著者
高寄 昇三
出版者
ぎょうせい
雑誌
地方財務 (ISSN:09169814)
巻号頁・発行日
no.629, pp.229-235, 2006-11
著者
岩本 純明 大鎌 邦雄 坂下 明彦 松本 武祝 加瀬 和俊 坂根 嘉弘 藤田 幸一 生方 史数 仲地 宗俊 杉原 たまえ
出版者
東京農業大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

共有資源の管理システムを、林野・漁業・水利に焦点を当てて比較制度論的に検討した。調査地は、海外 8 カ国、国内 12 カ所で行った。主な知見は以下の通りである。(1)共同体をベースにした共有資源管理制度は、市場経済の浸透のもとでもまだ広汎に残っている。(2)しかしながら、共同体的関係の弛緩とともに、従来は内部で吸収できていたコストが顕在化している。(3)資源管理に関わる技術革新も制度変容の重要な要因となっている。
著者
仁井 正治
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)
巻号頁・発行日
vol.1994, no.63, pp.57-64, 1994-07-21

現在の機械翻訳システムは、言語感覚や翻訳レベルで、開発した研究開発者のそれら以上には、決してなり得ない。超一流の翻訳者といえども、勉強して日々研鑚に励んでいるのに、機械翻訳システムは、購入した時点の言語レベルのままである。もはや、研究開発者(私も含む)が、システムの言語レベルで、主導権を取る時代ではなく、真に実用に耐え得る機械翻訳システムの言語レベルは、ユーザーに任せる時期にきている。我々は、EBMT方式で、ユーザーが手作りに近い感覚で、言語レベルを向上させる得る、機械翻訳システムTOPTRANを開発した。本稿では、TOPTRANにおける学習機能の捉え方と事例の学習方法について述べる。Current machine translation systems cannot surpass the language snese and translation ability of the researchers who develop them. Although even the best translators pursue their studies daily, machine translation systems remain at exactly the same level of language ability as when they were purchased. Now it is no longer an age when research and developers (myself included) take the lead in determining system language ability; it has become, rather, an age when this is to be left to the users of machine translation systems that can stand up to actual use. We have developed TOPTRAN whose language ability is increased by users in an almost a do-it-yourself fashion. This paper will explain TOPTRAN's learning functions and methods of example learning.
著者
仁井 正治
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)
巻号頁・発行日
vol.1994, no.28, pp.81-88, 1994-03-17

現在、数多くのユーザーで、機械翻訳システムが導入されて使用されている。しがしながら、導入ユーザーの内、コストに見合っただけの機械化による作業の効率化が計られているユーザーは非常に少なく、我々を始めとして、大多数のユーザーは、現状の機械翻訳システムに不満を持っているものと思われる。その原因はいくつか上げられるが、大きな原因の一つは、機械翻訳システムがメーカーの論理に基づいて開発されているためであると思われる。我々は、「ユーザーのユーザーによるユーザーのための」英日・日英機械翻訳システムの研究開発中である。本稿では、我々ユーザー自身が研究開発中の機械翻訳システムTOPTRAN(PPAN Translation Database Syst)の概要について報告する。Recently, many users are equipped with machine translation systems. However, the enhancement in efficiency brought by the mechanization of translation does not always deserve the introduction and running cost. Many users, including us, seem to be dissatisfied with current machine translation systems. We suspect that one of the biggest reasons would be the developing philosophy based on manufacture's logic. Conversely, we are in course of R&D enterprise of a MT system 'of the user, by the user. This paper overlooks our system called TOPTRAN (TOPPAN Translation Database System).
著者
伊藤浩司 高木 喜代文 三角 守 沼口 寛次
出版者
日本草地学会
雑誌
日本草地学会誌 (ISSN:04475933)
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.257-263, 1989-03
被引用文献数
2

