著者

簡 月真

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.61-76, 2006-04-01 (Released:2017-07-28)

---

本稿では,台湾でリンガフランカとして用いられている日本語を対象に,一人称代名詞の運用の実態およびその変容のメカニズムの究明を試みる。台湾高年層による日本語自然談話に日本語一人称代名詞のほかに閩南(びんなん)語一人称代名詞の使用が観察された。これは,日本語一人称代名詞の形式面と運用面の複雑さを回避するために,形式と運用規則が単純でかつ優勢言語である閩南語一人称代名詞が採用された,いわゆる単純化の結果である。ドメイン間の切換えから,閩南語一人称代名詞は台湾高年層のin-group形式の役割を果たしていることがわかる。ただし,日本語能力の低いインフォーマントの場合,日本語一人称代名詞への切換えはない。ドメインおよびインフォーマントの日本語能力に応じた使用の連続体から,閩南語の一人称代名詞は連体修飾語の場合に現れやすい傾向があること,言語構造面の単純化と連動して言語行動面においても単純化が漸次的に進行しつつあることが指摘できる。独自の体系を持つ台湾日本語は,日本語の変容のあり方を探るための貴重な例となっている。

著者

簡 月真

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.31-47, 2018-12-01 (Released:2019-06-01)

参考文献数

17

被引用文献数

1

---

本稿では,台湾で使われている宜蘭クレオールの人称代名詞について,東岳村で得たデータをもとに,体系を記述し,その変化のプロセスを明らかにした。宜蘭クレオールの人称代名詞は基本的に上層言語の日本語の形式に由来するが,その多くはくだけた形式由来であり,植民地の社会的構造を反映していることが推測される。数の区別はあるが,自立形式と拘束形式の区別や格,スタイルによる区別はない。一人称に包括的複数と除外的複数の区別があり,それは基層言語のアタヤル語の用法を受け継いていると考えられる。また,一人称単数形の属格および与格には傍層言語の閩南語の形式が取り込まれていること,接尾辞-taciが複数マーカーとして規則的に用いられていること,短縮形が多くみられることが指摘できる。なお,世代間の変異から,人称代名詞の変化のプロセスを突き止めることができた。

著者

鈴木 雅貴

出版者

日本ファイナンス学会 MPTフォーラム

雑誌

現代ファイナンス (ISSN:24334464)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1-25, 2019-10-31 (Released:2019-10-31)

参考文献数

86

---

本論文では,株式バブルの識別に関するファイナンス研究の最新動向を展望する.株式バブルは実体経済に多大な影響を及ぼしうるものの,そのメカニズムについていまだ解明されていない部分が多い.その一因は,株式の基礎的価値(ファンダメンタルズ)の推定が難しい点にある.そこで,本論文ではまずファイナンス研究の領域で長年用いられてきた株式ファンダメンタルズの推定手法を概観し,その応用上の問題点を整理する.一方,株式関連デリバティブ価格や近年登場した株式配当先物の価格には,将来の株式配当に関する情報が多く含まれていることが最新の研究によって明らかにされている.そこで,本論文では株式配当先物価格を用いた株式ファンダメンタルズの推定手法を提案する.株式配当先物価格には,長期配当に関する投資家の(リスク調整済み)期待が瞬時に反映されるため,これを有効活用することによって,従来手法よりも即時性が高くかつ客観的な株式ファンダメンタルズの推定値を得ることが可能となる.また論文後半では,当該手法から算出される株式バブル変数を用いて,株式バブルの発生メカニズムに関する定量的な分析を行う.

著者

對馬 育夫 小越 眞佐司 山下 洋正 原田 一郎

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.23-28, 2013 (Released:2013-01-10)

参考文献数

7

被引用文献数

8 8

---

福島第一原子力発電所事故に伴い飛散した放射性物質が,東北·関東を中心とする多くの下水処理施設において検出されている。本研究では,放射性物質により下水汚泥が高濃度に汚染されるメカニズムを解明するため,関東・東北地方の4箇所の下水処理場を対象に,流入状況の調査および各処理過程における放射性核種分析を行った。さらに,放射性物質を含む下水汚泥の埋立処分のための知見を得るため,下水汚泥焼却灰及び溶融スラグについて,溶出試験を行い,放射性セシウムの溶出特性を調査した。その結果,下水処理場内に流入した放射性物質は主に反応槽内において保持されていること,大部分の放射性物質が浮遊物とともに汚泥側に移行していることが示された。また,溶出試験において,本試験に供した12検体のうち9検体については,溶出液の放射性物質は検出限界値以下であり,残り3検体については,溶出率が0.5-2.7%と極めて小さかった。

