1 0 0 0 OA 近代文学十講

著者
厨川白村 著
出版者
大日本図書
巻号頁・発行日
1912
著者
野村 陽子
出版者
法政大学法学志林協会
雑誌
法學志林 (ISSN:03872874)
巻号頁・発行日
vol.111, no.4, pp.65-115, 2014-03
著者
森本 卓爾 橋本 健二 石原 靖哲 藤原 融
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.131, pp.109-114, 2007-06-25

本稿ではXPath部分クラスの問い合わせを,木埋め込み関係に基づいたXMLスキーマ進化に応じて正しく変換する手法を提案する.正しい変換とは,進化前スキーマに従うXML文書に対する問い合わせ結果と,進化後スキーマに従うように変換した任意のXML文書に対する問い合わせ結果が等しい変換を言う.提案した手法が正しい変換を行っていることを証明する.
著者
森本 卓爾 橋本 健二 石原 靖哲 藤原 融
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.65, pp.109-114, 2007-07-02

本稿では XPath 部分クラスの問い合わせを、木埋め込み関係に基づいた XML スキーマ進化に応じて正しく変換する手法を提案する。正しい変換とは、進化前スキーマに従う XML 文書に対する問い合わせ結果と、進化後スキーマに従うように変換した任意の XML 文書に対する問い合わせ結果が等しい変換を言う。提案した手法が正しい変換を行っていることを証明する。A method is proposed for translating queries in a subclass of XPath according to XML schema evolution based on the tree-embedding relation. A query translation is said to be correct if the result of every query to an XML document valid against the schema before evolution is equal to the result of the translated query to the XML document valid against the schema after evolution. Correctness of that the translation method is correct is proved.

1 0 0 0 OA 貴き心の糧

出版者
熊本市立高等女学校
巻号頁・発行日
1937
著者
青木 邦匡 楫取 和明
出版者
水産大学校
雑誌
水産大学校研究報告 (ISSN:03709361)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.253-256, 2011-03

本小論の目的は、生態系を構成するパーツの関係を明示する生態系モデリングの方法ではなく、一般の非線形な関係が支配していると思われる現象に汎用的に用いられるサポートベクトルマシン(SVM)というモデリング手法を海況データとノリ生産の関係に適用してみることである。

1 0 0 0 IR トピックス

著者
武田 洋幸 五所 恵実子 鹿野 悠 曇 由紀子 久保 健雄 横山 広美 蓮尾 一郎 佐藤 薫
出版者
東京大学大学院理学系研究科・理学部
雑誌
東京大学理学系研究科・理学部ニュース
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.3-7, 2013-05

第12回理学系研究科諮問会/第6回理学部学生選抜国際派遣プログラム/プログラムに参加して/留学生・外国人研究員・理学部教職員の懇談会/祝2012年度学修奨励賞・研究奨励賞・総長賞受賞/高校生のための春休み講座2013/第23回理学部公開講演会開催される/理学部・理学系研究科女子学生の声
著者
河西 秀夫
出版者
一般社団法人日本応用地質学会
雑誌
応用地質 (ISSN:02867737)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.84-92, 1994-08-10
参考文献数
12
被引用文献数
1

15〜25KHzの周波数(VLF帯)の電磁波を用いて地表の電磁場応答を測定する電磁波探査がVLF-MT(Very Low Frequency-Magneto Telluric)法である。 Magneto Telluricは地磁気地電流法と訳されている。VLF帯の電磁波として米軍の送信所から発信される対潜水艦用の通信電波が使用されている。VLF-MT法では水平磁場強度とそれに直交する水平電場強度が測定され、これらの値から次式で見かけ比抵抗と位相角が求まる^1)。ρ_2=0.2T(E/H)^2(1)φ=arg(E/H)(2)ρ_2:見かけ比抵抗値(Ωm)φ:位相角(^)T:周期(秒)E:電場強度(mV/km)H:磁場強度(nT)地中に入射した電磁波の強度が1/e(eは自然対数の底)に減衰する深度を表皮深度δというが、この表皮深度をほぼ探査深度と見なすことができる。比抵抗ρの均質大地の表皮深度は次の式で求まる^2)。δ=500√<p/f>(3)ρ:比抵抗値(Ωm)f:測定周波数(Hz)比抵抗値として見かけ比抵抗値を使用して計算するが、見かけ比抵抗値が500Ωmの場合は表皮深度は35m、1000Ωmの場合は120mである。このようにVLF-MT法は探査深度が浅いが、装置が小型で軽量なことや短時間で測定ができることから、露頭が少ない火山地域の浅都の地質構造を推定する手段として有効であると思われる。筆者は先に富士山北麓の地域(山梨県鳴沢村)のテフラ堆積地帯でVLF-MT法を用いて浅都の地質構造を推定し、その有効性を報告した^3)。この報告では地盤は2層構造であるという仮定下で測定データの数値解析を行なったが、既存のボーリング資料の対比から、400Ωm以下の比抵抗層を火山砂礫層、401〜800Ωmの比抵抗層を凝灰角礫層、1200Ωm以上の比抵抗層は溶岩流と凝灰角礫層の互層、2000〜5000Ωmの比抵抗層を溶岩流であると推定した。また、地質構造の解析に当って、あらかじめ踏査やボーリング資料等の既存資料を使用してできる限り地質構造を検討しておく必要があることを指摘した。今回、前回の方法の有効性をさらに確認するために、富士山北麓地域と両様に富士山の噴出物が厚く堆積している富士山北西麓地域(山梨県富士吉田市)でVLF-MT法を用いて浅都の地質構造の調査を行い、2層構造の仮定下で測定データの数値解析を行った。また、VLF-MT調査とともに地質踏査を行い、解析を行うために必要な地質構造の把握を行った。本文では解析結果を報告するとともに、幾つかの問題点を検討する。
著者
坪井 秀人
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

