著者

山根 勇

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.319-341, 1987 (Released:2010-10-27)

参考文献数

48

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The purpose of this study was to compare the cariostatic effect of the daily use of three concentrations of fluoride mouth rinse. The subjects of this study were 487 (257 boys and 230 girls) school children at 6 years of age, who practiced mouth-rinsing with acid-acidified NaF solution containing 500ppm of F (pH 5.0), 250ppm of F (pH 5.0) and 100ppm F (pH 5.0) 5 times a week for 5 years. The experimental periods and number of subjects were as follows: 500ppm group: 1979-1984, 146 school children (76 boys and 70 girls) 250ppm group: 1981-1986, 166 school children (91 boys and 75 girls) 100ppm group: 1980-1985, 175 school children (90 boys and 85 girls) control group: 1984, 1985, 946 school children (470 boys and 476 girls). DMFT index and DMFT rate for each tooth type were calculated using cohort analysis for 5 years in the fluoride groups and a cross-sectional study in the control group.The three fluoride groups showed higher DMFT indexes than the control group at the start of the treatment. However, since the increment of DMFT indexes in the fluoride groups was reduced, a signi ficantly high cariostatic effect was obtained in the 6th grade. The 100ppm and 250ppm groups showed a tendency toward more effective caries prevention than the 500ppm group; girls especially showed a statistically significant difference in the DMFT index in the 4th, 5th, and 6th grades. The eru pted tooth rate was similar in each group and there was significant difference between the fluoride groups and the control group in the DMFT rate in 1, 2, 4, 6, and T.These facts indicate that three applications result an effective caries prevention and fluoride mouth rinses of 100ppmF and 250ppmF give the same or higher cariostatic effect as the use of 500ppmF mouth rinse.

著者

可児 徳子 可児 瑞夫 富松 早苗 新海 研志 河野 節 久保 憲昭

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.38-45, 1977 (Released:2010-03-02)

参考文献数

17

被引用文献数

4

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フッ化物洗口液のエナメル質におよぼす影響について検索する目的で, エナメル質粉末を材料とし, in vitroでフッ化物洗口液作用実験とフッ化物歯面塗布液作用実験を行い, これら2種のフッ素濃度の異なるフッ化物についてX線回折法により比較検討を行った。フッ化物洗口液としてリン酸酸性フッ化ソーダ溶液 (フッ素濃度: 500ppm, pH5.0), 歯面塗布液として酸性フッ素リン酸溶液 (フッ素濃度: 0.9%, pH3.6) を用いた。X線回折には島津製自動記録式X線回折装置VD-1A型を用い, 結晶性の変化と反応生成物の同定を行った。結晶性については半価幅の測定からScherrerの式によ9求められる値をパラメターとし, 反応生成物についてはASTM cardによる同定, peak shiftおよび1ine profileの変化の観察ならびにHallの解析法に準ずるsinθとβcosθの関係図から検討を加えた。その結果, 洗口液作用群では経時的に結晶性が向上し, かなり結晶性の高いFluorapatiteが多量に生成することが認められた。しかし, CaF2の回折線は検出されなかった。一方, 塗布液作用群では初期の結晶性向上と結晶性の低い多量のCaF2の生成がみられ, 水洗をくり返すことによりこのCaF2は流出することが認められた。以上のことからエナメル質とフッ化物の反応では, フッ素濃度のみでなく作用方法も反応生成物に影響を与えることが明らかとなった。すなわち, フッ化物洗口法のように低濃度のフッ化物を長期間繰返し適用する方法はエナメル質を脱灰することなく, より結晶性の高いFluorapatiteを生成し, エナメル質apatiteに好結果をもたらすことが示唆された。

著者

可児 瑞夫 磯崎 篤則 可児 徳子 新谷 裕久 西田 晃子 徳本 龍弘 大橋 たみえ 石津 恵津子

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.738-740, 1991-10-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