ネピアグラス(Pennisetum purpureum Schumach)の品種メルケロンを供試し,1987年5月9日に第7〜10葉期の分げつを植付け,10月22日までの期間にわたり,Nの総施用量を50kg/10aとする多肥条件下で栽培した。栽植密度4.0株/m^2(標準区)と8.2株/m^2(密植区)の2区を設け,いずれも無刈りとして,生長パラメーター及びその他の乾物生産関連要因の変化を比較した。単位土地面積当りの茎数,葉面積,植物体各部の乾物重はいずれも密植区の方が高い値で経過した。両区とも,葉面積指数(LAI)は9月下旬に,標準区で12.5,密植区で15.3の最大値を示したが,植物体全乾物重は最終調査時まで増加を続け,標準区で42.8ton/ha,密植区で55.0ton/haに達した。LAIと吸光係数(K)との関係は両区ほぼ一致し,LAIの増大に伴いKは低下した。9月以後の気温及び日射量の低下により,純同化率(NAR)及び個体群生長速度(CGR)は両区とも減少したが,それ以前におけるLAIとNAR及びCGRとの関係は両区に大差なく,LAIの増大に伴うNARの減少が小さいため,CGRはLAIにほぼ比例して増大した。CGRは両区とも8月中旬の頃に最大となり,その時のLAI及びCGRは,標準区で7.5,53,5g/m^2/日,密植区で10.6,62.3g/m^2/日であった。しかし,CGRの最大値は気温及び日射量の低下によって生じており,上記のLAIは最適LAIを示すものではなかった。以上のように,LAIとCGRとの関係は両区に大差なく,乾物収量の区間差は主としてLAIの拡大速度の差による。従って,南九州のようにC_4-型牧草の生産期間が短い地域ではとくに,密植などによるLAIの拡大促進は生産量の増大に有効である。
著者
岡田 信弘 常本 照樹 笹田 栄司 佐々木 雅寿 宮脇 淳 棟居 快行 浅野 善治 武蔵 勝宏 小野 善康 稲 正樹 木下 和朗 齊藤 正彰 新井 誠 高見 勝利 深瀬 忠一
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2005

近時、わが国の法体系や立法過程の在り方に「地殻変動」が起きているとの指摘があるが、こうした現象は日本に特有のものとは考えられない。グローバル化の圧力の下で、多くの国が政治・経済・社会のあらゆる分野での改革を余儀なくされているからである。本共同研究は、このような状況認識の下に、変革期における立法動向と立法過程を国際的な視角から実証的かつ総合的に分析することを通して、日本の新世紀における立法や立法過程のあるべき方向性を追究したものである。
著者
渡辺 仁治
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, 1979-06
著者
安彦 一恵
出版者
実践哲学研究会
雑誌
実践哲学研究 (ISSN:02876582)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.1-18, 1997
著者
片岡 一忠
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

漢文史料の解読と出土官印実物の分析の結果、隋唐にはじまる陽刻朱印の官印制度は、五代を経て宋代には、旧制度の陰刻白文の官印を脱し、清朝まで継承される官印制度の基本形が完成したことを確認した。すなわち、印文の文字が九畳篆と呼ばれる独特の篆法となり、正方形・長方形の両方の印形が官職によって明確に区別して用いられた。さらに、印背に「印款」と呼ばれる鋳造部署名や鋳造年月の文字が刻され、官印の使用現場では「印牌」がつくられ、官印管理が厳格になったことが史料・実物の両面から明らかにされた。
著者
高橋 哲也 Jenkins Sue 安達 仁 金子 達夫 熊丸 めぐみ 櫻井 繁樹 大島 茂 谷口 興一
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.31-37, 2001-03-31
被引用文献数
3

