著者

鈴木 茂

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.10-23, 1991-03-31

被引用文献数

1

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わが国において,1980年代になると,「技術立国」構想が提起され,ハイテク型産業の誘致・育成を基調とした地域開発政策が全国的に展開されるようになった.その典型がテクノポリス構想である.テクノポリス構想が公式文章に登場して以来10年を経過し,1990年はテクノポリス開発計画の目標年次である.テクノポリスを実績に基づいて評価することが可能になったといえる.テクノポリスは,従来の地域開発政策と異なって,地域のR & D機能の整備や空港・高速自動車道周辺に内陸工業団地を建設するとともに,都市機能を整備してハイテク型産業の集積や研究者・技術者の定住を図ろうとするところに特徴がある.しかし,1985年の円高・産業構造調整とそれを契機とする生産拠点の海外へのシフトによって,多くのテクノポリス地域では工業開発の目標を達成できていない.そのうえ,テクノポリスの重要な政策課題である地域技術水準の高度化は,進出企業と地場企業の技術格差のために技術移転が円滑に進んでいない.例えば,代表的なハイテク型産業であるIC産業が集積している九州地域においても,集積しているのは生産機能であり,生産に係わる技術集積が見られるが,研究開発開発機能の集積が弱く,地場企業との技術格差が拡大して技術移転をあまり期待することができなくなっている.さらに,テクノポリス地域においては公設試験研究機関が再編拡充されたが,整備の中心が施設や研究機器におかれ,研究者・技術者がほとんど増員されていないために,研究開発機能が実質的に強化されていない.むしろ,ハイテク型産業や民間研究所の一極集中傾向が強まっており,ハイテク時代における地域振興を図るには,公的な試験研究機関の抜本的な拡充を図る必要があろう.

著者

浦中 千佳央

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学世界問題研究所紀要 (ISSN:03885410)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.369-380, 2013-02

著者

中谷 真憲

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学世界問題研究所紀要 (ISSN:03885410)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.109-122, 2013-02

著者

普照 潤子

出版者

美術科教育学会

雑誌

美術教育学 : 美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)

巻号頁・発行日

no.30, pp.331-344, 2009-03-21

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1937年にアメリカ合衆国中部の中心都市シカゴに設立されたニュー・バウハウス。同校は,シカゴの文化的・経済的発展に貢献した先進的なデザイン学校であると同時に,1920年代初頭に始まるシカゴの芸術学校改革を牽引する「改革芸術学校」であった。設立以降毎年発行された同校の学校案内カタログを視野に入れ,分析することにより,モホリ=ナギの最晩年の主著『ビジョン・イン・モーション』(1947)には,校長職にあったモホリ=ナギがニュー・バウハウスを舞台としたシカゴの芸術学校改革と同校のカリキュラム作成にいかに取り組んでいったのかが浮かび上がる。本研究では,モホリ=ナギがヨーロッパからアメリカにもたらした改革的芸術教育学の素顔とそのカリキュラム設計上の基本構想を解明する。

出版者

日経BP社

雑誌

日経Linux (ISSN:13450182)

巻号頁・発行日

vol.11, no.7, pp.64-68, 2009-07

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BeagleBoardが採用するOMAP3プロセッサはDSPコアと3次元グラフィックス・アクセラレータ・コアを内蔵しています。これらを活用し,動画再生とOpenGLによる3Dグラフィックス処理に挑戦してみましょう。

著者

植野 雅之 和田 慎二郎 木田 豊 上田 和浩 金村 仁 対馬 勝英

出版者

大阪電気通信大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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3DCGにおける造形能力を育成するための空間的・論理的な操作トレーニングとして,ゲーム的なフィードバックを持った空間トレーニングゲームを複数個考案し,実装をおこなった.また,それらの有効性を検証するための実験環境を構築し,それを用いて実験をおこなった.実験の結果,このようなトレーニングゲームにおいて,熟達者と初心者にパフォーマンスの差が明らかに見られること,フィードバック方法として,得点の表示・非表示,得点の提示方法によって,一定のパフォーマンスの差が見られること,トレーニング状況につられてパフォーマンスが短期的に向上するなどの現象を確認し,トレーニングシステムの設計に対するヒントを得た.

著者

Rüdiger Altmann

出版者

[n. p.]

巻号頁・発行日

1954

著者

辻 加代子 金 美貞 ツジ カヨコ Tsuji Kayoko Kim Mijeong

出版者

大阪大学大学院文学研究科日本語学講座

雑誌

阪大日本語研究 (ISSN:09162135)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.183-198, 2009-02

著者

ナマンガラ ボニフェス 横山 直明 池原 譲 田口 修 辻村 邦夫 杉本 千尋 井上 昇

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.751-759, 2008-08-25

参考文献数

35

被引用文献数

5

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アフリカトリパノソーマ症(AT)は家畜およびヒトの健康を著しく損なう,獣医学および医学上きわめて重要な熱帯原虫病である.しかしながらATに有効なワクチンおよび安全な治療薬はない.野生動物やアフリカ在来品種のウシではATに自然抵抗性を有することが知られているが,獲得免疫によるAT抵抗性メカニズムは不明である.本研究ではTrypanosoma congolense (Tc)急性感染期マウスにおけるCD4/CD25陽性T細胞の役割を,抗CD25モノクローナル抗体(抗CD25)処置によって同細胞群を選択的に排除することで解析した.その結果,抗CD25処置群では感染初期の末梢血液中におけるTc増殖が有意に抑制され,生存日数の延長が観察された.また,抗CD25処置群のサイトカイン応答ならびにTc抗原特異的抗体応答はいずれも対照群とは逆にTh1タイプに偏っていた.以上の結果はTc感染抵抗性に感染初期のTh1タイプ免疫応答活性化が必要であることを示唆している.