戦時期および敗戦期に刊行された少年雑誌、朝日新聞社刊行の『週刊少国民』および日本少国民文化協會が刊行した『少国民文化』、さらに朝日新聞社の関連する雑誌『アサヒグラフ』その他のグラフ雑誌や『科学朝日』など戦時期の関連雑誌を収集し、本研究の主たる対象である『週刊少国民』については戦時期までの大部分は収集を終え、戦後期についても収集や調査を行い、全国的にも完備されていない同誌の資料整備と調査を行った。また同誌が後継した『コドモアサヒ』及びその戦後のその後継誌『こども朝日』についても調査を行った。『週刊少国民』の戦時期の収集分すべての号について内容目次のデータベースを作成し、グラビア記事を中心に(一部は全頁)スキャニング作業によってデータファイル化した。この資料調査とデータベース化によって『週刊少国民』とそれに関連する戦時期の少年雑誌およびグラフ雑誌の性格を位置づけるとともに、グラビア記事の写真表現と文学者らによる文学表現とが緊密に相関し、子どもの読者に対してどのようにプロパガンダとして機能したのか、あるいは戦時期の戦局に対してどのような葛藤を生じていたのかを分析した。これらの作業と平行して、戦時期の少国民文化、特に少年少女の歌謡文化や綴方等に関する分析を行った。以上の研究の成果の一部は単著『戦争の記憶をさかのぼる』(筑摩書房)に組み込まれた(同書は第14回「やまなし文学賞」を受賞した)。また、本年度(2005年8-9月)ウィーン大学で開催されたEuropean Association for Japanese Studies(ヨーロッパ日本学会)の大会でもパネル発表を行い、「Structuring Desire through Poetry and Photographs in Shukan shokokumin」と題してその成果を報告した。
著者
佐藤 廉也
出版者
九州大学大学院地球社会統合科学府
雑誌
地球社会統合科学 : 九州大学大学院地球社会統合科学府紀要 : bulletin of the Graduate School of Integrated Sciences for Global Society, Kyushu University (ISSN:13411659)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.1-28, 2014

エチオピア南西部の森林地帯に棲み、焼畑・蜂蜜採集・狩猟を主生業とするマジャンギルと植物との関係について、植物の利用と認知の両面から記述し、考察をおこなった。マジャンギル居住域および生業活動領域に生育する植物(栽培種38種、野生種269種)を採集し、野生種については標本を前にした聞き取りによって植物の方名、分類、生育地、利用(食料・飲料、建材・囲い、衣料・装飾、儀礼、薬、楽器・遊具、燃料、生業・生活道具、蜜源、間接的利用)に関する情報を得た。マジャンギルは方名を持つ野生種の65.4%を有用植物として認知していた。植物が生育する森林タイプ別に見ると、成熟林、長期休閑林、短期休閑林の順に有用と認識する植物の比率は高く、彼らの森における生業と植物の利用・認知との深い関わりが示唆された。In this paper, I described plant uses and related knowledge among the Majangir, who live in the forest located in Southwestern Ethiopia and have been engaged in swidden agriculture, honey collecting and hunting, to discuss on human-plant relationships in the densely forested habitat. I collected 38 domesticated plant species and 269 wild species found in their habitat and asked people about local names, classification, vegetation in which they are found and utility of wild species in front of specimens. As a result, I showed they recognize 65.4% of wild species as useful plants. They regard 87.5% of wild species found in primary forest, 86.8% in long-fallow forest, and 76.6% in short-fallow vegetation as useful. This may show that the depth of their knowledge on plants is related to the extent of importance of its habitat in terms of their subsistence activities.
著者
井原 徹
出版者
筑波大学大学研究センター
雑誌
大学研究 (ISSN:09160264)
巻号頁・発行日
no.28, pp.67-95, 2003-12