冠動脈バイパス術後の早期呼吸理学療法の効果を無作為化比較対照試験によって検討した。対象は冠動脈バイパス術後患者105例で次の3群に群分けした。コントロール群(Control[C]群35例, 特別な呼吸理学療法は行わず, 標準的な早期離床プログラムのみを行う)。スパイロメータ群(Incentive Spirometer[IS]群35例, 術後1日目の朝よりインセンティブスパイロメータを用いて10回の深呼吸を監視下で1日2回行う。また適時自主的に深呼吸をするように指示)。人工呼吸器離脱後から翌朝まで呼吸理学療法を行う群(Overnight Chest Physiotherapy[OCP]群35例, 術当日, 抜管直後から介助下での深呼吸を術翌日の朝まで2時間おきに行う)。3群間の平均年齢, 平均身長, 平均体重, BMI, 男女比, 喫煙歴, 呼吸器既往症の有無, 術前心機能, バイパス本数, 体外循環時間, 大動脈遮断時間, 麻酔時間, 人工呼吸器離脱までの時間, 起立までの期間, 病棟内歩行自立までの期間に差を認めなかった。手術後酸素投与終了までの期間はOCP群が他の群に比べて有意に短かった(C群5.9±2.8日, IS群5.2±2.0日, OCP群4.3±1.2日, p<0.05)。術後ICU滞在中に肺炎は認めなかった。無気肺はC群で3例(8.6%), IS群3例(8.6%)に認めたが, OCP群では認めなかった。これらの結果から冠動脈バイパス術後の呼吸理学療法は人工呼吸器離脱直後から夜間を経て早朝まで行い, 術後早期に十分な肺の拡張を促すことの重要性が示唆された。また, 術翌日からインセンティブスパイロメータを用いた呼吸理学療法では早期離床に付加する効果は少ないことが示された。
著者
長岡 裕司
出版者
中東調査会
雑誌
中東研究 (ISSN:09105867)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.2, pp.32-56, 2007
著者
丸茂 文幸
出版者
東京工業大学
雑誌
特定研究
巻号頁・発行日
1985

岩石学上重要な系である【F_0】(クドカンラン石)-Di(透輝石)-An(灰長石)-Si【O_2】系に少量のTi、Cr等岩石中にも少量含まれている遷移金属元素を加えた時に生ずる相平衡関係の変化及びこれ等の微量成分元素の構造化学的役割りについての正確な知見を得ることはマグマの発生あるいはその後の進化を知る上で極めて重要である。本年度はまず、上記の部分系である【F_0】-An-Di系に【Cr_2】【O_3】を加えて、液相面上での相平衡関係を調べた。Cr量が増加するとスピネルが晶出する領域が広がり【Cr_2】【O_3】約0.2wt%のとき、透輝石、灰長石、スピネル及び液が共存する不変点を生ずる。【Cr_2】【O_3】量が0.2wt%以下のときは灰長石とカンラン石が共存し得るが、0.2wt%以上になると、両者は共存し得ない。また【F_0】-An-Si【O_2】系に【Cr_2】【O_3】を加えた場合もスピネルの初晶領域が著しく拡大し、灰長石の領域が極端に減少する。その結果、従来は熱力学的に越えることができないと考えられていた組成中の壁を、0.2wt%程度の【Cr_2】【O_3】が存在する場合には越えることが可能となることが明らかにされた。この結果はマグマの分化を考える上で重要である。珪酸塩融体の構造と晶出する結晶の関係を明らかにする目的で、An-Di系及びこれに【Cr_2】【O_3】を加えた系の熔融体を急冷して作成したガラスの構造をX線回折法により調べた。【An_(50)】【Di_(50)】組成のガラス中ではSi及びAlは総てO原子による四面体配位をとるが、【Cr_2】【O_3】を5wt%加えたガラスでは、可成りの割合のAlが6配位をとるという結果を得た。スピネル中でAlが6配位であることと考え合せて興味深い。また熔融法によるガラスの構造と比較する目的で、衝撃圧縮による灰長石ガラスの構造を調べた。衝撃圧縮ガラスにおいてもSi及びAlは熔融ガラス中と同様、四面体配位をもつが、Caの配位の不規則性が増している。上記の他、β-【Mg_2】Si【O_4】の構造、テクト珪酸塩中のSi及びAlの配列に関する研究も行った。
著者
竹中 正 永田 肇 晝間 裕二
出版者
東京理科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

近年、環境保全に対する意識の高まりを受け、電子部品におけるPb、Hg、Cd、Cr6+などの有害元素の使用が規制の対象となり、ヨーロッパでは、2006年7月1日からそれらの使用禁止法令(いわゆるRoHS指令)の施行が開始された。本研究では、電子材料の高機能化に重要な役割を果たす酸化鉛(PbO)を含まない環境に優しい非鉛圧電アクチュエータ材料を開発しようとするもので、長年に亘る膨大な基礎的データを基にして、ペロブスカイト型酸化物強誘電体セラミックスを用いて、圧電歪み(アクチュエータ動作)が大きく、かつ、動作温度範囲の広い非鉛圧電アクチュエータ材料を新しく開発した