著者

荒畑 靖宏

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.57, pp.126-138,7, 2006-04-01 (Released:2009-07-23)

---

Diese Abhandlung zielt darauf ab, die neuerdings in den anglosach-sischen Ländern immer häufiger anzufindende "pragmatische" Lesart von Heideggers Weltlichkeitsanalyse einer Kritik zu unterziehen. Diese Kritik bezieht sich auf die Diskussion Heideggers selbst, auf der eine solche Lesart vor allem beruht, und die mit einem Begriff unverträglich ist, der nicht nur in der Weltlichkeitsanalyse, sondern auch im ganzen Sein und Zeit eine zentrale Rolle spielt. Diese Inkonsequenz besteht zwischen dem Gedanken der quasitranszendentalen Konstitution der Umwelt durch die Praxis des Daseins (Entwurf) and der Struktur der Welt, die Heidegger von der »Welt« als der Gesamtmenge der innterweltlich Seienden unterscheidet, der "Bedeutsamkeit" also. Mein Diskussionsbeitrag geht so vor; i) Heideggers "Be-deuten" ist keineswegs ins "Verweisen" zur uckzuholen, das nach Heidegger die Zeugzusammenhänge ausmacht; ii) Heideggers Analyse der Funktion des Zeichens als "Zeuges" ist merkwüirdig verstellt, was aber in der Tat darin liegt, dass er den Verweisungszusammenhang des "Zeuges" implizite nach dem Modell der Kontextualität und der Bezeichnungsfunktion des Zeichens analysiert; iii) wenn die holistisch-systematische Phanomenalität der "Welt", die Heidegger als die dritte Instanz neben dem Subjekt und Objekt zum ersten Mal zur Geltung gebracht hat, mit der "Bedeutsamkeit" zu erklaren wäre, und wenn wir sie genau in der Weise verstehen möchten, in der er sie auch gemeint hat, dann müßten wir zu der Schlussfolgerung, dass die Welt symbolisch struktuiert ist, oder, genauer gesagt, auf jene Weise konstituiert ist, welche für die sprachliche Bedeutsamkeit charakteristisch ist.

著者

Junji Mochizuki Takeshi Nakaura Mitsuru Matsukura Yoshiki Hata Toshinori Hirai

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.184-185, 2021-03-10 (Released:2021-03-10)

参考文献数

1

被引用文献数

1

著者

甲田 宗嗣

出版者

公益社団法人 広島県理学療法士会

雑誌

理学療法の臨床と研究 (ISSN:1880070X)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.9-15, 2017-03-31 (Released:2018-02-16)

被引用文献数

1

---

本稿では、理学療法士の卒前教育と臨床実習、卒後教育について現状と課題をまとめ、考察を得ることを目的とした。理学療法を取り巻く現状では、理学療法士養成校の増大にともなう理学療法士数の爆発的増加が特筆すべき事項である。法令からみた理学療法士の卒前教育の現状は、 理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則、日本理学療法士協会が作成した理学療法教育ガイドライン、国家試験出題基準により規定されている。臨床実習の問題は国会質問、答弁でも取り上げられており、臨床実習ガイドラインの整備、クリニカル・クラークシップの導入が求められている。理学療法士の生涯学習については、日本理学療法士協会が認定・専門理学療法士制度を構築しているが、取得者は極めて少なく、啓発を含めた取り組みが期待される。

著者

松浦 陽介 濱中 喜晴 三井 法真 平井 伸司

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.69, no.9, pp.2193-2197, 2008 (Released:2009-03-05)

参考文献数

19

被引用文献数

1 1

---

症例は55歳,女性.意識消失発作にて,精査が施行された.頭蓋内病変は認められず,24時間ホルター心電図にて2:1高度房室ブロックが認められた.そのため,意識消失はAdams-Stokes発作と診断され,ペースメーカー(Pacemaker:PM)植込み術の予定となった.しかし,金属アレルギーの既往があったため,外来にて金属パッチテストを施行した.PMに使用されている金属にアレルギーは認められなかったが,予防的にPM本体をpolytetrafluoroethylene(PTFE)シート(ゴアテックスシート®)にて被覆し,植込み術を行った.植込み後12カ月が経過したが,PM植込み部のトラブルは生じていない.PMアレルギーのためPM植込み部の皮膚炎を繰り返す症例に対し,PTFEシートを使用した報告はいくつかある.今回われわれは,予防的PTFEシート被覆にてPM植込み部トラブルを回避した,金属アレルギーの1症例を経験したため,報告する.