ご紹介をいただきました早稲田大学の井原でございます。今日私の言いたいことは、全て配布した資料に書いてございます。表紙のところにコンテンツがあります。意識改革の問題、改革の原点と改革案作成、数学と経営の調和の問題、私立大学 ...
著者
根本 啓一 ピーター グロア ロバート ローバッカー 岡田 謙一
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.83-96, 2015-01-15

本稿では,日本語版と英語版のウィキペディアを対象とし,ウィキペディアの記事を編集するユーザ間に存在する社会ネットワークが,記事編集という協調作業においてどのような影響があるかを分析した.記事編集に関わるユーザ間の社会ネットワークを計測するために,個々のユーザが持つユーザ会話ページへの書き込みによるインタラクションに着目した.英語版のウィキペディアでは,記事の質が最も高い3085の秀逸な記事と,比較的質の高い良質な記事を含む80154の記事での記事編集に関わるユーザのインタラクションを取得した.日本語版ウィキペディアでは,69の秀逸な記事と873の良質な記事における記事編集に関わるユーザのインタラクションを取得した.協調作業のパフォーマンス指標として,記事の質があるレベルから1段階向上し,秀逸な記事や良質な記事と評価されるまでに要した時間を利用した.その結果,記事編集に関わるユーザ間に社会ネットワークが事前に構築されていると,記事の質の向上に要する時間が短くなることが示された.さらに,ユーザ間のインタラクション関係を見ると,ユーザ間の関係構造がより密なネットワークを形成しており,中心性の高いネットワークであると,記事の質を高める協調作業のパフォーマンスが高いことが分かった.これらの結果からユーザ間の社会ネットワークが編集コラボレーションのパフォーマンスに寄与することが示唆された.In this study we measure the impact of pre-existing social network on the efficiency of collaboration among Wikipedia editors in the Japanese and English Wikipedias. To construct a social network among Wikipedians we look to mutual interaction on the user talk pages of Wikipedia editors. As our data set, we analyze the communication networks associated with 3085 and 69 featured articles ― the articles of highest quality in the English and Japanese Wikipedia, comparing it to the networks of 80154 and 873 articles of lower quality from the English and Japanese Wikipedia, respectively. As the metric to assess the quality of collaboration, we measure the time of quality promotion from when an article is previously promoted until it is promoted to the next level. The study finds that the higher pre-existing social network of editors working on an article is, the faster the articles they work on reach higher quality status, such as featured articles. The more cohesive and more centralized the collaboration network, and the more network members were already collaborating before starting to work together on an article, the faster the article they work on will be promoted or featured.
著者
野間 純平 ノマ ジュンペイ
出版者
大阪大学大学院文学研究科社会言語学研究室
雑誌
阪大社会言語学研究ノート
巻号頁・発行日
vol.10, pp.55-65, 2012-03

本稿では,大阪方言の文末詞「ワ」「カ」に後接する「イ」の意味記述を行った。その分析に当たっては,「ワ」と「ワイ」を比較し,「カ」と「カイ」を比較し,両者に共通する「イ」の意味を抽出するという方法を用いた。そしてその結果,「ワイ」「カイ」の「イ」は,「文末詞の聞き手目当て性を強める」という機能を持っていることが明らかになった。具体的には,聞き手に対する「突きつけ」や「責め」など,様々な意味として表れる。それは,「イ」が形式的に独立性が低く,意味も抽象的であることと関係する。また,本稿では「ワイナ」「カイナ」という形式を考察の対象から外したため,そちらの形式についても考察を深め,「イ」の持つ意味をより詳細に記述することが今後の課題となる。
著者
山村 健一 桐山 勉
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第10回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.71-76, 2013 (Released:2013-09-24)
参考文献数
4

各社の研究開発の人員規模やキーマンの把握手段として発明者分析が行われている。近年の中国出願件数の著しい伸びから、中国出願でも中国語発明者名分析を行うことが求められているが、同姓同名や組織の上位者の連名等の影響を受けて中国出願データから得られる上位発明者データと実際のキーマンとの間に差異が生じる懸念がある。本稿では中国内の出願件数上位の企業及び大学について、それぞれ中国語発明者名を含むデータを取得して、各企業・大学の上位発明者ランキング、上位発明者出願件数分布グラフ及びネットワーク分析ツール Cytoscape を用いて作成した共同発明ネットワーク図を作成し、これに基づいて、上位企業及び大学の同姓同名や組織の上位者の連名の影響を調査した。その結果に基づき中国出願に対する発明者分析の活用上の課題を明らかにする。本研究は、2013 年度アジア特許情報研究会のワーキング活動結果として発表する。