりは減少し、主体的に登校するようになった。母子関係の再調整を中心とした包括的なアプローチの重要性が示唆されたが、中学校入学後の支援の継続が課題として残った。

1 0 0 0 OA 難波魚譜 2巻

出版者
巻号頁・発行日
vol.[1],
著者
山本 哲也 杉森 伸吉 嶋田 洋徳
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.81, no.1, pp.17-25, 2010 (Released:2010-08-13)
参考文献数
14
被引用文献数
2 4

The experiment was conducted to investigate the effects of smiling expression on cognitive and emotional processes during the introduction of negative mood and cognition by self-focused attention. The mechanisms underlying such effects were also examined, with reference to Interacting Cognitive Subsystems framework (Teasdale & Barnard, 1993). We induced the self-focused attention for all 33 participants but the timing and type of facial expressions manipulated differed among three conditions: control condition (required to move the facial muscles which are unrelated with smiling), buffer condition (required to “smile” before the self-focused attention), and attenuation condition (required to “smile” after the self-focused attention). The results showed that the negative mood was increased in the control group while it was decreased in two experimental groups. Furthermore, the positive mood was decreased in the control group, and increased in the buffer group. The contents of spontaneous thought during experiment were more positive among two “smile” conditions than control condition. These results suggest the importance of smiling before and during negative self-focused attention.
著者
廣明 慶一 河合 伸人 渡辺 昌宏
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.83, no.852, pp.17-00025-17-00025, 2017 (Released:2017-08-25)
参考文献数
20
被引用文献数
2

This paper presents a three dimensional flutter analysis of slender webs under tension in cross flow. In the flutter analysis, Doublet-point method based on the unsteady lifting surface theory is used to calculate unsteady fluid force acting on the web surface. The equation of motion of the web under tension is derived by using the finite element method. Flutter velocity, frequency and mode are predicted through the root locus of the flutter determinant of the system with changing flow velocity. The theoretical results are compared to experimental results to confirm validity. Moreover, the local work done by the fluid force acting on the web surface is calculated, and instability mechanism is discussed. Lastly, unified empirical equation of flutter velocities for several parameters of webs is proposed.
著者
桐山 伸也 大谷 尚史 Ruuska Heikki 竹林 洋一
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第22回全国大会(2008)
巻号頁・発行日
pp.380, 2008 (Released:2009-07-31)

コモンセンス知識とそれを用いた常識推論の長期的基礎研究を進めている。音声を機軸に人間の内面的思考に踏み込んで行動を記述する音声行動コーパスを構築し、Minskyの階層的思考モデルに基づく常識推論システムのフレームワークを検討した。
著者
唐木 清志
巻号頁・発行日
2007

筑波大学博士 (教育学) 学位論文・平成19年12月31日授与 (乙第2328号)
著者
森 真理子 高谷 美正
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.51, no.8, pp.567-581, 2004-08-31
参考文献数
34
被引用文献数
9

1996年から2001年にかけて,関東地方で降ひょうやダウンバーストによる被害が発生した1996年7月15日,2000年5月24日および2001年5月11日の3事例について,空港気象ドップラーレーダーや気象レーダー,高層気象観測,地上の気象データおよび被害調査等から解析を行った結果,以下のことがわかった.(1)いずれの事例も単一セル構造で,システムの中層にメソサイクロンとBWER(bounded weak-echo region),その上層にヴォールトを有しており,孤立したスーパーセルの特徴を備えていた.各事例の時間・空間スケールや擾乱の激しさの度合いは,大気の不安定度,風の鉛直シア,大気下層の収束場と密接な関連があった.(2)これらのシステムには,共通するライフサイクルがあった.始めに暖湿なS風と冷たく乾いたN風の収束領域で,南西端のエコーが発達してひょう域が生じ,それが一旦急減した後,システムは次第に発達してひょうコア(エコー強度60dBZ以上の部分)やWERが出現した.やがてシステムはNE風の領域に入り,BWERが形成された(形成期).その後システムは鉛直方向に急成長して発達期を迎え,その直後に顕著なダウンバーストが発生した.続いて上空でひょう域が拡がり成熟期となって,降ひょう被害が継続し,やがて衰退期に入りダウンバーストが発生した.この変化とともに,約18〜24分周期でひょうコアの降下や上昇の繰り返しがあった.
著者
安藤 章 森川 高行 三輪 富生 山本 俊行
出版者
日本都市計画学会
雑誌
都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.907-912, 2007-10-25
参考文献数
11
被引用文献数
5

ロードプライシングは、渋滞問題を解決する最も有効な政策のひとつと考えられているが、合意形成の困難さゆえ、国内での導入実績は皆無であるし、また海外においてもロンドン、シンガポールのように限定的なものになっている。筆者らは、受容性の高い新型ロードプライシングとして駐車デポジットシステム(PDS)を提案している。従来のロードプライシングとPDSの需要面の相違を把握するため、2006年秋に名古屋都心来訪者を対象としたアンケート調査を実施した。本研究は、このデータを用いて、ロードプライシングに対する地域住民の意識構造を解明するとともに、賛成派・反対派の意識構造の相違を明確にすることで、合意形成戦略の視点を明らかにした。最後に、この意識構造方程式を用いて、ロードプライシングと比較した場合のPDSの有効性を検証した。
著者
川口 有美子
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.26-40, 2011

本稿は、2009年12月に上梓した『逝かない身体』の執筆動機となった2004年以降の尊厳死・安楽死にまつわる人々の言動や事件を紹介するとともに、「無駄な延命」とされてきた植物状態の人の生を肯定する。なかでも、この間に超重度コミュニケーション障害(TLS)のALS患者からの「呼吸器の取り外し」が検討されてきたことは執筆の主要な動機になっている。ALS患者の一部に発現するTLSという状態は、その人の生を肯定できない他者や社会が作る「読みとってもらえない」状況と考える。この状況は、患者の医療や介護の担当者を孤独にせず、より充実した環境と資源で支えることで変えることができ、患者の社会貢献度と尊厳が増すことを主張する。
著者
稗田 健志
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策 (ISSN:18831850)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.28-40, 2015-01-25

20世紀末辺りに社会政策の一つの転換点があったことは,多くの研究者に共有された認識であろう。しかしながら,そうした変化の内実をどのように特徴付ければよいかという問いに対しては,いまだ定まった解はない。上述の社会政策の変化を「新自由主義」の発露とみる論者は,社会給付における就労要件の強化や給付条件の厳格化といったワークフェア的側面を取り上げ,そこに資本側の労働者に対する市場を通じた規律の強化をみる。しかし,近年の社会政策の変化はそうした労働規律の強化にとどまらない。ドイツのハルツ改革やフランスのRSAにみられるように,賃労働によらない社会的包摂が進められているという側面も存在する。これをとらえて高田[2012]は「非能力主義的平等主義」と呼ぶ。本報告はこの二つの見方-「新自由主義」と「非能力主義的平等主義」-のどちらが妥当であるか,ルクセンブルグ家計調査(LIS)のマイクロデータの分析から答えることを試みる。具体的には,1980年代から2000年代半ばまでのスウェーデン,オランダ,ドイツ,フランス,イギリス,イタリアという欧州6ヶ国における家計データを分析し,「労働人口にしめる非就業者の割合」や「非就業者が受給する社会保障プログラムの所得代替率」といった指標の時系列での変化をみていく。
出版者
巻号頁・発行日
vol.[283],