著者

大草 貴史 庄司 紘史 小栗 修一 中野 輝明

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.429-433, 2020 (Released:2020-06-06)

参考文献数

13

---

関節リウマチの59歳女性で,脳造影MRIにおいて脳軟膜を中心に増強を認め,リウマチ性髄膜炎が疑われクリプトコッカス髄膜炎を合併した症例である.2ヵ月後再発し,抗cyclic citrullinated peptide抗体,クリプトコッカス抗原価などの変動からリウマチ性髄膜炎主体と診断した.リウマチ性髄膜炎にはステロイドパルス4回にとどめ,methotrexateを継続し,クリプトコッカス髄膜炎に対してはliposomal-amphotericin Bおよびfluconazoleを継続し,両髄膜炎の再発はみていない.

著者

神津 悠

出版者

日本大学医学会

雑誌

日大医学雑誌 (ISSN:00290424)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.65-69, 2020-04-01 (Released:2020-08-14)

参考文献数

20

---

Anaphylaxis is a serious disease that can be encountered in all medical departments. Although the onset may occur in unforeseen circumstances, it is necessary that the initial response be as efficient as possible. This article outlines the initial response and preventive measures based on the guidelines published by the Allergy Society in 2014. In the future, with the development of new drugs such as anti-tumor drugs, monoclonal antibodies, and biologics, dealing with atypical symptoms will become an issue. In order to deepen the understanding of anaphylaxis, it is important to understand the disease state, including the phenotype, end type, and biomarkers.

著者

坂井 郁恵 水野 恵理子

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.3_32-3_41, 2011-09-20 (Released:2011-10-25)

参考文献数

19

被引用文献数

2 3

---

目的:地域で生活する精神障害者の生きがいの具体的内容と特徴,生きがいに影響を与える体験を明らかにすることを目的とした.方法:対象は,3年以上地域生活を続け研究に同意が得られた精神障害者17名であり,半構成的面接を実施し,得られたデータを質的に分析した.結果:生きがいの内容を示す5つのカテゴリ【他者の存在と関わり】【現在の生活への肯定的な感情】【趣味】【信仰】【仕事】と,生きがいに影響を与える要因を示す6つのカテゴリ【自覚する症状と病気】【他者による肯定的な理解と助言】【現在の生活】【あえて距離をとる対人関係】【家族との関係】【生きがいの気づきにくさ】が抽出された.結論:地域で生活する精神障害者は,自分を理解し支えてくれる他者の存在や,現在の生活への肯定的な感情,現在の趣味を生きがいとしている者が多くみられ,生きがいは普段の生活の中に多様に存在していた.また,生きがいの気づきにくさをもつ者もおり,精神障害者にとって他者の関わりは重要であると考えられた.

著者

山田 浩久

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.71-90, 2020 (Released:2020-09-24)

参考文献数

18

被引用文献数

4

---

本研究では,東日本大震災における東北地方の被災県を対象に,被災地で生じた居住地移動の類型化を通して,被災地の居住地移動と市街地再編との関係を明らかにした。分析の結果,被災地特有の特徴を示す居住地移動は,「新市街地対応型」,「自主探索型」,「疎開型」とそれらの「複合型」に類型化された。「新市街地対応型」は,主に被災市町村内で行われる短期,短距離の移動であり,行政の市街地再編計画に被災者の移動が取り込まれていくことになるが,「自主探索策型」は被災者が個々に域外に流出するため,人口が流出した市町村よりも流入先の市町村における市街地再編計画に,より大きな影響を及ぼす。一方,原発事故等に起因する「疎開型」は,健康被害に対する懸念や長期の避難生活がもたらす帰還意識の低下や市街地の物理的荒廃が住民の大幅減につながり,市街地再編計画の実施自体が危ぶまれている。また,上記移動パターンの特徴を併せ持った「複合型」は,今後の動向を把握しにくい移動であり,市街地の再編計画の細やかな修正が求められていくものと考えられる。いずれにおいても,安心を手に入れることが出来ないでいる被災者の不安を解消し,できるだけ早期に被災による居住地移動を完結させることが,被災地における市街地再編の条件になる。

