著者

細井 克彦

出版者

日本教育政策学会

雑誌

日本教育政策学会年報 (ISSN:24241474)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.180-183, 1995-06-23 (Released:2017-12-29)

著者

中島 貴子

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.109, no.9, pp.1796-1800, 2020-09-10 (Released:2021-09-10)

参考文献数

5

著者

Young Hee CHOI

出版者

Japanese Association for Behavioral and Cognitive Therapies( JABCT )

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.5-10, 2016-01-31 (Released:2019-04-27)

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The present article illustrates cultural and/or cross-cultural characteristics in applying cognitive behavior therapy (CBT) to Korean clients under the following categories: (a) shamanistic healing, (b) dropping out in the initial stage of therapy, (c) being afraid of negative judgments from the therapist and therapeutic failure, (d) fear of being stigmatized by a medical term, (e) religious faith, (f) personal history about trauma or sexual issues, (g) when parents are the source of their children's problems, (h) hwa-byung as a psychosomatic problem, and (i) need for one shot therapy. The ideas presented in this article should be taken only as a framework for beginning to work with this client group. The tremendous varieties among Koreans require great care to avoid overgeneralization regarding clients and appropriate treatment methods. Nevertheless, with this caveat, the suggested solutions may be useful to cross-cultural therapists who work with Koreans.

著者

田中館 秀三

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第1輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.16-26_2, 1939-01-25 (Released:2010-03-09)

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

原納 猛 高木 悟

出版者

The Surface Finishing Society of Japan

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.666-670, 1989-05-01 (Released:2009-10-30)

参考文献数

18

被引用文献数

2 4

著者

谷口 功

出版者

コミュニティ政策学会

雑誌

コミュニティ政策 (ISSN:1348608X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.173-189, 2004 (Released:2014-07-31)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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NPOは、地域社会が直面する高齢者・障害者介護、リサイクル、防災・防犯対策、環境保全、外国人の雇用定住対策など地域生活の様々な領域において、専門性を活かした実践を展開している。そして、こうしたNPOと町内会や自治会に代表される地域住民組織が連携し、コミュニティ形成を目指す様子が各地で見られるようになってきた。事実、コミュニティ政策学会・研究フォーラムの設立以来、主体間の連携の問題は、コミュニティ政策をめぐるテーマの一つとして取り上げられている。コミュニティの形成あるいは再生過程において、NPOが主体としてどのような役割を担いうるのかを継続的に捉える必要がある。本稿では、その前提として、NPOが主体的力量を形成していく社会的背景を問うていく。コミュニティの担い手として制度的狽J面からと、担い手自身の内的動機によって、主体的力量を高められようとしており、そこでは、複数の主体間の連携も課題となる。さらに、NPOや地域住民組織といった集団を構成する個人の主体性の獲得についての議論を深化させることは、各種団体が抱える担い手育成の問題を政策として論じていく手がかりにもなる。

著者

渡辺 隆行

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.35-49, 2022-01-25 (Released:2022-01-25)

参考文献数

21

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X ジェンダー(男女どちらでもない,あるいは男女どちらでもある,あるいは性という概念すらもたない性自認をもっており,その性自認が流動することもある人)の被服体験を調べるために,X ジェンダー20 名にインタビューして質的分析した.その結果,X ジェンダーの多様な性自認が起因となる性別違和が「被服によって提示したい自己」を生じていることと,ここから始まる被服体験の構造が明らかになった.そこでは,自分の周りの受容によって被服体験が異なり,男女二分化した社会の影響を受けている.X ジェンダーは生まれながらの身体的特徴を隠す工夫をしているが,MtX(Male to X)とFtX(Female to X)には,この身体的特徴を隠す行動にも違いがあり,性自認と性役割にも違いがあること,MtX は女性に憧れる被服行動をするがFtX は女性から逃げていることが被服行動にも現れていることがわかった.また,X ジェンダーに近い特性を持つ女子大学生10 名にもインタビューを行って,X ジェンダーの概念と比較した.

