著者

鈴木 博之

出版者

京都大学大学院文学研究科言語学研究室

雑誌

京都大学言語学研究 (ISSN:13497804)

巻号頁・発行日

no.24, pp.45-57, 2005

著者

山﨑 けい子 初鹿野 阿れ

出版者

富山大学人文学部

雑誌

富山大学人文学部紀要 (ISSN:03865975)

巻号頁・発行日

no.66, pp.31-42, 2017

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日本語教師養成のため,教育実習や模擬授業等の指導を行う立場として,日頃感じている印象がある。経験のない,あるいは浅い日本語教師を目指す者が,教師として授業を進める際に,教師と学習者の一対一のやり取りになりがちであるという点である。例えば以下のような例をみてみよう。 <教育実習生と学習者のやり取りの例> 教育実習生:Aさん, 昨日何をしましたか. 学習者A :昨日::, テレビを見ます. 教育実習生:(.)見ました. 学習者A :見ました. 教育実習生:はい, そうです. 教育実習生が「Aさん, 昨日何をしましたか」と指名質問し,学習者Aが「昨日::, テレビを見ます」と答え,そこに教育実習生が誤りを認識しても,遅れがちに訂正をする。学習者Aが「見ました」と繰り返して理解を示すと,「はい, そうです」と評価のみをする。その周りの学習者たちはただ聞いているだけでこのやり取りの外に置かれ,教師はクラス全体に対応することにはなっていないという点である。ベテランの日本語教師であるならば,「はい, そうです」ではなく,「はい, 昨日, テレビを見ました」と繰り返し,耳から入れるインプットの量を増やし理解を確実にしようとすることもあるだろう。加えてその後,コーラスでその他の学習者に繰り返しを求めるかもしれない。 本稿の目的は,教師主導の活動において日本語学習者の発話の誤りに訂正を加えるという,基本的な授業会話の技術に着目し,経験のある日本語教師がどのように行っているのかを詳細に示すことにある。そのために,教師が,日本語学習者の発話の誤り(発話,文法,語彙など)に対して,訂正を開始,訂正,終了する,一連のやり取りを,会話分析的手法を利用し示したい。

著者

佐々木 和夫 木谷 晧

出版者

広島大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1990

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本研究では、パラジウム系触媒と水素、酸素を用いて、一段階で高純度の過酸化水素を得ることを目的として、気相及び液相の二種の反応系について検討し,以下に述べる成果を得た。1.水素、酸素同時通気法による過酸化水素の一段合成気相法では、シリカゲル上にパラジウムを担持した触媒を用いて、条件を種々変化させて詳細に検討した。しかし、生成する過酸化水素を触媒相から搬送させることが因難であり、気相法は不適であると結論した。従来知られている液相一段合成法では、過酸化水素の分解を防ぐために安定剤を添加する必要があり、高純度の溶液が得られなかった。本研究において、担体であるシリカゲルの表面をトリメチリシリル化して疎水性にすることにより、過酸化水素の生成速度及び溶液濃度が著しく増加し、高純度の過酸化水素水溶液が得られることを見い出した。しかし平衡濃度は製品として利用できるほど高くなく、濃縮工程が必要である。このため、本法を過酸化水素のin situ発生法として用い、生成する過酸化水素を有機基質と反応させて酸化生成物を得る方法について検討した。2.過酸化水素を利用する芳香族化合物の酸化反応ベンゼンを溶媒として、パラジウム触媒分散下で水素、酸素の混合気体を通気すると、選択的にフェノ-ルが得られることを見い出した。実験条件を詳細に検討してフェノ-ル生成の最適条件を決定すると共に、水酸化反応は触媒上で生成する過酸化水素を経由することを明らかにした。また、安息香酸やナフタレンのような固体の基質については、酢酸を溶媒に用いることにより、同様に水酸化反応を効率よく行えることを見い出した。更に気相反応によるベンゼン酸化についても検討した。パラジウム触媒ではフェノ-ルは殆ど生成しなかったが、銅を共担持させると著しく触媒活性が向上した。

著者

鈴木 博之

出版者

神戸市外国語大学

雑誌

神戸市外国語大学外国学研究 (ISSN:02899256)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.91-107, 2007

著者

"蓮井 和久"