著者

Atsushi Mizuno Chisa Matsumoto Daisuke Yoneoka Takuya Kishi Mari Ishida Shoji Sanada Memori Fukuda Yoshihiko Saito Keiko Yamauchi-Takihara Hiroyuki Tsutsui Keiichi Fukuda Issei Komuro Koichi Node

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.137-141, 2021-03-10 (Released:2021-03-10)

参考文献数

21

被引用文献数

6

---

Background:From the early phase of the Coronavirus disease-2019 (COVID-19) pandemic, cardiologists have paid attention not only to COVID-19-associated cardiovascular sequelae, but also to treatment strategies for rescheduling non-urgent procedures. The chief objective of this study was to explore confirmed COVID-19 cardiology case experiences and departmental policies, and their regional heterogeneity in Japan.Methods and Results:We performed a retrospective analysis of a nationwide survey performed by the Japanese Circulation Society on April 13, 2020. The questionnaire included cardiology department experience with confirmed COVID-19 cases and restriction policies, and was sent to 1,360 certified cardiology training hospitals. Descriptive analysis and spatial autocorrelation analysis of each response were performed to reveal the heterogeneity of departmental policies. The response rate was 56.8% (773 replies). Only 16% of all responding hospitals experienced a COVID-19 cardiology case. High-risk procedures were restricted in more than one-fifth of hospitals, including transesophageal echocardiography (34.9%) and scheduled catheterization (39.5%). The presence of a cardiologist in the COVID-19 team, the number of board-certified cardiologists, any medical resource shortage and a state of emergency were positively correlated with any type of restriction.Conclusions:We found both low clinical case experiences with COVID-19 and restrictions of cardiovascular procedures during the first COVID-19 wave in Japan. Restrictions arising as a result of COVID-19 were affected by hospital- and country-level variables, such as a state of emergency.

著者

半沢 英一

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.240-246, 1984-07-31 (Released:2008-12-25)

参考文献数

17

著者

Kensuke Toyama Michiya Igase Joshua M. Spin Yasunori Abe Amarsanaa Javkhlant Yoko Okada Markus U. Wagenhäuser Hubert Schelzig Philip S. Tsao Masaki Mogi

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.170-177, 2021-03-10 (Released:2021-03-10)

参考文献数

23

被引用文献数

4

---

Background:Tight junction (TJ) disruption and dysfunction are involved in the progression of arteriosclerosis. miR-501-3p regulates endothelial TJ protein-1, resulting in TJ disruption. Because exosomal microRNAs can travel to distant tissues and influence cell behavior, patients with elevated miR-501-3p may experience accelerated vascular disease progression secondary to miR-501-3p-induced reductions in TJ. This study investigated whether plasma exosome miR-501-3p levels are associated with vascular stiffness, an indicator for arteriosclerotic changes.Methods and Results:Fifty-one subjects (mean [±SD] age 70±8 years, 37% male) enrolled in a medical checkup program were recruited to the study. Brachial-ankle arterial pulse wave velocity (baPWV) and plasma exosome miR-501-3p expression were measured. Patients were divided into 2 groups depending on whether their miR-501-3p ∆Ctvalues were above (“High”; n=24) or below (“Low”; n=27) the cut-off levels determined by receiver operating characteristic (ROC) curve analysis. Median (interquartile range) baPWV levels were significantly higher in the miR-501-3p High than Low group (1,664 [1,496–1,859] vs. 1,450 [1,353–1,686] cm/s, respectively; P<0.05). Multivariate logistic regression analysis showed a significant association between increased baPWV and High miR-501-3p expression (odds ratio 4.66). At follow-up visits (mean 62 months later), baPWV remained significantly higher in the miR-501-3p High than Low group (1,830 [1,624–2,056] vs. 1,620 [1,377–1,816] cm/s, respectively; P<0.05).Conclusions:High expression levels of exosome miR-501-3p contribute to arteriosclerotic changes.