著者

平 強

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2001, no.1, 2001-08-29

著者

栗山 進一 大貫 幸二 鈴木 昭彦 市村 みゆき 森久保 寛 東野 英利子 辻 一郎 大内 憲明

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.93-98, 2007-03-30 (Released:2008-07-25)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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本研究の目的は, 40歳代女性に対する超音波・マンモグラフィ併用 (US & MMG), 超音波単独 (US単独), マンモグラフィ単独 (MMG単独) の3種類の逐年検診方法を, シミュレーション分析により救命効果, 効率の点から比較検討することである。各検診方法に対して10万人ずつの仮想コホートを設定し, 検診とその効果をシミュレーションにより追跡した。それぞれの検診を行うコホートで, 要精検者数, 乳がん患者数を, 検診の感度・特異度, 乳がん罹患数より計算し, 期待生存年数を早期乳がん比率, 病期別の5年生存率, 平均余命より算出した。費用効果比は検診により生存年1年延長に要する費用である。検診方法別の感度・特異度, 早期乳がん比率は, 平成12年度~16年度に栃木県保健衛生事業団が行った地域住民出張検診データから算出した。救命数の差をみると, 検診方法別ではUS & MMGが最も大きく, US単独, MMG単独の順に低下した。費用効果比をみると, US単独が他の2つの検診方法より良好であり, MMG単独, US & MMG単独の順で費用効果比が低下した。最も効果の高いのはUS & MMG検診であり, 最も費用効果比が良かったのはUS単独検診であった。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1924年02月20日, 1924-02-20

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1924年05月19日, 1924-05-19

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1920年05月17日, 1920-05-17

著者

酒井 一光

出版者

大阪歴史博物館

雑誌

大阪歴史博物館研究紀要 (ISSN:13478443)

巻号頁・発行日

no.3, 2004-10

著者

鬼塚 史朗

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, 1991

著者

馬場 英朗 石田 祐 五百竹 宏明

出版者

日本NPO学会

雑誌

ノンプロフィット・レビュー (ISSN:13464116)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.1-10, 2013

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利害関係者が重視する財務情報について,欧米では様々な実証研究が行われているが,日本では寄付者がどのような財務情報を選好しているか,実態が明らかで ないままに寄付の税制優遇拡大やNPO法人会計基準の導入が議論されている.本研究では,寄付者等が重視する情報項目をアンケート調査で明らかにするとと もに,模擬的な財務データを示して寄付者等が指向する財務情報の傾向を分析した.その結果,寄付者等は主観的には寄付金収入が重要であると考えても,実際には事業収入が大きい財務データを選択する傾向が有意に見られた.その一方で,人件費が少なく,事業費が大きな財務データを明確に選好するにもかかわら ず,寄付者等の主観的重要性との間には有意な関係が見られなかった.今回の研究では,サンプル数が少ないといった課題も残るが,寄付者が持つ潜在的な判断基準を明らかにすることは,非営利組織の経営方針を定め,適切な情報公開を行う上で有用である.Empirical studies regarding which financial information is preferred by stakeholders have been conducted in western countries. By contrast, there is no research to investigate this situation in Japan even though practical and policy discussions have occurred on expanding preferential tax treatment for contributions and the introduction of accounting standards for specified nonprofit corporations. This paper investigates a trend in which financial information is sought by donors and, using a questionnaire survey, reveals which information items donors emphasize. As a result, actually it was found statisticallysignificant that the donors prefer to choose the financial structure that has larger program revenue even though they subjectively consider revenue from contributions to be important. On the other hand, this paper could not find statistically consistent relationships between the donors’ subjective rating of importance on information items and their preference of financial structure, even though they precisely chose items such as smaller payroll costs and larger program expenses as their financial structure preferences. Although based upon a small data set, this paper reveals latent decision criteria that donors hold, which is useful in setting management policy in nonprofit organizations, and gives guidance on the disclosure of appropriate financial information.

著者

藤原 淳 竹田 真二 吉野 仁 大津 徹 山尾 泰

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.85, no.12, pp.2073-2079, 2002-12-01

参考文献数

8

被引用文献数

36

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CDMAセルラ方式に,移動局と基地局の間の局が伝送の中継を行うマルチホップ接続を適用すると,エリアカバレッジの増大やホップ当りの送信電力の低減が期待できる.これにより,干渉電力を低減させ,システム容量を増大できる可能性があるが,適用方法によっては,中継による干渉のためにシステム容量が低下する可能性がある.本検討では,初めにマルチホップ接続による干渉低減効果に関して基礎的考察を行う.次に,干渉電力低減効果の高い中継局選択法について提案する.そして,CDMA(Code Division Multiple Access)セルラ方式のマルチセル環境において,マルチホップ接続時の特性をパケットアクセスを想定した計算機シミュレーションを用いて評価し,マルチホップ接続がシステム容量増大効果をもつことを明らかにする.

著者

桑子敏雄編

出版者

東信堂

巻号頁・発行日

2008

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1931年09月23日, 1931-09-23