出版者

鹿児島大学

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日中病理学分野の草の根交流の記録病理学分野の草の根交流第1回国際分子病理学シンポジウム(敦煌会議)第2回国際分子病理学シンポジウム(成都・九寨溝会議)第3回国際分子病理学シンポジウム(昆明-大理-麗江会議)第4回国際分子病理学シンポジウム(ウルムチ-トルファン会議)第5回国際分子病理学シンポジウム(鹿児島会議)第6回国際分子病理学シンポジウム(西寧会議)日中病理学シンポジウムの偶然の立ち上げ第2回日中病理学シンポジウム第3回日中病理学シンポジウム

著者

堀内 史朗

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.51-66, 2011 (Released:2012-01-31)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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様々な対立を潜在的に孕む人々が,その対立を乗り越えて仲良く暮らすためには何が必要なのか?その条件を明らかにするため,互いに異質なエージェントが緩やかな集団を形成するエージェント・ベース・モデル(ABM)を作成した.モデリングに際して,隣接者との違いが閾値より大きいとエージェントが移動を続けるシェリングモデル(Schelling 1971)と,複数の特性それぞれについて複数の構成要素をもった隣接者同士が相互作用するアクセルロッドモデル(Axelrod 1997)を参照した.シミュレーションの最終時刻までに達成された最も大きい集団をコミュニティと定義し,どのようなエージェントの活躍の下に巨大なコミュニティが成立するかを調べた.分析の結果,特性の数F と構成要素の数Q の比Q/F が低いと,僅かな構成要素の一致で隣接エージェントと集団を形成しようとする「丁重」なエージェントが大きなコミュニティ形成に貢献する.Q/F の値が高いと,構成要素が一致するエージェントとの集団形成を求めて「移動」するエージェントが大きなコミュニティ形成に貢献する.またシミュレーション時間が長いほど,移動するエージェントが活躍する領域が増えることがわかった.この結果は,人々の異質性が高いときにこそ,集団間を移動する「よそ者」がコミュニティの形成に貢献すると示唆する.人間類型としてのよそ者に付与されてきた「地域社会を客観的な世界と結びつける」という理論的位置づけを,本稿はABM によって裏付けた.

著者

楊 英華

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学FLCジャーナル

巻号頁・発行日

vol.4, pp.85-92, 2009-03-18

著者

梶原 郁郎

出版者

日本教授学習心理学会

雑誌

教授学習心理学研究 (ISSN:18800718)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.48-50, 2017-06

著者

梶原 郁郎

出版者

日本教授学習心理学会

雑誌

教授学習心理学研究 (ISSN:18800718)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.36-47, 2017-06

著者

江川 克弘

出版者

日本教授学習心理学会

雑誌

教授学習心理学研究 (ISSN:18800718)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.21-35, 2017-06

著者

蛯名 正司 佐藤 誠子 工藤 与志文

出版者

日本教授学習心理学会

雑誌

教授学習心理学研究 (ISSN:18800718)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.1-20, 2017-06

著者

斉藤 雅茂 藤原 佳典 小林 江里香 深谷 太郎 西 真理子 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.785-795, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

30

被引用文献数

2

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目的 本研究では,首都圏ベッドタウンで行った調査に基づいて,独居高齢者と同居者のいる高齢者のなかで,孤立した高齢者の発現率とその特徴,および,孤立に関する設問に無回答であった孤立状況不明者の特徴を明らかにすることを目的にした。方法 使用したデータは,埼玉県和光市において,独居の在宅高齢者978人,同居者のいる在宅高齢者1,529人から得られた。社会的孤立の操作的定義には,同居家族以外との接触頻度を用い,別居家族・親戚,および,友人・近所の人との対面接触と非対面接触のいずれもが月に 2, 3 回以下を「孤立」,それ以上を「非孤立」,それらの設問に無回答を「孤立状況不明」に分類した。世帯構成別に孤立・非孤立を従属変数,性別,年齢,婚姻経験,近居子の有無,移動能力,経済状態を独立変数に投入したロジスティック回帰分析,および,それらの諸変数について孤立状況不明と孤立・非孤立間での比率の差の多重比較を行った。結果 分析の結果,1)上記の定義で捉えた場合,孤立者は,独居者では24.1%(独居型孤立),同居者のいる高齢者では28.7%(同居型孤立)であること,2)独居・同居に関わらず,男性,子どもがいない人および近居子がいない人,より所得が低い人の方が孤立に該当しやすいこと,他方で,3)離別者と未婚者の方が独居型孤立に該当しやすく,より高齢の人,日常の移動能力に障害がある人の方が同居型孤立に該当しやすいという相違があること,4)独居・同居にかかわらず,孤立状況不明者はこれらの諸変数において孤立高齢者と類似していることが確認された。結論 高齢者の社会的孤立は独居者だけの問題ではなく,独居型孤立と同居型孤立の特徴の相違点に対応したアプローチを検討する必要があること,また,孤立高齢者をスクリーニングする際には,孤立関連の設問への無回答者を孤立に近い状態と捉えるべきことが示唆された。