著者

竹内 愛 高 峰美 田村 敦子 尼崎 正路 上田 宏隆

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.717-722, 2017 (Released:2017-11-14)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

がん患者のせん妄改善を目的として,院内でクエチアピン坐剤を製剤し,その有用性について検討した.2011年4月から2014年10月までに,緩和ケア病棟に入院した患者のべ644例のうち,クエチアピン坐剤を使用した108例の,後方視的診療録調査を行った.患者背景・投与状況・せん妄による興奮症状の改善度〔Agitation Distress Scale(以下ADS)による過活動型せん妄の改善度の評価〕・副作用について検討した.全体群・クエチアピン坐剤単独投与群・他剤併用群いずれも,ADS値は坐剤投与前後で有意な低下を認め(p<0.0001),せん妄改善に貢献する可能性が示唆された.副作用についてはクエチアピン内服と同等程度であり,また,坐剤という剤型ゆえの問題も認めず,簡便かつ安全に使用可能と判断した.以上より,がん患者のせん妄に対して,クエチアピン坐剤が有用であると考えられた.

著者

今井 康雄

出版者

教育哲学会

雑誌

教育哲学研究 (ISSN:03873153)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.56, pp.61-64, 1987-11-10 (Released:2010-05-07)

著者

矢ケ﨑 太洋

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.371-392, 2019 (Released:2020-02-15)

参考文献数

32

被引用文献数

2 3

---

東日本大震災は三陸沿岸地域に大きな津波災害をもたらした。被災した地域社会は,防災集団移転などの住宅の高台移転によって津波リスクを低減した。その一方で,三陸沿岸地域では住民の転出によって人口減少の傾向にあり,地域社会は大きな再編を迫られつつある。本研究は東日本大震災後に人口減少と地域組織の改変を経験した気仙沼市浦島地区を対象として,地域社会の再編の過程と人口減少への対応について,レジリエンスの概念を用いて明らかにすることを目的とする。地域社会はレジリエンスが発揮されることにより再編され,その形態には災害以前の地域性が反映される。浦島地区は東日本大震災の津波によって大きな被害を受けたが,過去に大きな津波の被害を経験した集落は,既に住宅が高台に移転していたため被害が少なかった。被害の大きかった3集落はそれぞれ被災以前の地域組織を基盤とした防災集団移転を実施した。その過程において,被災以前に形成された集落を越えた広域な関係性が集落間の情報交換を容易にし,情報の共有が復興を促進した。浦島地区は被災後に住民の転出によって人口が減少しており,転出者が集落の行事に参加できる賛助会や,広域なまちづくり組織である浦島地区振興会を結成することで転出者との関係性を維持する。被災した地域社会はレジリエンスが発揮されることにより,災害に強く人口減少へ対応した形態に再編される。

著者

Takuya Sakamoto Ryohei Imasaka Hirofumi Taki Toru Sato Mototaka Yoshioka Kenichi Inoue Takeshi Fukuda Hiroyuki Sakai

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Electronics Express (ISSN:13492543)

巻号頁・発行日

pp.12.20141197, (Released:2015-01-28)

参考文献数

23

被引用文献数

10 29

---

We demonstrate an accurate remote measurement of heartbeats using an ultra-wideband radar system. Although most conventional systems use either continuous waves or impulse-radio systems for remote vital monitoring, continuous waves suffer from non-stationary clutters, while impulse-radio systems cannot detect heartbeats. Our ultra-wideband radar system has a moderate fractional bandwidth intermediate of these systems, resulting in both the suppression of clutters and high sensitivity in measuring accurate heart rates even in a dynamic environment. A simultaneous measurement of the vital signal of a participant employing the ultra-wideband radar and electrocardiography reveals the high accuracy of the radar system in measuring the heart rate varying over time.

著者

中島 武三志 植井 康介 飯田 隆太郎

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.127-137, 2020 (Released:2020-06-30)

参考文献数

26

---

Cross-modality is applied as a haptic feedback method in a virtual / mixed reality (VR/MR) environment using a head mount display (HMD). Such a haptic feedback method based on cross-modal illusion is seen as a method reducing burden on the user. Particularly, there are reports of haptic sensory illusion that occurs when a virtual object is touched in MR environment which can be applied to haptic feedback methods. But there is a problem that the haptic sensory illusion obtained from this method is weak. In anticipation of a more reliable haptic feedback method, we focused our research on hearing as it is a modality co-occurring with the sense of touch. In this paper, we aim to understand the influence of auditory stimuli on haptic sensory illusions when touching virtual objects in an MR environment. In particular, we considered the influence of adding simulated contact sound when a user touches a virtual object with his or her palm on the magnitude and impression of the haptic sensory illusion. Regarding magnitude, the haptic sensory illusion was increased from adding auditory stimuli. Regarding impression, a soft impression changed to a hard impression by adding auditory stimuli, in one of the trials.