可児 徳子 可児 瑞夫 富松 早苗 新海 研志 河野 節 久保 憲昭

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.93-99, 1977 (Released:2010-03-02)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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フッ化物洗口液のエナメル質におよぼす影響について検索する目的で, エナメル質粉末を材料とし, in vitroでフッ化物洗口液作用実験とフッ化物歯面塗布液作用実験を行った。フッ化物洗口液としてはリン酸酸性フッ化ソーダ溶液 (フッ素濃度: 500ppm, pH5.0), 歯面塗布液として酸性フッ素リン酸溶液 (フツ素濃度: 0.9%, pH3.6) を用いた。エナメル質粉末に取込まれたフッ素量と, 浸漬蒸留水中に流出するフッ素, カルシウム, リン量の分析を行い, フッ素濃度の異なるこれら2種のフッ化物について比較検討を行った。フッ化物洗口液作用群では第1回の洗口液作用によってエナメル質粉末のフッ素量は約2000ppmを示し, 以後経時的に増加し, 8週では1.1%に達した。フッ化物塗布液作用群では作用直後のエナメル質粉末は12.76%のフッ素量を示し, 以後蒸留水交換を行うことにより流出し, 8週後には6000ppmとなった。蒸留水中に流出するフッ素, カルシウム, リン量から算出したCa/Fモル比, Ca/Pモル比によると, 洗口群ではCaF2生成はごくわずかであり, 比較的安定した形でフッ化物が取込まれ, 経時的にエナメル質の溶解性の減少することが認められた。一方, 塗布群では多量のCaF2の生成と流出がみられたが, 取込まれたフッ素の一部は安定した形で残留することが示唆された。

著者

可児 瑞夫 可児 徳子 高橋 美次 磯崎 篤則 飯野 新太郎

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.150-159, 1980 (Released:2010-03-02)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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フッ素含有洗口液によるう蝕予防法の基礎的研究の一環として, 現在臨床で行われているフッ化物洗口法に準じてintact enamelを材料としてin vitroで実験を行い, X線マイクロアナライザによるエナメル質中のフッ素の分析ならびに微小焦点X線回折法によるX線緒晶学的検索を行った。新鮮抜去永久歯を材料とし, フッ素含有洗口液はリン酸酸性フッ化ソーダ溶液 (pH5.0, フッ棄濃度500ppm) を川いた。X線マイクロアナライザ分析は島津製 (EMX-SM型) を用い, フッ棄, カルシウムならびにリンの線分析を行った。X線結晶学的には微小焦点X線発生装置 (Microflex) および細束X線ヵメラ (Microfocus Laue Camera) を用いてエナメル質の微小部分のX線回折を行った。得られた回折像をMicrophotometer (MP-3型) にてチャート化し, 反応生成物の同定と結晶性の評価を行った。軸方向別の結晶性はhydroxyapatiteの (310), (002) 回折線の半価幅の実測値で表現した。その結果, X線マイクロアナライザによる線分析ではフッ素含有洗口液作用により, エナメル質表層のフッ素量の増加が認められた。内層へのフッ素の浸透も経時的に増加した。エナメル質平滑面のみならず裂溝部にもフッ素取込みのあることが示され, 特に表層下脱灰のある部分では非常に高い濃度のフッ素が認められた (Fig. 2)。X線回折法による検討の結果ではフッ素含有洗口液の影響でエナメル質表層の結晶性向上が認められた。反応生成物は検出されなかった。内層では軸方向の結晶性向上が示唆された (Fig. 3, 4, 5)。

著者

浅野 豊美

雑誌

中京企業研究

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.69-88, 2009-12-20

著者

浅野 豊美 ASANO Toyomi

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.260, pp.9-38, 2015-02-25 (Released:2015-03-05)

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本論文は、平成23-26年度科学研究費補助金基盤研究(A)(課題番号23243026)「日米特殊関係による東アジア地域再編の政治経済史研究」の助成を受けた研究成果の一部である。

著者

佐藤 聖徳 サトウ キヨノリ Kiyonori SATO

雑誌

静岡文化芸術大学研究紀要 = Shizuoka University of Art and Culture bulletin

巻号頁・発行日

vol.4, pp.153-162, 2004-03-31

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デザイン基礎教育にとって、デッサン力習得がなによりも重要であることは言うまでもない事実である。しかし、デザインを専門課程とする高等教育に至るまでの間に、デッサン練習に関する系統立てた指導法が、これまでとても少なかった現実がある。義務教育期間の美術授業や高等学校美術では、受験指導体勢のカリキュラム等の都合で美術が軽視されがちになり、それぞれの現場の判断で、短時間の指導をされた程度であることが実情である。本論は、1970年代に10年近くに渡り、同じような問題を感じて問題提起をされた、カリフォルニア大学のべティーエドワード教授の理論を実践し、それに対して新たな提案を加えて、学生達と共に進めているデッサン指導に関する研究経過報告である。It goes without saying that acquiring drawing skill is the most important factor in basic design education. However, the reality is that the use of systematic instruction methods for drawing training has been very limited until students embark on specialized higher education in design studies. The situation is that, because of our current education curriculum, etc., that is based upon entrance exam guidance, there is a tendency for art classes in our elementary, junior high and high schools to be treated lightly and, depending on the various judgments of schools, for only short-term instruction to be provided. Out of a similar sense about the issue, Professor Betty Edwards of the California State University developed a theory on drawing instruction during a period of close to ten years in the 1970s. This essay reports on the research which we conducted with our students - and which incorporated our own propositions - into the practical application of Professor Edwards' theory.