著者

小林 江里香 藤原 佳典 深谷 太郎 西 真理子 斉藤 雅茂 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.446-456, 2011 (Released:2014-06-06)

参考文献数

30

被引用文献数

2

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目的 本研究は,高齢者の社会的孤立を同居家族以外との接触頻度の低さから定義し,孤立者が抱える生活•心理面での課題と,そのような課題が同居者の有無や性別によってどのように異なるかを明らかにすることを目的とした。方法 65歳以上の在宅高齢者を対象とした調査より,独居群948人,同居群1,426人のデータを分析した。社会的孤立状況は,別居親族または友人•近所の人との接触が週 1 回以上あるかで,「対面接触あり」,「非対面接触のみ」,「接触なし(孤立)」に分けた。私的サポートの利用可能性(6 項目),公的サポートの利用可能性(2 項目),抑うつと将来への不安を従属変数とするロジスティック回帰分析を行い,年齢,IADL,社会経済的地位を調整後の社会的孤立状況,独居,性別の主効果と交互作用効果を調べた。結果 独居男性では42%が孤立に該当し,独居女性(17%)と大きな差があった。私的サポート入手不能,サービス相談先なし,地域包括支援センターの非認知,抑うつ傾向あり,将来への不安の高さのいずれについても,「対面接触あり」に対する孤立者のオッズ比は有意に高かった。また,私的サポートについては,孤立状況と同居者の有無の交互作用があり,孤立と独居が重なることでサポートを得られないリスクが一層高まっていたが,独居が独立した効果を示したのは,一部のサポート項目や抑うつ傾向に限られた。結論 孤立高齢者は,同居者の有無にかかわらず,私的•公的なサポートを得にくく,抑うつ傾向や将来への不安も高いなど,多くの課題を抱えていることが明らかになった。

著者

中田 幸造 黒木 正幸 山川 哲雄 菊池 健児

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集

巻号頁・発行日

vol.82, no.737, pp.1071-1080, 2017

被引用文献数

2

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&nbsp;A ductility-type seismic retrofitting technique is proposed for reinforced concrete (RC) columns. This involves arranging high-strength steel prestressing bars (PC bars) on the four faces of an RC column as external hoops. Hence, active confinement due to the tensile forces in the PC bars as well as passive confinement and transverse reinforcement can be expected. With regard to the active and passive confinements, previous authors have shown that the compressive strength and ductility of confined concrete are greatly improved and have proposed a stress&ndash;strain relation for confined concrete. The aim of the present study is to experimentally investigate the shear strength and shear resistance mechanism of RC columns retrofitted by this technique.<br>&nbsp;The retrofitting details of the test specimens are shown in Table 1. The elevation and cross-section are shown in Fig. 1. To investigate the shear resistance mechanism (truss or arch mechanism), two types of specimen are considered in this study. One is a retrofitted RC column with no bond force between the concrete and the embedded longitudinal reinforcement, thereby generating the arch mechanism. The other is a retrofitted RC column with bonded rebars to evaluate the truss mechanism, which relies heavily on the bond resistance between the rebars and concrete. The column specimens used in this test had a square cross-sectional dimension of 250&times;250 mm², a height of either 500 mm or 750 mm, and a shear span-to-depth ratio (<i>M/VD</i>) of either 1.0 or 1.5. The longitudinal reinforcement ratio (<i>p_g</i>) of the retrofitted specimens with bonded rebars was either 3.67% (8-D19) or 5.51% (12-D19) and that of the specimens with unbonded rebars was 1.36% (12-D10). The shear reinforcement ratio (<i>p_w</i>) of the column specimens was 0.08%. The test parameters of the column specimens are the initial tension strain of the PC bars, their spacing, the axial force ratio, shear span-to-depth ratio, and the bonded/unbonded nature of the rebars.<br>&nbsp;In Chapter 3, the following main points are discussed. (1) The initial tension force of the PC bars enhances the shear strength of the truss mechanism. (2) Applying a lateral confinement pressure to an unbounded RC column, the shear strength of the arch mechanism can be increased. (3) For the bonded specimens, the measured gradient of the compressive diagonal force of the truss mechanism, which is one of the internal forces of an analogous truss comprising PC bars that act as tension members, the bond force of rebars, and the diagonal concrete force was nearly 45&deg;. (4) The shear strength of the arch mechanism increases with increasing axial force. (5) In the unbonded specimens, the slope of the line of thrust and the depth of the compression zone of the arch mechanism correlate with the lateral confinement pressure and the vertical axial load. (6) In the bonded specimens, the depth of the compression zone of the arch mechanism had no correlation with the lateral confinement pressure and the vertical axial load.<br>&nbsp;Chapter 4 describes the comparison between the experimental shear strength and calculated results based on the modified Arakawa mean and Minami equations shown in Figs. 17 and 18. These figures show that the test results are in agreement with the modified Arakawa mean equation, and that the modified Minami equation can reasonably be applied to assess the shear strength considering the truss and arch mechanisms.