著者

平尾 智隆 梅崎 修 松繁 寿和

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.99-109, 2011-10-20 (Released:2018-02-01)

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本研究の目的は,企業人事部アンケート調査の個票データを用い,企業内における大学院卒従業員の処遇プレミアム(採用,初任給,賃金上昇率,昇進,初任配属の優位性)がこの10年余りでどのように変化したのかを分析することにある。近年,大学院の量的拡大・質的変容が起こっているが,大学院教育の労働市場効果については,学術的にも政策的にも重要な課題であるにもかかわらず,ほとんど検証がなされてこなかった。コホートデータを分析した結果,1998年調査時より2009年調査時において,学部卒従業員と比較した大学院卒従業員の処遇プレミアムは目減りしていることが確認された。特に文系においては,学部卒と大学院卒の代替的関係が顕著であった。産業の高度化やグローバル化が高度職業人の需要を喚起することが期待されていたのだろうが,少なくともこの10年余りで見る限り,その供給増を吸収する需要増はなかったといってよい。

著者

佐藤 方哉

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.209-225, 1993 (Released:2019-07-24)

著者

山下 仁 形井 秀一 江川 雅人 石崎 直人 宮本 俊和 楳田 高士 今井 賢治

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.2-15, 2007-02-01 (Released:2008-05-23)

参考文献数

31

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より安全な鍼灸臨床を目指すためのアイデアを、ワークショップ参加者とともに考えることにした。当委員会が今回提示したテーマと各委員により提供された情報は、次のとおりである :1. 鍼の抜き忘れの防止 1) 防止法の工夫 2) インシデント報告システムの効果2. より清潔な押し手 1) 指サック・グローブ使用の長所と短所 2) 鍼体に触れない刺鍼法の試みの変遷 3) クリーンニードル開発の現状討論時間は十分でなかったものの、参加者からいくつかの貴重なアイデアをいただいた。また、新しく開発されたクリーンニードルに対する反響が大きかった。刺鍼に関するこのような新しい器具や手法が従来の伝統的な鍼灸臨床に浸透してゆく際の様々な影響についても討論してゆく必要があると思われる。今後さらに各関連施設や鍼灸院あるいは業団体など各方面からのアイデアや意見を集約していきたい。

著者

兼松 龍 花北 順哉 高橋 敏行 南 学 本多 文昭

出版者

日本脊髄外科学会

雑誌

脊髄外科 (ISSN:09146024)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.32-38, 2020 (Released:2020-08-26)

参考文献数

38

著者

西山 裕介

出版者

公益社団法人 日本顕微鏡学会

雑誌

顕微鏡 (ISSN:13490958)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.152-155, 2020-12-30 (Released:2021-01-13)

参考文献数

18

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回折法と固体NMRを有機的に組み合わせるNMR crystallographyのアプローチおよびその基盤技術(microED,固体NMR,量子化学計算)の概略を紹介する.低分子医薬品における塩・共結晶問題への明瞭な解決策を提案する.microEDとの組み合わせは特に有効であり,微細な単結晶(1 μm以下)から水素原子位置も含めて結晶構造を解くことができる.

著者

森下 英理子

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.109, no.7, pp.1340-1346, 2020-07-10 (Released:2021-07-10)

参考文献数

6

著者

戸田 堅一郎

出版者

森林立地学会

雑誌

森林立地 (ISSN:03888673)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.75-79, 2014-12-25 (Released:2017-04-03)

被引用文献数

7

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地形判読を容易にすることを目的として,数値標高モデルを用いた新たな立体図法(CS立体図)を開発した。CS立体図は, GISソフトを用いて標高値から傾斜と曲率を計算し,異なる色調で彩色し重ねて透過処理することにより作製する。山地崩壊危険地の予測を行う場合は,小縮尺と大縮尺のCS立体図を用意し,巨視的視点と微視的視点から地形判読を行うと,より的確な判断が可能になる。CS立体図を用いて地形判読を行い,現地調査を行うことで,山地崩壊危険地の予測精度と調査効率の向上が期待できる。

著者

山下 満智子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-8, 2014 (Released:2014-04-11)

参考文献数

37

被引用文献数

2

著者

桜庭 拓也 二瓶 泰雄 倉上 由貴 入江 美月

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.I_1297-I_1302, 2017 (Released:2018-02-28)

参考文献数

9

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本研究では,2016年熊本地震とその後の洪水(熊本県木山川)による複合災害の実態や洪水氾濫メカニズムの検討を行うことを目的とする.具体的には,(1)木山川を含む緑川水系における地震時の堤防被害調査,(2)6月20日豪雨による木山川の堤防被害・洪水氾濫調査,という二つの現地調査を実施した.その結果,2016年熊本地震では,堤防の天端・表のり面の縦・横断亀裂や天端沈下が秋津川や木山川のような県管理区間でも広範囲に生じていた.木山川では,地震による天端沈下(10cm程度)と豪雨による堤防決壊・洪水氾濫が生じるという複合災害が発生した.そこでは,沈下対策に設置された土嚢上の越流に加えて,土嚢直下のパイピングによる土嚢の不安定化が決壊を助長した可能性が示唆された.