著者

小林 春彦

出版者

ジャパンミリタリー・レビュー

雑誌

軍事研究 (ISSN:05336716)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.82-91, 2012-06

著者

桐生 昭吾 蘆原 郁

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EA, 応用音響 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.236, pp.9-13, 2004-07-23

被引用文献数

3

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コピー防止としてレコード会社大手が導入している通称CCCD(Copy Controlled Compact Disk)に関し、導入の経緯、問題点について述べる。数種の実際のCCCDについて、エラーの有無を調査した。また、パソコンにおける再生などの調査を行った。また、今後の著作権保護のあり方についても言及した。

著者

橋本 朝生

出版者

法政大学能楽研究所

雑誌

能楽研究 (ISSN:03899616)

巻号頁・発行日

no.31, pp.51-105, 2006

著者

太田 次男

出版者

慶應義塾大学

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.318-378, 1956

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一 能狂言に關する諸氏の見解に就て二 諷刺を主とする狂言,其他に就て三 脇狂言,狂言と昔話に就て結語

著者

島田 さやか 上野 弘貴 山崎 文之

出版者

医学書院

雑誌

Brain and nerve : 神経研究の進歩 (ISSN:18816096)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.85-87, 2012-01

著者

良知 恵美子

出版者

常葉大学外国語学部

雑誌

常葉大学外国語学部紀要 = Tokoha University Faculty of Foreign Studies research review (ISSN:21884358)

巻号頁・発行日

no.32, pp.73-79, 2016-03

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Extensive reading (henceforth ER) has been practiced at many educational nstitutes and is gaining popularity as an effective English learning method. Because of its flexibility, ER can be adopted by various learners regardless of their age, occupation, language learning experience, and proficiency. Even those who have long since graduated from high school and university can restart learning English through ER without any hesitation. In order to promote ER as a tool for lifelong learning, the role of public libraries should be considered. It is necessary to provide ER practitioners with appropriate information and enough books through public libraries in each community. This paper reports how some public libraries in Shizuoka Prefecture have started introducing ER services and how they should continue to support ER for lifelong learning.

著者

神吉 正博

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

らん : 纜 (ISSN:09160981)

巻号頁・発行日

no.12, pp.1-11, 1991-06-30

著者

内海 章 野間 春生 多田 昌裕 萩田 紀博 宇野 雅博 小林 聖

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CNR, クラウドネットワークロボット (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.338, pp.23-26, 2012-11-30

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交通環境における無線機器の利用状況と通信品質の関係について解析した結果を報告する.近年,自動車内にはインターネットに繋がるゲートウェイとなる情報ハブが用意され,車内の運転者や同乗者は各自の端末を介して情報ハブにアクセスする環境が当たり前になりつつある.しかし,道路を走行する多くの車が無線ハブを搭載するようになると,渋滞などで搭載車両が過密に分布した場合に無線リソースが逼迫し,正常なサービスの提供が困難になることが考えられる.特に災害や事故による渋滞では,緊急性の高い通信が阻害される恐れがある.本報告ではISM 帯において現在広く利用されているWi-FiとBluetooth 通信を対象に,公道を想定したシミュレーションによって,通行状態と無線の輻輳状態の関係を分析する.また,通信のQuality of Service (QoE) 充足度を指標にした無線システムの制御による通信品質改善の可能性についても併せて検討する.

著者

"飯田 隆彦 日野 暢裕" "イイダ タカヒコ ヒノ ノブヒロ" Takahiko "Iida Nobuhiro" Hino

雑誌

岡山理科大学紀要. A, 自然科学

巻号頁・発行日

vol.43, pp.95-104, 2007

著者

稲益 悟志 生山 玲奈 藤崎 裕子 杉本 憲一

出版者

The Society of Cosmetic Chemists of Japan

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.29-33, 2010

被引用文献数

1

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日本女性の髪型の歴史とヘアケア習慣を調査したところ,それらの間には深い関係がみられた。美しい髪はいつの時代でも人々の憧れであり,その実現のために工夫を凝らし,さまざまな天然由来成分の活用を試みてきた。そのなかでも平安時代の宮廷女性は身の丈余るすべらかし(垂髪)といわれる美しいロングヘアであり,毎日の櫛通しには〓(ゆする:米のとぎ汁)を使用していたと記録にある。古来より現代に至るまで,米は日本人にとって最も重要な食習慣と位置づけられ,これがヘアケアに応用されていたという歴史的事実は大変興味深い。そこでわれわれはゆするを用いた平安時代のお手入れ習慣に着目し,ヘアケア効果を検討した。ゆするには高いヘアケア効果がみられたが,処理により毛束表面に粉ふきがみられ,ゆするそのままでの応用は困難であると判断した。そこでゆする中のヘアケア効果の高い成分を取り出して応用することを検討した。その結果,ゆする抽出物に摩擦低減,弾性,ツヤ付与をすべて兼ね備える高いヘアケア効果を見出すことができた。即ち,ゆするのヘアケアへの新たな応用可能性を示すことができた。