著者

塩田 和誉 崎間 敦 山里 正演 中村 義人 又吉 哲太郎 田名 毅 石田 明夫 古波蔵 健太郎 大屋 祐輔

出版者

一般社団法人 日本痛風・核酸代謝学会

雑誌

痛風と核酸代謝

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.96-97, 2017

著者

大坪 明 Akira Ohtsubo

雑誌

生活環境学研究

巻号頁・発行日

vol.3, pp.2-11, 2015-10-01

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Le-Mirail had been built from 1964 to 1972 according to the modern urbanism to accept population growth of Toulouse with industrialization. But from the 1980s, it was occupied by many poor immigrants and became problem estate in which crimes occur frequently. There were social uniformity of the poor, and specific background of huge architectural town structure. To improve this situation, specific and social renovations are being made by “Grand Projet de Ville”. The same had occurred in Bijlmermeer. Huge housing blocks and vast open-spaces or large parking buildings were demolished or renovated. It should be suggested that huge architectural town structure is difficult to correspond with changes in circumstances. In my opinion so as to correspond to changes in the particular situation, there will be needs for some flexible architectural and administrative and also legal systems to convert buildings and their contents. We should reconsider the planning theory.

著者

中内 清人 ナカウチ キヨト Kiyoto Nakauchi

雑誌

立教經濟學研究

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.133-160, 1972-02

著者

仙波 卓弥 天本 祥文 角谷 均

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.851, pp.16-00573-16-00573, 2017 (Released:2017-07-25)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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A linear machining technique using a nanosecond pulsed laser, adaptable for forming a single-point cutting tool made of nano-polycrystalline diamond, was developed. A basic study to find the principal rules of linear machining was conducted by forming an inclined face against the beam axis that is coincided with the Z axis. The face was formed by conducting repeatedly a set of machining processes, comprising linear machining to remove chips and zero-cut machining to remove the residual stock. It was verified through a machining test that the removal depth in the Z direction was independent of the inclined angle of the face. In addition, the stock removal in the Z direction coincided with the sum of the applied depths of cut in the Z direction when the residual stock removal in each machining step was eliminated by the zero-cut machining. These basic rules made it possible to accurately fabricate a convex dimple with a diameter of 0.2 mm, during which the inclined angle of the machined face against the beam axis varied at every position, by repeatedly conducting the set of machining processes. Also, it was verified through the forming test of a single-point cutting tool with a nose radius of 0.4 mm that the linear machining technique enabled the fabrication of the tool with a shape accuracy better than 1 μm and a cutting edge radius of less than 250 nm.

著者

佐藤 哲彦 藤井 和子 谷岡 優子 矢﨑 千華 加藤 晴美 Akihiko Sato Kazuko Fujii Yuko Tanioka Chika Yazaki

雑誌

関西学院大学先端社会研究所紀要 = Annual review of the institute for advanced social research (ISSN:18837042)

巻号頁・発行日

no.12, pp.171-179, 2015-03-31 (Released:2016-12-03)

著者

花田清輝著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1966