著者

佐久間 寛

出版者

日本アフリカ学会

雑誌

アフリカ研究 (ISSN:00654140)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.94, pp.21-33, 2018-12-31 (Released:2019-12-31)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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本特集は,アフリカの脱植民地化に影響を及ぼしたことで知られる黒人文化総合誌『プレザンス・アフリケーヌ』創刊70周年に前後して同誌の共同研究を進めてきた文学・文化人類学の専門家による研究成果の集成である。『プレザンス・アフリケーヌ』誌は,A.セゼールやL.S.サンゴールといったカリブ・アフリカ出身の文化人にとってかけがえのない創作の場であったばかりでなく,政治,経済,歴史,教育等の専門家が集う学術分野を超えた集団討議の場でもあった。主要言語はフランス語であるが,英語圏からの執筆者もおおく,スペイン語やポルトガル語による作品も掲載された。また同誌は黒人のみに開かれていたわけではなく,創刊にはJ.-P.サルトルやA.ジッドといったフランスの白人知識人が参加した。またプレザンス・アフリケーヌは,アフリカ系知識人の作品を送りだしてきた出版社でもあり,第1回黒人作家芸術家会議をはじめとする歴史的イベントを組織した事業体でもある。序論である本稿では,言論媒体であると同時に多種多様な人々の交流と混淆を促す運動そのものでもあったプレザンス・アフリケーヌの相貌を概観し,この文化複合体を研究することの今日的意義を明らかにする。

著者

竹原 悟

出版者

The Japanese Society of Printing Science and Technology

雑誌

日本印刷学会論文集 (ISSN:00400874)

巻号頁・発行日

vol.6, no.14, pp.76-81, 1963-10-15 (Released:2010-09-27)

参考文献数

6

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I have studied fiber structure and measured fiber length distribution of nine kinds of stereo flong which are on the market. In the last analysis, it was found that these pulp structure was only B. SP or mixture of B. SP Mean fiber length was 0.8-1.1mm, and the maximum frequency of fiber length was 0.6-0.8mm.In addition, I have made a preliminaly experiment on the interrelationship of viscoelasticity and plasticity of them. Visco-elastic properties were measured by vibrating reed method. Obtained results are considerable agreement between dynamic elasticity and plasticity of the flong, and between internal time scale and plasticity of the flong.

著者

住田 友行 杉山 雅彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.135-143, 2013-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、同胞に対する粗暴な行動が問題とされた自閉性障害児1名を対象に、消去(extinction:EXT)と他行動分化強化(differential reinforcement of other behavior:DRO)手続きを用いたアセスメントに基づいて介入を行い、その効果を検討することであった。機能的アセスメント(MAS、両親へのインタビュー、直接観察)では、粗暴な行動の強化子として社会的注目が推定された。そのため、EXTとDRO手続きを用いたアセスメントでは、粗暴な行動に関してEXT条件とDRO条件をセッション内で入れ替え、粗暴な行動の生起インターバル率を比較した。その結果、粗暴な行動の生起インターバル率は、EXT条件よりもDRO条件で低いことが示された。これらのアセスメントに基づいて、介入では代替行動分化強化(differential reinforcement of alternative behavior:DRA)手続きを用いた。その結果、粗暴な行動の生起インターバル率は減少傾向を示した。以上のことから、同胞への粗暴な行動に対する有効なアプローチの方法に関して検討した。

著者

石井 英一 安江 健一 田中 竹延 津久井 朗太 松尾 公一 杉山 和稔 松尾 重明

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.112, no.5, pp.301-314, 2006 (Released:2006-09-14)

参考文献数

48

被引用文献数

29 24

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北海道北部,幌延地域における新第三紀堆積岩分布域において,地表割れ目踏査,ボーリング調査(コア観察・EMI検層・比抵抗検層・水質分析),反射法地震探査,およびAMT探査を実施し,当域に分布する大曲断層の位置,連続性,および水理特性について検討した.その結果,以下のことが示された.(1)大曲断層はダメージゾーンを主体とした幅120 m程度の断層帯であり,その透水性は高い.(2)研究所設置地区近辺における大曲断層帯の三次元分布が明らかとなり,地表部ではover-stepし,地下では収斂する形態をなす.(3)「塩水系」と「淡水系」の2種類の地層水が存在し,顕著な岩相変化を示さない堆積岩においては,電磁探査を用いた調査が,断層帯の位置,連続性,および水理特性などを検討する際に有効である.