著者

岸 よし

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.110-117, 1958-04-25 (Released:2010-03-16)

参考文献数

39

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It was already presumed on the basis of epidemiological survey on poliomyelitis as well as immune state of inhabitan's against polimyelitis that Japan might be under so poor sanitary conditions that any new born could be infected with poliomyelitis virus during the childhood (Paul, Kitaoka and others). In order to give positive evidence for such a conception attempt was made to isolate poliomyelitis virus from stools of healthy looking infants, The stool samples were collected for poliomyelitis virus isolation by using skin muscle of human embryo from 306 healthy children aged one day to 3 years old in the 4 Infant Homes, 2 located in Tokyo Prefecture and each one in Yamagata and Aomori Prefectures respectively, and 58 children of nonpoliomyelitis in the Aomori Prefectural Hospital As a result 6 (7.8%) out of 77 children in the Setagaya Infant Home, Tokyo Prefecture, were proven to be poliomyelitis virus positive. All of them were identified as type II virus. These positive samples were collected during the period from August to September 1955 but not during the other seaon. In 1955, no case was recognized among the infants at the same Infant Home. The youngest positive child was 2 months 28 days old and the other positive were under 2 years old. Five of 6 new isolates produced the poliomyelits syndrome in mice following intracerebral inoculation but not the other one which gave rise to paralysis after intraspinal inoculation. In other words they were not proven to be avirulent for mice. The neutralizing antibodies ranging from 1:16 to 1:64 of titer were found against type II poliomyelitis virus in the serum collected two months later after the date of stool collection from each poliomyelitis positive child.During the poliomeylitis virus isolation procedure 16 nonpoliomyelitis viruses were encountered which gave rise to cytopathogenic effect on human embryo tissue.Compared with the cytopathogenic effect of the new isolates including poliomyelitis and nonpoliomeylitis viruses on mokey kidney, cells, human embryo skin muscle, HeLa and human amnion cells it was reconfirmed that the monkey kidney cells would be the most suitable for isolation of poliomyelitis virus.

著者

甲野 礼作 芦原 義守 榎本 知以子 松宮 恒夫 川上 勝朗 平山 宗宏

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

VIRUS (ISSN:18843425)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.223-233, 1957-08-20 (Released:2010-03-16)

参考文献数

41

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(1) From 1954 to 1956 the authors isolated 51 strains of cytopathogenic agents mostly from feces of patients with paralytic poliomyelitis using human embryonic skin-muscle tissue culture. As a result of typing we found 31 strains of type I (70%), 7 strains of type II (15%), 7 strains of type III (15%) and 6 untypable agents. 70 to 80 per cents of causative agents of paralytic poliomyelitis belonged to type I in Japan in the above period.(2) Neutralization test using 100 TCD 50 of three types of poliovirus vs. undiluted and diluted (1:10) sera from healthy individuals was done on 209 specimens from Tokyo. The percentage positive was lowest at 6-11 months after birth, increasing rapidly, and the adult level (80-100%) was reached about 4 to 6 years of age. This pattern of the age distribution of antibody is almost equal to those obtained in Cairo, Egypt, and French Morocco. In the case of diluted sera the final level attained was 60-80 per cent, so that about 20 per cent of immune adults were considered having antibody titer less than 1:10.(3) 46 per cent of paralytic polio occurred in the first year of life in Tokyo 1955, and steep increase of neutralizing antibody was seen among examinees belonging to the same age group. It means that paralytic sequelae are very likely to occur in the primary infection without protection of antibody.(4) Analysis of antibody for one or more types of poliovirus in various age groups shows that infection by any one type interfere with heterotypic infections, in other words there exists some degree of cross immunity between heterotypes.(5) Antibody titers of the pooled sera which were composed of an equal quantity of sera from individuals belonging to the same age group were minimum (antibody titer against type II and III were zero, but that of type I was 1:3 to 1:8) under one year of age, rose up to maximum (1:64 to 1:128) at 4 to 6 years of age, then declined a little and kept at a level (1:16 to 1:32) thereafter in Tokyo.